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Title:
COMPOUND, METHOD FOR PRODUCING THE SAME, INK COMPOSITION USING THE COMPOUND, THIN FILM, ORGANIC TRANSISTOR, AND ORGANIC ELECTROLUMINESCENT DEVICE
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2009/017056
Kind Code:
A1
Abstract:
Disclosed is a compound containing a structure represented by the general formula (1) below (including the structure of a residue obtained by removing at least one hydrogen atom from the structure represented by the general formula (1) below). (In the formula (1), ring A, ring B and ring C independently represent a monocyclic aromatic ring or a fused aromatic ring; R1 and R4 independently represent a monovalent group; and R2, R3, R5 and R6 independently represent a hydrogen atom, an alkyl group, an aryl group, an arylalkyl group, an alkenyl group or an alkynyl group.)

Inventors:
KOBAYASHI SATOSHI (JP)
Application Number:
PCT/JP2008/063405
Publication Date:
February 05, 2009
Filing Date:
July 25, 2008
Export Citation:
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Assignee:
SUMITOMO CHEMICAL CO (JP)
SUMATION CO LTD (JP)
KOBAYASHI SATOSHI (JP)
International Classes:
C08G61/12; C07C213/00; C07C215/68; C07C227/14; C07C229/58; C07D471/04; C08G61/00; C09D11/00; C09D11/322; C09K11/06; H01L51/05; H01L51/30; H01L51/50
Domestic Patent References:
WO2007064104A12007-06-07
WO1997009394A11997-03-13
WO1998027136A11998-06-25
WO1999054385A11999-10-28
WO2000022027A12000-04-20
WO2001019834A12001-03-22
Foreign References:
JPH06330031A1994-11-29
JP2004031353A2004-01-29
JPH05202355A1993-08-10
GB2340304A2000-02-16
GB2348316A2000-09-27
US0573636A1896-12-22
US5741921A1998-04-21
US5777070A1998-07-07
EP0707020A21996-04-17
JPH09111233A1997-04-28
JPH10324870A1998-12-08
JP2000080167A2000-03-21
JP2001123156A2001-05-08
JP2004168999A2004-06-17
JP2007162009A2007-06-28
JPS5751781A1982-03-26
JPS6370257A1988-03-30
JPS63175860A1988-07-20
JPH02135359A1990-05-24
JPH02135361A1990-05-24
JPH02209988A1990-08-21
JPH0337992A1991-02-19
JPH03152184A1991-06-28
GB2300196A1996-10-30
JP2004035221A2004-02-05
Other References:
DANNY BARTHOLOME ET AL.: "Novel Polyarylene-Triarylmethane Dye Copolymers", MACROMOLECULES, vol. 39, no. 17, 2006, pages 5646 - 5651, XP008130140
POLYMER PREPRINTS, vol. 42, no. 2, 2001, pages 587
"Organic Reactions", vol. 14, 1965, JOHN WILEY & SONS, INC., pages: 270 - 490
"Organic Reactions", vol. 27, 1982, JOHN WILEY& SONS, INC., pages: 345 - 390
"Organic Syntheses", vol. VI, 1988, JOHN WILEY & SONS, INC., pages: 407 - 411
CHEMICAL REVIEW, vol. 95, 1995, pages 2457
JOURNAL OF ORGANOMETALLIC CHEMISTRY, vol. 576, 1999, pages 147
JOURNAL OF PRACTICAL CHEMISTRY, vol. 336, 1994, pages 247
MACROMOLECULAR CHEMISTRY, MACROMOLECULAR SYMPOSIUM, vol. 12, 1987, pages 229
J. ORG. CHEM., vol. 60, no. 23, 1995, pages 7508
ANGEWANDTE CHEMIE, vol. 34, no. 12, 1995, pages 1348
"Data book on work function of organic thin films", 2006, CMC PUBLISHING CO., LTD.
"Development of Organic EL Device & Their Materials", 2006, CMC PUBLISHING CO., LTD.
CHEMICAL REVIEW, vol. 89, 1989, pages 1359
Attorney, Agent or Firm:
NAGAHAMA, Noriaki (Kimpodo Bldg. 9th Floor2-8-21, Kyobashi, Chuo-ku, Tokyo 31, JP)
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Claims:
下記一般式(1)で表される構造(下記一般式(1)で表される構造から少なくとも1つの水素原子を除いた残基の構造を含む)を含む、化合物。
(式(1)中、A環、B環及びC環はそれぞれ独立に単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表す。)
前記一般式(1)中のR 2 、R 3 、R 5 及びR 6 がそれぞれ独立に水素原子又は1価の炭化水素基である、請求項1に記載の化合物。
前記一般式(1)中のR 2 、R 3 、R 5 及びR 6 がそれぞれ独立に下記一般式(2)で表される基である、請求項1に記載の化合物。
(式(2)中、*は炭素原子との結合手を表し、R 7 は、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、アリールアルキルチオ基、アルケニル基、アルキニル基、2置換アミノ基、又は3置換シリル基を表し、mは0から5までの整数を表す。なお、mが2以上の場合には、R 7 は同じであっても異なっていてもよい。)
ポリスチレン換算の数平均分子量が2000以上のものである、請求項1に記載の化合物。
下記一般式(3)で表される繰返し単位を含む、請求項1に記載の化合物。
(式(3)中、A環、B環及びC環はそれぞれ独立に単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表す。また、A環及びC環上に結合手を有する。)
下記一般式(4)で表される繰返し単位を含む、請求項5に記載の化合物。
(式(4)中、*は結合手を表し、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
下記一般式(5)で表される繰返し単位を更に含む、請求項1に記載の化合物。
(式(5)中、Ar 1 はアリーレン基又は2価の複素環基を表し、R 8 及びR 9 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、1価の複素環基、又はシアノ基を表し、nは0又は1を表す。)
下記一般式(6-1)、(6-2)、(6-3)で表される繰返し単位からなる群から選択される少なくとも1つの繰返し単位を更に含む、請求項7に記載の化合物。
(式(6-1)中、Ar 2 、Ar 3 、Ar 4 及びAr 5 はそれぞれ独立にアリーレン基、又は2価の複素環基を表し、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 はそれぞれ独立にアリール基、又は1価の複素環基を表し、a及びbはそれぞれ独立に0又は正の整数を表す。)
(式(6-2)中、D環及びE環はそれぞれ独立に環上に結合手を有する芳香環を表し、Y 1 は-O-、-S-、又は-C(=O)-を表し、R 20 は1価の基を表す。)
(式(6-3)中、Y 2 は-O-又は-S-を表す。また、6員環上に2つの結合手を有する。)
下記一般式(7)で表される化合物を原料として重合する工程を含む、請求項1に記載の化合物の製造方法。
(式(7)中、A環、B環及びC環はそれぞれ独立に単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、X 1 、X 2 はそれぞれ独立に重合に関与しうる置換基を表す。)
前記一般式(7)で表される、化合物。
下記一般式(8)で表される、請求項10に記載の化合物。
(式(8)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、X 1 、X 2 はそれぞれ独立に重合に関与しうる置換基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
前記一般式(7)、(8)中のX 1 及びX 2 がそれぞれ独立に-B(OH) 2 、ホウ酸エステル残基、ハロゲン化マグネシウム、スタニル基、ハロゲン原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基及びアリールアルキルスルホネート基からなる群から選択される少なくとも1つの置換基である、請求項10又は11に記載の化合物。
下記一般式(9)で表される、請求項10に記載の化合物。
(式(9)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、X 3 、X 4 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
前記一般式(9)で表される化合物から、X 3 及びX 4 を官能基変換することにより、前記一般式(8)で表される化合物を製造する、請求項11に記載の化合物の製造方法。
ハロゲン化剤の存在下で、下記一般式(10)で表される化合物から、ハロゲン化反応により、前記一般式(9)で表される化合物を製造する、請求項13に記載の化合物の製造方法。
(式(10)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
前記一般式(10)で表される、化合物。
塩基の存在下で、下記一般式(11)で表される化合物から、窒素原子上の置換反応により、前記一般式(10)で表される化合物を製造する、請求項16に記載の化合物の製造方法。
(式(11)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、R 10 及びR 11 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表し、R 10 及びR 11 のうちの少なくとも一方は水素原子である。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
前記一般式(11)で表される、化合物。
酸の存在下で、下記一般式(12)で表される化合物から前記一般式(10)又は(11)で表される化合物を環化反応により製造する、請求項16又は18に記載の化合物の製造方法。
(式(12)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
前記一般式(12)で表される化合物のうち、下記一般式(12-1)で表される、化合物。
(式(12-1)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表す。R 21 、R 22 、R 23 及びR 24 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、R 21 、R 22 、R 23 及びR 24 のうちの少なくとも1つはアリール基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
一般式:R 14 -M
(式中、R 14 はアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基又はアルキニル基を表し、Mはリチウム又はハロゲン化マグネシウムを表す。)
で表される化合物の下記一般式(13)で表される化合物への求核反応により前記一般式(12-1)で表される化合物を製造する、請求項20に記載の化合物の製造方法。
(式(13)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 21 及びR 23 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。R 21 、R 23 及びR 14 のうちの少なくとも1つはアリール基を表す。)
一般式:R 15 -M
(式中、R 15 はアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基又はアルキニル基を表し、Mはリチウム又はハロゲン化マグネシウムを表す。)
で表される化合物の下記一般式(14)で表される化合物への求核反応により前記一般式(12-1)で表される化合物を製造する、請求項20に記載の化合物の製造方法。
(式(14)中、B環は単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表し、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又はアリールアルキル基を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であっても異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一であっても異なっていてもよい。)
前記一般式(14)で表される化合物のうち、下記一般式(14-1)で表される、化合物。
(式(14-1)中、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又はアリールアルキル基を表す。)
パラジウム、ニッケル及び銅からなる群から選択される少なくとも1つの金属を含む触媒の存在下で、下記一般式(15)で表される化合物、下記一般式(16)で表される化合物及び下記一般式(17)で表される化合物から縮合反応により前記一般式(14-1)で表される化合物を製造する、請求項23に記載の化合物の製造方法。
(式(15)~(17)中、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又はアリールアルキル基を表し、X 5 及びX 6 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基又はアリールアルキルスルホネート基を表す。)
パラジウム、ニッケル及び銅からなる群から選択される少なくとも1つの金属を含む触媒の存在下で、下記一般式(18)で表される化合物、下記一般式(19)で表される化合物及び下記一般式(20)で表される化合物から縮合反応により前記一般式(14-1)で表される化合物を製造する、請求項23に記載の化合物の製造方法。
(式(18)~(20)中、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又はアリールアルキル基を表し、X 7 及びX 8 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基又はアリールアルキルスルホネート基を表す。)
請求項1に記載の化合物、並びに、正孔輸送材料、電子輸送材料及び発光材料からなる群から選択される少なくとも1種類の材料を含有する、組成物。
請求項1に記載の化合物又は請求項26に記載の組成物を含有する、インク組成物。
請求項1に記載の化合物又は請求項26に記載の組成物を含有する、薄膜。
請求項28に記載の薄膜を有する、有機トランジスタ。
陽極及び陰極からなる電極間に、請求項1に記載の化合物又は請求項26に記載の組成物を含む有機層を有する、有機電界発光素子。
前記有機層が発光層である、請求項30に記載の有機電界発光素子。
陽極及び陰極からなる電極間に、発光層と正孔輸送層とを有し、且つ前記正孔輸送層が請求項1に記載の化合物を含む、請求項30に記載の有機電界発光素子。
陽極及び陰極からなる電極間に、発光層と正孔輸送層とを有し、前記発光層と前記正孔輸送層との間にインターレイヤー層を有し、且つ前記インターレイヤー層が請求項1に記載の化合物を含む、請求項30に記載の有機電界発光素子。
請求項30に記載の有機電界発光素子を備える、面状光源。
請求項30に記載の有機電界発光素子を備える、表示装置。
Description:
化合物及びその製造方法、並び それを用いたインク組成物、薄膜、有機ト ンジスタ及び有機電界発光素子

 本発明は、新規化合物の製造方法、及び れらの新規化合物の合成原料として用いら る化合物、並びに、これらの新規化合物を 有するインク組成物、これらの新規化合物 含有する薄膜、これらの新規化合物を含有 る有機トランジスタ、これらの新規化合物 含有する有機電界発光素子及びこのような 子を用いた面状光源及び表示材料に関する

 発光素子の製造に有用な発光材料や電荷 送材料が種々検討されている。例えば、「P olymer preprints」、2001年発行、42巻(2号)、587頁( 文献1)には、繰返し単位として、N,N’-ジフェ ニル-N,N’-ジ(p-ブチルフェニル)-1,4-ジアミノ ンゼンの構造を有する化合物等のアミン化 物が開示されている。

 しかし、上記の化合物は、有機電界発光 子の青色発光材料として用いた場合、色度 十分ではないという問題があった。また、 機電界発光素子とした時に従来のアミン化 物では駆動電圧が高いという問題があった

 本発明は、上記従来技術の有する課題に みてなされたものであり、有機電界発光素 の青色発光材料として用いた場合、色度が れた化合物を提供すること、並びに有機電 発光素子とした時の駆動電圧を下げること 目的とする。

 本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭 研究を重ねた結果、N,N’-ジフェニル-N,N’- (p-ブチルフェニル)-1,4-ジアミノベンゼンの 造を炭素原子で架橋した構造を有する化合 において、この架橋炭素上の置換基を適宜 択することにより、上記目的を達成できる とを見出し、本発明を完成するに至った。

 すなわち、本発明の化合物は、下記一般 (1):

(式(1)中、A環、B環及びC環はそれぞれ独立に 環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表す。)
で表される構造(一般式(1)で表される構造か 少なくとも1つの水素原子を除いた残基の構 を含む)を含むものである。

 また、本発明の化合物の製造方法は、下 一般式(7):

(式(7)中、A環、B環及びC環はそれぞれ独立に 環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、X 1 、X 2 はそれぞれ独立に重合に関与しうる置換基を 表す。)
で表される化合物を原料として重合する工程 を含む方法である。

 さらに、本発明の化合物にかかる合成原 は、前記一般式(1)で表される構造を含む化 物を得るためのものである。

 また、本発明の組成物は、前記化合物、 びに、正孔輸送材料、電子輸送材料及び発 材料からなる群から選択される少なくとも1 種類の材料を含有するものである。さらに、 本発明のインク組成物は、前記化合物又は前 記組成物を含有するものである。また、本発 明の薄膜は、前記化合物又は前記組成物を含 有するものである。

 さらに、本発明の有機トランジスタは、 記薄膜を有するものである。また、本発明 有機電界発光素子は、陽極及び陰極からな 電極間に、前記化合物又は前記組成物を含 有機層を有するものである。

 また、本発明の面状光源は、前記有機電 発光素子を備えるものである。さらに、本 明の表示装置は、前記有機電界発光素子を えるものである。

 本発明によれば、有機電界発光素子の青 発光材料として用いた場合、色度が優れた 合物を提供することが可能となる。そして 本発明の化合物を用いた有機電界発光素子 、低駆動電圧である。本発明の化合物は、 常、発光材料や電荷輸送材料として有用で り、且つ有機電界発光素子に用いた場合に 、発光波長が短いものである。また、本発 の化合物を含む青色の発光部と緑色や赤色 の発光部とを共存させた場合、緑色や赤色 白色の発光部としても有用に使用できる。

 したがって、本発明の化合物は有機トラ ジスタや有機電界発光素子に有用である。 らに、本発明の有機電界発光素子は、面状 源、表示装置(例えば、セグメント表示装置 、ドットマトリックス表示装置等の表示装置 、液晶表示装置のバックライト)に有用であ 。

 以下、本発明をその好適な実施形態に即 て詳細に説明する。

 本発明の化合物は、下記一般式(1)で表さ る構造(下記一般式(1)で表される構造から少 なくとも1つの水素原子を除いた残基の構造 含む)を含むものである。

 一般式(1)において、A環、B環及びC環はそれ れ独立に単環の芳香環又は縮合した芳香環 表す。また、A環、B環及びC環はそれぞれ置 基を有していてもよい。

 このような芳香環としては、例えば、ベ ゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、 ェナントレン環、ピレン環、ペリレン環、 トラセン環、ペンタセン環、フルオレン環 の芳香族炭化水素環;ピリジン環、ピリミジ ン環、ピリダジン環、ピラジン環、キノリン 環、イソキノリン環、キノキサリン環、キナ ゾリン環、アクリジン環、フェナントロリン 環、チオフェン環、ベンゾチオフェン環、ジ ベンゾチオフェン環、チオフェンオキシド環 、ベンゾチオフェンオキシド環、ジベンゾチ オフェンオキシド環、フラン環、ベンゾフラ ン環、ピロール環、インドール環、ジベンゾ ピロール環、シロール環、ベンゾシロール環 、ジベンゾシロール環、ボロール環、ベンゾ ボロール環、ジベンゾボロール環等の複素芳 香環が挙げられる。これらの中でも、耐熱性 、蛍光強度、素子特性等の観点から、芳香族 炭化水素環が好ましく、ベンゼン環、ナフタ レン環、アントラセン環、フェナントレン環 がより好ましく、ベンゼン環が特に好ましい 。

 また、A環、B環及びC環が有していてもよ 置換基としては、例えば、ハロゲン原子、 ルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基 アリール基、アリールオキシ基、アリール オ基、アリールアルキル基、アリールアル キシ基、アリールアルキルチオ基、アルケ ル基、アルキニル基、2置換アミノ基、3置 シリル基、アシル基、アシルオキシ基、イ ン残基、アミド基、酸イミド基、1価の複素 基、置換カルボキシル基、ヘテロアリール キシ基、ヘテロアリールチオ基が挙げられ 。

 ここで、ハロゲン原子としては、フッ素 子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙 られる。

 アルキル基は、直鎖、分岐又は環状のい れでもよい。このようなアルキル基の炭素 は通常1~30程度、溶媒への溶解性の観点から 好ましくは3~15程度である。このようなアル ル基としては、例えば、メチル基、エチル 、プロピル基、i-プロピル基、ブチル基、i- チル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソア ル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、ヘ チル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、 ノニル基、デシル基、3,7-ジメチルオクチル 、ラウリル基、トリフルオロメチル基、ペ タフルオロエチル基、パーフルオロブチル 、パーフルオロヘキシル基、パーフルオロ クチル基が挙げられる。これらの中でも、 機溶媒への溶解性、素子特性、合成の行い すさ等と耐熱性とのバランスという観点か 、ペンチル基、イソアミル基、ヘキシル基 オクチル基、2-エチルヘキシル基、デシル基 、3,7-ジメチルオクチル基が好ましい。

 アルコキシ基は、直鎖、分岐又は環状の ずれでもよい。このようなアルコキシ基の 素数は通常1~30程度、溶媒への溶解性の観点 から好ましくは3~15程度である。このような ルコキシ基としては、例えば、メトキシ基 エトキシ基、プロピルオキシ基、i-プロピル オキシ基、ブトキシ基、i-ブトキシ基、t-ブ キシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキ 基、シクロヘキシルオキシ基、ヘプチルオ シ基、オクチルオキシ基、2-エチルヘキシル オキシ基、ノニルオキシ基、デシルオキシ基 、3,7-ジメチルオクチルオキシ基、ラウリル キシ基、トリフルオロメトキシ基、ペンタ ルオロエトキシ基、パーフルオロブトキシ 、パーフルオロヘキシル基、パーフルオロ クチル基、メトキシメチルオキシ基、2-メト キシエチルオキシ基が挙げられる。これらの 中でも、有機溶媒への溶解性、素子特性、合 成の行いやすさ等と耐熱性とのバランスとい う観点から、ペンチルオキシ基、ヘキシルオ キシ基、オクチルオキシ基、2-エチルヘキシ オキシ基、デシルオキシ基、3,7-ジメチルオ クチルオキシ基が好ましい。

 アルキルチオ基は、直鎖、分岐又は環状 いずれでもよい。このようなアルキルチオ の炭素数は通常1~30程度、溶媒への溶解性の 観点から好ましくは3~15程度である。このよ なアルキルチオ基としては、例えば、メチ チオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、i- プロピルチオ基、ブチルチオ基、i-ブチルチ 基、t-ブチルチオ基、ペンチルチオ基、ヘ シルチオ基、シクロヘキシルチオ基、ヘプ ルチオ基、オクチルチオ基、2-エチルヘキシ ルチオ基、ノニルチオ基、デシルチオ基、3,7 -ジメチルオクチルチオ基、ラウリルチオ基 トリフルオロメチルチオ基が挙げられる。 れらの中でも、有機溶媒への溶解性、素子 性、合成の行いやすさ等と耐熱性とのバラ スという観点から、ペンチルチオ基、ヘキ ルチオ基、オクチルチオ基、2-エチルヘキシ ルチオ基、デシルチオ基、3,7-ジメチルオク ルチオ基が好ましい。

 アリール基は、芳香族炭化水素から、水素 子1個を除いた原子団であり、縮合環をもつ もの、独立したベンゼン環又は縮合環2個以 が直接又はビニレン等の基を介して結合し ものも含まれる。このようなアリール基の 素数は通常6~60程度、好ましくは6~30程度であ る。このようなアリール基としては、例えば 、フェニル基、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル基(C 1 ~C 12 は、C 1 ~C 12 の直後に示す有機基の炭素数(ここでは、ア コキシフェニル基のうちのアルコキシ基中 炭素数)が1~12であることを示す。以下も同様 である。)、C 1 ~C 12 アルキルフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフ ル基、1-アントラセニル基、2-アントラセニ 基、9-アントラセニル基、ペンタフルオロ ェニル基が挙げられる。これらの中でも、 機溶媒への溶解性、素子特性、合成の行い すさ等の観点から、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル基が好ましい。また、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル基としては、例えば、メ トキシフェニル基、エトキシフェニル基、プ ロピルオキシフェニル基、i-プロピルオキシ ェニル基、ブトキシフェニル基、i-ブトキ フェニル基、t-ブトキシフェニル基、ペンチ ルオキシフェニル基、ヘキシルオキシフェニ ル基、シクロヘキシルオキシフェニル基、ヘ プチルオキシフェニル基、オクチルオキシフ ェニル基、2-エチルヘキシルオキシフェニル 、ノニルオキシフェニル基、デシルオキシ ェニル基、3,7-ジメチルオクチルオキシフェ ニル基、ラウリルオキシフェニル基が挙げら れる。さらに、C 1 ~C 12 アルキルフェニル基としては、例えば、メチ ルフェニル基、エチルフェニル基、ジメチル フェニル基、プロピルフェニル基、メシチル 基、メチルエチルフェニル基、i-プロピルフ ニル基、ブチルフェニル基、i-ブチルフェ ル基、t-ブチルフェニル基、ペンチルフェニ ル基、イソアミルフェニル基、ヘキシルフェ ニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェ ニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル 基、ドデシルフェニル基が挙げられる。

 アリールオキシ基においては、炭素数が通 6~60程度であり、好ましくは6~30程度である このようなアリールオキシ基としては、例 ば、フェノキシ基、C 1 ~C 12 アルコキシフェノキシ基、C 1 ~C 12 アルキルフェノキシ基、1-ナフチルオキシ基 2-ナフチルオキシ基、ペンタフルオロフェ ルオキシ基が挙げられる。これらの中でも 有機溶媒への溶解性、素子特性、合成の行 やすさ等の観点から、C 1 ~C 12 アルコキシフェノキシ基、C 1 ~C 12 アルキルフェノキシ基が好ましい。また、C 1 ~C 12 アルコキシフェノキシ基としては、例えば、 メトキシフェノキシ基、エトキシフェノキシ 基、プロピルオキシフェノキシ基、i-プロピ オキシフェノキシ基、ブトキシフェノキシ 、i-ブトキシフェノキシ基、t-ブトキシフェ ノキシ基、ペンチルオキシフェノキシ基、ヘ キシルオキシフェノキシ基、シクロヘキシル オキシフェノキシ基、ヘプチルオキシフェノ キシ基、オクチルオキシフェノキシ基、2-エ ルヘキシルオキシフェノキシ基、ノニルオ シフェノキシ基、デシルオキシフェノキシ 、3,7-ジメチルオクチルオキシフェノキシ基 、ラウリルオキシフェノキシ基が挙げられる 。さらに、C 1 ~C 12 アルキルフェノキシ基としては、例えば、メ チルフェノキシ基、エチルフェノキシ基、ジ メチルフェノキシ基、プロピルフェノキシ基 、1,3,5-トリメチルフェノキシ基、メチルエチ ルフェノキシ基、i-プロピルフェノキシ基、 チルフェノキシ基、i-ブチルフェノキシ基 t-ブチルフェノキシ基、ペンチルフェノキシ 基、イソアミルフェノキシ基、ヘキシルフェ ノキシ基、ヘプチルフェノキシ基、オクチル フェノキシ基、ノニルフェノキシ基、デシル フェノキシ基、ドデシルフェノキシ基が挙げ られる。

 アリールチオ基においては、炭素数が通常6 ~60程度であり、好ましくは6~30程度である。 のようなアリールチオ基としては、例えば フェニルチオ基、C 1 ~C 12 アルコキシフェニルチオ基、C 1 ~C 12 アルキルフェニルチオ基、1-ナフチルチオ基 2-ナフチルチオ基、ペンタフルオロフェニ チオ基が挙げられる。これらの中でも、有 溶媒への溶解性、素子特性、合成の行いや さ等の観点から、C 1 ~C 12 アルコキシフェニルチオ基、C 1 ~C 12 アルキルフェニルチオ基が好ましい。

 アリールアルキル基においては、炭素数が 常7~60程度であり、好ましくは7~30程度であ 。このようなアリールアルキル基としては 例えば、フェニル-C 1 ~C 12 アルキル基、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルキル基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルキル基、1-ナフチル-C 1 ~C 12 アルキル基、2-ナフチル-C 1 ~C 12 アルキル基が挙げられる。これらの中でも、 有機溶媒への溶解性、素子特性、合成の行い やすさ等の観点から、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルキル基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルキル基が好ましい。

 アリールアルコキシ基においては、炭素数 通常7~60程度であり、好ましくは7~30程度で る。このようなアリールアルコキシ基とし は、例えば、フェニルメトキシ基、フェニ エトキシ基、フェニルブトキシ基、フェニ ペンチロキシ基、フェニルヘキシロキシ基 フェニルヘプチロキシ基、フェニルオクチ キシ基などのフェニル-C 1 ~C 12 アルコキシ基、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルコキシ基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルコキシ基、1-ナフチル-C 1 ~C 12 アルコキシ基、2-ナフチル-C 1 ~C 12 アルコキシ基が挙げられる。これらの中でも 、有機溶媒への溶解性、素子特性、合成の行 いやすさ等の観点から、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルコキシ基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルコキシ基が好ましい。

 アリールアルキルチオ基においては、炭素 が通常7~60程度であり、好ましくは7~30程度 ある。このようなアリールアルキルチオ基 しては、例えば、フェニル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基、1-ナフチル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基、2-ナフチル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基が挙げられる。これらの中で も、有機溶媒への溶解性、素子特性、合成の 行いやすさ等の観点から、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルキルチオ基が好ましい。

 アルケニル基においては、炭素数が2~30程 度であり、好ましくは2~15程度である。この うなアルケニル基としては、例えば、ビニ 基、1-プロピレニル基、2-プロピレニル基、 テニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、 プテニル基、オクテニル基、シクロヘキセ ル基が挙げられる。また、このようなアル ニル基には、1,3-ブタジエニル基、シクロヘ キサ-1,3-ジエニル基、1,3,5-ヘキサトリエニル 等のジエニル基やトリエニル基も含まれる

 アルキニル基においては、炭素数が2~30程 度であり、好ましくは2~15程度である。この うなアルキニル基としては、例えば、エチ ル基、1-プロピニル基、2-プロピレニル基、 チニル基、ペンチニル基、ヘキシニル基、 プチニル基、オクチニル基、シクロヘキシ エチニル基が挙げられる。また、このよう アルキニル基には、1,3-ブタジイニル基等の ジイニル基も含まれる。

 2置換アミノ基としては、アルキル基、アリ ール基、アリールアルキル基及び1価の複素 基からなる群から選択される2個の基で置換 れたアミノ基が挙げられる。このような2置 換アミノ基において、アルキル基、アリール 基、アリールアルキル基又は1価の複素環基 それぞれ置換基を有していてもよい。また このような2置換アミノ基の炭素数は、アル ル基等が有する置換基の炭素数を含めない 通常2~60程度、好ましくは2~30程度である。 のような2置換アミノ基としては、例えば、 メチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプ ピルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、 ブチルアミノ基、ジイソブチルアミノ基、 -t-ブチルアミノ基、ジペンチルアミノ基、 ヘキシルアミノ基、ジシクロヘキシルアミ 基、ジヘプチルアミノ基、ジオクチルアミ 基、ジ-2-エチルヘキシルアミノ基、ジノニ アミノ基、ジデシルアミノ基、ジ-3,7-ジメ ルオクチルアミノ基、ジラウリルアミノ基 ジシクロペンチルアミノ基、ジシクロヘキ ルアミノ基、ピロリジル基、ピペリジル基 ジトリフルオロメチルアミノ基フェニルア ノ基、ジフェニルアミノ基、ジ(C 1 ~C 12 アルコキシフェニル)アミノ基、ジ(C 1 ~C 12 アルキルフェニル)アミノ基、ジ-1-ナフチル ミノ基、ジ-2-ナフチルアミノ基、ジペンタ ルオロフェニルアミノ基、ジピリジルアミ 基、ジピリダジニルアミノ基、ジピリミジ アミノ基、ジピラジルアミノ基、ジトリア ルアミノ基、ジ(フェニル-C 1 ~C 12 アルキル)アミノ基、ジ(C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルキル)アミノ基、ジ(C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルキル)アミノ基が挙げられる。

 3置換シリル基としては、アルキル基、アリ ール基、アリールアルキル基及び1価の複素 基からなる群から選択される3個の基で置換 れたシリル基が挙げられる。このような3置 換シリル基の炭素数は通常3~90程度、好まし は3~45程度である。なお、このような3置換シ リル基において、アルキル基、アリール基、 アリールアルキル基又は1価の複素環基は置 基を有していてもよい。このような3置換シ ル基としては、例えば、トリメチルシリル 、トリエチルシリル基、トリプロピルシリ 基、トリ-i-プロピルシリル基、ジメチル-i- ロピリシリル基、ジエチル-i-プロピルシリ 基、t-ブチルシリルジメチルシリル基、ペ チルジメチルシリル基、ヘキシルジメチル リル基、ヘプチルジメチルシリル基、オク ルジメチルシリル基、2-エチルヘキシル-ジ チルシリル基、ノニルジメチルシリル基、 シルジメチルシリル基、3,7-ジメチルオクチ -ジメチルシリル基、ラウリルジメチルシリ ル基、フェニル-C 1 ~C 12 アルキルシリル基、C 1 ~C 12 アルコキシフェニル-C 1 ~C 12 アルキルシリル基、C 1 ~C 12 アルキルフェニル-C 1 ~C 12 アルキルシリル基、1-ナフチル-C 1 ~C 12 アルキルシリル基、2-ナフチル-C 1 ~C 12 アルキルシリル基、フェニル-C 1 ~C 12 アルキルジメチルシリル基、トリフェニルシ リル基、トリ-p-キシリルシリル基、トリベン ジルシリル基、ジフェニルメチルシリル基、 t-ブチルジフェニルシリル基、ジメチルフェ ルシリル基が挙げられる。

 アシル基においては、炭素数が通常2~30程 度であり、好ましくは2~15程度である。この うなアシル基としては、例えば、アセチル 、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチ ル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、トリ ルオロアセチル基、ペンタフルオロベンゾ ル基が挙げられる。

 アシルオキシ基においては、炭素数が通 2~30程度であり、好ましくは2~15程度である このようなアシルオキシ基としては、例え 、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、 チリルオキシ基、イソブチリルオキシ基、 バロイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、 リフルオロアセチルオキシ基、ペンタフル ロベンゾイルオキシ基が挙げられる。

 イミン残基においては、炭素数が2~30程度 であり、好ましくは2~15程度である。このよ なイミン残基としては、例えば以下に示す 造式で表される基が挙げられる。なお、以 に示す構造式において、波線はsyn又はantiを し、synであってもantiであってもよい。

 アミド基においては、炭素数が通常2~30程度 であり、好ましくは2~15程度である。このよ なアミド基としては、例えば、ホルムアミ 基、アセトアミド基、プロピオアミド基、 チロアミド基、ベンズアミド基、トリフル ロアセトアミド基、ペンタフルオロベンズ ミド基、ジホルムアミド基、ジアセトアミ 基、ジプロピオアミド基、ジブチロアミド 、ジベンズアミド基、ジトリフルオロアセ アミド基、ジペンタフルオロベンズアミド が挙げられる。

 酸イミド基としては、酸イミドからその 素原子に結合した水素原子を除いて得られ 残基が挙げられる。このような酸イミド基 炭素数は4~30程度、好ましくは4~15程度であ 。このような酸イミド基としては、例えば 下に示す構造式で表される基が挙げられる

 1価の複素環基とは、複素環式化合物から水 素原子1個を除いた残りの原子団をいう。こ ような1価の複素環基の炭素数は通常2~30程度 、好ましくは2~15程度である。なお、このよ な1価の複素環基において、複素環は置換基 有していてもよいが、炭素数には、複素環 の置換基の炭素数は含まれない。また、こ で複素環式化合物とは、環式構造をもつ有 化合物のうち、環を構成する元素が炭素原 だけでなく、酸素、硫黄、窒素、燐、硼素 のヘテロ原子を環内に含むものをいう。こ ような1価の複素環基としては、例えば、チ エニル基、C 1 ~C 12 アルキルチエニル基、ピロリル基、フリル基 、ピリジル基、C 1 ~C 12 アルキルピリジル基、ピペリジル基、キノリ ル基、イソキノリル基が挙げられる。これら の中でも、1価の芳香族複素環基が好ましく 特に、チエニル基、C 1 ~C 12 アルキルチエニル基、ピリジル基、C 1 ~C 12 アルキルピリジル基が好ましい。

 置換カルボキシル基としては、アルキル 、アリール基、アリールアルキル基又は1価 の複素環基で置換されたカルボキシル基が挙 げられる。このような置換カルボキシル基の 炭素数は通常2~30程度、好ましくは2~15程度で る。このような置換カルボキシル基として 、例えば、メトキシカルボニル基、エトキ カルボニル基、プロポキシカルボニル基、i -プロポキシカルボニル基、ブトキシカルボ ル基、i-ブトキシカルボニル基、t-ブトキシ ルボニル基、ペンチルオキシカルボニル基 ヘキシロキシカルボニル基、シクロヘキシ キシカルボニル基、ヘプチルオキシカルボ ル基、オクチルオキシカルボニル基、2-エ ルヘキシロキシカルボニル基、ノニルオキ カルボニル基、デシロキシカルボニル基、3, 7-ジメチルオクチルオキシカルボニル基、ド シルオキシカルボニル基、トリフルオロメ キシカルボニル基、ペンタフルオロエトキ カルボニル基、パーフルオロブトキシカル ニル基、パーフルオロヘキシルオキシカル ニル基、パーフルオロオクチルオキシカル ニル基、フェノキシカルボニル基、ナフト シカルボニル基、ピリジルオキシカルボニ 基が挙げられる。なお、このような置換カ ボキシル基において、アルキル基、アリー 基、アリールアルキル基又は1価の複素環基 は置換基を有していてもよい。また、置換カ ルボキシル基の炭素数にはアルキル基等の有 する置換基の炭素数は含まれない。

 ヘテロアリールオキシ基(Q 1 -O-で表される基、Q 1 は1価の複素環基を表す)においては、炭素数 通常2~30程度であり、好ましくは2~15程度で る。なお、このようなヘテロアリールオキ 基において、1価の複素環基は置換基を有し いてもよいが、ヘテロアリールオキシ基の 素数には、1価の複素環基上の置換基の炭素 数は含まれない。このようなヘテロアリール オキシ基としては、例えば、チエニルオキシ 基、C 1 ~C 12 アルキルチエニルオキシ基、ピロリルオキシ 基、フリルオキシ基、ピリジルオキシ基、C 1 ~C 12 アルキルピリジルオキシ基、イミダゾリルオ キシ基、ピラゾリルオキシ基、トリアゾリル オキシ基、オキサゾリルオキシ基、チアゾー ルオキシ基、チアジアゾールオキシ基が挙げ られる。また、Q 1 としては1価の芳香族複素環基が好ましい。

 ヘテロアリールチオ基(Q 2 -S-で表される基、Q 2 は1価の複素環基を表す)においては、炭素数 通常2~30程度であり、好ましくは2~15程度で る。なお、このようなヘテロアリールチオ において、1価の複素環基は置換基を有して てもよいが、ヘテロアリールチオ基の炭素 には、1価の複素環基上の置換基の炭素数は 含まれない。このようなヘテロアリールチオ 基としては、チエニルメルカプト基、C 1 ~C 12 アルキルチエニルメルカプト基、ピロリルメ ルカプト基、フリルメルカプト基、ピリジル メルカプト基、C 1 ~C 12 アルキルピリジルメルカプト基、イミダゾリ ルメルカプト基、ピラゾリルメルカプト基、 トリアゾリルメルカプト基、オキサゾリルメ ルカプト基、チアゾールメルカプト基、チア ジアゾールメルカプト基が挙げられる。また 、Q 2 としては1価の芳香族複素環基が好ましい。

 前記一般式(1)において、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表す。

 本明細書において、1価の基としては、例 えば、アルキル基、アリール基、アリールア ルキル基、アルケニル基、アルキニル基、3 換シリル基、アシル基、1価の複素環基、置 カルボキシル基が挙げられる。

 これらのアルキル基、アリール基、アリ ルアルキル基、アルケニル基、アルキニル 、3置換シリル基、アシル基、1価の複素環 及び置換カルボキシル基としては、A環、B環 及びC環が有していてもよい置換基に例示の と同様のものが挙げられる。

 化合物の安定性の観点から、R 1 及びR 4 は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール 基、アリールアルキル基又は1価の複素環基 あることが好ましく、アリール基であるこ がより好ましい。

 前記一般式(1)において、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基 、アリール基、アリールアルキル基、アルケ ニル基、又はアルキニル基を表す。

 R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 で表されるアルキル基は、直鎖、分岐又は環 状のいずれでもよいが置換基を有しない。こ のようなアルキル基の炭素数は通常1~30程度 溶媒への溶解性の観点から、好ましくは3~15 度である。このようなアルキル基としては 例えば、メチル基、エチル基、プロピル基 i-プロピル基、ブチル基、i-ブチル基、t-ブ ル基、ペンチル基、イソアミル基、ヘキシ 基、シクロヘキシル基、ヘプチル基、オク ル基、2-エチルヘキシル基、ノニル基、デ ル基、3,7-ジメチルオクチル基、ラウリル基 挙げられる。これらの中でも、有機溶媒へ 溶解性、素子特性、合成の行いやすさ等と 熱性とのバランスという観点から、ペンチ 基、イソアミル基、ヘキシル基、オクチル 、2-エチルヘキシル基、デシル基、3,7-ジメ ルオクチル基が好ましい。

 R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 で表されるアリール基、アリールアルキル基 、アルケニル基及びアルキニル基としては、 A環、B環及びC環が有していてもよい置換基に 例示の基と同様のものが挙げられる。

 化合物の合成の容易さの観点から、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール 基又はアリールアルキル基であることが好ま しい。

 さらに、前記一般式(1)で表される構造の 成の容易さの観点から、前記一般式(1)で表 れる構造がC2対称である場合が好ましい。

 また、化合物の発光がより短波長となり、 色としての純度が高くなるという観点から 前記一般式(1)におけるR 2 、R 3 、R 5 及びR 6 がそれぞれ独立に水素原子又は1価の炭化水 基であることが好ましい。さらに、通電し 時の安定性の観点から、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 がそれぞれ独立に1価の炭化水素基であるこ が好ましい。ここで、「1価の炭化水素基」 は、炭素原子及び水素原子のみからなる基 あって、脂肪族の基であっても芳香族の基 あってもよい。

 また、耐熱性、製膜性の観点から、前記一 式(1)におけるR 2 、R 3 、R 5 及びR 6 がそれぞれ独立に下記一般式(2)で表される基 であることが好ましい。

 一般式(2)において、*は炭素原子との結合手 を表す。また、R 7 は、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ 基、アルキルチオ基、アリール基、アリール オキシ基、アリールチオ基、アリールアルキ ル基、アリールアルキルオキシ基、アリール アルキルチオ基、アルケニル基、アルキニル 基、2置換アミノ基又は3置換シリル基を表す さらに、mは0から5までの整数を表す。また mが2以上の場合、R 7 は同じであっても異なっていてもよい。

 このようにR 7 で表される、ハロゲン原子、アルキル基、ア ルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、 アリールオキシ基、アリールチオ基、アリー ルアルキル基、アリールアルキルオキシ基、 アリールアルキルチオ基、アルケニル基、ア ルキニル基、2置換アミノ基又は3置換シリル としては、A環、B環及びC環が有していても い置換基として例示した基と同様のものが げられる。これらの中でも、化合物の安定 の観点から、アルキル基、アルコキシ基、 リール基、アリールオキシ基、2置換アミノ 基が好ましい。

 また、化合物の溶解性の観点から、R 7 は炭素数3以上のアルキル基、アルコキシ基 アルキルチオ基、アルケニル基、アルキニ 基、2置換アミノ基であることが好ましく、 でも炭素数3以上のアルキル基が好ましい。

 前記一般式(2)として更に好ましくは下記 般式(2-1)で表される場合である。

 一般式(2-1)において、R 7 は前記と同じ意味を表す。

 さらに、化合物の導電性の観点から、共 がつながった結合位置で重合することが好 しい。中でも、化合物中の前記一般式(1)で される構造が、下記一般式(3)で表される繰 し単位である場合が好ましい。

 一般式(3)において、A環、B環及びC環はそれ れ独立に単環の芳香環又は縮合した芳香環 表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表す。また、A環及 C環上に結合手を有する。また、A環、B環、C 、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 及びR 6 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。

 また、化合物中の前記一般式(1)で表され 構造が、前記一般式(3)で表される繰返し単 である場合には、化合物の合成の容易さの 点から、前記一般式(3)におけるA環及びC環 ベンゼン環であることが好ましく、具体的 は、繰返し単位が下記一般式(4)で表される 返し単位である場合が好ましい。

 一般式(4)において、*は結合手を表し、B環 単環の芳香環又は縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表す。Ra及びRbはそ ぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基 アリール基、アリールオキシ基、アリール ルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置 アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシ ルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複 環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2 は3の場合、複数あるRaは同一であっても異 っていてもよい。pが2又は3の場合、複数あ Rbは同一であっても異なっていてもよい。

 また、前記一般式(4)において、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 及びR 6 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。さらに、B環としてはそれぞれ前述の りのものが挙げられる。これらのB環の中で 、耐熱性、蛍光強度、素子特性等の観点か 、芳香族炭化水素環が好ましく、ベンゼン 、ナフタレン環、アントラセン環、フェナ トレン環がより好ましく、ベンゼン環が特 好ましい。Ra及びRbにおけるアルキル基、ア ルキルオキシ基、アリール基、アリールオキ シ基、アリールアルキル基、アリールアルキ ルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基 アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキ ル基、1価の複素環基及びヘテロアリールオ キシ基としては、A環、B環及びC環が有してい てもよい置換基に例示の基と同様のものが挙 げられる。化合物の合成しやすさの観点から o及びpが0の場合が好ましい。

 前記一般式(4)として更に好ましくは、下 一般式(4-1)で表される場合である。

 一般式(4-1)において、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 及びR 6 は前記と同じ意味を表す。

 さらに、有機電界発光素子に用いた時に 光効率や寿命等の素子特性に優れるという 点から、前記一般式(1)で表される構造を含 化合物は、更に下記一般式(5)で表される繰 し単位を含むことが好ましい。

 一般式(5)において、Ar 1 はアリーレン基又は2価の複素環基を表す。 た、R 8 及びR 9 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、1価の複素環基又はシアノ基を表 。nは0又は1を表す。なお、Ar 1 が2種以上であってもよい。

 このようなAr 1 におけるアリーレン基においては、炭素数が 通常6~60であり、好ましくは6~20である。この うなAr 1 におけるアリーレン基としては、例えば、フ ェニレン基(例えば、以下に示す一般式1~3)、 フタレンジイル基(例えば、以下に示す一般 式4~13)、アントラセニレン基(例えば、以下に 示す一般式14~19)、ビフェニレン基(例えば、 下に示す一般式20~25)、トリフェニレン基(例 ば、以下に示す一般式26~28)、縮合環化合物 (例えば、以下に示す一般式29~38)が挙げられ る。なお、以下に示す式中、Rはそれぞれ独 に水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、 ルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基 アリールオキシ基、アリールチオ基、アリ ルアルキル基、アリールアルキルオキシ基 アリールアルキルチオ基、アルケニル基、 ルキニル基、ヘテロアリールオキシ基又は テロアリールチオ基を表す。また、アリー ン基の炭素数には、置換基Rの炭素数は含ま ない。

 

 また、本発明において、2価の複素環基とは 、複素環式化合物から水素原子2個を除いた りの原子団をいう。このような2価の複素環 の炭素数は、通常4~60、好ましくは4~20であ 。また、ここで複素環式化合物とは、環式 造をもつ有機化合物のうち、環を構成する 素が炭素原子だけでなく、酸素、硫黄、窒 、リン、ホウ素等のヘテロ原子を環内に含 ものをいう。

 このような2価の複素環基としては、例え ば以下のものが挙げられる。なお、以下に示 す式中、Rはそれぞれ独立に水素原子、ハロ ン原子、アルキル基、アルコキシ基、アル ルチオ基、アリール基、アリールオキシ基 アリールチオ基、アリールアルキル基、ア ールアルキルオキシ基、アリールアルキル オ基、アルケニル基、アルキニル基、ヘテ アリールオキシ基又はヘテロアリールチオ を表す。また、2価の複素環基の炭素数には 置換基Rの炭素数は含まれない。

 ヘテロ原子として窒素を含む2価の複素環 基として、例えば、ピリジン-ジイル基(例え 、以下に示す一般式39~44)、ジアザフェニレ 基(例えば、以下に示す一般式45~48)、キノリ ンジイル基(例えば、以下に示す一般式49~63) キノキサリンジイル基(例えば、以下に示す 般式64~68)、アクリジンジイル基(例えば、以 下に示す一般式69~72)、ビピリジルジイル基( えば、以下に示す一般式73~75)、フェナント リンジイル基(例えば、以下に示す一般式76~7 8)が挙げられる。

 ヘテロ原子としてけい素、窒素、硫黄、 レン等を含みフルオレン構造を有する基と て、例えば、以下に示す一般式79~93で表さ る基が挙げられる。これらの中でも、窒素 子を含む式82~84で表されるカルバゾールやト リフェニルアミンジイル基等の芳香族アミン モノマーを有していることが発光効率の点で 望ましい。

 ヘテロ原子としてけい素、窒素、硫黄、 レン等を含む5員環複素環基として、例えば 、以下に示す一般式94~98で表される基が挙げ れる。

 ヘテロ原子としてけい素、窒素、硫黄、 レン等を含む5員環縮合複素環基として、例 えば、以下に示す一般式99~109で表される基、 ベンゾチアジアゾール-4,7-ジイル基、ベンゾ キサジアゾール-4,7-ジイル基が挙げられる

 ヘテロ原子としてけい素、窒素、硫黄、 レン等を含む5員環複素環基でそのヘテロ原 子のα位で結合し2量体やオリゴマーになって いる基として、例えば、以下に示す一般式110 ~111で表される基が挙げられる。

 ヘテロ原子としてけい素、窒素、硫黄、 レン等を含む5員環複素環基でそのヘテロ原 子のα位でフェニル基に結合している基とし 、例えば、以下に示す一般式112~118で表され る基が挙げられる。

 ヘテロ原子として窒素、酸素、硫黄等を む縮合した複素環基とベンゼン環又は単環 の複素環基とが結合した3環性の基として、 例えば、以下に示す一般式120~125で表される が挙げられる。

 

 前記一般式(5)で表される繰返し単位として 、nが0の場合が好ましく、より好ましくはAr 1 がアリーレン基の場合である。

 また、前記一般式(5)で表される繰返し単 としては、下記一般式(5-1)で表される構造 更に好ましい。

 一般式(5-1)において、C 4 環及びC 5 環はそれぞれ独立に、置換基を有していても よい芳香族炭化水素環を表し、2つの結合手 それぞれC 4 環又はC 5 環上に存在し、Rw及びRxはそれぞれ独立に水 原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキ チオ基、アリール基、アリールオキシ基、 リールチオ基、アリールアルキル基、アリ ルアルコキシ基、アリールアルキルチオ基 アルケニル基、アルキニル基、2置換アミノ 、3置換シリル基、アシル基、アシルオキシ 基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、1 の複素環基、置換カルボキシル基、ヘテロ リールオキシ基又はヘテロアリールチオ基 表す。Rw及びRxは互いに結合して環を形成し もよい。

 芳香族炭化水素環とは、ベンゼン環又は 合した芳香族炭化水素環のことをいう。こ ような芳香族炭化水素環の炭素数は6~30程度 、好ましくは6~15程度である。なお、芳香族 化水素基の炭素数には、置換基の炭素数は まれない。このような芳香族炭化水素環と ては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環 アントラセン環、フェナントレン環、フェ レン環、ナフタセン環、トリフェニレン環 ピレン環、クリセン環、ペンタセン環、ペ レン環、ペンタレン環、インデン環、アズ ン環、ビフェニレン環、フルオレン環、ア ナフチレン環が挙げられる。

 Rw及びRxにおけるアルキル基、アルコキシ 基、アルキルチオ基、アリール基、アリール オキシ基、アリールチオ基、アリールアルキ ル基、アリールアルコキシ基、アリールアル キルチオ基、アルケニル基、アルキニル基、 2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、 シルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸 ミド基、1価の複素環基、置換カルボキシル 基、ヘテロアリールオキシ基又はヘテロアリ ールチオ基としては、A環、B環及びC環が有し ていてもよい置換基として例示した基と同様 のものが挙げられる。

 前記一般式(5-1)で表される繰返し単位と ては、具体的には以下に示す一般式で表さ る繰返し単位が挙げられる。また、このよ な繰返し単位は、アルキル基、アルコキシ 、アルキルチオ基、アリール基、アリール キシ基、アリールチオ基、アリールアルキ 基、アリールアルコキシ基、アリールアル ルチオ基、アルケニル基、アルキニル基、2 換アミノ基、3置換シリル基、アシル基、ア シルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イ ミド基、1価の複素環基、置換カルボキシル 、ヘテロアリールオキシ基、ヘテロアリー チオ基及びハロゲン原子等からなる群から 択される少なくとも1つの置換基を有してい もよい。なお、以下に示す一般式において 芳香族炭化水素における結合手は任意の位 をとり得ることを表す。

 これらの繰返し単位の中でも、1A-0、1A-1、1A -2又は1A-3で表される繰返し単位が好ましく、 1A-0で表される繰返し単位が特に好ましい。

 更に好ましくは下記一般式(1A-0-1)で表さ る場合である。

 一般式(1A-0-1)において、Rはアルキル基、ア ール基、アリールアルキル基又は1価の複素 環化合物基であり、2つのRは互いに同一であ ても異なっていてもよい。また、Rは互いに 結合して環を形成してもよい。

 また、本発明の化合物は、耐熱性の向上 電荷輸送性改善、発光色の調整、発光効率 高める等の素子特性を改善するという観点 ら、前記一般式(5)で表される繰返し単位以 の下記一般式(6-1)、(6-2)、(6-3)で表される繰 し単位からなる群から選択される少なくと 1種類の繰返し単位を更に含むことが好まし く、2種類以上の繰返し単位を含むことがよ 好ましい。

 一般式(6-1)において、Ar 2 、Ar 3 、Ar 4 及びAr 5 はそれぞれ独立にアリーレン基又は2価の複 環基を表す。また、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 はそれぞれ独立にアリール基、又は1価の複 環基を表す。さらに、a及びbはそれぞれ独立 に0又は正の整数を表す。また、Ar 2 、Ar 3 、Ar 4 、Ar 5 、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 は置換基を有していてもよい。

 一般式(6-2)において、D環及びE環は、それぞ れ独立に芳香環を表す。また、Y 1 は-O-、-S-又は-C(=O)-を表す。さらに、R 20 は1価の基を表す。また、D環上、E環上にそれ ぞれ結合手を有する。

 一般式(6-3)において、Y 2 は-O-又は-S-を表す。また、6員環上に2つの結 手を有する。

 前記一般式(6-1)で表される繰返し単位の 体例としては、以下に示す一般式133~140で表 れるものが挙げられる。

 上記一般式において、Rはそれぞれ独立に水 素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキ ルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、 アリールチオ基、アリールアルキル基、アリ ールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基 、アリールアルケニル基、アリールアルキニ ル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、 置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、ア シルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イ ミド基、1価の複素環基、カルボキシル基、 換カルボキシル基又はシアノ基を表す。

 また、上記一般式におけるRがアルキル基 を含む置換基である場合においては、高分子 化合物の有機溶媒への溶解性を高めるために 、炭素数が3以上のアルキル基が含まれるこ が好ましい。さらに、上記一般式133~140で表 れる構造の中でも、発光波長を調節すると う観点から、上記一般式133、134及び137で表 れる構造が好ましい。

 前記一般式(6-1)で表される繰返し単位にお て、発光波長を調節、素子寿命等の素子特 の観点から、Ar 2 、Ar 3 、Ar 4 及びAr 5 がそれぞれ独立にアリーレン基であり、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 がそれぞれ独立にアリール基であるものが好 ましい。また、Ar 2 、Ar 3 及びAr 4 が、それぞれ独立に、無置換のフェニレン基 、無置換のビフェニレン基、無置換のナフチ レン基、又は無置換のアントラセンジイル基 であるものが好ましい。さらに、有機溶媒へ の溶解性、素子特性等の観点から、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 それぞれ独立に、1つ以上の置換基を有する リール基であるものが好ましく、3つ以上の 換基を有するアリール基であるものがより ましい。さらに、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 が3つ以上の置換基を有するフェニル基、3つ 上の置換基を有するナフチル基、又は3つ以 上の置換基を有するアントラセニル基である ものがより好ましく、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 が3つ以上の置換基を有するフェニル基であ ものがさらにより好ましい。

 これらの繰返し単位の中でも、Ar 6 、Ar 7 及びAr 8 が、それぞれ独立に下記一般式(6-4)で表され 基であり、且つa+b≦3であるものが好ましく 、a+b=1であるものがより好ましく、a=1、b=0で るものが特に好ましい。

 一般式(6-4)において、Re、Rf及びRgは、それ れ独立にアルキル基、アルコキシ基、アル ルチオ基、アリール基、アリールオキシ基 アリールチオ基、アリールアルキル基、ア ールアルコキシ基、アリールアルキルチオ 、アリールアルケニル基、アリールアルキ ル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基 置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリ オキシ基、1価の複素環基又はハロゲン原子 表す。また、Re、Rf及びRgに含まれる水素原 はフッ素原子に置換されていてもよい。さ に、Rh及びRiは、それぞれ独立に水素原子、 アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基 、アリール基、アリールオキシ基、アリール チオ基、アリールアルキル基、アリールアル コキシ基、アリールアルキルチオ基、アリー ルアルケニル基、アリールアルキニル基、ア ミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリ ル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基 、1価の複素環基又はハロゲン原子を表す。 た、Rh及びRiに含まれる水素原子はフッ素原 に置換されていてもよい。

 また、前記一般式(6-4)において、Re及びRf それぞれ独立に、炭素数3以下のアルキル基 、炭素数3以下のアルコキシ基、炭素数3以下 アルキルチオ基であり、且つRgが炭素数1~30 アルキル基、炭素数1~30のアルコキシ基、炭 素数1~30のアルキルチオ基であることが好ま い。

 前記一般式(6-1)で表される繰返し単位にお て、Ar 3 が下記一般式(6-5)又は(6-6)で表される基であ ことが好ましい。

 一般式(6-5)及び(6-6)において、構造中に含ま れるベンゼン環は、無置換のものが好ましい が、それぞれ独立に1個以上4個以下の置換基 有していてもよい。それら置換基は、互い 同一であっても異なっていてもよい。また このようなベンゼン環に他の芳香族炭化水 環又は複素環が縮合していてもよい。

 また、前記一般式(6-1)で表される繰返し 位として、より好ましい具体例としては、 下に示す一般式141~143で表されるものが挙げ れる。

 上記一般式において、Re、Rf、Rg、Rh及びRiと しては、それぞれ前述の通りのものが挙げら れる。

 さらに、前記一般式(6-1)で表される繰返 単位として、特に好ましい具体例としては 蛍光強度、発光波長の調整、耐熱性等の素 特性の観点から、下記一般式(22)~(24)で表さ るものが挙げられる。

 前記一般式(6-2)において、D環及びE環は、そ れぞれ独立に芳香環を表す。また、D環及びE 上には置換基を有していてもよい。化合物 安定性の観点から、好ましくは芳香族炭化 素環の場合であり、特に好ましくはベンゼ 環の場合である。

 前記一般式(6-2)で表される繰返し単位の ましい具体例としては、下記一般式(6-7)で表 されるものが挙げられる。

 一般式(6-7)において、Y 1 及びR 20 としては、それぞれ前述の通りのものが挙げ られる。

 本発明の化合物の中でも、薄膜にした時 電荷の輸送性、有機電界発光素子に用いた に発光効率や寿命等の素子特性の観点から 共役系高分子であるものが好ましい。ここ 、共役系高分子とはポリマーの主鎖骨格に って非局在π電子対が存在している高分子 意味する。この非局在電子としては、2重結 のかわりに不対電子又は孤立電子対が共鳴 加わる場合もある。

 また、本発明の化合物においては、発光 性や電荷輸送特性を損なわない範囲で、非 役の単位で連結されていてもよいし、繰返 単位にそれらの非共役部分が含まれていて よい。非共役な結合構造としては、例えば 以下に示す一般式で表される構造、及び以 に示す一般式で表される構造のうち2つ以上 を組み合わせた構造が挙げられる。なお、以 下に示す式中、Rはそれぞれ独立に水素原子 ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基 アルキルチオ基、アリール基、アリールオ シ基、アリールチオ基、アリールアルキル 、アリールアルキルオキシ基、アリールア キルチオ基、アルケニル基、アルキニル基 ヘテロアリールオキシ基又はヘテロアリー チオ基を表す。また、Arは芳香族炭化水素環 又は複素環を表す。

 また、本発明の化合物は、交互、ランダム ブロック又はグラフト共重合体であっても いし、それらの中間的な構造を有する高分 、例えばブロック性を帯びたランダム共重 体であってもよい。蛍光又はりん光の量子 率の高い高分子発光体を得る観点からは完 なランダム共重合体よりブロック性を帯び ランダム共重合体やブロック又はグラフト 重合体が好ましい。さらに、本発明の化合 には、主鎖に枝分かれがあり、末端部が3つ 以上あるものやデンドリマーも含まれる。

 また、本発明の化合物は色度の観点から 非共役な主鎖である場合、より青色の色度 高く好ましい。

 さらに、本発明の化合物においては、有 電界発光素子に用いた時に発光効率や寿命 の素子特性の観点から、前記一般式(1)で表 れる構造を含む構造単位を全構造単位に対 て0.1モル%以上50モル%以下含むことが好まし く、1モル%以上20モル%以下含むことがより好 しい。

 また、電荷の輸送及び注入性の観点から 、前記一般式(1)で表される構造を含む構造 位を全構造単位に対して10モル%以上100モル% 以下含むことが好ましく、30モル%以上70モル% 以下含むことがより好ましい。

 また、本発明の化合物においては、有機 界発光素子にした時の電荷の輸送性や寿命 の素子特性の観点から、前記一般式(5)で表 れる繰返し単位を全構造単位に対して1モル %以上99モル%以下含むことが好ましく、50モル %以上97モル%以下含むことがより好ましい。

 さらに、本発明の化合物が前記一般式(6-1 )で表される繰返し単位、前記一般式(6-2)で表 される繰返し単位又は前記一般式(6-3)で表さ る繰返し単位の少なくとも1つを含む場合に は、有機電界発光素子にした時の電荷の輸送 性や発光色の調整などの素子特性の観点から 、このような繰返し単位を全構造単位に対し て0.01モル%以上50モル%以下含むことが好まし 、0.1モル%以上30モル%以下含むことがより好 ましい。

 また、本発明の化合物は、有機電界発光素 に用いた時に発光効率や寿命等の素子特性 製膜性の観点から、ポリスチレン換算の数 均分子量が2000以上であることが好ましく、 2×10 3 ~10 8 であることがより好ましく、1×10 4 ~10 6 であることが特に好ましい。なお、本明細書 においては、場合によって、ポリスチレン換 算の数平均分子量が2000以上の化合物のこと 高分子化合物(以下、本発明の化合物のうち リスチレン換算の数平均分子量が2000以上の ものを「本発明の高分子化合物」ということ がある)といい、他方、単一の組成からなる のを低分子化合物(通常、数平均分子量は2000 未満)という。また、本発明の化合物はデン リマーやオリゴマー等の、低分子化合物と 分子化合物との中間的な構造であるもので ってもよい。本発明の化合物が低分子化合 である場合には、合成の容易さの観点から 本発明の化合物が下記一般式(4-2)で表される 化合物であることが好ましい。

 前記一般式(4-2)において、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 及びR 6 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。さらに、B環としてはそれぞれ前述の りのものが挙げられる。Rc及びRdはそれぞれ 立にハロゲン原子、アルキル基、アルコキ 基、アルキルチオ基、アリール基、アリー オキシ基、アリールチオ基、アリールアル ル基、アリールアルコキシ基、アリールア キルチオ基、アルケニル基、アルキニル基 2置換アミノ基、3置換シリル基、アシル基 アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、 イミド基、1価の複素環基、置換カルボキシ 基、ヘテロアリールオキシ基又はヘテロア ールチオ基を表す。q及びrは0~4の整数を表 。qが2以上の場合、複数あるRcは互いに同一 あっても異なっていてもよい。化合物の合 のしやすさの観点からq及びrが0の場合が好 しい。これらのB環の中でも、耐熱性、蛍光 強度、素子特性等の観点から、芳香族炭化水 素環が好ましく、ベンゼン環、ナフタレン環 、アントラセン環、フェナントレン環がより 好ましく、ベンゼン環が特に好ましい。

 前記一般式(4-2)で表される化合物のうち 合成のしやすさの観点から下記一般式(4-3)で 表される化合物であることが好ましい。

 前記一般式(4-3)において、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 及びR 6 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。Re及びRfはそれぞれ独立に水素原子、 ロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、 ルキルチオ基、アリール基、アリールオキ 基、アリールチオ基、アリールアルキル基 アリールアルコキシ基、アリールアルキル オ基、アルケニル基、アルキニル基、2置換 ミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシル オキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド 基、1価の複素環基、置換カルボキシル基、 テロアリールオキシ基又はヘテロアリール オ基を表す。

 次に、本発明の化合物の製造方法につい 説明する。

 本発明の化合物の製造方法は、下記一般 (7)で表される化合物を原料として重合する 程を含む方法である。すなわち、前記一般 (3)で表される化合物は下記一般式(7)で表さ る化合物を原料として重合することにより 造することができる。

 一般式(7)において、A環、B環及びC環はそれ れ独立に単環の芳香環又は縮合した芳香環 表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、X 1 、X 2 はそれぞれ独立に重合に関与しうる置換基を 表す。また、A環、B環、C環、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 及びR 6 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。

 また、本発明の化合物(特に高分子化合物 )が、前記一般式(3)で表される繰返し単位以 の繰返し単位を有する場合には、前記一般 (3)で表される繰返し単位以外の繰返し単位 なる単量体を共存させればよい。

 本発明の高分子化合物は、重合に関与し る置換基(重合活性基)を有する単量体を原 として使用して重合することにより製造す ことができる。ここで使われる重合活性基 しては、重合方法により異なるが、例えば ホルミル基、ホスホニウム基、臭素、よう 、塩素等のハロゲン原子、ビニル基、ハロ チル基、アセトニトリル基、トリフルオロ タンスルホニルオキシ基等のアルキルスル ニルオキシ基、トルエンスルホニルオキシ 等のアリールスルホニルオキシ基が挙げら る。分子量制御、共重合比制御等の観点か 、重合活性基の数は、2の場合が好ましい。

 本発明の高分子化合物の製造方法として 、主鎖にビニレン基を有する場合には、3重 項発光錯体から誘導された重合活性基を有す る単量体と、必要に応じてその他の単量体を 用いて、例えば特開平5-202355号公報に記載の 法により製造することができる。すなわち 〔1〕アルデヒド基を有する化合物とホスホ ニウム塩基を有する化合物とのWittig反応によ る重合、〔2〕アルデヒド基とホスホニウム 基とを有する化合物のWittig反応による重合 〔3〕ビニル基を有する化合物とハロゲン原 を有する化合物とのHeck反応による重合、〔 4〕ビニル基とハロゲン原子とを有する化合 のHeck反応による重合、〔5〕アルデヒド基を 有する化合物とアルキルホスホネート基を有 する化合物とのHorner-Wadsworth-Emmons法による重 、〔6〕アルデヒド基とアルキルホスホネー ト基とを有する化合物のHorner-Wadsworth-Emmons法 よる重合、〔7〕ハロゲン化メチル基を2つ 上有する化合物の脱ハロゲン化水素法によ 重縮合、〔8〕スルホニウム塩基を2つ以上有 する化合物のスルホニウム塩分解法による重 縮合、〔9〕アルデヒド基を有する化合物と セトニトリル基を有する化合物とのKnoevenagel 反応による重合、〔10〕アルデヒド基とアセ ニトリル基とを有する化合物のKnoevenagel反 による重合などの方法、〔11〕アルデヒド基 を2つ以上有する化合物のMcMurry反応による重 等の方法が例示される。上記〔1〕~〔11〕の 重合方法について以下に反応式で示す。

 また、本発明の高分子化合物の製造方法と ては、主鎖にビニレン基を有しない場合に 、重合活性基を有する単量体と必要に応じ その他の単量体を用いて重合することによ 製造することができる。例えば、〔12〕Suzuk iカップリング反応により重合する方法、〔13 〕Grignard反応により重合する方法、〔14〕Still eカップリング反応により重合する方法、〔15 〕Ni(0)触媒により重合する方法、〔16〕FeCl 3 等の酸化剤により重合する方法/電気化学的 酸化重合する方法、或いは〔17〕適当な脱離 基を有する中間体高分子の分解による方法が 例示される。上記〔12〕~〔17〕の重合方法に いて以下に反応式で示す。

 これらの重合方法のうち、Wittig反応による 合、Heck反応による重合、Horner-Wadsworth-Emmons による重合、Knoevenagel反応による重合、及 Suzukiカップリング反応により重合する方法 Grignard反応により重合する方法、Stilleカップ リングを用いる方法及びNi(0)触媒により重合 る方法が、構造制御がしやすいので好まし 。さらに、Suzukiカップリング反応により重 する方法、Grignard反応により重合する方法 Ni(0)触媒により重合する方法が原料の入手し やすさと重合反応操作の簡便さから好ましい 。

 本発明の高分子化合物の製造方法におい は、単量体を、必要に応じ、有機溶媒に溶 し、例えばアルカリや適当な触媒を用い、 機溶媒の融点以上沸点以下で、反応させる とができる。このような反応方法としては 例えば、“オルガニック リアクションズ(O rganic Reactions)”,第14巻,270-490頁,ジョンワイリ ー アンド サンズ(John Wiley&Sons,Inc.),1965年 、“オルガニック リアクションズ(Organic Rea ctions)”,第27巻,345-390頁,ジョンワイリー アン ド サンズ(John Wiley&Sons,Inc.),1982年、“オ ガニック シンセシス(Organic Syntheses)”,コレ クティブ第6巻(Collective Volume VI),407-411頁,ジ ンワイリー アンド サンズ(John Wiley&Sons, Inc.),1988年、ケミカル レビュー(Chem.Rev.),第95 ,2457頁(1995年)、ジャーナル オブ オルガノ タリック ケミストリー(J.Organomet.Chem.),第576 巻,147頁(1999年)、ジャーナル オブ プラクテ カル ケミストリー(J.Prakt.Chem.),第336巻,247頁 (1994年)、マクロモレキュラー ケミストリー マクロモレキュラー シンポジウム(Makromol.Ch em.,Macromol.Symp.),第12巻,229頁(1987年)に記載の公 の方法を用いることができる。

 有機溶媒としては、用いる化合物や反応に っても異なるが、一般に副反応を抑制する めに、用いる溶媒は十分に脱酸素処理を施 、不活性雰囲気化で反応を進行させること 好ましい。また、同様に脱水処理を行うこ が好ましい。(但し、Suzukiカップリング反応 のような水との2相系での反応の場合にはそ 限りではない。)
 反応させるために適宜アルカリや適当な触 を添加する。これらは用いる反応に応じて 択すればよい。ここで、アルカリ又は触媒 、反応に用いる溶媒に十分に溶解するもの 好ましい。アルカリ又は触媒を混合する方 としては、反応液をアルゴンや窒素等の不 性雰囲気下で攪拌しながらゆっくりとアル リ又は触媒の溶液を添加するか、逆にアル リ又は触媒の溶液に反応液をゆっくりと添 する方法が例示される。

 本発明の高分子化合物を有機電界発光素 の発光材料として用いる場合、その純度が 光特性に影響を与えるため、重合前の単量 を蒸留、昇華精製、再結晶等の方法で精製 たのちに重合することが好ましく、また合 後、再沈精製、クロマトグラフィーによる 別等の純化処理をすることが好ましい。

 本発明の高分子化合物の製造方法におい 、それぞれの単量体は、一括混合して反応 せてもよいし、必要に応じて分割して混合 てもよい。

 本発明の高分子化合物の製造方法におい 、反応条件について説明すると、Wittig反応 Horner反応、Knoevengel反応等の場合は、単量体 の官能基に対して当量以上、好ましくは1~3当 量のアルカリを用いて反応させる。アルカリ としては、特に限定されないが、例えば、カ リウム-t-ブトキシド、ナトリウム-t-ブトキシ ド、ナトリウムエチラート、リチウムメチラ ート等の金属アルコラート;水素化ナトリウ 等のハイドライド試薬;ナトリウムアミド等 アミド類を用いることができる。溶媒とし は、N,N-ジメチルホルムアミド、テトラヒド ロフラン、ジオキサン、トルエン等が用いら れる。反応の温度は、通常は室温から150℃程 度で反応を進行させることができる。反応時 間は、例えば、5分間~40時間であるが、十分 重合が進行する時間であればよく、また反 が終了した後に長時間放置する必要はない で、好ましくは10分間~24時間である。反応の 際の濃度は、希薄すぎると反応の効率が悪く 、濃すぎると反応の制御が難しくなるので、 約0.01wt%~溶解する最大濃度の範囲で適宜選択 ればよく、通常は、0.1wt%~20wt%の範囲である Heck反応の場合は、パラジウム触媒を用い、 トリエチルアミン等の塩基の存在下で、単量 体を反応させる。N,N-ジメチルホルムアミド N-メチルピロリドンなどの比較的沸点の高い 溶媒を用い、反応温度は、80~160℃程度、反応 時間は、1時間から100時間程度である。

 Suzukiカップリング反応の場合は、触媒とし 、例えばパラジウム[テトラキス(トリフェ ルホスフィン)]、パラジウムアセテート類な どを用い、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、 水酸化バリウム等の無機塩基、トリエチルア ミン等の有機塩基、フッ化セシウム等の無機 塩を単量体に対して当量以上、好ましくは1~1 0当量加えて反応させる。無機塩を水溶液と て、2相系で反応させてもよい。溶媒として 、N,N-ジメチルホルムアミド、トルエン、ジ メトキシエタン、テトラヒドロフラン等が挙 げられる。溶媒にもよるが50~160℃程度の温度 が好適に用いられる。溶媒の沸点近くまで昇 温し、還流させてもよい。反応時間は1時間 ら200時間程度である。また、-B(OH) 2 及びホウ酸エステルからなる群から選択され る基を2つ有するモノマーと、ハロゲン原子 アルキルスルホネート基、アリールスルホ ート基及びアリールアルキルスルホネート からなる群から選択される基を2つ有するモ マーとを重合する場合、重合が停止した後 モノマーを添加することにより分子量を上 ることができ、分子量の制御が容易である 分子量は以下の式から予測することができ この式から目的の分子量に調製するために えるモノマー量を求めることができる。
Mn=Fw*Pn
Mn:数平均分子量
Fw:繰返し単位の平均分子量
Pn:平均重合度
Pn=1/(1-p+α)    
p:(反応した手の数)/(反応前に存在した手の総 数)
α:実験に基づく補正値。

 Grignard反応の場合は、テトラヒドロフラ 、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン等 エーテル系溶媒中でハロゲン化物と金属Mgと を反応させてGrignard試薬溶液とし、これと別 用意した単量体溶液とを混合し、ニッケル 媒又はパラジウム触媒を過剰反応に注意し がら添加した後に昇温して還流させながら 応させる方法が例示される。Grignard試薬は 量体に対して当量以上、好ましくは1~1.5当量 、より好ましくは1~1.2当量用いる。これら以 の方法で重合する場合も、公知の方法に従 て反応させることができる。

 ニッケル触媒の存在下反応させる例とし は例えば上述のニッケル(0)触媒により重合 る方法が挙げられる。ニッケル触媒として 、例えば、エチレンビス(トリフェニルホス フィン)ニッケル錯体、テトラキス(トリフェ ルホスフィン)ニッケル錯体、ビス(シクロ クタジエニル)ニッケル錯体が挙げられる。

 パラジウム触媒の存在下反応させる例と ては、上記Suzukiカップリング反応が挙げら る。パラジウム触媒としては、例えば、酢 パラジウム、パラジウム[テトラキス(トリ ェニルホスフィン)]錯体、ビス(トリシクロ キシルホスフィン)パラジウム錯体、ジクロ ビス(トリフェニルホスフィン)パラジウム 体等が挙げられる。

 以上説明したような一般式(7)で表される 合物は、本発明の化合物(特に高分子化合物 )を重合するための原料として有用である。

 本発明は、有機トランジスタや有機電界 光素子などの光電材料やそれらの光電材料 中間体として有用な下記式(8)~(10)で表され 化合物及びその合成法を提供するものであ 。

 このような一般式(7)で表される化合物の でも、合成の容易さの観点から、下記一般 (8)で表される化合物が好ましい。

 一般式(8)において、B環は単環の芳香環又は 縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、X 1 、X 2 はそれぞれ独立に重合に関与しうる置換基を 表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基 アルキルオキシ基、アリール基、アリール キシ基、アリールアルキル基、アリールア キルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル 基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボ キシル基、1価の複素環基又はヘテロアリー オキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3 の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRa 同一であっても異なっていてもよい。pが2 は3の場合、複数あるRbは同一であっても異 っていてもよい。また、B環、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、X 1 及びX 2 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。Ra及びRbにおけるアルキル基、アルキ オキシ基、アリール基、アリールオキシ基 アリールアルキル基、アリールアルキルオ シ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、アシ ル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル基 、1価の複素環基及びヘテロアリールオキシ としては、A環、B環及びC環が有していても い置換基に例示の基と同様のものが挙げら る。また、化合物の合成の容易さの観点か 、o及びpが0の場合が好ましい。

 更に好ましくは下記一般式(8-1)で表され 化合物である。

 一般式(8-1)において、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、X 1 、X 2 はそれぞれ独立に重合に関与しうる置換基を 表す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基 アルキルオキシ基、アリール基、アリール キシ基、アリールアルキル基、アリールア キルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル 基、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボ キシル基、1価の複素環基又はヘテロアリー オキシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3 の整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRa 同一であっても異なっていてもよい。pが2 は3の場合、複数あるRbは同一であっても異 っていてもよい。また、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、Ra、Rb、X 1 、X 2 、o及びpとしてはそれぞれ前述の通りのもの 挙げられる。

 中でも、(i)パラジウム触媒と塩基の存在 、ホウ酸残基又はホウ酸エステル残基とハ ゲン原子、アルキルスルホネート基、アリ ルスルホネート基又はアリールアルキルス ホネート基とを用いたSuzukiカップリングを いる方法;(ii)ニッケル(0)触媒存在下、ハロ ン原子、アルキルスルホネート基、アリー スルホネート基又はアリールアルキルスル ネート基をカップリングさせるYamamoto重合を 用いる方法;(iii)パラジウム触媒の存在下、ス タニル基とハロゲン原子、アルキルスルホネ ート基、アリールスルホネート基又はアリー ルアルキルスルホネート基とを用いたStilleカ ップリングを用いる方法;又は(iv)ニッケル触 の存在下、ハロゲン化マグネシウムとハロ ン原子、アルキルスルホネート基、アリー スルホネート基又はアリールアルキルスル ネート基とをカップリングさせるGrignardカ プリング法は反応収率が高いため、高い分 量の高分子化合物を得ることが容易であり また、共重合をおこなった場合、モノマー 込み比どおりの共重合体を得ることが可能 、反応の制御が容易であることから好まし 。これらの方法の中でも試薬の安全性の観 から、Suzuki重合法及びYamamoto重合法がより好 ましい。また、反応性の観点から、重合に関 与しうる置換基(重合活性基)であるハロゲン 子、アルキルスルホネート基、アリールス ホネート基又はアリールアルキルスルホネ ト基の中でも、塩素原子、臭素原子、ヨウ 原子が好ましく、臭素原子が特に好ましい

 前記一般式(8)で表される化合物は、下記一 式(9)で表される化合物から、X 3 及びX 4 を官能基変換することにより、合成すること ができる。

 一般式(9)において、B環は単環の芳香環又は 縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、X 3 、X 4 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子又はヨ ウ素原子を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立に ルキル基、アルキルオキシ基、アリール基 アリールオキシ基、アリールアルキル基、 リールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3 置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、 置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘ ロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞ れ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、 複数あるRaは同一であっても異なっていても い。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一で っても異なっていてもよい。また、B環、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、Ra及びRbとしてはそれぞれ前述の通りのも が挙げられる。さらに、化合物の合成の容 さの観点から、o及びpが0の場合が好ましい

 更に好ましくは下記一般式(9-1)で表され 化合物である。

 一般式(9-1)において、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、X 3 、X 4 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子又はヨ ウ素原子を表す。Ra及びRbはそれぞれ独立に ルキル基、アルキルオキシ基、アリール基 アリールオキシ基、アリールアルキル基、 リールアルキルオキシ基、2置換アミノ基、3 置換シリル基、アシル基、アシルオキシ基、 置換カルボキシル基、1価の複素環基又はヘ ロアリールオキシ基を表す。o及びpはそれぞ れ独立に0~3の整数を表す。oが2又は3の場合、 複数あるRaは同一であっても異なっていても い。pが2又は3の場合、複数あるRbは同一で っても異なっていてもよい。また、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、Ra、Rb、X 3 、X 4 、o及びpとしてはそれぞれ前述の通りのもの 挙げられる。

 前記一般式(8)におけるX 1 及び/又はX 2 がホウ酸エステル残基であるものは、X 3 及び/又はX 4 をGrignard試薬又はリチウムに置き換えた後に ウ酸エステルを反応させることにより合成 ることができる。このようなホウ酸エステ としては、トリメチルホウ酸、トリイソプ ピルホウ酸、2-イソプロポキシ-4,4,5,5-テト メチル-1,3,2-ジオキサボロラン等が挙げられ 。また、J. Org. Chem., 60(23), 7508(1995) に記 のようにパラジウム触媒と塩基の存在下、 ボレートと反応させることにより合成する ともできる。このジボレートとしては、ビ (ピナコレート)ジボラン、ビス(カテコレー )ジボラン、ビス(ネオペンチルグリコレー )ジボラン、ビス(トリメチレングリコレート )ジボラン等が挙げられる。

 また、前記一般式(8)におけるX 1 及び/又はX 2 が-B(OH) 2 であるものは、上記ホウ酸エステルを酸又は 塩基の存在下に加水分解する方法で合成する ことができる。

 さらに、前記一般式(8)におけるX 1 及び/又はX 2 がハロゲン化マグネシウムであるものは、マ グネシウムの存在下で合成することができる 。

 また、前記一般式(8)におけるX 1 及び/又はX 2 がハロゲン化マグネシウムであるものは、X 3 及び/又はX 4 をGrignard試薬又はリチウムに置き換えた後に リアルキル塩化スズと反応させることによ 合成することができる。このトリアルキル 化スズとしては、トリメチル塩化スズ、ト -n-ブチル塩化スズ等が挙げられる。

 さらに、前記一般式(8)におけるX 1 及び/又はX 2 がアルキルスルホネート基、アリールスルホ ネート基又はアリールアルキルスルホネート 基であるものは、X 3 及び/又はX 4 を水酸基に変換した後に、塩基の存在下、対 応するスルホン酸無水物又は塩化スルホニル を反応させることで合成することができる。 このスルホン酸無水物としては、メタンスル ホン酸無水物、トリフルオロメタンスルホン 酸無水物、ベンゼンスルホン酸無水物等が挙 げられる。また、この塩化スルホニルとして は、塩化メタンスルホニル、塩化トリフルオ ロメタンスルホニル、塩化ベンゼンスルホニ ル等が挙げられる。

 また、前記一般式(9)におけるX 3 及び/又はX 4 を水酸基に変換する方法としては、上記のよ うにして得られるX 1 及び/又はX 2 が-B(OH) 2 である化合物を過酸化物で酸化することによ り合成することができる。この過酸化物とし ては、過酸化水素、m-クロロベンゼン過安息 酸、t-ブチルヒドロパーオキシド等が挙げ れる。

 前記一般式(9)で表される化合物は、ハロ ン化剤の存在下で、下記一般式(10)で表され る化合物から、ハロゲン化反応により、合成 することができる。適当な反応条件を選択す ることにより非常に選択性よく上記式(9)で表 される化合物を合成することができる。

 一般式(10)において、B環は単環の芳香環又 縮合した芳香環を表し、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表す。Ra及びRbはそ ぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基 アリール基、アリールオキシ基、アリール ルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置 アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシ ルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複 環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2 は3の場合、複数あるRaは同一であっても異 っていてもよい。pが2又は3の場合、複数あ Rbは同一であっても異なっていてもよい。 た、B環、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、Ra及びRbとしてはそれぞれ前述の通りのも が挙げられる。さらに、化合物の合成の容 さの観点から、o及びpが0の場合が好ましい

 更に好ましくは下記一般式(10-1)で表され 化合物である。

 一般式(10-1)において、R 1 及びR 4 はそれぞれ独立に1価の基を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、Ra及びRbはそ ぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基 アリール基、アリールオキシ基、アリール ルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置 アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシ ルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複 環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2 は3の場合、複数あるRaは同一であっても異 っていてもよい。pが2又は3の場合、複数あ Rbは同一であっても異なっていてもよい。 た、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、Ra、Rb、o及びpとしてはそれぞれ前述の通り のものが挙げられる。

 ここでハロゲン化剤としては、例えば、N -クロロスクシンイミド、N-クロロフタル酸イ ミド、N-クロロジエチルアミン、N-クロロジ チルアミン、N-クロロシクロへキシルアミン 、N-ブロモスクシンイミド、N-ブロモフタル イミド、N-ブロモジトリフルオロメチルアミ ン、N-ヨウドスクシンイミド、N-ヨウドフタ 酸イミド等のN-ハロゲノ化合物;フッ素、塩 、臭素等のハロゲン元素;ベンジルトリメチ アンモニウムトリブロミドが挙げられる。 れらの中でも、N-ハロゲノ化合物が好まし 。

 反応に用いられる溶媒としては、例えば ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン シクロヘキサン等の飽和炭化水素;ベンゼン 、トルエン、エチルベンゼン、キシレン等の 不飽和炭化水素;四塩化炭素、クロロホルム ジクロロメタン、クロロブタン、ブロモブ ン、クロロペンタン、ブロモペンタン、ク ロヘキサン、ブロモヘキサン、クロロシク ヘキサン、ブロモシクロヘキサン等のハロ ン化飽和炭化水素;クロロベンゼン、ジクロ ベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲ 化不飽和炭化水素;メタノール、エタノール 、プロパノール、イソプロパノール、ブタノ ール、t-ブチルアルコール等のアルコール類; 蟻酸、酢酸、プロピオン酸等のカルボン酸類 ;ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、メ ル-t-ブチルエーテル、テトラヒドロフラン テトラヒドロピラン、ジオキサン等のエー ル類;トリメチルアミン、トリエチルアミン N,N,N’,N’-テトラメチルエチレンジアミン ピリジン等のアミン類;N,N-ジメチルホルムア ミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジエチ アセトアミド、N-メチルモルホリンオキシ 、N-メチル-2-ピロリドン等のアミド類が挙げ られる。これらの溶媒は、1種を単独で又は2 以上を組み合わせて使用することができる

 反応の温度は、-100℃~溶媒の沸点程度で り、好ましくは-20℃~50℃である。

 前記一般式(10)で表される化合物は、塩基の 存在下で、下記一般式(11)で表される化合物 ら、窒素原子上の置換反応により、製造す ことができる。例えば、R 1 及び/又はR 4 がアルキル基の場合、塩基の存在下、ハロゲ ン化アルキルへの求核置換反応で製造するこ とができる。また、R 1 及び/又はR 4 が芳香族基(すなわち、アリール基、1価の芳 族複素環基であり、以下、同じである。)の 場合、銅触媒と塩基の存在下、芳香族ヨウ化 物と反応させるUllmannカップリング条件で製 することができる。また、Angewandte Chemie, In ternational Edition in English, (1995), 34(12), 1348  記載のようにパラジウム触媒と塩基とハロゲ ン化芳香族化合物とを反応させることによっ ても製造することができる。

 一般式(11)において、B環は単環の芳香環又 縮合した芳香環を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、R 10 及びR 11 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表 。また、R 10 及びR 11 のうちの少なくとも一方は水素原子である。 Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アル ルオキシ基、アリール基、アリールオキシ 、アリールアルキル基、アリールアルキル キシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、ア シル基、アシルオキシ基、置換カルボキシル 基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキ 基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整数 を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一 あっても異なっていてもよい。pが2又は3の 合、複数あるRbは同一であっても異なって てもよい。さらに、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Ra及びRbとしてはそれぞれ前述の通りのも が挙げられる。また、化合物の合成の容易 の観点から、o及びpが0の場合が好ましい。

 更に好ましくは下記一般式(11-1)で表され 化合物である。

 一般式(11-1)において、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、R 10 及びR 11 はそれぞれ独立に水素原子または1価の基を す。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、 ルキルオキシ基、アリール基、アリールオ シ基、アリールアルキル基、アリールアル ルオキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル 、アシル基、アシルオキシ基、置換カルボ シル基、1価の複素環基又はヘテロアリール キシ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3 整数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは 同一であっても異なっていてもよい。pが2又 3の場合、複数あるRbは同一であっても異な ていてもよい。また、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、R 10 、R 11 、Ra、Rb、o及びpとしてはそれぞれ前述の通り のものが挙げられる。

 前記一般式(10)又は(11)で表される化合物 、酸の存在下で、下記一般式(12)で表される 合物から環化反応により製造することがで る。

 一般式(12)において、B環は単環の芳香環又 縮合した芳香環を表し、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表 。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、ア キルオキシ基、アリール基、アリールオキ 基、アリールアルキル基、アリールアルキ オキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基 アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキ ル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオ シ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の 数を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同 一であっても異なっていてもよい。pが2又は3 の場合、複数あるRbは同一であっても異なっ いてもよい。また、B環、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Ra及びRbとしてはそれぞれ前述の通りのも が挙げられる。さらに、化合物の合成の容 さの観点から、o及びpが0の場合が好ましい

 このような酸としては、プロトン酸でも く、ルイス酸でもよい。プロトン酸として 、例えば、メタンスルホン酸、トリフルオ メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸 のスルホン酸類、蟻酸、酢酸、トリフルオ 酢酸、プロピオン酸等のカルボン酸類;硫酸 塩酸、硝酸、リン酸等の無機酸が挙げられ 。これらのプロトン酸の中でも、塩酸、硫 、硝酸等の強無機酸が好ましい。また、ル ス酸としては、例えば、3臭化ホウ素、3塩 ホウ素、3フッ化ホウ素エーテル錯体等ハロ ン化ホウ素化物;塩化アルミニウム、塩化チ タン、塩化マンガン、塩化鉄、塩化コバルト 、塩化銅、塩化亜鉛、臭化アルミニウム、臭 化チタン、臭化マンガン、臭化鉄、臭化コバ ルト、臭化銅、臭化亜鉛等のハロゲン化金属 が挙げられる。これらのルイス酸の中でも、 トリフェニルメチルテトラフルオロボレート が好ましい。これらのルイス酸は、1種を単 で又は2種以上を組み合わせて使用すること できる。

 反応の媒体としては上記の酸を用いても いが、それ以外の溶媒を用いても良い。用 る溶媒としては、例えば、ペンタン、ヘキ ン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン の飽和炭化水素;四塩化炭素、クロロホルム 、ジクロロメタン、クロロブタン、ブロモブ タン、クロロペンタン、ブロモペンタン、ク ロロヘキサン、ブロモヘキサン、クロロシク ロヘキサン、ブロモシクロヘキサン等のハロ ゲン化飽和炭化水素;クロロベンゼン、ジク ロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロ ン化不飽和炭化水素;ニトロメタン、ニトロ ンゼン等のニトロ化化合物が挙げられる。 れらの溶媒は、1種を単独で又は2種以上を み合わせて使用することができる。

 反応温度としては、-50℃~溶媒の沸点程度 であり、好ましくは0~100℃である。

 なお、前記一般式(10)でR 12 及びR 13 のうち少なくとも一方が芳香族基である場合 、副反応で収率が悪くなるので、R 12 及び/又はR 13 が水素原子の化合物を用い前記一般式(11)で される化合物を製造し、その後に窒素原子 を芳香族基に変換する方法が好ましい。

 前記式(12)で表される化合物のうち、合成 のしやすさの観点から下記一般式(12-1)で表さ れる場合が好ましい。

 一般式(12-1)において、B環は単環の芳香環又 は縮合した芳香環を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表 。R 21 、R 22 、R 23 及びR 24 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、R 21 、R 22 、R 23 及びR 24 のうちの少なくとも1つはアリール基を表す Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、アル ルオキシ基、アリール基、アリールオキシ 、アリールアルキル基、アリールアルキル キシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基、 シル基、アシルオキシ基、置換カルボキシ 基、1価の複素環基又はヘテロアリールオキ 基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の整 を表す。oが2又は3の場合、複数あるRaは同一 であっても異なっていてもよい。pが2又は3の 場合、複数あるRbは同一であっても異なって てもよい。また、B環、R 12 、R 13 、Ra、Rb、o及びpとしてはそれぞれ前述の通り のものが挙げられる。R 21 、R 22 、R 23 及びR 24 におけるアルキル基、アリール基、アリール アルキル基、アルケニル基、又はアルキニル 基としては、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 に例示の基と同様のものが挙げられる。

 前記一般式(12-1)で表される化合物は、一般 :R 14 -M
(式中、R 14 はアルキル基、アリール基、アリールアルキ ル基、アルケニル基又はアルキニル基を表し 、Mはリチウム又はハロゲン化マグネシウム 表す。)
で表される化合物の下記一般式(13)で表され 化合物への求核反応により製造することが きる。

 一般式(13)において、B環は単環の芳香環又 縮合した芳香環を表し、R 21 及びR 23 はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ア リール基、アリールアルキル基、アルケニル 基、又はアルキニル基を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表 。Ra及びRbはそれぞれ独立にアルキル基、ア キルオキシ基、アリール基、アリールオキ 基、アリールアルキル基、アリールアルキ オキシ基、2置換アミノ基、3置換シリル基 アシル基、アシルオキシ基、置換カルボキ ル基、1価の複素環基又はヘテロアリールオ シ基を表す。o及びpはそれぞれ独立に0~3の 数を表す。R 21 、R 23 及びR 14 のうちの少なくとも1つはアリール基を表す oが2又は3の場合、複数あるRaは同一であって も異なっていてもよい。pが2又は3の場合、複 数あるRbは同一であっても異なっていてもよ 。また、B環、R 12 、R 13 、Ra及びRbとしてはそれぞれ前述の通りのも が挙げられる。さらに、R 14 で表されるアルキル基としては、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 で表される基として例示の基と同様のものが 挙げられる。R 14 で表されるアリール基、アリールアルキル基 、アルケニル基又はアルキニル基としては、 A環、B環及びC環が有していてもよい置換基に 例示の基と同様のものが挙げられる。また、 化合物の合成の容易さの観点から、o及びpが0 の場合が好ましい。

 用いる一般式:R 14 -Mで表される化合物の当量は、前記一般式(13) におけるR 12 及びR 13 がいずれも水素原子の場合、4当量以上であ ことが好ましい。また、R 12 、R 13 のうちのどちらか一方が水素原子の場合、3 量以上であることが好ましい。さらに、R 12 及びR 13 がいずれも水素原子でない場合、2当量以上 あることが好ましい。

 また、前記一般式(12-1)で表される化合物は 一般式:R 15 -M
(式中、R 15 はアルキル基、アリール基、アリールアルキ ル基、アルケニル基又はアルキニル基を表し 、Mはリチウム又はハロゲン化マグネシウム 表す。)
で表される化合物の下記一般式(14)で表され 化合物への求核反応により製造することが きる。

 一般式(14)において、B環は単環の芳香環又 縮合した芳香環を表し、R 12 及びR 13 はそれぞれ独立に水素原子又は1価の基を表 、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又 はアリールアルキル基を表す。Ra及びRbはそ ぞれ独立にアルキル基、アルキルオキシ基 アリール基、アリールオキシ基、アリール ルキル基、アリールアルキルオキシ基、2置 アミノ基、3置換シリル基、アシル基、アシ ルオキシ基、置換カルボキシル基、1価の複 環基又はヘテロアリールオキシ基を表す。o びpはそれぞれ独立に0~3の整数を表す。oが2 は3の場合、複数あるRaは同一であっても異 っていてもよい。pが2又は3の場合、複数あ Rbは同一であっても異なっていてもよい。 た、B環、R 12 、R 13 とRa及びRbとしてはそれぞれ前述の通りのも が挙げられる。さらに、R 16 及びR 17 で表されるアルキル基、アリール基又はアリ ールアルキル基としては、A環、B環及びC環が 有していてもよい置換基に例示の基と同様の ものが挙げられる。また、化合物の合成の容 易さの観点から、o及びpが0の場合が好ましい 。

 用いる一般式:R 15 -Mで表される化合物の当量は、R 12 及びR 13 がいずれも水素原子の場合、6当量以上であ ことが好ましい。また、R 12 、R 13 のうちのどちらか一方が水素原子の場合、5 量以上であることが好ましい。R 12 及びR 13 がいずれも水素原子でない場合、4当量以上 あることが好ましい。

 前記一般式(13)で表される化合物から前記 一般式(12-1)で表される化合物を製造する反応 、並びに前記一般式(14)で表される化合物か 前記一般式(12-1)で表される化合物を製造す 反応は、いずれもアルゴンや窒素等の不活 ガスの雰囲気下でおこなうことが好ましい

 反応に用いられる溶媒としては、例えば ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン シクロヘキサン等の飽和炭化水素;ベンゼン 、トルエン、エチルベンゼン、キシレン等の 不飽和炭化水素;ジメチルエーテル、ジエチ エーテル、メチル-t-ブチルエーテル、テト ヒドロフラン、テトラヒドロピラン、ジオ サン等のエーテル類が挙げられる。これら 溶媒は、1種を単独で又は2種以上を組み合わ せて使用することができる。

 反応の温度としては、-100℃から溶媒の沸 点程度であり、-80℃~室温が好ましい。

 次に、前記一般式(14)で表される化合物の 中でも、化合物の合成の容易さの観点から好 適に用いることができる下記一般式(14-1)で表 される化合物の製造方法について説明する。

 一般式(14-1)において、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又 はアリールアルキル基を表す。前記一般式(14 -1)で表される化合物は、パラジウム、ニッケ ル及び銅からなる群から選択される少なくと も1つの金属を含む触媒の存在下で、下記一 式(15)で表される化合物、下記一般式(16)で表 される化合物及び下記一般式(17)で表される 合物から縮合反応により製造することがで る。

 一般式(15)~(17)において、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又 はアリールアルキル基を表し、X 5 及びX 6 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子、ヨウ 素原子、アルキルスルホネート基、アリール スルホネート基又はアリールアルキルスルホ ネート基を表す。また、R 16 及びR 17 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。

 反応の条件としては、銅触媒と塩基の存 下、芳香族ヨウ化物と反応させるUllmannカッ プリング条件で製造することができる。また 、Angewandte Chemie, International Edition in English,  (1995), 34(12), 1348 記載のようにパラジウム 媒と塩基とハロゲン化芳香族化合物とを反 させることによっても製造することができ 。

 合成の容易さの観点から、前記一般式(15) で表される化合物及び前記一般式(16)で表さ る化合物は同一である場合が好ましい。

 また、前記一般式(14-1)で表される化合物 、パラジウム、ニッケル及び銅からなる群 ら選択される少なくとも1つの金属を含む触 媒の存在下で、下記一般式(18)で表される化 物、下記一般式(19)で表される化合物及び下 一般式(20)で表される化合物から縮合反応に より製造することもできる。

 一般式(18)~(20)において、R 16 及びR 17 はそれぞれ独立にアルキル基、アリール基又 はアリールアルキル基を表し、X 7 及びX 8 はそれぞれ独立に塩素原子、臭素原子、ヨウ 素原子、アルキルスルホネート基、アリール スルホネート基又はアリールアルキルスルホ ネート基を表す。また、R 16 、及びR 17 としてはそれぞれ前述の通りのものが挙げら れる。

 反応の条件としては、銅触媒と塩基の存 下、芳香族ヨウ化物と反応させるUllmannカッ プリング条件で製造することができる。また 、Angewandte Chemie, International Edition in English,  (1995), 34(12), 1348 記載のようにパラジウム 媒と塩基とハロゲン化芳香族化合物とを反 させることによっても製造することができ 。

 合成の容易さの観点から、前記一般式(18) で表される化合物及び前記一般式(19)で表さ る化合物は同一である場合が好ましい。

 次に、本発明の化合物を含む組成物につ て説明する。正孔輸送材料、電子輸送材料 び発光材料からなる群から選択される少な とも1種類の材料と本発明の化合物を含有す る組成物は、発光材料や電荷輸送材料として 用いることができる。

 本発明の組成物において、正孔輸送材料 電子輸送材料及び発光材料からなる群から 択される少なくとも1種類の材料と本発明の 化合物の含有比率は、用途に応じて決めれば よい。また、本発明の化合物を2種類以上混 し、組成物として用いることもできる。

 また、本発明の組成物を用いて有機電界 光素子の発光層を形成することができる。 のような発光層の膜厚としては、用いる材 によって最適値が異なり、駆動電圧と発光 率が適度な値となるように選択すればよい 、例えば1nm~1μmであり、好ましくは2nm~500nm あり、さらに好ましくは5nm~200nmである。

 このような発光層の形成方法としては、 液からの成膜による方法が例示される。溶 からの成膜方法としては、スピンコート法 キャスティング法、マイクログラビアコー 法、グラビアコート法、バーコート法、ロ ルコート法、ワイアーバーコート法、ディ プコート法、スプレーコート法、スクリー 印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷 、インクジェットプリント法等の塗布方法 用いることができる。パターン形成や多色 塗分けが容易であるという点で、スクリー 印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷 、インクジェットプリント法等の印刷法が ましい。

 印刷法等で用いるインク組成物(溶液)と ては、少なくとも1種類の本発明の化合物が 有されていればよく、また本発明の化合物 外に正孔輸送材料、電子輸送材料、発光材 、溶媒、安定剤などの添加剤を含んでいて よい。

 このようなインク組成物中における本発 の化合物の割合は、溶媒を除いた組成物の 重量に対して通常は20wt%~100wt%であり、好ま くは40wt%~100wt%である。また、このようなイ ク組成物中に溶媒が含まれる場合の溶媒の 合は、組成物の全重量に対して1wt%~99.9wt%で り、好ましくは60wt%~99.5wt%であり、さらに好 ましく80wt%~99.0wt%である。なお、インク組成 の粘度は印刷法によって異なるが、インク ェットプリント法等インク組成物中が吐出 置を経由するもの場合には、吐出時の目づ りや飛行曲がりを防止するために粘度が25℃ において1~20mPa・sの範囲であることが好まし 。

 本発明のインク組成物(溶液)は、本発明 化合物の他に、粘度及び/又は表面張力を調 するための添加剤を含有していてもよい。 のような添加剤としては、粘度を高めるた の高分子量の高分子化合物(増粘剤)や貧溶 、粘度を下げるための低分子量の化合物、 面張力を下げるための界面活性剤等を適宜 み合わせて使用すればよい。

 このように粘度を高めるための高分子量 高分子化合物としては、本発明の化合物と じ溶媒に可溶性で、発光や電荷輸送を阻害 ないものであればよい。例えば、高分子量 ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート 或いは本発明の化合物のうち分子量が大き ものなどを用いることができる。また、ポ スチレン換算の重量平均分子量は、50万以 のものが好ましく、100万以上のものがより ましい。

 また、貧溶媒を増粘剤として用いること できる。すなわち、溶液中の固形分に対す 貧溶媒を少量添加することで、粘度を高め ことができる。この目的で貧溶媒を添加す 場合、溶液中の固形分が析出しない範囲で 溶媒の種類と添加量を選択すればよい。保 時の安定性も考慮すると、貧溶媒の量は、 液全体に対して50wt%以下であることが好ま く、30wt%以下であることがより好ましい。

 また、本発明のインク組成物(溶液)は、 存安定性を改善するために、本発明の化合 の他に、酸化防止剤を含有していてもよい 酸化防止剤としては、本発明の化合物と同 溶媒に可溶性で、発光や電荷輸送を阻害し いものであればよく、フェノール系酸化防 剤、リン系酸化防止剤等が挙げられる。

 さらに、このような溶液をインク組成物 して用いる場合、用いる溶媒としては特に 限はないが、このインク組成物を構成する 媒以外の材料を溶解又は均一に分散できる のが好ましい。このような溶媒としては、 えば、クロロホルム、塩化メチレン、1,2-ジ クロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、クロ ロベンゼン、o-ジクロロベンゼン等の塩素系 媒;テトラヒドロフラン、ジオキサン、アニ ソール等のエーテル系溶媒、トルエン、キシ レン等の芳香族炭化水素系溶媒;シクロヘキ ン、メチルシクロヘキサン、n-ペンタン、n- キサン、n-へプタン、n-オクタン、n-ノナン n-デカン等の脂肪族炭化水素系溶媒;アセト 、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン ベンゾフェノン、アセトフェノン等のケト 系溶媒;酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセ ルソルブアセテート、安息香酸メチル、酢酸 フェニル等のエステル系溶媒;エチレングリ ール、エチレングリコールモノブチルエー ル、エチレングリコールモノエチルエーテ 、エチレングリコールモノメチルエーテル ジメトキシエタン、プロピレングリコール ジエトキシメタン、トリエチレングリコー モノエチルエーテル、グリセリン、1,2-ヘキ ンジオール等の多価アルコール及びその誘 体;メタノール、エタノール、プロパノール 、イソプロパノール、シクロヘキサノール等 のアルコール系溶媒;ジメチルスルホキシド のスルホキシド系溶媒;N-メチル-2-ピロリド 、N,N-ジメチルホルムアミド等のアミド系溶 が挙げられる。また、これらの溶媒は、1種 を単独で又は2種以上を組み合わせて使用す ことができる。これらの溶媒の中でも、高 子化合物等の溶解性、成膜時の均一性、粘 特性等の観点から、芳香族炭化水素系溶媒 脂肪族炭化水素系溶媒、エステル系溶媒、 トン系溶媒が好ましく、トルエン、キシレ 、エチルベンゼン、ジエチルベンゼン、ト メチルベンゼン、n-プロピルベンゼン、i-プ ピルベンゼン、n-ブチルベンゼン、i-ブチル ベンゼン、s-ブチルベンゼン、アニソール、 トキシベンゼン、1-メチルナフタレン、シ ロヘキサン、シクロヘキサノン、シクロヘ シルベンゼン、ビシクロヘキシル、シクロ キセニルシクロヘキサノン、n-ヘプチルシク ロヘキサン、n-ヘキシルシクロヘキサン、2- ロピルシクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3- プタノン、4-ヘプタノン、2-オクタノン、2- ナノン、2-デカノン、ジシクロヘキシルケ ン、アセトフェノン、ベンゾフェノンがよ 好ましい。さらに、溶液中の溶媒の種類は 成膜性の観点や素子特性等の観点から、2種 以上であることが好ましく、2~3種類である とがより好ましく、2種類であることが特に 好ましい。

 また、溶液中に2種類の溶媒が含まれる場 合、そのうちの1種類の溶媒は25℃において固 体状態でもよい。成膜性の観点から、1種類 溶媒は沸点が180℃以上の溶媒であることが ましく、200℃以上の溶媒であることがより ましい。また、粘度の観点から、2種類の溶 ともに、60℃において1wt%以上の本発明の化 物が溶解することが好ましく、2種類の溶媒 のうちの1種類の溶媒には、25℃において1wt% 上の本発明の化合物が溶解することが好ま い。

 さらに、溶液中に2種類以上の溶媒が含ま れる場合、粘度及び成膜性の観点から、最も 沸点が高い溶媒が、溶液中の全溶媒の重量の 40~90wt%であることが好ましく、50~90wt%である とがより好ましく、65~85wt%であることが特に 好ましい。

 このような溶液中に含まれる本発明の化 物は、1種類でも2種類以上でもよく、素子 性等を損なわない範囲で本発明の化合物以 の化合物を含んでいてもよい。

 本発明のインク組成物(溶液)には、水、 属及びその塩を1~1000ppm(重量基準)の範囲で含 んでいてもよい。金属としては、例えば、リ チウム、ナトリウム、カルシウム、カリウム 、鉄、銅、ニッケル、アルミニウム、亜鉛、 クロム、マンガン、コバルト、白金、イリジ ウムが挙げられる。また、本発明のインク組 成物(溶液)は、珪素、リン、フッ素、塩素、 素を1~1000ppm(重量基準)の範囲で含んでいて よい。

 本発明のインク組成物(溶液)を用いて、 ピンコート法、キャスティング法、マイク グラビアコート法、グラビアコート法、バ コート法、ロールコート法、ワイアーバー ート法、ディップコート法、スプレーコー 法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、 フセット印刷法、インクジェットプリント 等の塗布方法により、本発明の薄膜を作製 ることができる。これらの塗布方法の中で 、本発明のインク組成物(溶液)をスクリーン 印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法 、インクジェットプリント法により成膜する 用途に用いることが好ましく、インクジェッ ト法で成膜する用途に用いることがより好ま しい。

 本発明の化合物を含む薄膜は、上記のよ に本発明のインク組成物(溶液)を用いて作 できる。このような薄膜としては、例えば 発光性薄膜、導電性薄膜、有機半導体薄膜 挙げられる。

 本発明の導電性薄膜は、表面抵抗が1Kω/ 以下であることが好ましい。また、このよ な薄膜に、ルイス酸、イオン性化合物等を ープすることにより、電気伝導度を高める とができる。さらに、表面抵抗が100ω/□以 であることがより好ましく、10ω/□であるこ とが特に好ましい。

 本発明の有機半導体薄膜は、電子移動度又 正孔移動度のうちのいずれか大きいほうが 10 -5 cm 2 /V/秒以上であることが好ましく、10 -3 cm 2 /V/秒以上であることがより好ましく、10 -1 cm 2 /V/秒以上であることが特に好ましい。

 また、SiO 2 等の絶縁膜とゲート電極とを形成したSi基板 に本発明の有機半導体薄膜を形成し、Au等 ソース電極とドレイン電極を形成すること より、有機トランジスタとすることができ 。

 また、本発明の有機電界発光素子として 、陰極と発光層との間に、電子輸送層を設 た有機電界発光素子、陽極と発光層との間 、正孔輸送層を設けた有機電界発光素子、 極と発光層との間に、電子輸送層を設け、 つ陽極と発光層との間に、正孔輸送層を設 た有機電界発光素子、並びにこれらの素子 更に陽極と発光層との間にインターレイヤ 層を設けた有機電解発光素子等が挙げられ 。

 このような有機電界発光素子の構造として 、以下のa)~d)の構造が例示される。
a)陽極/発光層/陰極
b)陽極/正孔輸送層/発光層/陰極
c)陽極/発光層/電子輸送層/陰極
d)陽極/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/陰極
(ここで、/は各層が隣接して積層されている とを示す。以下、同じである。)
また、これら構造において、発光層と陽極と の間に、発光層に隣接してインターレイヤー 層を設ける構造も例示される。すなわち、
a’)陽極/インターレイヤー層/発光層/陰極
b’)陽極/正孔輸送層/インターレイヤー層/発 層/陰極
c’)陽極/インターレイヤー層/発光層/電子輸 層/陰極
d’)陽極/正孔輸送層/インターレイヤー層/発 層/電子輸送層/陰極。

 インターレイヤー層は正孔注入、正孔輸 及び電子ブロックのいずれか1つ以上の機能 を有することもある。

 本発明の化合物は、有機電界発光素子の ての或いは一部の層に、単独若しくは混合 として用いることができる。本発明の化合 を、一部の層に用いる場合、及び混合物と て用いる場合には、下記に示すような、一 的な材料を用いることができる。

 本発明の有機電界発光素子の発光層とし は、高分子材料として、ポリフルオレン誘 体、ポリパラフェニレンビニレン誘導体、 リフェニレン誘導体、ポリパラフェニレン 導体、ポリチオフェン誘導体、ポリジアル ルフルオレン、ポリフルオレンベンゾチア アゾール、ポリアルキルチオフェン又は本 明の高分子化合物等の共役系高分子化合物 用いてなるものが挙げられる。

 また、これら高分子材料を用いてなる発 層は、ペリレン系色素、クマリン系色素、 ーダミン系色素などの高分子系色素化合物 、ルブレン、ペリレン、9,10-ジフェニルア トラセン、テトラフェニルブタジエン、ナ ルレッド、クマリン6、キナクリドン等の低 子色素化合物を含有してもよい。また、ナ タレン誘導体、アントラセン若しくはその 導体、ペリレン若しくはその誘導体、ポリ チン系、キサンテン系、クマリン系、シア ン系等の色素類、8-ヒドロキシキノリン若 くはその誘導体の金属錯体、芳香族アミン テトラフェニルシクロペンタジエン若しく その誘導体、又はテトラフェニルブタジエ 若しくはその誘導体、トリス(2-フェニルピ ジン)イリジウム等の燐光を発光する金属錯 を含有してもよい。

 また、本発明の発光素子が有する発光層 、非共役系高分子化合物[例えば、ポリビニ ルカルバゾール、ポリ塩化ビニル、ポリカー ボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタク リレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ エステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオ キシド、ポリブタジエン、ポリ(N-ビニルカル バゾール)、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フ ノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロー 、酢酸ビニル、ABS樹脂、ポリウレタン、メ ミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アル ド樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂や、 ルバゾール誘導体、トリアゾール誘導体、 キサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導 、イミダゾール誘導体、ポリアリールアル ン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン 導体、フェニレンジアミン誘導体、アリー アミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体 スチリルアントラセン誘導体、フルオレノ 誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘 体、シラザン誘導体、芳香族第三級アミン 合物、スチリルアミン化合物、芳香族ジメ リディン系化合物、ポルフィリン系化合物 ポリシラン系化合物、ポリ(N-ビニルカルバ ール)誘導体、有機シラン誘導体を含む重合 ]と前記有機色素や金属錯体などの発光性有 機化合物との混合組成物から構成されてもよ い。

 このような高分子化合物の具体例として 、WO97/09394号パンフレット、WO98/27136号パン レット、WO99/54385号パンフレット、WO00/22027号 パンフレット、WO01/19834号パンフレット、GB234 0304A号公報、GB2348316号公報、US573636号公報、US 5741921号公報、US5777070号公報、EP0707020号公報 特開平9-111233号公報、特開平10-324870号公報、 特開平2000-80167号公報、特開2001-123156号公報、 特開2004-168999号公報、特開2007-162009号公報、 機EL素子の開発と構成材料(シーエムシー出 、2006年発行)、等に開示されているポリフル オレン、その誘導体及び共重合体、ポリアリ ーレン、その誘導体及び共重合体、ポリアリ ーレンビニレン、その誘導体及び共重合体、 芳香族アミン及びその誘導体の(共)重合体が 示される。

 また、低分子化合物の具体例としては、 えば、特開昭57-51781号公報、有機薄膜仕事 数データ集[第2版](シーエムシー出版、2006年 発行)、有機EL素子の開発と構成材料(シーエ シー出版、2006年発行)等に記載されている化 合物が例示される。

 前記材料は単成分であっても或いは複数 成分からなる組成物であってもよい。また 前記発光層は、前記材料の1種又は2種以上 らなる単層構造であってもよいし、同一組 又は異種組成の複数層からなる多層構造で ってもよい。

 発光層の成膜方法に制限はなく、正孔注 層の成膜と同様の方法が挙げられる。溶液 らの成膜方法としては、スピンコート法、 ャスティング法、バーコート法、スリット ート法、スプレーコート法、ノズルコート 、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、フ キソ印刷法、インクジェットプリント法等 前記塗布法及び印刷法が挙げられ、昇華性 合物材料を用いる場合には、真空蒸着法、 写法等が挙げられる。また、溶液からの成 方法に用いる溶媒の例としては、正孔注入 の成膜方法で列記した溶媒が挙げられる。

 発光層に続いて、電子輸送層等の有機化 物層を塗布法にて形成する際に、下層が後 ら塗布する層の溶液に含まれる溶媒に溶解 る場合は、正孔注入層の成膜方法での例示 同様の方法で下層を溶媒不溶にすることが きる。

 発光層の膜厚としては、用いる材料によ て最適値が異なり、駆動電圧と発光効率が 度な値となるように選択すればよいが、少 くともピンホールが発生しないような厚さ 必要であり、あまり厚いと、素子の駆動電 が高くなり好ましくない。従って、発光層 膜厚としては、例えば5nmから1μmであり、好 ましくは10nm~500nmであり、さらに好ましくは30 nm~200nmである。

 本発明の有機電界発光素子が正孔輸送層 有する場合、使用される正孔輸送性材料と ては、例えば、ポリビニルカルバゾール及 その誘導体、ポリシラン及びその誘導体、 鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリシ キサン誘導体、ピラゾリン誘導体、アリー アミン誘導体、スチルベン誘導体、トリフ ニルジアミン誘導体、ポリアニリン及びそ 誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、 リピロール及びその誘導体、ポリ(p-フェニ ンビニレン)及びその誘導体、ポリ(2,5-チエ レンビニレン)及びその誘導体が挙げられる 。

 また、このような正孔輸送性材料として 、例えば、特開昭63-70257号公報、同63-175860 公報、特開平2-135359号公報、同2-135361号公報 同2-209988号公報、同3-37992号公報、同3-152184 公報に記載されているものが挙げられる。

 これらの中でも、正孔輸送層に用いる正 輸送性材料としては、ポリビニルカルバゾ ル及びその誘導体、ポリシラン及びその誘 体、側鎖又は主鎖に芳香族アミン化合物基 有するポリシロキサン誘導体、ポリアニリ 及びその誘導体、ポリチオフェン及びその 導体、ポリ(p-フェニレンビニレン)及びその 誘導体、ポリ(2,5-チエニレンビニレン)及びそ の誘導体等の高分子正孔輸送性材料が好まし く、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体 、ポリシラン及びその誘導体、側鎖又は主鎖 に芳香族アミンを有するポリシロキサン誘導 体がより好ましい。

 また、低分子化合物の正孔輸送性材料と ては、ピラゾリン誘導体、アリールアミン 導体、スチルベン誘導体、トリフェニルジ ミン誘導体が例示される。なお、低分子化 物の正孔輸送性材料の場合には、高分子バ ンダーに分散させて用いることが好ましい

 このように低分子化合物を混合するため 高分子バインダーとしては、電荷輸送を極 に阻害しないものが好ましく、また可視光 対する吸収が強くないものが好適に用いら る。このような高分子バインダーとしては 例えば、ポリ(N-ビニルカルバゾール)、ポリ アニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及 びその誘導体、ポリ(p-フェニレンビニレン) びその誘導体、ポリ(2,5-チエニレンビニレン )及びその誘導体、ポリカーボネート、ポリ クリレート、ポリメチルアクリレート、ポ メチルメタクリレート、ポリスチレン、ポ 塩化ビニル、ポリシロキサンが挙げられる

 ポリビニルカルバゾール及びその誘導体 、例えば、ビニルモノマーからカチオン重 又はラジカル重合によって得られる。

 また、ポリシラン及びその誘導体として 、ケミカル・レビュー(Chem.Rev.)第89巻、1359 (1989年)、英国特許GB2300196号公開明細書に記 の化合物等が例示される。合成方法もこれ に記載の方法を用いることができるが、特 キッピング法が好適に用いられる。

 さらに、ポリシロキサン及びその誘導体 、シロキサン骨格構造には正孔輸送性がほ んどないので、側鎖又は主鎖に前記低分子 孔輸送性材料の構造を有するものが好適に いられる。特に正孔輸送性の芳香族アミン 側鎖又は主鎖に有するものが例示される。

 正孔輸送層の成膜の方法に制限はないが 低分子正孔輸送性材料では、高分子バイン ーとの混合溶液からの成膜による方法が例 される。また、高分子正孔輸送性材料では 溶液からの成膜による方法が例示される。

 このように溶液からの成膜に用いる溶媒 しては、正孔輸送性材料を溶解又は均一に 散できるものが好ましい。このような溶媒 しては、例えば、クロロホルム、塩化メチ ン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエ タン、クロロベンゼン、o-ジクロロベンゼン の塩素系溶媒;テトラヒドロフラン、ジオキ サン等のエーテル系溶媒;トルエン、キシレ 等の芳香族炭化水素系溶媒;シクロヘキサン メチルシクロヘキサン、n-ペンタン、n-ヘキ サン、n-へプタン、n-オクタン、n-ノナン、n- カン等の脂肪族炭化水素系溶媒;アセトン、 メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等の ケトン系溶媒;酢酸エチル、酢酸ブチル、エ ルセルソルブアセテート等のエステル系溶 ;エチレングリコール、エチレングリコール ノブチルエーテル、エチレングリコールモ エチルエーテル、エチレングリコールモノ チルエーテル、ジメトキシエタン、プロピ ングリコール、ジエトキシメタン、トリエ レングリコールモノエチルエーテル、グリ リン、1,2-ヘキサンジオール等の多価アルコ ール及びその誘導体;メタノール、エタノー 、プロパノール、イソプロパノール、シク ヘキサノール等のアルコール系溶媒;ジメチ スルホキシド等のスルホキシド系溶媒;N-メ ル-2-ピロリドン、N,N-ジメチルホルムアミド 等のアミド系溶媒が挙げられる。また、これ らの溶媒は、1種を単独で又は2種以上を組み わせて使用することができる。

 溶液からの成膜方法としては、溶液から スピンコート法、キャスティング法、マイ ログラビアコート法、グラビアコート法、 ーコート法、ロールコート法、ワイアーバ コート法、ディップコート法、スプレーコ ト法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法 オフセット印刷法、インクジェットプリン 法等の塗布方法を用いることができる。

 正孔輸送層の膜厚としては、用いる材料 よって最適値が異なり、駆動電圧と発光効 が適度な値となるように選択すればよいが 少なくともピンホールが発生しないような さが必要であり、あまり厚いと、素子の駆 電圧が高くなり好ましくない。このような 孔輸送層の膜厚としては、例えば1nm~1μmで り、好ましくは2nm~500nmであり、さらに好ま くは5nm~200nmである。

 本発明の有機電界発光素子が電子輸送層 有する場合、使用される電子輸送性材料と ては、公知のものが使用でき、例えば、オ サジアゾール誘導体、アントラキノジメタ 及びその誘導体、ベンゾキノン及びその誘 体、ナフトキノン及びその誘導体、アント キノン及びその誘導体、テトラシアノアン ラキノジメタン及びその誘導体、フルオレ ン誘導体、ジフェニルジシアノエチレン及 その誘導体、ジフェノキノン誘導体、8-ヒ ロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体 ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキ リン及びその誘導体、ポリフルオレン及び の誘導体が挙げられる。

 また、このような電子輸送性材料として 、例えば、特開昭63-70257号公報、同63-175860 公報、特開平2-135359号公報、同2-135361号公報 同2-209988号公報、同3-37992号公報、同3-152184 公報に記載されているものが挙げられる。

 これらの中でも、オキサジアゾール誘導 、ベンゾキノン及びその誘導体、アントラ ノン及びその誘導体、8-ヒドロキシキノリ 及びその誘導体の金属錯体、ポリキノリン びその誘導体、ポリキノキサリン及びその 導体、ポリフルオレン及びその誘導体が好 しく、2-(4-ビフェニリル)-5-(4-t-ブチルフェニ ル)-1,3,4-オキサジアゾール、ベンゾキノン、 ントラキノン、トリス(8-キノリノール)アル ミニウム、ポリキノリンがより好ましい。

 電子輸送層の成膜法としては特に制限は いが、低分子電子輸送性材料では、粉末か の真空蒸着法、又は溶液若しくは溶融状態 らの成膜による方法が、高分子電子輸送材 では溶液又は溶融状態からの成膜による方 がそれぞれ例示される。溶液又は溶融状態 らの成膜時には、上記の高分子バインダー 併用してもよい。

 このように溶液からの成膜に用いる溶媒 しては、電子輸送材料及び/又は高分子バイ ンダーを溶解又は均一に分散できるものが好 ましい。このような溶媒としては、例えば、 クロロホルム、塩化メチレン、1,2-ジクロロ タン、1,1,2-トリクロロエタン、クロロベン ン、o-ジクロロベンゼン等の塩素系溶媒;テ ラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル 溶媒;トルエン、キシレン等の芳香族炭化水 系溶媒;シクロヘキサン、メチルシクロヘキ サン、n-ペンタン、n-ヘキサン、n-へプタン、 n-オクタン、n-ノナン、n-デカン等の脂肪族炭 化水素系溶媒;アセトン、メチルエチルケト 、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒;酢酸 チル、酢酸ブチル、エチルセルソルブアセ ート等のエステル系溶媒;エチレングリコー ル、エチレングリコールモノブチルエーテル 、エチレングリコールモノエチルエーテル、 エチレングリコールモノメチルエーテル、ジ メトキシエタン、プロピレングリコール、ジ エトキシメタン、トリエチレングリコールモ ノエチルエーテル、グリセリン、1,2-ヘキサ ジオール等の多価アルコール及びその誘導 ;メタノール、エタノール、プロパノール、 ソプロパノール、シクロヘキサノール等の ルコール系溶媒;ジメチルスルホキシド等の スルホキシド系溶媒;N-メチル-2-ピロリドン、 N,N-ジメチルホルムアミド等のアミド系溶媒 挙げられる。また、これらの溶媒は、1種を 独で又は2種以上を組み合わせて使用するこ とができる。

 溶液又は溶融状態からの成膜方法として 、スピンコート法、キャスティング法、マ クログラビアコート法、グラビアコート法 バーコート法、ロールコート法、ワイアー ーコート法、ディップコート法、スプレー ート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷 、オフセット印刷法、インクジェットプリ ト法等の塗布方法を用いることができる。

 電子輸送層の膜厚としては、用いる材料 よって最適値が異なり、駆動電圧と発光効 が適度な値となるように選択すればよいが 少なくともピンホールが発生しないような さが必要であり、あまり厚いと、素子の駆 電圧が高くなり好ましくない。このような 子輸送層の膜厚としては、例えば1nm~1μmで り、好ましくは2nm~500nmであり、さらに好ま くは5nm~200nmである。

 インターレイヤー層に用いる材料として ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、 鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリア ーレン誘導体、アリールアミン誘導体、フ ニレンジアミン誘導体等、芳香族アミンを むポリマーが例示される。

 このようなインターレイヤー層の成膜方 に制限はないが、例えば高分子材料を用い 場合においては溶液からの成膜による方法 例示される。

 このように溶液からの成膜方法に用いる 媒としては、正孔輸送性材料を溶解又は均 に分散できるものが好ましい。このような 媒としては、例えば、クロロホルム、塩化 チレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロ ロエタン、クロロベンゼン、o-ジクロロベン ン等の塩素系溶媒;テトラヒドロフラン、ジ オキサン等のエーテル系溶媒;トルエン、キ レン等の芳香族炭化水素系溶媒;シクロヘキ ン、メチルシクロヘキサン、n-ペンタン、n- ヘキサン、n-へプタン、n-オクタン、n-ノナン 、n-デカン等の脂肪族炭化水素系溶媒;アセト ン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン 等のケトン系溶媒;酢酸エチル、酢酸ブチル エチルセルソルブアセテート等のエステル 溶媒;エチレングリコール、エチレングリコ ルモノブチルエーテル、エチレングリコー モノエチルエーテル、エチレングリコール ノメチルエーテル、ジメトキシエタン、プ ピレングリコール、ジエトキシメタン、ト エチレングリコールモノエチルエーテル、 リセリン、1,2-ヘキサンジオール等の多価ア ルコール及びその誘導体;メタノール、エタ ール、プロパノール、イソプロパノール、 クロヘキサノール等のアルコール系溶媒;ジ チルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒; N-メチル-2-ピロリドン、N,N-ジメチルホルムア ミド等のアミド系溶媒が挙げられる。また、 これらの溶媒は、1種を単独で又は2種以上を み合わせて使用することができる。

 溶液からの成膜方法としては、溶液から スピンコート法、キャスティング法、マイ ログラビアコート法、グラビアコート法、 ーコート法、ロールコート法、ワイアーバ コート法、ディップコート法、スプレーコ ト法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法 オフセット印刷法、インクジェットプリン 法等の塗布方法を用いることができる。

 インターレイヤー層の膜厚としては、用 る材料によって最適値が異なり、駆動電圧 発光効率が適度な値となるように選択すれ よい。インターレイヤー層の膜厚は、例え 1nm~1μmであり、好ましくは2nm~500nmであり、 らに好ましくは5nm~200nmである。

 このようなインターレイヤー層を発光層 隣接して設ける場合、特に両方の層を前記 布方法により形成する場合には、2つの層の 材料が混合して素子の特性等に対して好まし くない影響を与える場合がある。インターレ イヤー層を前記塗布方法で形成した後、発光 層を前記塗布方法で形成する場合、2つの層 材料の混合を少なくする方法としては、(i) ンターレイヤー層を前記塗布方法で形成し 後、このインターレイヤー層を加熱、光照 等の処理で有機溶媒に対して不溶化した後 発光層を形成する方法や、(ii)発光層を塗布 る時に用いる溶媒をインターレイヤー層の 解性が低い溶媒を用いる方法等が挙げられ 。インターレイヤー層を加熱により不溶化 る場合、加熱の温度は通常150℃~300℃程度で あり、時間は通常1分~1時間程度である。この ような場合、加熱により溶媒不溶化しなかっ た成分を除くため、加熱した後、発光層を形 成する前に、このインターレイヤー層を発光 層形成に用いる溶媒でリンスすることで取り 除くことが好ましい。加熱による溶媒不溶化 が十分に行なわれた場合は、溶媒によるリン スを省略してもよい。加熱による溶媒不溶化 が十分に行なわれるためには、インターレイ ヤー層に用いる高分子化合物として分子内に 少なくとも一つの重合可能な基を含むものを 用いることが好ましい。さらには重合可能な 基の数が、分子内の繰返し単位の数に対して 5%以上であることがより好ましい。重合可能 基としては、二重結合を有する基、環状エ テル基等が挙げられる。二重結合を有する としては、ビニル基、1,3-ブテジエニル基、 アクリレート基、メタクリレート基等が挙げ られる。環状エーテル基としては、エポキシ 基、オキセタン基等が挙げられる。

 また、電極に隣接して設けた電荷輸送層 うち、電極からの電荷注入効率を改善する 能を有し、素子の駆動電圧を下げる効果を するものは、特に電荷注入層(正孔注入層、 電子注入層)と一般に呼ばれることがある。

 さらに、電極との密着性向上や電極から 電荷注入の改善のために、電極に隣接して 記の電荷注入層又は絶縁層を設けてもよく また、界面の密着性向上や混合の防止等の めに電荷輸送層や発光層の界面に薄いバッ ァー層を挿入してもよい。さらに、積層す 層の順番や数、及び各層の厚さについては 発光効率や素子寿命を勘案して適宜用いる とができる。

 本発明において、電荷注入層(電子注入層 、正孔注入層)を設けた有機電界発光素子と ては、例えば、陰極に隣接して電荷注入層 設けた有機電界発光素子、陽極に隣接して 荷注入層を設けた有機電界発光素子が挙げ れる。

 このような有機電界発光素子の構造として 、例えば、以下のe)~p)の構造が挙げられる
e)陽極/電荷注入層/発光層/陰極
f)陽極/発光層/電荷注入層/陰極
g)陽極/電荷注入層/発光層/電荷注入層/陰極
h)陽極/電荷注入層/正孔輸送層/発光層/陰極
i)陽極/正孔輸送層/発光層/電荷注入層/陰極
j)陽極/電荷注入層/正孔輸送層/発光層/電荷注 入層/陰極
k)陽極/電荷注入層/発光層/電子輸送層/陰極
l)陽極/発光層/電子輸送層/電荷注入層/陰極
m)陽極/電荷注入層/発光層/電子輸送層/電荷注 入層/陰極
n)陽極/電荷注入層/正孔輸送層/発光層/電子輸 送層/陰極
o)陽極/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/電荷注 入層/陰極
p)陽極/電荷注入層/正孔輸送層/発光層/電子輸 送層/電荷注入層/陰極
また、これらの構造において、発光層と陽極 との間に、発光層に隣接してインターレイヤ ー層を設ける構造も例示される。

 電荷注入層としては、導電性高分子を含 層、陽極と正孔輸送層との間に設けられ、 極材料と正孔輸送層に含まれる正孔輸送性 料との中間の値のイオン化ポテンシャルを する材料を含む層、陰極と電子輸送層との に設けられ、陰極材料と電子輸送層に含ま る電子輸送性材料との中間の値の電子親和 を有する材料を含む層等が例示される。

 このような電荷注入層が導電性高分子を含 層の場合、この導電性高分子の電気伝導度 、10 -5 S/cm以上10 3 S/cm以下であることが好ましく、発光画素間 リーク電流を小さくするためには、10 -5 S/cm以上10 2 S/cm以下であることがより好ましく、10 -5 S/cm以上10 1 S/cm以下であることが特に好ましい。また、 常はこの導電性高分子の電気伝導度を10 -5 S/cm以上10 3 S/cm以下とするために、この導電性高分子に 量のイオンをドープする。

 ドープするイオンの種類は、正孔注入層 あればアニオン、電子注入層であればカチ ンである。アニオンの例としては、ポリス レンスルホン酸イオン、アルキルベンゼン ルホン酸イオン、樟脳スルホン酸イオン等 例示され、カチオンの例としては、リチウ イオン、ナトリウムイオン、カリウムイオ 、テトラブチルアンモニウムイオン等が例 される。

 このような電荷注入層の膜厚としては、 えば1nm~100nmであり、好ましくは2nm~50nmであ 。

 電荷注入層に用いる材料としては、電極 隣接する層の材料との関係で適宜選択すれ よく、例えば、ポリアニリン及びその誘導 、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリピ ール及びその誘導体、ポリフェニレンビニ ン及びその誘導体、ポリチエニレンビニレ 及びその誘導体、ポリキノリン及びその誘 体、ポリキノキサリン及びその誘導体、芳 族アミン構造を主鎖又は側鎖に含む重合体 の導電性高分子、金属フタロシアニン(銅フ タロシアニン等)、カーボンが挙げられる。

 また、本発明の有機電界発光素子におい は、電荷注入を容易にするために、絶縁層 更に設けてもよい。このような絶縁層の膜 は、通常、2nm以下である。このような絶縁 の材料としては、金属フッ化物、金属酸化 、有機絶縁材料等が挙げられる。このよう 絶縁層を設けた有機電界発光素子としては 例えば、陰極に隣接して絶縁層を設けた有 電界発光素子、陽極に隣接して絶縁層を設 た有機電界発光素子が挙げられる。

 このような有機電界発光素子の構造として 、例えば、以下のq)~ab)の構造が挙げられる
q)陽極/絶縁層/発光層/陰極
r)陽極/発光層/絶縁層/陰極
s)陽極/絶縁層/発光層/絶縁層/陰極
t)陽極/絶縁層/正孔輸送層/発光層/陰極
u)陽極/正孔輸送層/発光層/絶縁層/陰極
v)陽極/絶縁層/正孔輸送層/発光層/絶縁層/陰
w)陽極/絶縁層/発光層/電子輸送層/陰極
x)陽極/発光層/電子輸送層/絶縁層/陰極
y)陽極/絶縁層/発光層/電子輸送層/絶縁層/陰
z)陽極/絶縁層/正孔輸送層/発光層/電子輸送層 /陰極
aa)陽極/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/絶縁 /陰極
ab)陽極/絶縁層/正孔輸送層/発光層/電子輸送 /絶縁層/陰極
また、これら構造において、発光層と陽極と の間に、発光層に隣接してインターレイヤー 層を設ける構造も例示される。

 本発明の有機電界発光素子を形成する基 は、電極を形成し、有機物の層を形成する に変化しないものであればよい。このよう 基板としては、例えば、ガラス、プラスチ ク、高分子フィルム、シリコン等の基板が げられる。不透明な基板の場合には、反対 電極が透明又は半透明であることが好まし 。

 また、通常本発明の有機電界発光素子が する陽極及び陰極のうちの少なくとも一方 透明又は半透明である。陽極側が透明又は 透明であることが好ましい。

 このような陽極の材料としては、導電性 金属酸化物膜、半透明の金属薄膜等が用い れる。このような陽極の材料として、具体 には、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化ス 、及びそれらの複合体であるインジウム・ ズ・オキサイド(ITO)、インジウム・亜鉛・ キサイド等からなる導電性ガラスを用いて 成された膜(NESA等)や、金、白金、銀、銅等 用いられ、ITO、インジウム・亜鉛・オキサ ド、酸化スズが好ましい。作製方法として 、真空蒸着法、スパッタリング法、イオン レーティング法、メッキ法等が挙げられる また、このような陽極として、ポリアニリ 若しくはその誘導体、ポリチオフェン若し はその誘導体等の有機の透明導電膜を用い もよい。

 陽極の膜厚は、光の透過性と電気伝導度 を考慮して、適宜選択することができるが 例えば、10nm~10μmであり、好ましくは20nm~1μm であり、さらに好ましくは50nm~500nmである。

 また、陽極上に、電荷注入を容易にする めに、フタロシアニン誘導体、導電性高分 、カーボン等からなる層、或いは金属酸化 や金属フッ化物、有機絶縁材料等からなる 均膜厚2nm以下の層を設けてもよい。

 本発明の有機電界発光素子で用いる陰極 材料としては、仕事関数の小さい材料が好 しい。このような陰極の材料として、例え 、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビ ウム、セシウム、ベリリウム、マグネシウ 、カルシウム、ストロンチウム、バリウム アルミニウム、スカンジウム、バナジウム 亜鉛、イットリウム、インジウム、セリウ 、サマリウム、ユーロピウム、テルビウム イッテルビウム等の金属、及びそれらのう 2つ以上の合金、或いはそれらのうち1つ以 と、金、銀、白金、銅、マンガン、チタン コバルト、ニッケル、タングステン、錫の ち1つ以上との合金、グラファイト又はグラ ァイト層間化合物が用いられる。合金の例 しては、マグネシウム-銀合金、マグネシウ ム-インジウム合金、マグネシウム-アルミニ ム合金、インジウム-銀合金、リチウム-ア ミニウム合金、リチウム-マグネシウム合金 リチウム-インジウム合金、カルシウム-ア ミニウム合金などが挙げられる。陰極を2層 上の積層構造としてもよい。

 陰極の膜厚は、電気伝導度や耐久性を考 して、適宜選択することができるが、例え 、10nm~10μmであり、好ましくは20nm~1μmであり 、さらに好ましくは50nm~500nmである。

 陰極の作製方法としては、真空蒸着法、 パッタリング法、また金属薄膜を熱圧着す ラミネート法等が用いられる。また、陰極 有機物層との間に、導電性高分子からなる 、或いは金属酸化物や金属フッ化物、有機 縁材料等からなる平均膜厚2nm以下の層を設 てもよく、陰極作製後、本発明の有機電界 光素子を保護する保護層を装着していても い。また、本発明の有機電界発光素子を長 安定的に用いるためには、素子を外部から 護するために、保護層及び/又は保護カバー を装着することが好ましい。

 このような保護層としては、高分子化合 、金属酸化物、金属フッ化物、金属ホウ化 等を用いることができる。また、保護カバ としては、ガラス板、表面に低透水率処理 施したプラスチック板等を用いることがで 、このカバーを熱効果樹脂や光硬化樹脂で 子基板と貼り合わせて密閉する方法が好適 用いられる。スペーサーを用いて空間を維 すれば、素子がキズつくのを防ぐことが容 である。また、この空間に窒素やアルゴン ような不活性なガスを封入すれば、陰極の 化を防止することができ、さらに酸化バリ ム等の乾燥剤をこの空間内に設置すること より製造工程で吸着した水分が素子にダメ ジを与えるのを抑制することが容易となる これらのうち、いずれか1つ以上の方策をと ることが好ましい。

 本発明の有機電界発光素子は面状光源、 グメント表示装置、ドットマトリックス表 装置等の表示装置、液晶表示装置のバック イトとして用いることができる。

 本発明の有機電界発光素子を用いて面状 発光を得るためには、面状の陽極と陰極が なり合うように配置すればよい。また、パ ーン状の発光を得るためには、前記面状の 光素子の表面にパターン状の窓を設けたマ クを設置する方法、非発光部の有機物層を 端に厚く形成し実質的に非発光とする方法 陽極又は陰極のいずれか一方、又は両方の 極をパターン状に形成する方法がある。こ らのいずれかの方法でパターンを形成し、 くつかの電極を独立にOn/OFFできるように配 することにより、数字や文字、簡単な記号 を表示できるセグメントタイプの表示素子 得られる。更に、ドットマトリックス素子 するためには、陽極と陰極をともにストラ プ状に形成して直交するように配置すれば い。複数の種類の発光色の異なる高分子蛍 体を塗り分ける方法や、カラーフィルター は蛍光変換フィルターを用いる方法により 部分カラー表示、マルチカラー表示が可能 なる。ドットマトリックス素子は、パッシ 駆動も可能であるし、TFT等と組み合わせて クティブ駆動してもよい。これらの表示素 は、コンピュータ、テレビ、携帯端末、携 電話、カーナビゲーション、ビデオカメラ ビューファインダー等の表示装置として用 ることができる。

 さらに、前記面状の発光素子は、自発光 型であり、液晶表示装置のバックライト用 面状光源、或いは面状の照明用光源として 適に用いることができる。また、フレキシ ルな基板を用いれば、曲面状の光源や表示 置としても使用できる。

 以下、実施例及び比較例に基づいて本発 をより具体的に説明するが、本発明は以下 実施例に限定されるものではない。なお、 平均分子量、重量平均分子量、及び蛍光ス クトルはそれぞれ以下の方法により測定し 。

 (i)数平均分子量及び重量平均分子量
 数平均分子量及び重量平均分子量について 、GPC(島津製作所社製:LC-10Avp)によりポリス レン換算の数平均分子量及び重量平均分子 を求めた。測定する重合体は、約0.5wt%の濃 になるようテトラヒドロフランに溶解させ GPCに50μL注入した。GPCの移動相はテトラヒド ロフランを用い、0.6mL/minの流速で流した。カ ラムは、TSKgel SuperHM-H(東ソー社製)2本とTSKgel SuperH2000(東ソー製)1本を直列に繋げた。検出 には示差屈折率検出器(島津製作所製:RID-10A) を用いた。

 (ii)蛍光スペクトル
 蛍光スペクトルの測定は以下の方法で行っ 。すなわち、測定する高分子化合物の0.8重 %トルエン溶液を石英上にスピンコートして この高分子化合物の薄膜を作製した。この薄 膜を350nmの波長で励起し、蛍光分光光度計(堀 場製作所社製、商品名「Fluorolog」)を用いて この高分子化合物の蛍光スペクトルを測定 た。薄膜での相対的な蛍光強度を得るため 、水のラマン線の強度を標準に、波数プロ トした蛍光スペクトルをスペクトル測定範 で積分して、分光光度計(Varian社製、商品名 Cary5E」)を用いて測定した「励起波長での吸 光度」で割り付けた値を求めた。

 (実施例1~5)
 下記構造式(A)で表される化合物Aを以下に示 すようにして合成した。

 <実施例1:化合物A-1の合成>
 先ず、下記構造式(A-1)で表される化合物を 成した。

 すなわち、300mlの4口フラスコに1,4-ジブロモ ベンゼン5.00g、アントラニル酸メチル7.05gを り、脱水トルエン100mlを加え1時間窒素バブ ングした。その後、トリス(ジベンジリデン セトン)ジパラジウム0.19g、トリ(t-ブチル)ホ スフィンテトラフルオロボレート0.24g、炭酸 シウム10.36gを加え、70℃で5時間加熱した後 20時間還流した。セライト20gを敷いたグラ フィルターで熱時濾過し、酢酸エチルで洗 した。次に、溶媒を留去し、飽和炭酸水素 トリウム水溶液、脱イオン水、飽和食塩水 洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。そし 、溶媒を留去し、5.49gの粗生成物を得た。ま た、水相を100mlのクロロホルムで3回抽出し、 水、飽和食塩水で洗浄し、硫酸ナトリウムで 乾燥した。そして、溶媒を留去し、更に4.00g 粗生成物を得た。得られた粗生成物を合わ 、トルエン30mlで再結晶し、6.28gの化合物A-1 得た。

 <分析データ>
*LC-MS
APPI-MS, positive  377 ([M+H] + 、exact mass=376)
* 1 H-NMR(300MHz, CDCl 3 )
δ3.91(6H, s), 6.72(2H,
t), 7.17-7.26(6H, m), 7.31(2H, t), 7.96(2H, d), 9.42( 2H, s)
* 13 C-NMR(300MHz, CDCl 3 )
δ52.1, 111.8, 114.1, 117.1, 124.4, 131.9, 134.5,
136.9, 148.7, 169.3。

 <実施例2:化合物A-2の合成>
 次に、下記構造式(A-2)で表される化合物を 成した。

 すなわち、300mlの4口フラスコに1-ブロモ-4-n- ヘキシルベンゼン8.98gを取り、窒素置換した その後、90mlの脱水THFに溶解し、-78℃に冷却 した後、10分でn-ブチルリチウム(1.6Mへキサン 溶液)を滴下した。次に、2時間保温した後、2 .00gの化合物A-1を20mlの脱水THFに溶解させ、滴 した。その後、徐々に室温まで昇温し、5時 間攪拌した後に、0℃にて100mlの水を滴下した 。次いで、分液し、水相を100mlの酢酸エチル 抽出した。また、油相を水、飽和食塩水で 浄した後、溶媒を留去したところ、8.86gの 生成物を得た(赤橙色固体)。得られた粗生成 物をヘキサン50mlから再結晶し、4.14gの化合物 A-2を得た。

 <分析データ>
*LC-MS
ESI, positive  999 ([M+K] + 、exact mass=960)
* 1 H-NMR(300MHz, CDCl 3 )
δ0.88(12H, t), 1.30(24H, m), 1.60(8H, m), 2.60(8H, t ), 4.74(2H,
brs), 5.68 (2H, brs), 6.55-6.63(6H, m), 6.75(2H, m), 7.03-7.26(20H, m)
* 13 C-NMR(300MHz, CDCl 3 )
δ14.4, 22.9, 29.3, 31.6, 32.0, 35.8, 82.4,
118.8, 120.2, 122.0, 127.9, 128.4, 130.3, 136.1, 137. 7, 142.3, 143.3, 144.0。

 <実施例3:化合物A-3の合成>
 次に、下記構造式(A-3)で表される化合物を 成した。

 すなわち、300mlのナス型フラスコに化合物A- 2を8.00g取り、窒素置換した。その後、80mlの 酸に溶解させ、0℃に冷却した。2.8mlの濃塩 を滴下した後、室温に昇温し、5時間攪拌し 後、再度0℃に冷却して濾過、水洗した。次 に、トルエン250mlに溶解させ、水酸化ナトリ ム水溶液で塩基性にし、飽和炭酸水素ナト ウム水溶液、水、飽和食塩水で洗浄し、硫 ナトリウムで乾燥した。その後、溶媒を留 したところ13.75gの粗生成物を得た。得られ 粗生成物をトルエン50mlから再結晶し、6.78g 化合物A-3を得た。

 <分析データ>
*LC-MS
ESI, positive  963 ([M+K] + 、exact mass=924)
* 1 H-NMR(300MHz, THF-d 8 )
δ0.90(12H, t), 1.34(24H, m), 1.55-1.62(8H, m), 2.56(8 H, t), 6.37(2H,
s), 6.63-6.70(6H, m), 6.87(8H, d), 6.98-7.01(10H, m), 7.87(2H, s)
* 13 C-NMR(300MHz, THF-d 8 )
δ13.7, 22.8, 29.5, 31.8, 32.0, 35.7, 56.2, 113.5,
115.2, 118.2, 126.8, 127.1, 127.3, 130.1, 130.4, 134. 5, 140.4, 141.8, 144.6。

 <実施例4:化合物A-4の合成>
 次に、下記構造式(A-4)で表される化合物を 成した。

 すなわち、300mlの4口フラスコを窒素置換し 化合物A-3を9.90g、及び1-ブロモ-4-n-ブチルベ ゼンを4.94g取り、脱水トルエン150mlに溶解さ せた。20分間窒素バブリングした後、トリス( ジベンジリデンアセトン)ジパラジウム0.05g、 トリ(t-ブチル)ホスフィンテトラフルオロボ ート0.03g、ナトリウム-t-ブトキシド0.30gを加 、10時間還流した。その後、0℃まで冷却後 水100mlを加え、分液し、水相を100mlのトルエ ンで2回抽出した。そして、油相を合わせ、 、飽和食塩水で洗浄し、シリカゲル60gを敷 たグラスフィルターで濾過した。その後、 ルエンで洗浄した後、溶媒を留去し、16.52g 粗生成物を得た。得られた粗生成物にヘキ ン50mlを加え結晶化し、メタノール50mlを加え 、濾過した。得られた個体を50mlのヘキサン ら再結晶し、10.09gの化合物A-4を得た。

 <分析データ>
*LC-MS
ESI, positive  1218 ([M+H] + 、exact mass=1217)
* 1 H-NMR(300MHz, THF-d 8 )
δ0.62(12H, t), 0.69(6H, t), 1.00-1.34--17(28H,
m), 1.27-1.37(12H, m), 2.26-2.35(12H, m), 5.67(2H, s),  5.93(2H,
d), 6.38-6.47(8H, d), 6.56-6.61(10H, m), 6.64(8H, d), 6.79(6H, d)
* 13 C-NMR(300MHz, THF-d 8 )
δ15.5, 15.6, 24.6, 24.7, 31.3, 33.7, 33.9, 35.8,
37.6, 58.3, 116.0, 117.8, 121.2, 128.0, 129.1, 130.8,  138.5, 140.9, 142.2,
144.1, 145.0, 146.0。

 <実施例5:化合物Aの合成>
 次いで、化合物Aを合成した。すなわち、300 mlのナス型フラスコに化合物A-4を10.09g取り、 素置換した。その後、100mlのクロロホルム 溶解させ、0℃に冷却した。次に、2.87gのNBS 6mlのDMFに溶解させた溶液を20分で滴下した。 その後、冷浴を外し、7時間攪拌後、0℃に冷 して0.29gのNBSを0.5mlのDMFに溶解し、滴下した 。さらに、2.5時間攪拌後、水100mlを滴下し、 液し、水相をクロロホルムで抽出した。ま 、油相を水、飽和食塩水で洗浄した後、シ カゲル50gを敷いたグラスフィルターを通し 濾過、トルエン洗浄した。その後、溶媒を 去したところ、12.48gの粗生成物を得た。水 及び油相から得られた粗生成物をヘキサン1 80ml、200mlそれぞれから再結晶し、9.55gの化合 Aを得た。

 <分析データ>
*LC-MS
APCI, positive  1346 ([M+H] + 、exact mass=1345)
* 1 H-NMR(300MHz, THF-d 8 )
δ0.90(12H, t), 0.97(6H, t), 1.30-1.45(28H, m),
1.57-1.69(12H, m), 2.56-2.61(12H, m), 5.95(2H, s), 6.1 6(2H, brs), 6.70(4H, d),
6.76(8H, d), 7.01(8H, d), 7.02(2H, m), 7.05(2H, m),  7.12(4H, d), 
* 13 C-NMR(300MHz, THF-d 8 )
δ15.5, 15.6, 24.6, 24.7, 31.3, 33.6, 33.9, 35.7,
37.4, 37.6, 117.7, 129.4, 130.3, 132.0, 138.5, 142.7,  144.5。

 (実施例6:高分子化合物1の合成)
 窒素雰囲気下、化合物A1.01g及び2,7-ビス(1,3,2 -ジオキサボロラン-2-イル)-9,9-ジ-n-オクチル ルオレン0.40g、ジクロロビス(トリフェニル スフィン)パラジウム0.5mg、トリオクチルメ ルアンモニウムクロライド(アルドリッチ社 、商品名「Aliquat336」)0.10g、トルエン15mlを 合し、90℃に加熱した。この反応溶液に17.5 量%の炭酸ナトリウム水溶液4.1mlを滴下し、2 間還流させた。反応後、フェニルホウ酸10mg を加え、さらに4.5時間還流させた。次いでジ エチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液 を加え80℃で3時間撹拌した。冷却後、水10ml 2回、3重量%酢酸水溶液10mlで2回、水10mlで2回 浄し、得られた溶液をメタノール120mLに滴 、ろ取することで沈殿物を得た。この沈殿 をトルエン25mLに溶解させ、シリカゲルの上 活性アルミナを敷いたカラムを通すことに り精製した。得られたトルエン溶液をメタ ール120mlに滴下し、撹拌した後、得られた 殿物をろ取し乾燥させて、高分子化合物1を た。得られた高分子化合物1の収量は0.89gで った。また、得られた高分子化合物1のポリ スチレン換算の数平均分子量は、1.0×10 5 であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量 は3.0×10 5 であった。

 (合成例1:高分子化合物2の合成)
 N,N’-ジ(p-ブロモフェニル)-N,N’-ジ(p-ブチル フェニル)-1,4-フェニレンジアミンを単量体と して重合させた高分子化合物2を以下のよう して合成した。なお、N,N’-ジ(p-ブロモフェ ル)-N,N’-ジ(p-ブチルフェニル)-1,4-フェニレ ジアミンは Polymer Preprints 2001, 42(2), 587  記載の方法に従って合成することができる

 すなわち、窒素雰囲気下、N,N’-ジ(p-ブロモ フェニル)-N,N’-ジ(p-ブチルフェニル)-1,4-フェ ニレンジアミン2.73g及び2,7-ビス(1,3,2-ジオキ ボロラン-2-イル)-9,9-ジ-n-オクチルフルオレ 2.11g、酢酸パラジウム1.8mg、トリ(o-トリル)ホ スフィン11.3mg、トリオクチルメチルアンモニ ウムクロライド(アルドリッチ社製、商品名 Aliquat336」)0.52g、トルエン15mlを混合し、90℃ 加熱した。この反応溶液に17.5重量%の炭酸 トリウム水溶液10.9mlを滴下し、6時間還流さ た。反応後、フェニルホウ酸49mgを加え、さ らに2時間還流させた。次いでジエチルジチ カルバミン酸ナトリウム水溶液を加え80℃で 2時間撹拌した。冷却後、水50mlで2回、3重量% 酸水溶液50mlで2回、水50mlで2回洗浄し、得ら れた溶液をメタノール620mlに滴下、ろ取する とで沈殿物を得た。この沈殿物をトルエン1 20mlに溶解させ、シリカゲルの上に活性アル ナを敷いたカラムを通すことにより精製し 。得られたトルエン溶液をメタノール620mlに 滴下し、撹拌した後、得られた沈殿物をろ取 し乾燥させて、高分子化合物2を得た。得ら た高分子化合物2の収量は3.19gであった。ま 、高分子化合物2のポリスチレン換算の数平 分子量は、4.2×10 4 であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量 は1.7×10 5 であった。

 <高分子化合物の蛍光スペクトル及び色度 の評価>
 実施例6及び合成例1で得られた高分子化合 の蛍光ピーク波長及びCIE色度座標をそれぞ 表1に示す。

 表1に記載した結果からも明らかなように、 本発明の高分子化合物(実施例6)の方がより短 波長でより色度が優れた青色の蛍光ピークを 与えることが確認された。

 (実施例7:高分子化合物3の合成)
 窒素雰囲気下、2,7-ビス(1,3,2-ジオキサボロ ン-2-イル)-9,9-ジ-n-オクチルフルオレン2.13g、 化合物A4.31g及び3,7-ジブロモ-10-(4-ブチルフェ ル)-10H-フェノキサジン(特開2004-35221号公報 記載の方法に従って合成)0.38g、ジクロロビ (トリフェニルホスフィン)パラジウム2.7mg、 リオクチルメチルアンモニウムクロライド( アルドリッチ社製、商品名「Aliquat336」)0.52g トルエン40mlを混合し、90℃に加熱した。こ 反応溶液に17.5重量%の炭酸ナトリウム水溶液 20mlを滴下し、7時間還流させた。反応後、フ ニルホウ酸50mgを加え、さらに12時間還流さ た。次いでジエチルジチアカルバミン酸ナ リウム水溶液を加え85℃で3時間撹拌した。 却後、水50mlで2回、3重量%酢酸水溶液50mlで2 、水50mlで2回洗浄し、得られた溶液をメタ ール600mLに滴下、ろ取することで沈殿物を得 た。この沈殿物をトルエン120mLに溶解させ、 リカゲルの上に活性アルミナを敷いたカラ を通すことにより精製した。得られたトル ン溶液をメタノール600mlに滴下し、撹拌し 後、得られた沈殿物をろ取し乾燥させて、 分子化合物3を得た。得られた高分子化合物3 の収量は4.76gであった。また、得られた高分 化合物3のポリスチレン換算の数平均分子量 は、7.2×10 4 であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量 は1.7×10 5 であった。

 (合成例2:高分子化合物4の合成)
 窒素雰囲気下、2,7-ビス(1,3,2-ジオキサボロ ン-2-イル)-9,9-ジ(n-オクチル)フルオレン4.87g 2,7-ジブロモ-9,9-ジ(n-オクチル)フルオレン2.96 g及び2,7-ジブロモ-9,9-ジ(3-メチルブチル)フル レン1.67g、酢酸パラジウム6mg、トリ(2-メト シフェニル)ホスフィン38mg、トリオクチルメ チルアンモニウムクロライド(アルドリッチ 製、商品名「Aliquat336」)0.5g、トルエン40mlを 合し、45℃に加熱した。この反応溶液に2M炭 酸ナトリウム水溶液15mlを滴下した後、還流 度まで昇温し8時間還流させた。その後、ブ モベンゼン1.55gを加え4時間還流し、更にフ ニルホウ酸1.21gを加え、さらに4時間還流さ た。次いでジエチルジチアカルバミン酸ナ リウム水溶液を加え65℃で4時間撹拌した。 却後、分液し、水200mlで6回洗浄した。トル ン5Lに希釈し、セライト545 200gを敷いたグ スフィルターを通してろ過し、得られた濾 を150mlまで半濃縮した。この溶液をメタノー ル1.6L中に滴下、ろ取することで沈殿物を得 。この沈殿物をトルエン150mLに溶解させ、メ タノール1.6L中に滴下、攪拌した後、得られ 沈殿物をろ取し乾燥させて、高分子化合物4 得た。得られた高分子化合物4の収量は5.92g あった。また、得られた高分子化合物4のポ リスチレン換算の数平均分子量は、8.4×10 4 であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量 は2.1×10 5 であった。

 (合成例3:高分子化合物5の合成)
 窒素雰囲気下、2,7-ビス(1,3,2-ジオキサボロ ン-2-イル)-9,9-ジ-n-オクチルフルオレン10.4954g 及び3,7-ジブロモ-10-(4-ブチルフェニル)-10H-フ ノキサジン(特開2004-35221号公報に従って合 )9.3364gトリオクチルメチルアンモニウムクロ ライド(アルドリッチ社製、商品名「Aliquat336 )1.867g、トルエン120gに溶解させ90℃に昇温し た。酢酸パラジウム4.4mg、トリ(2-メチルフェ ル)ホスフィン42.0mgを6.5gのトルエンに溶解 せた溶液を加えた後、17.5重量%炭酸ナトリウ ム水溶液38.2gを滴下した。4時間還流した後、 分子量を測定するとポリスチレン換算の数平 均分子量は、3.4×10 4 であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量 は1.0×10 5 であった。2,7-ビス(1,3,2-ジオキサボロラン-2- ル)-9,9-ジ-n-オクチルフルオレン0.1381gを加え 、更に4時間還流したところポリスチレン換 の数平均分子量は、5.5×10 4 、ポリスチレン換算の重量平均分子量は2.9×1 0 5 となった。フェニルホウ酸0.24gを加え、さら 14時間還流させた。次いでジエチルジチア ルバミン酸ナトリウム水溶液を加え85℃で3 間撹拌した。冷却後、水100mlで2回、3重量%酢 酸水溶液100mlで2回、水100mlで2回洗浄し、得ら れた溶液をメタノール1.2Lに滴下、ろ取する とで沈殿物を得た。この沈殿物をトルエン25 0mLに溶解させ、シリカゲルの上に活性アルミ ナを敷いたカラムを通すことにより精製した 。得られたトルエン溶液をメタノール1.2Lに 下し撹拌した後、得られた沈殿物をろ取し 燥させて、高分子化合物5を得た。得られた 分子化合物5の収量は12.2gであった。また、 られた高分子化合物5のポリスチレン換算の 数平均分子量は、5.5×10 4 であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量 は2.4×10 5 であった。

 (実施例8~10、比較例1及び2:有機電界発光素 1~5の作製)
 <実施例8:有機電界発光素子1の作製>
 スパッタ法により150nmの厚みでITO膜を付け ガラス基板に、ポリ(エチレンジオキシチオ ェン)/ポリスチレンスルホン酸の溶液(バイ ル社製、商品名「AI4083」)を用いてスピンコ ートにより65nmの厚みで成膜し、ホットプレ ト上で200℃で10分間乾燥した。

 次に、発光層として、キシレン溶媒中に1.5 量%の濃度で溶解させた高分子化合物の混合 物[高分子化合物1と高分子化合物4とのモル比 (高分子化合物1:高分子化合物4)が1:1]をスピン コートにより3000rpmの回転速度で成膜した。 厚は約80nmであった。これを窒素ガス雰囲気 130℃で10分間乾燥した後、陰極としてバリ ムを約5nm、次いでアルミニウムを約80nm蒸着 て有機電界発光素子を作製した。なお、真 度が1×10 -4 Pa以下に到達した後に金属の蒸着を開始した

 <実施例9、比較例1:有機電界発光素子2及 3の作製>
 発光層を成膜するための高分子化合物とし 表2に記載のものを用いた以外は実施例8と 様にして有機電界発光素子を作製した。

 <有機電界発光素子の発光色、駆動電圧及 び輝度半減寿命の測定>
 実施例8及び9、比較例1で得られた有機電界 光素子の発光色(CIE色度座標)、駆動電圧及 輝度半減寿命を測定した。CIE色度座標、駆 電圧、駆動電流は、東京システム開発株式 社製の有機ELテストシステム(ST-Pシリーズ)に て測定した。輝度半減寿命は、EHC社製のPEL-10 0Tシリーズにて測定した。得られた結果をそ ぞれ表2に示す。なお、駆動電圧は、輝度100 0cd/m 2 の条件で有機電界発光素子を駆動させた場合 の駆動電圧を測定した。また、輝度半減寿命 は、駆動電流3mAの条件で有機電界発光素子を 駆動させた場合において、輝度が初期の輝度 の半分となる時間を測定し、比較例1の値を1 したときの相対値で示した。

 <実施例10:有機電界発光素子4の作製>
 スパッタ法により150nmの厚みでITO膜を付け ガラス基板に、ポリ(エチレンジオキシチオ ェン)/ポリスチレンスルホン酸の溶液(バイ ル社製、商品名「AI4083」)を用いてスピンコ ートにより65nmの厚みで成膜し、ホットプレ ト上で200℃で10分間乾燥した。

 次に、実施例6で得られた高分子化合物1 0.8重量%のキシレン溶液の状態でスピンコー して、約20nmの厚みに成膜した。その後窒素 ガス雰囲気下180℃でホットプレート上で180℃ 、60分間乾燥し、インターレイヤー層を形成 た。

 次に、キシレン溶媒中に1.2重量%の濃度で溶 解させた高分子化合物(サメイション株式会 製、商品名「Lumation BP105」)をスピンコート より2000rpmの回転速度で成膜し、発光層を形 成した。膜厚は約60nmであった。これを窒素 ス雰囲気下130℃で10分間乾燥した後、陰極と してバリウムを約5nm、次いでアルミニウムを 約80nm蒸着して、有機電界発光素子を作製し 。なお、真空度が、1×10 -4 Pa以下に到達した後に金属の蒸着を開始した

 <比較例2:有機電界発光素子5の作製>
 インターレイヤー層を製膜するための高分 化合物として合成例1で得られた高分子化合 物2を用いた以外は実施例10と同様にして有機 電界発光素子を作製した。

 <有機電界発光素子の発光色、駆動電圧及 び輝度半減寿命の測定>
 実施例10及び比較例2で得られた有機電界発 素子の発光色(CIE色度座標)、駆動電圧及び 度半減寿命を測定した。得られた結果をそ ぞれ表3に示す。なお、駆動電圧は、輝度1000 cd/m 2 の条件で有機電界発光素子を駆動させた場合 の駆動電圧を測定した。また、輝度半減寿命 はそれぞれ初期輝度2400cd/m 2 で発光させ、その時の電流量を一定にして駆 動し、初期の輝度の半分となる時間を測定し 、比較例2の値を1としたときの相対値で示し 。

 以上説明したように、本発明によれば、 機電界発光素子の青色発光材料として用い 場合、色度が優れた化合物を提供すること 可能となる。また、本発明の化合物を用い ことによって有機電界発光素子とした時の 動電圧を下げることが可能となる。