図1に、例えばクローゼットの左右の側壁 (図示せず)間に架設される棚Tを利用して、左 右一対の棒状体固定具付き支柱1,1を立設した 場合を示している。棚Tは、前側に位置し且� �上下方向に平行となる上下一対の棒状体で� �る断面形状が円形の横棒2,2と、これら上下� �対の横棒2,2を上下で連結するための縦棒3の� ��を示している。図1に示す4は、左右の棒状� �固定具付き支柱1,1を横方向で連結するため� �横パイプであり、大径パイプ4Aとこれにスラ イド自在に内挿される小径パイプ4Bとからな� ��、長手方向(横方向)に長さ調節可能に構成� �れている。また、図1に示す5は、左右の棒状 体固定具付き支柱1,1間に備えられた水平ラッ クであり、この水平ラック5は、横方向に長� �6本のパイプ6と、これらパイプ6の両端をそ� �ぞれ保持する支持枠7,7とからなり、該支持� �7,7の前後ほぼ中央に備えた貫通孔(図示せず) に棒状体固定具付き支柱1,1をそれぞれ貫通さ せて水平ラック5を固定している。

各棒状体固定具付き支柱1は、伸縮自在な� �柱8と、この支柱8の上端に備えさせた棒状体 固定具である一対の挟持部材9,10とから構成� �れている。

支柱8は、挟持部材9,10を備える上側の大径� ��イプ8Aと、この大径パイプ8Aの下側から内挿 されるとともに下端に扁平な板状の接地部8C� ��有する小径パイプ8Bと、両パイプ8A,8Bを伸縮 可能状態と伸縮不能状態とに切り換える回転 式の固定部材8Dとを備えている。従って、固� ��部材8Dを伸縮可能状態に切り換えてから、� �対の挟持部材9,10にて上下の横棒2,2を前後か� ��水平方向で挟み込み、この後、小径パイプ8 Bに対して大径パイプ8Aを伸長方向へ操作する ことによって、図1に示すように棚Tと床面と� ��間で支柱8を突っ張った状態にしてから、固 定部材7Dを回転させて伸縮不能状態に切り換� ��ることによって、棒状体固定具付き支柱1を 棚Tと床面との間に固定することができるよ� �になっている。

 一対の挟持部材9,10は、それぞれ合成樹脂 にて形成され、図2~図4(a),(b)に示すように、� �挟持部材9又は10が、支柱8側から離れる側で� ��る上方に延びて支柱8の軸芯Zとほぼ直交す� �方向への横棒2の移動を規制する規制部を構� ��する本体部9A又は10Aと、本体部9A又は10Aの先 端に備えられて上側に位置する横棒2を挟み� �む挟持部9B又は10Bとを備えている。また、一 方の本体部10Aの下端には、水平方向に延びた 部分を備え、その部分は、支柱8を伸長させ� �際に大径棒状体14に当接して支柱8からの突� �張り力を軸芯方向から受け止める受止部15を 構成している。

更に、大径棒状体14に代えてそれよりも小� ��の小径棒状体であり前記下側に位置する横� ��2に支柱を固定できるように、受止部15には� ��棒2が入り込むことのできる凹溝17が支柱8側 に向けて凹設され、該凹溝17の幅方向の中心� ��、受止部15に受け止められた横棒2の軸芯X1� �対して支柱8の外側方向に位置ずれさせてい� ��。図4(a)に示すCが、凹溝17の幅方向の中心を 通るラインである。尚、上側の横棒2を受け� �める一対の挟持部9B,10Bの合わせ面を、凹溝17 と支柱8の軸芯方向において前記ラインC上に� ��置させているが、これは、上下方向の同一� ��イン上に位置している一対の横棒2,2を挟持� ��るために位置させた構成であるため、上下� ��位置する横棒2,2の位置が変更されることに� ��り、上下の挟持部9B,10Bの位置を変更するこ� ��になる。

 図8に、凹溝17の幅方向の中心が、受止部1 5に受け止められた横棒2の軸芯X1に対して支� �8の外側方向に位置ずれしていない場合を示� ��ている。つまり支柱8の軸芯Z上に、横棒2の� ��芯X1と凹溝17の幅方向の中心が位置している 状態である。このように配置すると、横棒2� �支柱8側の面(図では下面)に凹溝17が位置して いることから、凹溝17の開口部のエッジ部分1 1A,11Bに支柱8からの突っ張り力が作用して、� �ッジ部分11A,11Bが変形又は破損してしまうこ� ��になる。これに対して本発明では、図5(b)に 示すように、支柱8からの突っ張り力が最も� �用する部分では、受止部15にて良好に受け止 めることができるから、凹溝17の開口部のエ� ��ジ部分11A,11Bが変形や破損することがない。

前記本体部9A,10Aのそれぞれは、上下方向中 央部側ほど外側に膨出する円弧状に湾曲形成 され、それら内面9a,10aが横棒2よりも大きな� �を有する大径棒状体14を挟持可能な挟持面に なっている。

受止部15は、断面形状が円形の大径棒状体1 4の軸芯方向両端のそれぞれに、棒状体側(図� ��は上側)に膨出する一対の膨出部16,16から構� ��し、それら膨出部16,16の表面に、棒状体側� �膨出して大径棒状体14に当接する突起16Aをそ れぞれ備えており、突起16A,16Aにて大径棒状� �14を受け止めることができるようにしている 。尚、大径棒状体14は内部が中空のパイプ又� ��内部が中実の棒体で構成されている。

一方の挟持部材10が、受止部15と本体部10A� �挟持部10Bとからなり、後述する円筒状部材12 を介して支柱側に固定されて、固定側挟持部 材を構成している。また、他方の挟持部材9� �、該固定側挟持部材に対して支軸H(図3参照)� ��介して水平軸芯X回りで揺動開閉自在に取り 付けられて、可動側挟持部材を構成している 。従って、可動側挟持部材をそれに一体形成 されている操作部9Sを掴んで開放操作するこ� ��によって、横棒2や大径棒状体14を挟持部材9 ,10間に上方の開口K(図2及び図5(a)参照)から挿� ��することができるようにしている。尚、図3 及び図4に示すように、支軸Hに巻き付けられ� ��コイルバネ18の一端と他端とを、固定側挟� �部材と可動側挟持部材とにそれぞれ作用さ� �ることにより、両挟持部材を閉じ側に常時� �勢している。

図4(a),(b)にも示すように、凹溝17及び挟持� �9B,10Bのそれぞれには、上下方向(支柱8の軸芯 方向)に沿って2つの径の異なる横棒2又は25(破 線で示している)を挟持可能な2つの挟持面21� �は22、23又は24を備えさせ、上側に位置する� �小の挟持面21,22と下側に位置する大小の挟持 面23,24とを大小関係が上下で逆になるように� ��置している。

 凹溝17を構成する棒状体挟持方向両側の� �17A,17Bには、図2及び図4(a),(b)に示すように、� ��溝17の開口部17Kから溝内部に向かって突出� �る弾性復元力を有する突出片29,30を備えてい る。突出片29,30は、凹溝17の開口部から入り� �む横棒2との当接により溝外部側へ移動自在� ��構成され、凹溝17内に横棒2が入り込んだ後� ��、凹溝17内に突出片29,30が突出することによ り、横棒2が不測にガタツクことなく、凹溝17 内に横棒2を入り込ませておくことができる� �うになっている。図4(a)では、横棒2,25が突出 片29,30に全く当接していない状態を示してい� ��が、当接している状態にすれば、ガタツキ� ��全く出ないようにすることができる。一方� ��突出片29は、下方から上方に向かって延び� �平板の上端に三角形状の一対の突起を幅方� �両側に備えた構成であり、他方の突出片30は 、三角柱状の部材が上方から下方に向かって 延びている構成である。

可動側挟持部材の揺動軸芯Xは、支柱8の軸� ��Zよりも外方側に位置している。実際には、 支柱8の軸芯Zから約22mmだけ外方側に外れた位 置に揺動軸芯Xが位置している。このように� �置させることによって、一対の挟持部材9,10� ��突っ張り力が作用した場合に、揺動軸芯Xを 支柱8の軸芯Zに近付けて配置した場合に比べ� ��、可動側の挟持部材9が開放側へ揺動される ことを抑制することができる利点がある。

前記のように構成された一対の挟持部材9,1 0にて異なる大きさの棒状体を挟持させる場� �について説明すれば、図4(a)に実線で示すよ� ��に、上下一対の横棒2,2を上下の挟持面21,24� �それぞれ挟持させている場合を示し、また� �4(a)の破線で示すように横棒2,2よりも更に径� ��小さな上下の横棒25,25を上下の挟持面22,23に それぞれ挟持させている場合を示している。 また、図5(a),(b)では、大径棒状体14を挟持部� �9,10の内面9a,10aに挟持させている場合を示し� ��図6では、図5で示した大径棒状体14よりも少 し径の小さな棒状体26を挟持させている場合� ��示している。

一方の挟持部材10の下端には、支柱8の上端 に外嵌される円筒状部材12が一体形成され、� ��筒状部材12を支柱8に外嵌してから、円筒状� ��材12に備えている突起部13に形成の貫通孔13A を通して挿入されるビス(図示せず)を支柱8に ねじ込むことにより、円筒状部材12を支柱8に 固定することができるようになっている。

 一対の挟持部9B,10Bについて詳述すれば、� ��2に示すように、挟持部9B,10Bには、横棒2を� �柱8からの突っ張り力を軸芯Z方向で受ける受 止部19,20がそれぞれ備えられている。これら� ��止部19,20同士は、挟持部9B,10Bで横棒2を挟み� ��んだ際に該横棒2の支柱側において支柱8の� �芯方向に互いに重なり合って支柱8からの突� ��張り力を確実に受け止めることができるよ� ��にしている。

 また、図2に示すように、2つの受止部19,20 の挟み込み方向先端部に、該先端側ほど先細 りとなる先細り部19C,20Cを備えており、2つの� ��止部19,20が重なり合うときに、両受止部19,20 の先端が干渉することなく、スムーズに重な り合うようにしている。

前記のように、一対の挟持部材9,10を用い� �ことによって、径の異なる少なくとも2種類� ��棒状体14,26を挟持することができるように� �成したが、図7に示すように、一対の板状の� ��体部9A,10Aと、これら本体部9A,10Aを下端同士� ��連結するとともに支柱8からの突っ張り力を 軸芯Z方向で受け止める受止部15とが、一体形 成されたものであってもよい。この場合、1� �の径の棒状体14のみを入れることができる構 成である。また、凹溝17を受止部15の横側に� �成し、凹溝17の幅方向の中心が、棒状体14の� ��芯X1に対して支柱の外側方向に位置ずれし� �形成している。また、前記挟持部9B,10Bを省� �したものを示している。

 また、開閉揺動自在な一対の挟持部材9,10 に代えて、挟持方向でスライド自在な一対の スライド部材を用いてもよい。また、一対の 挟持部材9,10をコイルバネ18にて閉じ側に付勢 している付勢力でのみ、支柱からの突っ張り 力により開放側へ可動側の挟持部材9が操作� �れることを阻止するようにしているが、一� �の挟持部材9,10を閉じ状態で固定するための� ��止機構やネジ止め機構等のロック機構を備� ��させて実施してもよい。ロック機構を備え� ��せる場合には、コイルバネ18による付勢力� �小さなものにすることができるから、一対� �挟持部材9,10の開放操作を小さな力で行える� ��点がある。

 一対の挟持部材9,10の材料としては、合成 樹脂以外の金属や木等、どのような材料であ ってもよい。

凹溝17を構成する棒状体挟持方向両側の壁1 7A,17Bのそれぞれに、突出片を備えさせる他、 一方の壁にのみ突出片を備えさせてもよい。 また、突出片29,30の具体的構成は、図に示さ� ��るものに限定されるものではなく、自由に� ��更可能である。