図1に、例えばクローゼットの左右の側壁 (図示せず)間に架設される棚Tを利用して、左 右一対のクリップ付き支柱1,1を立設した場合 を示している。棚Tは、前側に位置し且つ上� �方向に平行となる上下一対の棒状体である� �面形状が円形の横棒2,2と、これら上下一対� �横棒2,2を上下方向で連結するための縦棒3の� ��を示している。図1に示す4は、左右のクリ� �プ付き支柱1,1を横方向で連結するための横� �イプであり、大径パイプ4Aとこれにスライド 自在に内挿される小径パイプ4Bとからなり、� ��手方向(横方向)に長さ調節可能に構成され� �いる。また、図1に示す5は、左右のクリップ 付き支柱1,1間に備えられた水平ラックであり 、この水平ラック5は、横方向に長い6本のパ� ��プ6と、これらパイプ6の両端をそれぞれ保� �する支持枠7,7とからなり、該支持枠7,7の前� �ほぼ中央に備えた貫通孔(図示せず)にクリッ プ付き支柱1,1をそれぞれ貫通させて水平ラッ ク5を固定している。

各クリップ付き支柱1は、伸縮自在な支柱8� ��、この支柱8の上端に備えさせた一対の挟持 部材9,10を有するクリップ11とから構成されて いる。

支柱8は、クリップ11を備える上側の大径パ イプ8Aと、この大径パイプ8Aの下側から内挿� �れるとともに下端に扁平な板状の接地部8Cを 有する小径パイプ8Bと、両パイプ8A,8Bを伸縮� �能状態と伸縮不能状態とに切り換える回転� �の固定部材8Dとを備えている。従って、固定 部材8Dを伸縮可能状態に切り換えてから、一� ��の挟持部材9,10にて上下の横棒2,2を前後から 水平方向で挟み込み、この後、小径パイプ8B� ��対して大径パイプ8Aを伸長方向へ操作する� �とによって、図1に示すように棚Tと床面との 間で支柱8を突っ張った状態にしてから、固� �部材8Dを回転させて伸縮不能状態に切り換え ることによって、クリップ付き支柱1を棚Tと� ��面との間に固定することができるようにな� ��ている。

 クリップ11について説明すれば、図2~図4(a ),(b)に示すように、一対の挟持部材9,10がそれ ぞれ合成樹脂からなり、各挟持部材9又は10が 、支柱8側から離れる側である上方に延びる� �体部9A又は10Aと、本体部9A又は10Aの先端に備� ��られて上側に位置する横棒2を挟み込むほぼ 円弧状に形成された挟持部9B又は10Bとを備え� ��いる。

前記本体部9A,10Aのそれぞれは、上下方向中 央部側ほど外側に膨出する円弧状に湾曲形成 され、それら内面9a,10aが横棒2よりも大きな� �を有する大径棒状体14を挟持可能な挟持面に なっている。前記一方の本体部10Aの下端には 、水平方向に延びて大径棒状体14を支柱8の軸 芯方向から受止める受止部15が一体化され、� ��方の本体部10Aが側面視L字状になっている。

受止部15は、断面形状が円形の大径棒状体1 4の軸芯方向両端のそれぞれに、棒状体側(図� ��は上側)に膨出する一対の膨出部16,16から構� ��し、それら膨出部16,16の表面に、棒状体側� �膨出して大径棒状体14に当接する突起16Aをそ れぞれ備えており、突起16A,16Aにて大径棒状� �14を受止めることができるようにしている。 尚、大径棒状体14は内部が中空のパイプ又は� ��部が中実の棒体で構成されている。

また、受止部15の膨出部16の横側には、図1� ��示した下側に位置する横棒2が入り込むこと ができる凹部としての凹溝17を支柱側に向け� ��凹設している。図5(b)に示すように、凹溝17� ��幅方向の中心を、受止部15に受け止められ� �大径棒状体14の軸芯X1に対して支柱8の外側方 向に位置ずらしてあり、大径棒状体14の下面( 支柱側の面)を受止部15にて安定よく支持する ことができるようになっている。

一方の挟持部材10が、受止部15と本体部10A� �挟持部10Bとからなり、後述する円筒状部材12 を介して支柱側に固定されて、固定側挟持部 材を構成している。また、他方の挟持部材9� �、該固定側挟持部材に対して支軸H(図3参照)� ��介して水平軸芯X回りで揺動開閉自在に取り 付けられて、可動側挟持部材を構成している 。従って、可動側挟持部材をそれに一体形成 されている操作部9Sを掴んで開放操作するこ� ��によって、横棒2又は大径棒状体14を挟持部� ��9,10間に上方の開口K(図2及び図5(a)参照)から� ��入することができるようにしている。尚、� ��3及び図4に示すように、支軸Hに巻き付けら� ��たコイルバネ18の一端と他端とを、固定側� �持部材と可動側挟持部材とにそれぞれ作用� �せることにより、両挟持部材を閉じ側に常� �付勢している。

図4(a),(b)にも示すように、凹溝17及び挟持� �9B,10Bのそれぞれには、上下方向(支柱8の軸芯 方向)に沿って2つの径の異なる横棒2又は25(破 線で示している)を挟持可能な2つの挟持面21� �は22、23又は24を備えさせ、上側に位置する� �小の挟持面21,22と下側に位置する大小の挟持 面23,24とを大小関係が上下で逆になるように� ��置している。

 凹溝17を構成する棒状体挟持方向両側の� �17A,17Bには、図2および図4(a),(b)に示すように� ��凹溝17の開口付近から溝内部に向かって突� �する弾性復元力を有する突出片29,30を備えて いる。突出片29,30は、凹溝17の開口部から入� �込む横棒2との当接により溝外部側へ移動自� ��に構成され、凹溝17内に横棒2が入り込んだ� ��は、凹溝17内に突出片29,30が突出することに より、横棒2が不測にガタツクことなく、凹� �17内に横棒2を入り込ませておくことができ� �ようになっている。図4(a)では、横棒2,25が突 出片29,30に全く当接していない状態を示して� ��るが、当接している状態にすれば、ガタツ� ��が全く出ないようにすることができる。

可動側挟持部材の揺動軸芯Xは、支柱8の軸� ��Zよりも外方側に位置している。実際には、 支柱8の軸芯Zから約22mmだけ外方側に外れた位 置に揺動軸芯Xが位置している。このように� �置させることによって、クリップ11に突っ張 り力が作用した場合に、揺動軸芯Xを支柱8の� ��芯Zに近付けて配置した場合に比べて、可動 側の挟持部材9が開放側へ揺動されることを� �制することができる利点がある。

前記のように構成されたクリップ11にて異� ��る大きさの棒状体を挟持させる場合につい� ��説明すれば、図4(a)に実線で示すように、上 下一対の横棒2,2を上下の挟持面21,24にそれぞ� ��挟持させている場合を示し、また図4(a)の破 線で示すように横棒2,2よりも更に径の小さな 上下の横棒25,25を上下の挟持面22,23にそれぞ� �挟持させている場合を示している。また、� �5(a),(b)では、大径棒状体14を挟持部材9,10の内 面9a,10aに挟持させている場合を示し、図6で� �、図5で示した大径棒状体14よりも少し径の� �さな棒状体26を挟持させている場合を示して いる。

一方の挟持部材10の下端には、支柱8の上端 に外嵌される円筒状部材12が一体形成され、� ��筒状部材12を支柱8に外嵌してから、円筒状� ��材12に備えている突起部13に形成の貫通孔13A を通して挿入されるビス(図示せず)を支柱8に ねじ込むことにより、円筒状部材12を支柱8に 固定することができるようになっている。

 一対の挟持部9B,10Bについて詳述すれば、� ��2に示すように、挟持部9B,10Bには、横棒2を� �柱8からの突っ張り力を軸芯Z方向で受ける受 止部19,20がそれぞれ備えられている。これら� ��止部19,20同士は、挟持部9B,10Bで横棒2を挟み� ��んだ際に該横棒2の支柱側において支柱8の� �芯方向に互いに重なり合って支柱8からの突� ��張り力を確実に受け止めることができるよ� ��にしている。

 図7に示すように、重なり合った受止部19, 20のうちの横棒2側に位置する受止部20が支柱8 側に位置する受止部19に対して横棒2の軸芯Y� �向に移動することを接当阻止する壁部19Aを� �該他方の受止部19の横棒2の軸芯Y方向両側に� ��れぞれ備えており、支柱8からの突っ張り力 が挟持部材9,10に加わった際に、横棒2側の受� ��部20が支柱8側の受止部19に対して横棒2の軸� ��Y方向に移動することがないようにしている 。受止部19の横棒2の軸芯Y方向の中間部に支� �側に凹む凹部19Sを形成することにより、壁� �19A,19Aが形成されている。また、受止部19,20� �重なり合った状態において、壁部19A,19Aの先� ��が入り込む凹部20A,20Aを他方の本体部10Aの挟 持部10B付近に形成して、支柱8からの突っ張� �力が挟持部材9,10に加わった際に、横棒2側の 受止部20が支柱8側の受止部19に対して横棒2の 軸芯Y方向に移動することを更に確実に阻止� �ることができるようにしている。

 また、2つの壁部19A,19Aの棒状体側表面19a� �横棒2側に位置する受止部20の横棒側表面20a� �を面一に構成して、横棒2側に位置する受止� ��20の横棒側表面20aだけでなく、2つの壁部19A, 19Aの棒状体側表面19aも横棒2に接触させて、� �棒2との接触面積を増大させることができる� ��うにしている。

 また、図2に示すように、2つの受止部19,20 の挟み込み方向先端部に、該先端側ほど先細 りとなる先細り部19C,20Cを備えており、2つの� ��止部19,20が重なり合うときに、両受止部19,20 の先端が干渉することなく、スムーズに重な り合うようにしている。

図9に、例えば上下の横棒2,2の間に、邪魔� �なる他物となる棒状体27,28が存在している場 合を示している。これは、挟持部9B,10B同士に て上側に位置する横棒2を挟み込み、凹溝17に て下側に位置する横棒2を挟みこんだ際に、� �径棒状体14を挟み込む一対の本体部9A,10Aが、 上側の横棒2よりも支柱側に位置する棒状体27 ,28の両側に位置して、特定の上下の横棒2,2の みを確実に挟持することができることを示し ている。

 図に示したクリップ11では、凹溝17を備え させたが、この凹溝17を省略して実施するこ� ��ができる。この場合、挟持部9B,10B又は本体� ��9A,10Aのいずれか一方で径の異なる棒状体を� ��持することになる。また、本体部9A,10Aで挟� ��できる棒状体として、図5と図6で2種類の径� ��異なる棒状体を示したが、本体部9A,10Aで挟� ��できる径のものであれば、3種類以上であっ てもよい。

 図9では、邪魔となる棒状体27,28と本体部9 A,10Aとの至る所に隙間が多数発生している場� ��を示したが、大きな径を有する棒状体が本� ��部9A,10A間に隙間の無い状態で位置している� ��合であってもよい。

 図7では、支柱8側の受止部19に、上方(横� �2側)に開口された凹部19Sを示したが、図8に� �すように、横棒2側の受止部20に、下方(支柱8 側)に開口された凹部20Sを形成して、受止部20 をほぼ門(アーチ)型に形成してもよい。この� ��合、受止部20の横棒2側表面にて横棒2を支持 することになる。

 開閉揺動自在な一対の挟持部材9,10を示し たが、挟持方向でスライド自在な一対のスラ イド部材であってもよい。また、一対の挟持 部材9,10をコイルバネ18にて閉じ側に付勢して いる付勢力でのみ、支柱からの突っ張り力に より開放側へ可動側の挟持部材9が操作され� �ことを阻止するように構成したが、一対の� �持部材9,10を閉じ状態で固定するための係止� ��構やネジ止め機構等のロック機構を備えさ� ��て実施してもよい。ロック機構を備えさせ� ��場合には、コイルバネ18による付勢力を小� �くすることができるから、一対の挟持部材9, 10の開放操作を小さな力で行える利点がある� ��

 一対の挟持部材9,10を、固定側挟持部材と 可動側挟持部材とから構成したが、支柱に揺 動軸を固定し、その揺動軸に一対の挟持部材 を揺動自在に取り付けて、一対の挟持部材を 共に支柱の軸芯上にほぼ位置する揺動軸芯に て開閉自在に構成された可動側挟持部材であ ってもよい。

 一対の挟持部材9,10の材料としては、合成 樹脂以外の金属や木等、どのような材料であ ってもよい。