次に、本発明を実施するための最良の形態� ��、以下の実施例に基づき図面を参照しつつ� ��明する。
 尚、実施例を説明するための全図において� ��同一機能を有するものは同一符号を用い、� ��り返しの説明は省略する。

 本発明の実施例に係る基地局装置が適用� ��れる無線通信システムについて、図4を参照 して説明する。

 無線通信システム1000は、例えばEvolved UTRA  and UTRAN(別名:LTE(Long Term Evolution),或いは,Super  3G)が適用されるシステムであり、基地局装� ��(eNB:eNode B)200と複数のユーザ装置(UE:User Equi pment)100 _n (100 ₁ 、100 ₂ 、100 ₃ 、・・・100 _n 、nはn>0の整数)とを備える。基地局装置200� ��、上位局、例えばアクセスゲートウェイ装� ��300と接続され、アクセスゲートウェイ装置3 00は、コアネットワーク400と接続される。こ� ��で、ユーザ装置100 _n はセル50において基地局装置200とEvolved UTRA a nd UTRANにより通信を行う。

 以下、ユーザ装置100 _n (100 ₁ 、100 ₂ 、100 ₃ 、・・・100 _n )については、同一の構成、機能、状態を有� �るので、以下では特段の断りがない限りユ� �ザ装置100 _n として説明を進める。

 無線通信システム1000は、無線アクセス方 式として、下りリンクについてはOFDM(周波数� ��割多元接続)、上りリンクについてはSC-FDMA(� ��ングルキャリア-周波数分割多元接続)が適� �される。上述したように、OFDMは、周波数帯� ��を複数の狭い周波数帯域(サブキャリア)に� �割し、各周波数帯上にデータを載せて伝送� �行う方式である。SC-FDMAは、周波数帯域を分� ��し、複数の端末間で異なる周波数帯域を用� ��て伝送することで、端末間の干渉を低減す� ��ことができる伝送方式である。

 ここで、LTEにおける通信チャネルについ� ��説明する。

 下りリンクについては、各ユーザ装置100 _n で共有して使用される下り共有物理チャネル (PDSCH: Physical Downlink Shared Channel)と、LTE用の 下り制御チャネルとが用いられる。下りリン クでは、LTE用の下り制御チャネルにより、下 り共有物理チャネルにマッピングされるユー ザの情報やトランスポートフォーマットの情 報、上り共有物理チャネルにマッピングされ るユーザの情報やトランスポートフォーマッ トの情報、上り共有物理チャネルの送達確認 情報などが通知され、下り共有物理チャネル によりユーザデータが伝送される。

 上りリンクについては、各ユーザ装置100 _n で共有して使用される上り共有物理チャネル (PUSCH: Physical Uplink Shared Channel)と、LTE用の� �り制御チャネルとが用いられる。尚、上り� �御チャネルには、上り共有物理チャネルと� �間多重されるチャネルと、周波数多重され� �チャネルの2種類がある。

 上りリンクでは、LTE用の上り制御チャネ� ��により、下りリンクにおける共有物理チャ� ��ルのスケジューリング、適応変復調・符号� ��(AMC: Adaptive Modulation and Coding)、送信電力� �御(TPC: Transmit Power Control)に用いるための下 りリンクの品質情報(CQI: Channel Quality Indicato r)及び下りリンクの共有物理チャネルの送達� ��認情報(HARQ ACK information)が伝送される。ま� ��、上り共有物理チャネルによりユーザデー� ��が伝送される。

 上りリンク伝送では、タイムスロットと� ��ての1サブフレーム当たり7個のロングブロ� �ク(LB: Long Block)を用いることが検討されて� �る。そして、1TTI(Transmit Time Interval)は、2サ� ��フレームで構成される。すなわち、1TTIは、 図5に示すように、14個のロングブロックによ り構成される。上記14個のロングブロックの� ��の2個のロングブロックには、データ復調用 のリファレンス信号(デモジュレーションリ� �ァレンスシグナル)(Demodulation Reference Signal)� ��マッピングされる。また、上記14個の内の� �上述したDemodulation Reference Signalがマッピン� ��されているロングブロック以外の1つのロン グブロックにおいて、スケジューリングや上 りリンクのAMC、TPCなど上り共有物理チャネル の送信フォーマットの決定に用いられるサウ ンディング用のリファレンス信号(サウンデ� �ングリファレンスシグナル)(Sounding Reference  Signal)が送信される。

 上記Sounding Reference Signalが送信されるロ� ��グブロックにおいては、符号分割多重(CDM:  Code Division Multiplexing)により複数のユーザ装� ��からのSounding Reference Signalが多重される。� ��記Demodulation Reference Signalは、例えば、1TTI� �の4番目のロングブロックと11番目のロング� �ロックにマッピングされる。また、上記Sound ing Reference Signalは、例えば、1TTI内の1番目の ロングブロックにマッピングされる。

 あるいは、上りリンクにおける伝送フォ� ��マットとして、各サブフレーム当たり2個の ショートブロック(SB: Short Block)と6個のロン� ��ブロックを用いることも検討されている。� ��して、1TTIは、2サブフレームで構成される� �すなわち、1TTIは、図6に示すように、4個の� �ョートブロックと12個のロングブロックによ り構成される。上記12個のロングブロックの� ��の1個のロングブロックには、Sounding Referenc e Signal)がマッピングされる。上記Sounding Refe rence Signalが送信されるロングブロックにお� �ては、CDMにより複数のユーザ装置からのSound ing Reference Signalが多重される。

 4個のショートブロックは、Demodulation Refe rence Signalの伝送に使用される。上記Demodulatio n Reference Signalは、例えば、1TTI内の4個のシ� �ートブロックにマッピングされる。また、� �記Sounding Reference Signalは、例えば、1TTI内の1 番目のロングブロックにマッピングされる。

 上りリンクにおいて、各ユーザ装置100 _n は、周波数方向はRB(Resource Block: リソースブ ロック)単位、時間方向はTTI単位でデータ送� �を行う。LTEにおいては、1RBは180kHzである。

 また、上りリンクにおいて、各ユーザ装置1 00 _n は、複数のRBに渡ってSounding Reference Signalを� ��信する。

 次に、本発明の実施例に係る基地局装置2 00について、図7を参照して説明する。

 本実施例に係る基地局装置200は、ユーザ装� ��100 _n の移動速度に応じて切り替え周期を変更する 。本実施例では、ユーザ装置100 _n の移動速度を示す指標としてフェージング周 期を用いる場合について説明するが、他の指 標を用いるようにしてもよい。ユーザ装置100 _n の移動速度が速くなるとフェージング変動が 速くなりフェージング周期も短くなるので、 より短い周期でアンテナ選択を行う必要があ る。

 また、本実施例では、閉ループ制御で追従� ��きないほどユーザ装置100 _n が高速に移動する場合にはアンテナ選択周期 を逆に極端に長くするか、閉ループアンテナ 選択ダイバーシチを停止する構成をとる。こ のようにすることにより、無駄なリファレン ス信号の送信を抑えることができる。

 本実施例に係る基地局装置200は、送受信� ��ンテナ202と、送受共用部204と、受信RF部206� �、リファレンスシグナル測定部208と、送信� �ンテナ切替周期決定部210と、記憶部212と、� �信RF部214とを備える。

 上りリンクによりユーザ装置100 _n から送信されるサウンディングリファレンス シグナルは、送受信アンテナ202及び送受共用 部204を介して、受信RF部206において受信され� ��。

 受信RF部206では、サウンディングリファ� �ンスシグナルの受信処理が行われ、リファ� �ンスシグナル測定部208に入力される。

 リファレンスシグナル測定部208は、例え� ��受信されたサウンディングリファレンスシ� ��ナルに基づいて、その受信レベルを測定し� ��フェージング周期を求める。ここで、フェ� ��ジング周期は、予め決定された所定の観測� ��間において、サウンディングリファレンス� ��グナルの受信レベルが、予め決定された所� ��の閾値以上となる回数を算出し、該回数に� ��づいて求められる。例えば、予め決定され� ��所定の閾値が零である場合には、その零を� ��ロスする回数が求められる。リファレンス� ��グナル測定部208は、測定したフェージング� ��期を送信アンテナ切替周期決定部210に入力� ��る。

 送信アンテナ切替周期決定部210は、入力さ� ��たフェージング周期に基づいて、記憶部212� ��記憶されたフェージング周期とサウンディ� ��グリファレンスシグナルを送信するアンテ� ��を切替える周期との対応を示すテーブルを� ��照して、リファレンスシグナルを送信する� ��ンテナを切替える周期を決定する。送信ア� ��テナ切替周期決定部210は、決定されたリフ� ��レンスシグナルを送信するアンテナを切替� ��る周期を、送信RF部214に入力する。送信RF部 214は、入力されたリファレンスシグナルを送 信するアンテナを切替える周期を、送受共用 部204を介して送信する。例えば、送信RF部214� ��、下りチャネル、例えば、下りL1/L2制御チ� �ネル又は専用の制御チャネルを使用してユ� �ザ装置100 _n に通知する。

 記憶部212には、図8に示すように、フェー ジング周期とサウンディングリファレンスシ グナルを送信するアンテナを切替える周期と の対応を示すテーブルが記憶される。このテ ーブルでは、移動速度が速いほど、すなわち フェージング周期が短いほど、送信間隔が短 くなるように作成される。

 また、移動速度が予め定めた値、例えば� ��該閉ループ制御による追従ができなくなる� ��度よりも速くなったとき、サウンディング� ��ファレンスシグナルを送信するアンテナを� ��替える周期を長くする。又は、アンテナ選� ��ダイバーシチを停止するようにしてもよい� ��例えば、当該閉ループ制御による追従がで� ��なくなる速度に対応するフェージング周期� ��満、例えばフェージング周期が2サブフレー ム未満となった場合にはサウンディングリフ ァレンスシグナルを送信するアンテナを切替 える周期を長くするか又はアンテナ選択ダイ バーシチを停止する。

 次に、本発明の実施例に係るユーザ装置1 00について、図9を参照して説明する。

 本実施例に係るユーザ装置100は、SC-FDMA変 調部102と、RF送信回路104と、パワーアンプ(PA: Power Amplifier)106と、送信アンテナ切替部108と� ��アンテナ110と、アンテナ112とを備える。送� ��アンテナ切替部108には、基地局装置200によ� ��送信されたリファレンスシグナルを送信す� ��アンテナを切替える周期(リファレンスシグ ナル切替え周期)が入力される。

 ベースバンド処理されたサウンディング� ��ファレンスシグナルは、SC-FDMA変調部102に入 力され、SC-FDMA方式の変調処理が行われ、RF送 信回路104に入力される。

 RF送信回路104は、変調処理が行われたサ� �ンディングリファレンスシグナルを、設定� �れた上りリンクの送信周波数帯に応じたRF周 波数に変換する。RF変換された信号は、PA106� �増幅される。

 PA106で増幅された信号は、送信アンテナ� �替部108において、基地局装置200から通知さ� �たリファレンスシグナル切替周期に基づい� �切替えられたアンテナにより送信される。

 例えば、図10に示すように、基地局装置20 0から送信されたリファレンスシグナル切替� �周期にしたがって、共有データチャネルの� �信用に選択されているアンテナにかかわら� �、決められた順序で交互にリファレンス信� �が送信される。図10には、サウンディングリ ファレンスシグナルを送信するアンテナが、 1サブフレーム毎に切替えられる場合を示す� �

 具体的には、送信アンテナ切替部108は、� ��ファレンスシグナル切替周期に基づいて、� ��ブフレームを示す番号をリファレンスシグ� ��ル切替周期で割った余りに基づいて、デー� ��送信用に割り当てられたアンテナでサウン� ��ィングリファレンスシグナルを送信するか� ��かを判断する。

 例えば、リファレンスシグナル切替周期� ��して4[サブフレーム]が通知され、余りが0、 1及び2の場合にはデータ送信用に割り当てら� ��たアンテナでサウンディングリファレンス� ��グナルを送信することが決定され、余りが3 の場合にはデータ送信用に割り当てられてい ないアンテナでサウンディングリファレンス シグナルを送信することが決定される場合に ついて説明する。

 この場合、サブフレーム#1及び#2では、デ ータ送信用に割り当てられたアンテナでサウ ンディングリファレンスシグナルが送信され 、サブフレーム#3では、データ送信用に割り� ��てられていないアンテナでサウンディング� ��ファレンスシグナルが送信され、サブフレ� ��ム#4では、データ送信用に割り当てられて� �るアンテナでサウンディングリファレンス� �グナルが送信される。例えば、データ送信� �にアンテナ#1が割り当てられ、サブフレーム #3でデータ送信用としてアンテナ#2が割り当� �られた場合には、サブフレーム#4ではデータ 送信用として割り当てられているアンテナ#2� ��よりサウンディングリファレンスシグナル� ��送信される。

 このようにすることにより、リファレン� ��信号を送信するアンテナの切り替えパター� ��、すなわちリファレンスシグナルを送信す� ��アンテナを切替える周期さえ送受信機間、� ��なわち基地局装置200-ユーザ装置間で分かっ ていれば、送信を制御するのに追加の制御情 報を不要にできる。

 次に、本実施例に係る無線通信システム1000 における基地局装置200の動作について、図11� ��参照して説明する。リファレンスシグナル� ��定部208は、ユーザ装置100 _n から送信されたリファレンスシグナル(サウ� �ディングリファレンスシグナル)の受信レベ� ��、例えばCQIを測定する(ステップS1102)。

 次に、リファレンスシグナル測定部208は� ��測定されたサウンディングリファレンスシ� ��ナルの受信レベルに基づいて、フェージン� ��周期を算出する(ステップS1104)。例えば、リ ファレンスシグナル測定部208は、グリファレ ンスシグナルの受信レベルが、予め決定され た所定の観測期間において、予め決定された 所定の閾値以上となる回数を算出し、フェー ジング周期を求める。

 次に、送信アンテナ切替え周期決定部210� ��、フェージング周期に基づいて、リファレ� ��スシグナルを送信するアンテナの切替え周� ��を決定する(ステップS1106)。

 次に、送信アンテナ切替え周期決定部210は� ��決定されたリファレンスシグナルを送信す� ��アンテナの切替え周期を、送信RF部214を介� �てユーザ装置100 _n に通知する(ステップS1108)。

 次に、本発明の他の実施例に係る無線通� ��システムについて説明する。

 本実施例に係る無線通信システム、基地� ��装置及びユーザ装置の構成は、図4、図7及� �図9を参照して説明した構成と同様であるた� ��、その説明を省略する。

 本実施例に係る基地局装置200は、ユーザ装� ��100 _n の位置に応じて、リファレンスシグナルを送 信するアンテナを切替える周期を変更する。 例えば、ユーザ装置100 _n がセル端に位置すると判断される状況ほど、 切り替える周期が短くなるように決定する。 セル端に位置するユーザ装置100 _n ほど送信ダイバーシチ効果が必要である。し たがって、このようなユーザ装置100 _n に対する切り替え周期を短くすることにより 、大きなダイバーシチ効果を得られるように できる。一方、セル中心に近い領域に位置す るユーザ装置100 _n に対しては切り替え周期を長くするか、閉ル ープアンテナ選択ダイバーシチを停止する。

 本実施例に係る基地局装置200では、リフ� ��レンスシグナル測定部208において、リファ� ��ンスシグナルの受信強度(受信レベル)を測� �し、送信アンテナ切替え周期決定部210に入� �する。

 送信アンテナ切替え周期決定部210は、入力� ��れたリファレンスシグナルの受信強度に基� ��いて、記憶部212に記憶されたリファレンス� ��グナルの受信強度とサウンディングリファ� ��ンスシグナルを送信するアンテナを切替え� ��周期との対応を示すテーブルを参照して、� ��信アンテナの切替え周期を決定する。送信� ��ンテナ切替え周期決定部210は、決定された� ��信アンテナの切替え周期を、送信RF部214に� �力する。送信RF部214は、入力された送信アン テナの切替え周期を、送受共用部204を介して 送信する。例えば、送信RF部214は、下りチャ� ��ル、例えば、下りL1/L2制御チャネル又は専� �の制御チャネルを使用してユーザ装置100 _n に通知する。

 記憶部212には、図12に示すように、リファ� �ンスシグナルの受信強度とサウンディング� �ファレンスシグナルを送信するアンテナを� �替える周期との対応を示すテーブルが記憶� �れる。このテーブルでは、リファレンスシ� �ナルの受信強度が低いほど、ユーザ装置100 _n はセル端に近い領域に位置すると判断される ため、アンテナを切替える周期が短くなるよ うに作成される。一方、リファレンスシグナ ルの受信強度が高いほど、ユーザ装置100 _n はセル中心に近い領域位置すると判断される ため、アンテナを切替える周期が長くなるよ うに作成される。

 また、リファレンスシグナルの受信強度� ��予め定めた値よりも低くなったとき、例え� ��当該閉ループ制御による追従ができなくな� ��場合のアンテナを切替える周期に対応する� ��信強度よりも低くなったとき(閉ループ制御 による追従ができなくなる場合のアンテナを 切替える周期に対応する受信強度未満となっ たとき)には、リファレンスシグナルを送信� �るアンテナを切替える周期を長くする。又� �アンテナ選択ダイバーシチを停止するよう� �してもよい。

 次に、本実施例に係る無線通信システム1000 における基地局装置200の動作について、図13� ��参照して説明する。リファレンスシグナル� ��定部208は、ユーザ装置100 _n から送信されたリファレンスシグナルの受信 強度(受信レベル)を測定する(ステップS1302)。

 次に、送信アンテナ切替え周期決定部210� ��、リファレンスシグナルの受信強度に基づ� ��て、リファレンスシグナルを送信するアン� ��ナの切替え周期を決定する(ステップS1304)。

 次に、送信アンテナ切替え周期決定部210は� ��決定されたリファレンスシグナルを送信す� ��アンテナの切替え周期を、送信RF部214を介� �てユーザ装置100 _n に通知する(ステップS1306)。

 本実施例においては、ユーザ装置100 _n から受信される上りリファレンス信号により 、ユーザ装置100 _n のセル内での位置を感知する場合について説 明したが、共有データチャネル受信信号強度 の測定結果、送信電力制御(TPC: Transmit Power  Control)コマンドの値などにより、ユーザ装置1 00 _n のセル内での位置を感知するようにしてもよ い。

 上述した実施例においては、基地局装置200� ��、ユーザ装置100 _n から受信される上りリファレンス信号から当 該ユーザ装置100 _n の移動速度を感知し、予め用意した変換テー ブルによりリファレンスシグナルを送信する アンテナを切替える周期(送信パターン)へ変� ��する場合について説明した。

 また、基地局装置200が、ユーザ装置100 _n から受信される上りリファレンス信号及び/� �は共有データチャネル受信信号強度の測定� �送信電力制御(TPC: Transmit Power Control)コマン ドの値などにより、ユーザ装置100 _n のセル内での位置を感知し、予め用意した変 換テーブルによりリファレンスシグナルを送 信するアンテナを切替える周期(送信パター� �)へ変換する場合について説明した。

 このように、基地局装置200側でリファレン� ��シグナルを送信するアンテナを切替える周� ��を決定するのではなく、ユーザ装置100 _n が自ユーザ装置100 _n の移動速度及び/又は自ユーザ装置100 _n のセル内での位置を感知し、予め用意した変 換テーブルによりリファレンスシグナルを送 信するアンテナを切替える周期(送信パター� �)へ変換するようにしてもよい。例えば、ユ� ��ザ装置100 _n は、下りリファレンス信号から推定されるフ ェージング変動速度、ユーザ装置100 _n に搭載されたGPS(Global Positioning System)により� ��定される移動速度などに基づいて、移動速� ��を感知することができる。また、例えば、� ��ーザ装置100 _n は、接続している基地局装置200からのパスロ スまたは接続している基地局装置200のパスロ スと該基地局装置に隣接している(周辺の)基� ��局装置のパスロス比の測定、GPSにより得ら� ��る地理情報と予め搭載された基地局装置の� ��置情報との照合、TPCコマンドの値などによ� ��、自ユーザ装置100 _n のセル内での位置を感知することができる。

 このように、ユーザ装置100 _n が送信間隔を決定する場合、その決定結果は 上りチャネル、上り個別制御チャネルにより 基地局装置200に通知される。

 本発明は上記の実施形態によって記載し� ��が、この開示の一部をなす論述及び図面は� ��の発明を限定するものであると理解すべき� ��はない。この開示から当業者には様々な代� ��実施形態、実施例及び運用技術が明らかと� ��ろう。

 すなわち、本発明はここでは記載してい� ��い様々な実施形態等を含むことは勿論であ� ��。従って、本発明の技術的範囲は上記の説� ��から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定� ��項によってのみ定められるものである。

 説明の便宜上、本発明を幾つかの実施例� ��分けて説明したが、各実施例の区分けは本� ��明に本質的ではなく、2以上の実施例が必要 に応じて使用されてよい。発明の理解を促す ため具体的な数値例を用いて説明したが、特 に断りのない限り、それらの数値は単なる一 例に過ぎず適切な如何なる値が使用されてよ い。

 以上、本発明は特定の実施例を参照しな� ��ら説明されてきたが、各実施例は単なる例� ��に過ぎず、当業者は様々な変形例、修正例� ��代替例、置換例等を理解するであろう。説� ��の便宜上、本発明の実施例に係る装置は機� ��的なブロック図を用いて説明されたが、そ� ��ような装置はハードウエアで、ソフトウエ� ��で又はそれらの組み合わせで実現されても� ��い。本発明は上記実施例に限定されず、本� ��明の精神から逸脱することなく、様々な変� ��例、修正例、代替例、置換例等が包含され� ��。

 本国際出願は、2007年2月14日に出願した日 本国特許出願2007-034133号に基づく優先権を主� ��するものであり、2007-034133号の全内容を本� �際出願に援用する。