以下、本発明の実施の形態について、図1乃 至図7を参照しつつ説明する。
 なお、以下に説明する部材、配置等は本発� ��を限定するものではなく、本発明の趣旨の� ��囲内で種々改変することができるものであ� ��。
 最初に、本発明の実施の形態におけるクー� ��ント装置が用いられる研削装置の全体構成� ��ついて、図1を参照しつつ説明する。
 本発明の実施の形態における研削装置Sは、 特に、その全体外観、寸法が従来装置に比し て非常に小型化されたもので、その正面側の 横幅は、従来の大凡1/3程度の細身となってい る(図1(A)参照)。また、研削装置Sの奥行きは� �従来とほぼ同程度であるが(図1(B)参照)、上� �のように正面横幅の縮小化が図られている� �めに、その設置スペースが従来に比して大� �に削減できるものとなっている。このよう� �小型化を可能としたのは、詳細は後述する� �、ワーク研削部分の構造にある。

 本発明の研削装置Sは、ワークの研削を行 う砥石などが配設される本体部201と、本体部 201の上方に配設され、研削量などを設定する 操作盤202と、操作盤202の設定データなどを基 に、研削動作の制御等を行う電子回路が収納 され、操作盤202の後方に配設される制御盤203 と、制御盤203の後方に配設され、後述する静 圧兼冷却用油の濾過を行う濾過装置204と、こ の濾過装置204に積層されるよう設けられ、静 圧兼冷却油の圧力を制御する油圧装置205と、 この油圧装置205に積層されるように設けられ る冷却のため霧状に放出された静圧兼冷却油 の回収を行うミストコレクタ206とに大別され て構成されたものとなっている。

 本体部201の正面ほぼ中央には、前面扉201a が開閉可能に設けてあり、その開閉によって 、内部に設けられたワーク保持用のチャック (図示せず)へ対するワークの取り付けや取り� ��しなどの作業が行えるようになっている。

 図2には、本体部201内に収納、配設される研 削装置Sの主要部の構成例が示されており、� �下、同図を参照しつつ、その構成例につい� �説明する。
 本体部201の底部側には、基台部としてのベ� ��ド1が設けられており、このベッド1に形成� �れた水平面であるスライド設置面2に、後述� ��る第1及び第2のスライド手段としての第1及� ��第2のスライド部101,102やワーク保持手段と� �てのワーク保持部103などが設けられるもの� �なっている。なお、ベッド1は、低熱膨張鋳� ��を用いて形成するのが、熱変位を最小限に� ��える観点から好ましい。

 本発明の実施の形態におけるベッド1の平 面外観形状、すなわち、図2に示された本体� �201の主要部を上方向から見た場合の形状は� �矩形状に形成されたものとなっているが、� �の一つの辺に沿ってスライド設置面2より高� ��段部1cが形成されており、その頂部1dには、 第1乃至第3の砥石スピンドル21~23等が設けら� �る(詳細は後述)ものとなっている。

 スライド設定面2上には、第1のスライド� �101が設けられている。この第1のスライド部1 01は、スライド設定面2に接合されるように設 けられた第1のベースプレート(ベース部材)11� ��、この第1のベースプレート11に対向するよ� ��に設けられた第1のテーブルプレート(テー� �ル部材)12と、第1のベースプレート11と第1の� ��ーブルプレート12との間に設けられたリニ� �モータ13とに大別されて構成されたものとな っている。なお、図2においては、第1のスラ� ��ド部101は、その概略が示されたものとなっ� ��おり、第1のスライド部101のより詳細な構造 については後述する。

 本発明の実施の形態において、第1のベース プレート11は、その全体外観形状が大凡長方� ��となっており、その長辺は、上述の段部1c� �反対側のベッド1の一辺とほぼ同じ長さに設� ��されたものとなっている。
 また、第1のテーブルプレート12は、その横� ��が第1のベースプレート11の短辺とほぼ同一� ��あるが、この短辺と直交する方向の辺の長� ��は、第1のベースプレート11の長辺の大凡1/3~ 2/3程度の長さとなっており、後述するように 第1のベースプレート11の長辺に沿っての往復 動が容易となるようにしてある。

 なお、この第1のテーブルプレート12は、リ� ��アモータ13の駆動力を受けて、後述する案� �部30によって第1のベースプレート11の長辺に 平行するように案内されて往復動するものと なっている。
 ここで、第1のテーブルプレート12が往復動� ��る方向を、便宜的にX軸方向とする(図2参照) 。

 そして、第1のテーブルプレート12には、第2 のスライド部102が載置されるように設けられ ている。
 この第2のスライド部102は、その基本的な構 造は、先の第1のスライド部101と同一のもの� �、第2のベースプレート(ベースプレート部材 )14と、この第2のベースプレート14に対向する ように設けられた第2のテーブルプレート(テ� ��ブル部材)15と、第2のベースプレート14と第2 のテーブルプレート15との間に設けられたリ� ��アモータ16とに大別されて構成されたもの� �なっている。なお、図2における第2のスライ ド部102は、先の第1のスライド部101同様、そ� �概略が示されたものとなっており、より詳� �な構造については後述する。

 本発明の実施の形態における第2のベースプ レート14は、その横幅、すなわち、X軸方向の 長さが第1のテーブルプレート12のX軸方向の� �さにほぼ等しく設定されている一方、X軸を� ��む水平面内においてX軸と直交する方向(以� �、この方向を便宜的に「Z軸方向」と称する) の長さは、第1のテーブルプレート12のZ軸方� �の長さよりもやや長目のものとなっている� � 
 一方、第2のテーブルプレート15は、その横� ��、すなわち、X軸方向の長さが第2のベース� �レート14のX軸方向の長さにほぼ等しく設定� �れている一方、Z軸方向の長さは、第2のベー スプレート14のZ軸方向の長さよりも短めに設 定されたものとなっている。
 そして、第2のテーブルプレート15は、リニ� ��モータ16の駆動力を受けて、Z軸方向で往復� ��せしめられるようになっている。

 さらに、第2のテーブルプレート15の上には� ��ワーク保持部103が載置されたものとなって� ��る。
 すなわち、ワーク保持部103は、図示されな� ��ワークを着脱可能に保持するチャック17と� �内部にモータ(図示せず)を有してチャック17� ��回転自在に保持する主軸18とから構成され� �ものとなっている。
 本発明の実施の形態においては、ベッド1に 形成された段部1c側に位置する第2のテーブル プレート15の縁からチャック17が段部1c方向へ 突出するように主軸18及びチャック17が設け� �れたものとなっている。

 また、第2のテーブルプレート15上におい� ��、ワーク保持部103の近傍には、ドレススピ� ��ドル19が設けられており、後述する第1乃至� ��3の砥石24~26のドレス作業が可能となってい� ��。

 一方、段部1cの頂部1dには、第1乃至第3の� ��石保持手段としての第1乃至第3の砥石スピ� �ドル21~23がX軸方向において適宜な間隔を隔� �て設けられている。これら第1乃至第3の砥石 スピンドル21~23には、それぞれ第1の砥石24、� ��2の砥石25、第3の砥石26が回転可能に取り付� ��られており、第1乃至第3の砥石スピンドル21 ~23は、第1乃至第3の砥石24~26が、ワーク保持� �103に臨むように段部1cに固設されたものとな っている。換言すれば、第1乃至第3の砥石ス� ��ンドル21~23は、その軸方向がZ軸方向となる� ��うに設けられている。

 また、段部1cには、これら第1乃至第3の砥石 スピンドル21~13の近傍に、ワーク交換のため� ��ローディング装置104が設けられている。
 本発明の実施の形態におけるローディング� ��置104は、旋回シリンダ71と、上下シリンダ72 と、2つのエアチャック73,74を主たる構成要素 としてなるものである。
 段部1cに設けられた旋回シリンダ71は、水平 面内で回転可能となっているもので、この旋 回シリンダ71に上下シリンダ72が載置されて� �る。
 上下シリンダ72は、垂直方向での上下動が� �能となっており、この上下シリンダ72に第1� �び第2のエアチャック73,74が積層するように� �けられている。
 かかる構成により、旋回シリンダ71による� �回と、上下シリンダ72による上下動により、 チャック17に対して適切な位置でローディン� ��、アンローディング作業が行えるようにな� ��ている。

    また、本発明の実施の形態において� ��、第1のエアチャック73には、シート深さ測� ��用の第1の測定子75が、また、第2のエアチャ ック74には、内径ポスプロ測定用の第2の測定 子76が、それぞれ適宜な位置に取着されてお� ��、ローディングの際に、それぞれ測定可能� ��構成されたものとなっている。

 かかる構成において、図示されないワーク� ��研削作業は、まず、チャック17にワーク(図� ��せず)を取着させ、操作盤202において、所望 する研削に応じた設定を行う。そして、図示 されない始動スイッチを押下することによっ て、第1のテーブルプレート12がX軸方向に、� �2のテーブルプレート15がZ軸方向に、制御盤2 03からの制御によって所望する研削に応じて� ��復動されながら、第1乃至第3の砥石24~26が適 宜選択され、研削が行われるものとなってい る。
 本発明の実施の形態においては、第1の砥石 24は内径研削に、第2の砥石25はシート研削に� ��第3の砥石26は端面研削に、それぞれ供され� ��ものとなっている。

 次に、第1及び第2のスライド部101,102のより� ��体的な構成について、図3乃至図6を参照し� �つ説明することとする。
 まず、図3には、第1のスライド部101の縦断� �図が示されているが、本発明の実施の形態� �おいては、第2のスライド部102の構成も、基� ��的に第1のスライド部101と同一であり、以下 、第1のスライド部101の構成の説明を以て、� �2のスライド部102の構成の説明に代えること� ��する。

 本発明の実施の形態において、第1のベース プレート11と第1のテーブルプレート12との間� ��は、第1のテーブルプレート12をX軸方向(図3� ��おいて紙面表裏方向)に案内する案内部30が� ��けられている。
 すなわち、本発明の実施の形態における案� ��部30は、第1のベースプレート11に固設され� �第1及び第2の基準ガイド部材31a,31bと、第1の� ��ーブルプレート12に固設された第1及び第2の 可動側ガイド部材32a,32bと、これら第1及び第2 の基準ガイド部材31a,31bと第1及び第2の可動側 ガイド部材32a,32bとの間に設けられた複数の� �圧パッド40とに大別されて構成されたものと なっている。

 第1及び第2の基準ガイド部材31a,31bは、第1の テーブルプレート11の往復動方向と直交する� ��向、すなわち、換言すれば、Z軸方向で適宜 な間隔を隔てて第1のベースプレート11に固設 されたものとなっている。
 本発明の実施の形態において、第1のベース プレート11は、その長手軸方向、すなわち、X 軸方向の両側部近傍が、扁平の段部34a,34bに� �成されており、この扁平の段部34a,34bに挟ま� ��る部位は、平坦部35となっている。

 第1のベースプレート11は、少なくとも平坦� ��35が水平面となっている必要がある。
 第1及び第2の基準ガイド部材31a,31bは、この� ��坦部35の両側縁部分、すなわち、扁平の段� �34a,34bに隣接する側縁部分に沿って固設され� ��ものとなっている。
 本発明の第1及び第2の基準ガイド部材31a,31b� ��、大凡角柱状に形成された部材を用いてな� ��、その一面部分が山形に形成された山形部3 6となっている。そして、かかる第1及び第2の 基準ガイド部材31a,31bは、山形部35が、第1の� �ースプレート11の長手方向と直交する方向、 すなわち、Z軸方向において、外方へ向かう� �うに平坦部35に固設されたものとなっている 。

 一方、可動側ガイド部材32a,32bは、第1及� �第2の基準ガイド部材31a,31b同様、大凡角柱状 に形成された部材を用いてなり、その一面部 分が先の第1及び第2の基準ガイド部材31a,31bの 山形部36が遊嵌できるよう溝部37を形成した� �のとなっている。

 そして、第1及び第2の可動側ガイド部材32 a,32bは、その溝部37がZ軸方向において第1のス ライド部101の内側を向くように、換言すれば 、第1及び第2の基準ガイド部材31a,31bの山形部 36に臨むように第1のテーブルプレート12の下� ��側(図3において紙面下側)においてX軸方向の 両側縁部分に固設されたものとなっている。

 なお、第1のリニアモータ13は、第1のコイ ル13aと、第1の永久磁石13bとに大別されてな� �公知・周知の構成を有してなるもので、上� �の第1の基準ガイド部材31a及び第1の可動側ガ イド部材32aと、第2の基準ガイド部材31b及び� �2の可動側ガイド部材32bとの間において、第1 のコイル13aが第1のテーブルプレート12の下面 側に、第1の永久磁石13bが第1のベースプレー� ��11に、それぞれ固着されたものとなってい� �。

 さらに、本発明の実施の形態においては、� ��部37の斜面部分に、次述するように静圧パ� �ド40が設けられている。
 以下、図4乃至図6を参照しつつ静圧パッド40 について説明する。
 まず、静圧パッド40の基本的な構成として� �、図4に示されたように、リセス41と、この� �セス41の周囲を囲むように形成されるランド 42とからなり(図4参照)、ランド42に対向する� �うに静圧を生じさせたい相手側部材、すな� �ち、本発明の実施の形態においては、第1及� ��第2の基準ガイド部材31a,31bが位置するもの� �なっている(図5参照)。

 さらに、リセス41の底部には、後述する油� �50に連通する静圧ノズル43の開口43aが形成さ� ��ており、開口43aから所定圧で静圧兼冷却用� ��を噴出させることで、第1の基準ガイド部材 31aと第1の可動側ガイド部材32aとの間、第2の� ��準ガイド部材31bと第2の可動側ガイド部材32b との間、それぞれにおいて静圧を生じせしめ ることができるようになっている。
 そして、かかる静圧によって、第1の基準ガ イド部材31aと第1の可動側ガイド部材32a(第2の 基準ガイド部材31bと第2の可動側ガイド部材32 b)の間には、いわゆる静圧軸受けが実現され� ��互いに、間隙(静圧軸受け用ギャップ)を介� �て対向状態に保持されることとなる。
 なお、静圧軸受け用ギャップの大きさLgは� �静圧パッド40が形成されていない部分でLg=l1� ��すると(図6参照)、静圧パッド40が形成され� �部分では、当然のことではあるが、ランド42 の厚み分だけ狭くなり、Lg=l2(<l1)となる。

 本発明の実施の形態においては、静圧パッ� ��40へ所定圧で後述する静圧兼冷却用油を供� �するために、第2のテーブルプレート12と第1� ��び第2の可動側ガイド部材32a,32bに油路50が形 成されている(図3参照)。
 すなわち、まず、油路50は、第2のテーブル� ��レート12においては、その内部に、第2のテ� ��ブルプレート12の往復動方向と直交する方� �、すなわち、Z軸方向において、第2のテーブ ルプレート12の側部近傍まで形成されている( 図3参照)。
   そして、油路50の一部が第2のテーブルプ レート12の外面に開口して、後述するクーラ� ��ト装置Scからの静圧油としての静圧兼冷却� �が供給されるようになっている(図3参照)。� �お、油路50は、X軸方向の静圧パッド40の数に 応じて設けられたものとなっている。

 次に、図7を参照しつつ本発明の実施の形態 におけるクーラント装置Scの構成について説� ��する。
 本発明の実施の形態におけるクーラント装� ��Scは、濾過装置204と油圧装置205とに大別さ� �てなるもので、特に、静圧兼冷却油として� �静圧兼冷却油83を、第1乃至第3の砥石スピン� ��ル21~23の冷却水に代わるものとして、また� �ワークの研削部分に対する冷却油として、� �らに、第1及び第2のスライド部101,102の静圧� �として共通に用いることができるよう構成� �れたものである。
 本発明の実施の形態における静圧兼冷却油8 3は、通常、ワークの冷却用に用いられるも� �で、それを、第1乃至第3の砥石スピンドル21~ 23の冷却水に代わるものとして、また、ワー� ��の研削部分に対する冷却油として、さらに� ��第1及び第2のスライド部101,102の静圧油とし� ��共通に用いるようにしたものである。
 すなわち、かかる静圧兼冷却油83としては� �切削油やスピンドル油等の冷却油が用いら� �るが、静圧兼冷却液としては油以外の例え� �、冷却水を用いるようにしても良い。

 以下、具体的に説明すれば、まず、ベッド1 (図2参照)の下部の適宜な位置には、油回収皿 81が設けられており、第1乃至第3の砥石スピ� �ドル21~23の冷却に用いられた静圧兼冷却油83� ��びワーク作業の冷却に用いられた静圧兼冷� ��油83は、ベッド1を伝わって油回収皿81に流� �込むようになっている。
 また、第1及び第2のスライド部101,102の静圧� ��として用いられた静圧兼冷却油83は、図示� �れない排出口から油回収皿81に注ぎ込まれる ようになっている。

 油回収皿81に回収された静圧兼冷却油83は、 タンク82に貯留されるが、油回収皿81とタン� �82との間には、貯留用配管84が設けられると� ��に、その途中には、第1乃至第3のフィルタ85 ~87、第1及び第2のタンク圧送用ポンプ89,90が� �宜な間隔で設けられている。
 すなわち、貯留用配管84には、油回収皿81側 から第1のフィルタ85、第1のタンク圧送用ポ� �プ89、第2のフィルタ86、第2のタンク圧送用� �ンプ90及び第3のフィルタ87が順に設けられて いる。

 第1及び第2のタンク圧送用ポンプ89,90は、公 知・周知の構成を有するもので、油回収皿81� ��静圧兼冷却油83をタンク82へ圧送するための ものである。
 また、第1のフィルタ85は、特に、公知・周� ��の構成を有してなるマグネットセパレータ� ��用いられており、回収された静圧兼冷却油8 3に混入している金属材の切削くずを磁石を� �いて分離回収できるようになっている。

 さらに、第2及び第3のフィルタ86,87は、マ グネットセパレータでは分離、回収しきれな い比較的小さなごみや、切り粉を濾過するた めのもので、後述する静圧用フィルタ95に比� ��て比較的大きめのごみ等の除去を目的とし� ��ものである。本発明の実施の形態において� ��、第2及び第3のフィルタ86,87の孔径は、大凡 10ミクロン程度に設定されたものが用いられ� ��いる。

 タンク82に貯留された静圧兼冷却油83は、静 圧用ポンプ91、ワーク冷却用ポンプ92、スピ� �ドル冷却用ポンプ93により、それぞれ次述す るように所定の部位に圧送されるようになっ ている。
 すなわち、静圧用ポンプ91は、タンク82の静 圧兼冷却油83を第1及び第2のスライド部101,102� ��圧送するためのもので、その吐出側と、先� ��説明した第1及び第2のスライド部101,102の油� ��50との間には、両者を接続する静圧用配管94 が設けられており、静圧兼冷却油83が流通可� ��となっている。
 なお、静圧用配管94は、図7においては、詳� ��を省略してあるが、第1及び第2のスライド� �101,102の近傍において二股に分岐し、それぞ� ��第1及び第2のスライド部101,102の油路50に接� �されるようになっている。

 また、本発明の実施の形態においては、静� ��用配管94の途中の適宜な位置、例えば、静� �用ポンプ91の近傍に静圧用フィルタ95が設け� ��れている。これは、静圧に用いられる油は� ��冷却に用いられるものと比較して高い浄化� ��が要求されるためである。かかる静圧用フ� ��ルタ95の孔径は、静圧兼冷却油83に混入した ごみ等が静圧ノズル43に入り込まないように� ��る観点から、静圧ノズル43の内径よりも十� �に小さく設定されるべきものであり、本発� �の実施の形態においては、大凡3ミクロン程� ��設定されたものとなっている。
 なお、先に述べた静圧軸受け用ギャップの� ��きさ、特に、静圧パッド40が形成された部� �の静圧軸受け用ギャップの大きさLg=l2(図6参� ��)が、静圧ノズル43の内径より小である場合� ��あっては、静圧用フィルタ95の孔径は、そ� �l2以下に設定されるべきものである。それに よって、静圧軸受け用ギャップの部分に、静 圧兼冷却油83へ混入したごみ等が噛み込むよ� ��なことが確実に防止されることとなる。

 また、ワーク冷却用ポンプ92は、タンク82の 静圧兼冷却油83をワークの加工部分へ圧送す� ��ためのもので、その吐出側には、砥石24~26� �近傍に突出口を有するワーク用配管96が接続 されており、静圧兼冷却油83が流通可能とな� ��ている。
 本発明の実施の形態においては、ワーク用� ��管96の途中の適宜な位置、例えば、ワーク� �却用ポンプ92の近傍にワーク用フィルタ97が� ��けられており、タンク82から汲み上げられ� �静圧兼冷却油83をさらに浄化している。本発 明の実施の形態におけるワーク用フィルタ97� ��、孔径が大凡5ミクロン程度に設定されたも のが用いられている

 さらに、スピンドル冷却用ポンプ93は、� �1乃至第3の砥石スピンドル21~23の冷却のため� ��タンク82の静圧兼冷却油83を圧送するための もので、その吐出側には、スピンドル冷却用 配管98が接続されており、このスピンドル冷� ��用配管98を介して第1乃至第3の砥石スピンド ル21~23の被冷却部分に静圧兼冷却油83の放出� �できるようになっている。

 また、調温装置105がタンク82近傍に設け� �れており、タンク82に貯留された静圧兼冷却 油83を、ほぼ一定温度に保つことができるよ� ��にしてある。なお、調温装置105は、公知・� ��知の構成を有するものである。このような� ��温装置105としては、例えば、コイル状に形� ��された熱交換用パイプ105aに適温に調整され た冷媒を流通させ、この熱交換用パイプ105a� �被調温液体(例えば、静圧兼冷却油83)に浸す� ��とで、被調温液体を所望する温度に調整可� ��としたものなどがある。

 なお、本発明の実施の形態においては、第1 乃至第3のフィルタ85~87、静圧用フィルタ95及� ��ワーク用フィルタ97は、濾過装置204に、第1� ��び第2のタンク圧送用ポンプ88,89、静圧用ポ� ��プ91、ワーク冷却用ポンプ92及びスピンドル 冷却用ポンプ93は、油圧装置205に、それぞれ� ��けられたものとなっている。
 本発明の実施の形態においては、貯留用配� ��84、第1乃至第3のフィルタ85~87、第1及び第2� �タンク圧送用ポンプ88,89により貯留用濾過・ 圧送手段が形成されたものとなっている。

 また、静圧用配管94、静圧用フィルタ95及 び静圧用ポンプ91により静圧用圧送・供給手� ��が、ワーク用配管96、ワーク用フィルタ97及 びワーク冷却用ポンプ92によりワーク冷却用� ��送・供給手段が、スピンドル冷却用配管98� �びスピンドル冷却用ポンプ93によりスピンド ル冷却用圧送・供給手段が、それぞれ形成さ れたものとなっている。

 かかる構成における静圧兼冷却油83の循環� �ついて概括的に説明すれば、まず、タンク82 に貯留されている静圧兼冷却油83は、静圧用� ��ンプ91により、第1及び第2のスライド部101,10 3へ静圧油として供給され、図示されない排� �口から放出されて、油回収皿81に回収される 。
 また、タンク82の静圧兼冷却油83は、ワーク 冷却用ポンプ92により、ワークの加工部分へ� ��却用油として供給され、放出されるように� ��っており、放出後は、ベッド1を伝わって油 回収皿81に回収される。
 さらに、タンク82の静圧兼冷却油83は、スピ ンドル冷却用ポンプ93により、砥石スピンド� ��21~23の被冷却部分に供給され、放出される� �うになっており、放出後は、ベッド1を伝わ� ��て油回収皿81に回収される。

 そして、上述のようにして油回収皿81に� �収された静圧兼冷却油83は、第1乃至第3のフ� ��ルタ85~87により濾過されて、第1及び第2のタ ンク圧送用ポンプ88,89によりタンク82に圧送� �れ、タンク82に貯留され、循環的に、静圧、 冷却に用いられるものとなっている。

 上述のように、本発明の実施の形態にお� ��ては、静圧兼冷却油83を、第1乃至第3の砥石 スピンドル21~23の冷却水に代わるものとして� ��また、ワークの研削部分に対する冷却油と� ��て、さらに、第1及び第2のスライド部101,102� ��静圧油として共通に用いるようにしたので� ��従来に比して、構成が簡素になるだけでは� ��く、例えば、従来、砥石スピンドルの冷却� ��水を用いていていたため、そのタンクの錆� ��発生が回避し難いものであったが、静圧兼� ��却油83を用いることで、そのような錆の発� �を回避することができる。

 また、従来は、スピンドルの冷却用の冷却� ��、ワーク冷却用の冷却油、静圧油を、それ� ��れ別個に、必要な箇所に供給するような構� ��が一般的であった。このような構成におい� ��、特に、高い浄化品質が必要とされる静圧� ��にあっては、その供給路に外部から切り粉� ��どの異物の混入が確実に回避できるよう、� ��の構成には、配慮が必要であった。
 これに対して、本発明の実施の形態におい� ��は、静圧兼冷却油83を共通に用いることが� �きるようにしたので、従来と異なり、特定� �部位だけに、切り粉等の混入を心配する必� �がなく、従来に比して、使い勝手が極めて� �好なものとなっている。