本発明の食用油脂組成物は、パームオレ� ��ン、コーン油及び必要に応じてその他の成� ��を配合することにより得ることができる。� ��下に各成分及びその配合量等について詳細� ��説明する。

パームオレイン
 本発明において、「パームオレイン」とは� ��アブラヤシの果実から採取した油を分別・� ��製して得られる、食用に適した液体油を意� ��する。
 本発明の食用油脂組成物においては、上記� ��ームオレインのうち、ヨウ素価が64以上の� �の、好ましくは64~80の範囲にあるもの、さら に好ましくは65~72の範囲にあるもの、最も好� ��しくは66~72の範囲にあるものを選択するこ� �が好ましい。ヨウ素価を64以上にすることで 、味及び臭いが良好な加熱調理食品を作るこ とができる食用油脂組成物を得ることができ る。
 ここで、上記ヨウ素価は、例えば、「社団� ��人 日本油化学会 基準油脂分析試験法2.3.4. 1-1996」等の方法により容易に測定することが できる。
 また、本発明において使用するパームオレ� ��ンは、構成脂肪酸として炭素数が18であり� �不飽和結合を少なくとも一つ有する脂肪酸� �、パームオレインの全構成脂肪酸中に、好� �しくは58~68質量%、さらに好ましくは60~65質量 %、最も好ましくは62~65質量%含むものが使用� �きる。パームオレインの構成脂肪酸が、上� �の範囲であることにより、味及び臭いがさ� �に良好な加熱調理食品を作ることができる� �用油脂組成物を得ることができる。

 上記のようなパームオレインは、パーム油� ��ら分別して得ることができる。具体的には� ��アブラヤシの果房を蒸気で処理した後、圧� ��法により採油する。採油された油は、遠心� ��離を行い繊維や夾雑物を取り除き、乾燥す� ��。その後、脱ガム、脱酸、脱色、脱臭の精� ��を経る。精製方法として、化学的精製や物� ��的精製等があるが、いずれを用いることも� ��能である。
 パームオレインを得るためのパーム油の分� ��方法は、特に限定が無く、通常は冷却によ� ��自然分別法を用いるが、界面活性剤や溶剤� ��より分別する方法を用いることが可能であ� ��。パームオレインは、パーム油を分別して� ��られる、中融点部分又は低融点部分である( 高融点部分は、一般にパームステアリンと呼 ばれる)。この分別は2回分別、3回分別でも良 く、複数回分別処理して得られる低融点部分 、特に上記の方法を用いて測定したヨウ素価 が、上記の範囲にあるものを回収して、本発 明の食用油脂組成物に使用することができる 。

コーン油
 本発明に使用するコーン油には、一般に流� ��している食用のコーン油を使用することが� ��きる。
 また、本発明において使用するコーン油は� ��構成脂肪酸として炭素数が18であり、不飽� �結合を少なくとも一つ有する脂肪酸を、コ� �ン油の全構成脂肪酸中に、好ましくは60~100� �量%、さらに好ましくは70~95質量%、最も好ま� ��くは75~90質量%含むものが使用できる。コー� ��油の構成脂肪酸が、上記の範囲であること� ��より、味及び臭いがさらに良好な加熱調理� ��品を作ることができる食用油脂組成物を得� ��ことができる。

その他の成分
 本発明の食用油脂組成物については、本発� ��の目的を逸脱しない範囲において、食用油� ��通常使用される他の油、添加剤等を任意に� ��合することができる。
 前記油は、通常使用される食用油、例えば� ��サフラワー油、グレープシードオイル、大� ��油、ひまわり油、菜種油、綿実油、ごま油� ��太白ごま油、米油、落花生油、オリーブ油� ��アマニ油、エステル交換油脂、中鎖脂肪酸� ��構成脂肪酸とする油脂、及び中鎖脂肪酸と� ��鎖脂肪酸とを構成脂肪酸とする油脂等が挙� ��られる。特に、他の油を多く配合する場合� ��は、サフラワー油、ひまわり油、太白ごま� ��、中鎖脂肪酸を構成脂肪酸とする油脂、及� ��中鎖脂肪酸と長鎖脂肪酸とを構成脂肪酸と� ��る油脂を使用することが好ましい。
 前記添加剤としては、例えば、酸化防止剤� ��栄養強化剤、乳化剤、着色成分、及び消泡� ��等が挙げられる。
 酸化防止剤としては、例えば、トコフェロ� ��ル類、トコトリエノール類、カロテン、フ� ��ボン誘導体、没食子酸誘導体、カテキン及� ��そのエステル、セサモール、テルペン類等� ��挙げられる。
 栄養強化剤としては、トコフェロール類、� ��コトリエノール類、植物ステロール、植物� ��テロールのエステル、γ-オリザノール、ア� ��タキサンチン、コエンザイムQ10、カロテン� ��カプサイシン、及びカプシエイト等が挙げ� ��れる。
 本明細書において、トコフェロール類とし� ��は、α-トコフェロール、β-トコフェロール� ��γ-トコフェロール、及びδ-トコフェロール� ��が挙げられる。また、トコトリエノール類� ��しては、α-トコトリエノール、β-トコトリ� ��ノール、γ-トコトリエノール、及びδ-トコ� ��リエノール等が挙げられる。
 乳化剤としては、例えば、ポリグリセリン� ��肪酸エステル、ポリグリセリン縮合リシノ� ��イン酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、� ��ルビタン脂肪酸エステル、ポリソルベート� ��グリセリンモノ脂肪酸エステル、グリセリ� ��モノ脂肪酸エステルの有機酸エステル、プ� ��ピレングリコール脂肪酸エステル、及びレ� ��チン等が挙げられる。
 消泡剤としては、微粉末シリカ、及びシリ� ��ーン等が挙げられる。
 前記その他の成分の中でも、カロテンを含� ��ことがより好ましい。カロテンとしては、� ��えば、α-カロテン、β-カロテン等が挙げら� ��る。カロテンを含むことにより、さらに夜� ��の視力維持や、皮膚・粘膜の健康維持の効� ��が期待される。
 また、食用油脂組成物は、コエンザイムQ10� ��含むことがより好ましい。コエンザイムQ10� ��含むことにより、食用油脂組成物に対して� ��さらに抗酸化作用、抗加齢作用等のより高� ��効果を付与することが期待される。さらに� ��食用油脂組成物は、トコトリエノール類を� ��むことがより好ましい。トコトリエノール� ��を含むことで、トコトリエノール類の有す� ��油脂に対する抗酸化作用により、食用油脂� ��成物の臭いや風味の劣化をさらに抑制でき� ��。また、さらに、生体内での抗酸化作用、� ��レステロール低下作用、動脈硬化症改善作� ��を期待することができる。

食用油脂組成物の配合
 本発明の食用油脂組成物は、上記パームオ� ��イン、コーン油及び必要に応じて他の成分� ��含む。各成分の配合量は特に制限を受けな� ��が、本発明の目的を達成するためには、以� ��の量で配合されることがより好ましい。
 本発明の食用油脂組成物は、パームオレイ� ��及びコーン油の合計量が、好ましくは50~100� ��量%、さらに好ましくは70~100質量%、最も好� �しくは90~100質量%である。食用油脂組成物全� ��におけるこれら2成分の配合量を50質量%以上 とすることにより、味及び臭いがさらに良好 な加熱調理食品を作ることができる食用油脂 組成物を得ることができる。
 また、本発明の食用油脂組成物においては� ��パームオレインとコーン油の質量比が、パ� ��ムオレイン:コーン油=10:90~80:20の範囲である ことが好ましく、20:80~80:20の範囲であること� ��より好ましく、25:75~75:25の範囲にあること� �さらにより好ましく、30:70~70:30の範囲にある ことが最も好ましい。パームオレインとコー ン油の質量比が10:90~80:20の範囲にあることに� ��り、味及び臭いがさらに良好な加熱調理食� ��を作ることができる食用油脂組成物を得る� ��とができる。
 食用油脂組成物がカロテンを含む場合には� ��食用油脂組成物全体において、1~600ppm、好� �しくは1~400ppm、さらに好ましくは5~300ppm含む� ��この範囲でカロテンを含むことにより、前� ��カロテンを含むことによる効果を、より効� ��よく得ることができる。
 食用油脂組成物がコエンザイムQ10を含む場� ��には、食用油脂組成物全体において、好ま� ��くは0.1~200ppm含む。この範囲でコエンザイム Q10を含むことにより、前記コエンザイムQ10を 含むことによる効果を、より効率よく得るこ とができる。
 食用油脂組成物がトコトリエノール類を含� ��場合には、食用油脂組成物全体において、� ��ましくは50~900ppm含む。この範囲でトコトリ� ��ノール類を含むことにより、前記トコトリ� ��ノール類を含むことによる効果を、より効� ��よく得ることができる。
 なお、前記カロテン、コエンザイムQ10及び� ��コトリエノール類の量は、本発明の食用油� ��組成物を構成するパームオレイン及び菜種� ��に、これら成分が元々含まれる場合には、� ��の元々含まれる量も上記数値の計算におい� ��加算される。従って、これら成分を新たに� ��加することなく、上記数値が達成される場� ��がある。また、前記カロテン、コエンザイ� ��Q10及びトコトリエノール類を添加剤として� ��合して、前記数値を達成することももちろ� ��可能である。

食用油脂組成物の製造方法
 本発明の食用油脂組成物の製造方法は特に� ��定されず、上記パームオレイン、コーン油� ��び必要に応じて上記他の成分を撹拌混合す� ��。これら成分の配合順序は特に限定されず� ��必要に応じて混合時に加熱してもよい。

本発明の食用油脂組成物の商品形 態
 本発明の食用油脂組成物は、いかなる商品� ��態を取ることも可能である。ここで、商品� ��態とは、食用油脂組成物その物を輸送、貯� ��及び販売する際に取られる形態のことを指� ��。本発明の食用油脂組成物の商品形態は、� ��えば、プラスチック性ボトル、金属性缶、� ��ロー包装等の形態を取ることができる。ま� ��、本発明の食用油脂組成物は光に曝された� ��に使用しても、味及び臭いがさらに良好な� ��熱調理食品を作ることができるので、少な� ��とも一部が光透過性である容器に充填する� ��とが可能である。ここで、少なくとも一部� ��光透過性である容器とは、少なくとも容器� ��一部が、蛍光灯の下で内容物を目視で確認� ��きる程度の透過性を有する容器のことをい� ��。具体的には、容器の一部又は全部が、着� ��されていないPET、着色されていないラミコ� ��、及び着色されていないガラス等の素材を� ��用している容器を挙げることができる。
このような容器の中でも、とりわけその容器 の容積が2リットル以下、好ましくは0.5~1.5リ� ��トルである。このような容器に充填するこ� ��により、家庭での使用に適した食用油を提� ��することができる。

本発明の食用油脂組成物を用いた 加熱調理食品の製造方法
 本発明の食用油脂組成物を用いて、加熱調� ��食品を製造することが可能である。加熱調� ��食品は、具体的には、焼き物(例えば焼き肉 、お好み焼き等)、炒め物(例えば焼きそば、� ��菜炒め等)、揚げ物(フライ食品)(天ぷら、コ ロッケ、魚フライ、トンカツ)等が代表的な� �のとしてあげられる。また、食用油脂組成� �を離型油として使用することも、本発明に� �ける加熱調理食品の製造方法に含まれる。
 具体的な製造方法としては、調理器具中に� ��用油脂組成物を適量加え、加熱し、食品材� ��を添加して焼く、炒める又は揚げる等の加� ��処理を行う。食用油脂組成物の量、加熱温� ��及び加熱時間については、使用する食品の� ��類、調理の方法等により適宜変化させるこ� ��が可能である。

本発明の食用油脂組成物を使用し て製造された食品
 本発明の食用油脂組成物を用いた食品は、� ��味料や前記加熱調理食品の製造方法により� ��られた食品(焼き物、炒め物、揚げ物)、煮� �、和え物等が挙げられる。
 食品中の本発明の食用油脂組成物の含有量� ��しては、例えば、調味料においては10~80質� �%、焼き物においては1~20質量%、炒め物にお� �ては1~20質量%、揚げ物においては1~40質量%、� ��物において1~10質量%、和え物においては5~50� ��量%を例示することができる。

 本発明の食用油脂組成物は、曝光条件下� ��置かれたもの(曝光油)だけでなく、曝光条� �下に置く前のもの(未曝光油)を使用しても、 味及び臭いが良好な加熱調理食品を作ること ができる。

 以下に、実施例を用いて本発明をさらに� ��細に説明する。尚、以下の実施例が本発明� ��範囲を何ら制限しないことは言うまでもな� ��。