以下、本発明の実施形態を図に基づいて� ��明する。

 図1は、本発明の実施の形態による小型電 子機器の一構成例を示したブロック図である 。本発明の実施形態における小型電子機器の 一例である携帯電話端末1は、中央処理装置2� ��、メモリ部11、LCD13、無線モジュール14、操� ��部15からなる。中央処理装置2は、MPUおよびR AMからなる主制御部3が、無線通信部4、操作� �力処理部5、言語判定処理部6、言語識別処理 部7、文字情報保存処理部8、ユーザ指定保存� ��理部9、表示処理部10の各機能を実行する。

 無線通信部4は無線モジュール14を制御し� ��地上局(図示せず)との間で無線による音声� �信およびデータ通信を確立する。主制御部3� ��無線通信部4を制御してデータ通信を行い、 インターネットなどを介して電子メールやウ ェブページなどのデータをダウンロードして 、文字情報保存処理部8を介してメモリ部11に 格納する。また主制御部3は、操作入力処理� �5を介して、ユーザによる操作部15における� �ー入力を受け付け、上述の各処理部によっ� �処理を行う。そして主制御部3は、各々の処� ��の結果を表示処理部10を介してLCD(Liquid Cryst al Display、液晶ディスプレイ)13に表示する。

 メモリ部11はユニコード変換テーブル12を 含む。ユニコード変換テーブル12は、ユニコ� ��ドで表示された文字を各言語に対応付ける� ��めのコードアサインが格納されたデータベ� ��スである。より具体的にはユニコード変換� ��ーブル12は、ユニコードで表示された日本� �、繁体字中国語、簡体字中国語、韓国語、� �港中国語などの文字の字形と画数、および� �々の文字が後述する言語独特文字であるか� �かについての情報を含む。

 メモリ部11に記憶された電子メールやウ� �ブページなどのデータは、操作部15および操 作入力処理部5を通じたユーザからの操作入� �により、文字情報保存処理部8によってメモ� ��部11を介して読み出される。その際、メー� �やウェブページに利用されている言語を言� �識別処理部7が識別する。

 言語判定処理部6は、言語識別処理部7の� �別結果に基づいて、文字列に利用されてい� �言語を判別する。また、言語判定処理部6は� ��該文字列の判別された言語の字形における� ��数を確定し、確定された画数に基づいてソ� ��トする処理も行う。そして、言語判定処理� ��6はその識別結果に対応した字形をユニコー ド変換テーブル12から読み出し、該字形によ� ��て該文字列およびソート処理結果を表示処� ��部10を介してLCD13上に表示する。

 ユーザ指定保存処理部9は、ユーザにデフ ォルトの設定言語としてあらかじめ選択させ た言語の種類をユーザ指定言語として保存す るメモリである。言語識別処理部7が言語を� �別できなかった場合、ユーザ指定保存処理� �9に予め保存されているデフォルトの設定言� ��が判別結果として出力される。

 本実施の形態では、ユニコードで表示さ� ��る各言語の文字を、大きく「言語独特文字� ��と「共通文字」とに分ける。言語独特文字� ��、1種類の言語でしか使われない文字をいう 。共通文字は、2種類以上の言語に共通して� �われる文字をいう。各々の文字が言語独特� �字であるか否かは、前述のようにユニコー� �変換テーブル12に保存されている。

 たとえば、日本語のひらがなやカタカナ� ��韓国語のハングルなどは、典型的な言語独� ��文字である。漢字においては、中国語でし� ��使われない文字は言語独特文字であり、日� ��語や韓国語でも使われうる漢字は共通文字� ��ある。図5で例示した言語によって字形が異 なる文字も、共通文字に含まれる。

 図2は、図1内に開示した言語識別処理部7� ��行う、文字列に利用されている言語の識別� ��処理を表すフローチャートである。言語識� ��処理部7が処理を開始すると(S21)、まず変数I =1を定義する(ステップS22)。言語識別処理部7� ��判定対象文字列のI文字目を抜き出し、抜き 出したI文字目が言語独特文字であるか否か� �、ユニコード変換テーブル12のデータに基づ いて識別する(ステップS23)。言語識別処理部7 は、I文字目が言語独特文字であればステッ� �S26に処理を進め、使用言語=該言語独特文字� ��属する言語との判定結果を言語判定処理部6 に出力して、処理を終了する(ステップS28)。

 言語識別処理部7は、ステップS23でI文字� �が言語独特文字でなければ、変数Iが判定対� ��文字列の長さに等しいか否かを判別する(ス テップS24)。言語識別処理部7は、等しくなけ� ��ば、Iの値を1つ増やして(ステップS25)、ステ ップS23の処理を繰り返す。つまり、言語識別 処理部7は図2に示すように、判定対象文字列� ��1文字目から順番に言語独特文字であるか否 かを識別し、1文字でも言語独特文字に該当� �る文字があれば、該言語独特文字の属する� �語が使用言語であると識別する。

 言語識別処理部7は、ステップS24で変数I� �判定対象文字列の長さに等しい場合は、判� �対象文字列の1文字目から順番に最後の文字� ��でステップS23の処理を繰り返しても、言語� ��特文字に該当する文字が存在しなかったこ� ��を意味する。この場合は言語識別処理部7は 、ステップS27に処理を進め、ユーザ指定保存 処理部9に保存されているユーザ指定言語を� �み出し、使用言語=ユーザ指定言語との判定� ��果を言語判定処理部6に出力して、処理を終 了する(ステップS28)。

 図3は、図1内に開示した言語判定処理部6� ��行う、文字列を表示する処理を表すフロー� ��ャートである。言語判定処理部6は、処理を 開始して(S31)文字情報保存処理部8から表示対 象文字列を得ると(ステップS32)、該文字列を� ��語識別処理部7によって言語の識別の処理を 行う(ステップS33)。言語識別処理部7は、図2� �示した処理で、使用言語を言語判定処理部6� ��出力する。言語判定処理部6は、判定された 使用言語に基づいて該文字列をLCD13上に表示� ��て終了する(ステップS34~35)。

 図4は、図1内に開示した言語判定処理部6� ��行う、複数の文字列をソートする処理を表� ��フローチャートである。言語判定処理部6は 、処理を開始して(ステップS41)文字情報保存� ��理部8からk個のソート対象文字列(kは2以上� �自然数)を得ると(ステップS42)、まず変数j=1� �定義し(ステップS43)、j番目の文字列を言語� �別処理部7によって言語の識別の処理を行う( ステップS44)。言語識別処理部7は、図2に示し た処理で、使用言語を言語判定処理部6に出� �する。言語判定処理部6は、j番目の文字列の 画数を、判定された使用言語における字形に 基づいて確定する(ステップS45)。

 続いて言語判定処理部6は、変数jがソー� �対象文字列の個数kに等しいか否かを判別し( ステップS46)、等しくなければステップS47に� �理を進めて、jの値を1つ増やして、ステップ S44~45の処理を繰り返す。つまり、言語判定処 理部6は、用意されたk個のソート対象文字列� ��全てに対して使用言語を識別して画数を確� ��する。ステップS46で変数jがkに等しくなれ� �、全てのソート対象文字列の画数が確定さ� �たのでステップS48に進み、確定された画数� �基づいてソート対象文字列をソートして、� �ートの結果をLCD13上に表示して終了する(ス� �ップS49)。

 なお、図2~4で説明したフローチャートに� ��る各ステップの動作内容は、携帯電話端末1 があらかじめ備えるコンピュータで動作する プログラムとして実行させるように構成する ことができる。また、図2~4では対象文字列の 1文字目から順番に言語独特文字であるか否� �を識別しているが、これを対象文字列の最� �文字から順番に識別するようにしてもよい� �、対象文字列の中からアトランダムに抽出� �た文字について識別するようにしてもよい� �なお、前記プログラムは、記録媒体に記録� �れて商取引の対象となる。

 以上で述べたように、本実施の形態にお� ��る使用言語の判別の処理は、上述の特許文� ��1のように表示対象文字列の全ての文字に対 して言語独特文字であるか否かを識別して集 計するのではない。1文字でも言語独特文字� �該当する文字があれば、該言語独特文字の� �する言語が使用言語であると識別するので� �る。従って、記憶容量や演算能力に制約が� �る携帯電子機器においても、無理のない計� �量で使用言語の判別の処理を行うことがで� �る。また、上述の特許文献2および3のように 表示対象文字列とは別の追加情報を必要とは しないので、電子メールやウェブページなど のデータの容量を増大させることもない。

 一方、図2に示した本実施の形態における 使用言語の判別の処理では、1つの文字列の� �に複数の言語における言語独特文字が含ま� �ていると、誤った判別結果が出てしまう可� �性を否定できない。小型電子機器で利用さ� �る電子メールやウェブページなどの文書容� �は、PCなどで利用されるそれらと比べて一般 的に小さいので、1つの文書の中に複数の言� �における言語独特文字が含まれる可能性はPC の場合と比べて低い。従って、ほとんどの場 合は、本実施の形態の判別処理で問題が生じ ることはない。

 それでも誤った判別結果が出て誤った字� ��で文字が表示される場合には、前述のユー� ��指定保存処理部9などを利用して、ユーザが 任意に使用言語を切り替えて電子メールやウ ェブページを表示できるようにすることが望 ましい。

 これまで本発明について図面に示した特� ��の実施の形態をもって説明してきたが、本� ��明は図面に示した実施の形態に限定される� ��のではなく、本発明の効果を奏する限り、� ��れまで知られたいかなる構成であっても採� ��することができることは言うまでもないこ� ��である。

以上、実施形態(及び実施例)を参照して本� ��発明を説明したが、本願発明は上記実施形� ��(及び実施例)に限定されるものではない。� �願発明の構成や詳細には、本願発明のスコ� �プ内で当業者が理解し得る様々な変更をす� �ことができる。

 この出願は2007年8月30日に出願された日本 出願特願2007-224894を基礎とする優先権を主張� ��、その開示の全てをここに取り込む。