本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記移動制限手段が、前記筒状部の外周面� ��り外方向に突出するように前記アダプタの� ��記筒状部の前記開口側の端又はその近傍に� ��けられたフランジ部と、前記フランジ部の� ��記開口とは反対側の面を保持するように前� ��ハンドルに設けられたフランジ保持部とを� ��んでいても良い。筒状部の開口側の端又は� ��の近傍にフランジ部が設けられているので� ��筒状部の開口の周縁の剛性が向上する。従� ��て、アダプタの筒状部の開口にオス型コネ� ��タの管状部を挿入する際に、筒状部が変形� ��にくい。また、ハンドルのフランジ保持部� ��筒状部に設けられたフランジ部を保持しな� ��ら管状部を筒状部に挿入することができる� ��で、筒状部の座屈変形を防止できる。よっ� ��、この好ましい形態によれば、アダプタへ� ��管状部の挿入作業が一層容易になる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記移動制限手段は、更に、前記アダプタ� ��中心軸方向に沿って前記アダプタの前記開� ��側の端から前記開口とは反対側の端に向か� ��て前記ハンドルが前記アダプタに対して相� ��的に移動できる範囲を制限しても良い。こ� ��により、ハンドルはアダプタに常に保持さ� ��るので、ハンドルがアダプタから遠く離れ� ��位置に移動してしまうのを防止できる。従� ��て、オス型コネクタにメス型コネクタを接� ��する際の作業性が向上し、また、経腸栄養� ��ットやPEGチューブ等の製造工程においてハ� ��ドルが意図せずに破損するのを防止できる� ��

 この場合、前記移動制限手段が、前記筒� ��部及びハンドルのうちの一方の他方に対向� ��る面に設けられた、周方向に沿った環状の� ��と、前記溝に嵌入するように前記筒状部及� ��ハンドルのうちの他方に設けられた嵌入部� ��を含むことが好ましい。これにより、簡単� ��つ低コストに移動制限手段を実現すること� ��できる。

 この場合、前記アダプタの中心軸方向に� ��いて、前記溝の幅をW1、前記嵌入部の幅をW2 としたとき、1.0≦W1/W2≦1.5を満足することが� ��ましい。W1/W2がこの下限より小さいと、溝� �に嵌入部を嵌入させることが困難である。W1 /W2がこの上限より大きいと、アダプタに対す るハンドルの相対的な可動範囲が大きくなる ので、アダプタの中心軸に対してハンドルの 中心軸が傾きやすくなり、傾いたハンドルの 向きを修正するなどの煩雑な作業を強いられ たり、溝から嵌入部が外れたりすることがあ る。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記移動制限手段が、前記アダプタと前記� ��ンドルとを固着する固着部を含んでいても� ��い。これによっても、アダプタの中心軸方� ��に沿ってハンドルがアダプタに対して相対� ��に移動できる範囲を制限する移動制限手段� ��簡単且つ低コストに実現することができる� ��

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記アダプタの前記挿入部の内周面は、そ� ��内径が前記開口に近づくにしたがって大き� ��なるテーパ面を有していることが好ましい� ��これにより、オス型コネクタの管状部の形� ��や寸法等が異なっても、オス型コネクタの� ��状部の外周面の少なくとも一部とアダプタ� ��挿入部の内周面の少なくとも一部とを密着� ��せることができるので、メス型コネクタを� ��種のオス型コネクタに液状物の漏れなく確� ��に接続することができる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記アダプタの前記挿入部の内周面に、周� ��向に沿った環状の突起が形成されているこ� ��が好ましい。これにより、オス型コネクタ� ��管状部の形状や寸法等に応じて管状部の外� ��面に挿入部の環状の突起を適宜変形させて� ��着させることができる。従って、メス型コ� ��クタを各種のオス型コネクタに液状物の漏� ��なく確実に接続することができる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記アダプタの前記挿入部の内周面に、周� ��向に沿った環状の段差が形成されており、� ��記段差に対して前記開口側での前記挿入部� ��内径が、前記段差に対して前記開口とは反� ��側での前記挿入部の内径より大きくなるよ� ��に、前記段差は前記挿入部の内径を階段状� ��変化させることが好ましい。これにより、� ��ス型コネクタの管状部が太い場合には、管� ��部はアダプタの挿入部の段差より開口側の� ��分と密着し、オス型コネクタの管状部が細� ��場合には、管状部はアダプタの挿入部の段� ��より開口とは反対側の部分と密着する。従� ��て、メス型コネクタを各種の太さを有する� ��状部に液状物の漏れなく確実に接続するこ� ��ができる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記アダプタに、前記ハンドルを保持する� ��持機構が設けられていることが好ましい。� ��れにより、ハンドルがアダプタから遠く離� ��た位置に移動してしまうのを防止できる。� ��って、オス型コネクタにメス型コネクタを� ��続する際の作業性が向上し、また、経腸栄� ��セットやPEGチューブ等の製造工程において� ��ンドルが意図せずに破損するのを防止でき� ��。

 上記において、前記保持機構が、前記ハ� ��ドルの前記オス型コネクタとは反対側の端� ��当接するように前記アダプタの前記筒状部� ��外周面より外方向に突出した係止突起であ� ��ても良い。あるいは、前記保持機構が、前� ��ハンドルの内周面に当接するように前記ア� ��プタの前記筒状部の外周面より外方向に突� ��した接触突起であっても良い。いずれの場� ��も、簡単な構成で保持機構を実現できる。� ��た、保持機構をアダプタに一体成形にて形� ��することができるので、安価且つ効率的に� ��持機構付きのアダプタを作成できる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記アダプタの前記開口とは反対側の端に� ��続されたチューブに、前記ハンドルを保持� ��る保持機構が設けられていても良い。ある� ��は、前記アダプタの前記開口とは反対側の� ��に接続されたチューブ又は前記アダプタに� ��記ハンドルが保持されるように前記ハンド� ��に保持機構が設けられていても良い。いず� ��の場合も、ハンドルがアダプタから遠く離� ��た位置に移動してしまうのを防止できる。� ��って、オス型コネクタにメス型コネクタを� ��続する際の作業性が向上し、また、経腸栄� ��セットやPEGチューブ等の製造工程において� ��ンドルが意図せずに破損するのを防止でき� ��。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記ハンドルは、前記アダプタを切れ目な� ��取り囲む環状形状を有していることが好ま� ��い。これによりハンドルの剛性が向上する� ��従って、オス型コネクタにメス型コネクタ� ��接続する際に2本の指がハンドルを把持する ことによりハンドルに印加される直径方向の 力がアダプタに伝達されにくくなるので、ア ダプタとオス型コネクタの管状部との間の摩 擦力は増大しない。よって、オス型コネクタ に対するメス型コネクタの接続作業が容易に なる。また、アダプタの挿入部にオス型コネ クタの管状部を挿入した状態においてハンド ルの内周面の少なくとも一部を挿入部の外周 面に密着させることにより、挿入部を管状部 とハンドルとで強く挟む(かしめる)ことがで� ��る。従って、管状部とアダプタとの接続強� ��が向上し、アダプタの意図しない脱落が防� ��でき、安全性が向上する。

 この場合、前記ハンドルの内周面は、そ� ��内径が前記オス型コネクタに近づくにした� ��って小さくなるテーパ面を有していても良� ��。あるいは、前記ハンドルの内周面は、そ� ��内径が他の部分よりも小さな径小部を有し� ��いてもよい。オス型コネクタの管状部の外� ��面は、その先端側ほど細いテーパ面である� ��とが多い。ハンドルの内周面が、管状部の� ��周面とテーパ方向(径が徐々に細くなる方向 )が逆のテーパ面を有していたり、径小部を� �していたりすることにより、アダプタの挿� �部にオス型コネクタの管状部を挿入した状� �においてハンドルの内周面の一部を挿入部� �外周面に局所的に密着させることができる� �その結果、挿入部は管状部とハンドルとで� �り強く挟まれるので、管状部とアダプタと� �接続強度が一層向上する。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記アダプタの周方向に不連続となるよう� ��、前記ハンドルに、その上端と下端とを結� ��スリットが形成されていても良い。これに� ��り、より太い管状部を有するオス型コネク� ��にもメス型コネクタを接続することができ� ��。また、スリットの幅を大きく設定すれば� ��ハンドルを脱着可能なメス型コネクタを実� ��できる。従って、ハンドルが不要な場合や� ��ス型コネクタに適合しない場合にはハンド� ��を取り外すことができ、また、その後、必� ��に応じて再装着することができる。

 前記ハンドルの前記スリットが対向する� ��置にヒンジが形成されており、前記ヒンジ� ��介して前記ハンドルを構成する2つの半体が 回動可能に接続されていることが好ましい。 これにより、より太い管状部を有するオス型 コネクタにもメス型コネクタを接続すること ができる。また、ハンドルを脱着可能なメス 型コネクタを実現できる。

 この場合、前記ハンドルは、前記ハンド� ��が拡径するのを制限する拡径制限手段を備� ��ていても良い。これにより、挿入部を管状� ��とハンドルとで強く挟んでかしめることが� ��きる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記ハンドルは、前記オス型コネクタと係� ��可能な係合形状を備えることが好ましい。� ��れにより、オス型コネクタの管状部に接続� ��れたアダプタが管状部から意図せずに脱落� ��るのを防止することが出来る。

 この場合、前記ハンドルは、前記移動制� ��手段よりも前記オス型コネクタ側に突出し� ��鍔部を備え、前記係合形状は前記鍔部に設� ��られていることが好ましい。移動制限手段� ��りもオス型コネクタ側に突出した鍔部に係� ��形状を設けることにより、オス型コネクタ� ��メス型コネクタとを容易に係合させること� ��できる。

 この場合、前記鍔部の前記ハンドルの中� ��軸に対向する内周面は、周方向に延在する� ��合壁と、前記係合壁の前記オス型コネクタ� ��は反対側に設けられた凹部と、前記凹部に� ��して周方向のいずれか一方の側に前記凹部� ��隣接して設けられた凸部とを備え、前記係� ��形状は前記係合壁を含むことが好ましい。

 この場合、このメス型コネクタと、以下� ��オス型コネクタとを組み合わせて接続具を� ��成することが好ましい。即ち、前記オス型� ��ネクタは、その中央に前記管状部が突出し� ��設けられた台座を有し、前記台座の外周面� ��は、中心軸に対して放射方向に突出した係� ��爪が設けられている。そして、前記係合爪� ��前記ハンドルの前記凹部に収納されて、前� ��係合爪が前記ハンドルの前記係合壁と係合� ��る。

 これにより、オス型コネクタに対してハ� ��ドルを中心軸の周りに僅かに回転させるだ� ��で、オス型コネクタとハンドルとを係合さ� ��、また、その係合を解除することができる� ��そして、オス型コネクタとハンドルとを係� ��させることにより、オス型コネクタの管状� ��に接続されたアダプタが管状部から意図せ� ��に脱落するのを防止することが出来る。ま� ��、ハンドルには、凹部に隣接して凸部が設� ��られているので、オス型コネクタの係合爪� ��凹部内に侵入させ、更に凸部に当接するま� ��移動させれば、係合爪と係合壁とを確実に� ��合させることができる。

 上記の構成において、前記オス型コネク� ��の前記係合爪が前記ハンドルの前記凸部に� ��接することにより、前記オス型コネクタに� ��する前記ハンドルの回転が規制されること� ��好ましい。これにより、オス型コネクタに� ��してハンドルを、回転が規制されるまで回� ��させるという簡単な操作により、オス型コ� ��クタとハンドルとを確実に係止させること� ��できる。

 また、前記台座の前記管状部が設けられ� ��面に沿って前記係合爪が設けられているこ� ��が好ましい。これにより、オス型コネクタ� ��びハンドルの中心軸方向の寸法を小さくす� ��ことができる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記ハンドルは、前記移動制限手段を備え� ��フレームと、前記フレームよりも前記オス� ��コネクタ側に突出した一対のクリップと、� ��記フレームよりも前記オス型コネクタとは� ��対側に突出した一対の操作部とを備え、前� ��一対のクリップのそれぞれの互いに対向す� ��側の面には係合爪が形成されており、前記� ��対の操作部の先端間の間隔を狭めるように� ��記フレームを弾性変形させると、前記一対� ��クリップの先端間の間隔が広くなることが� ��ましい。

 この場合、このメス型コネクタと、以下� ��オス型コネクタとを組み合わせて接続具を� ��成することが好ましい。即ち、前記オス型� ��ネクタは、その中央に前記管状部が突出し� ��設けられた台座を有し、前記台座の外周面� ��は、中心軸に対して放射方向に突出した係� ��突起が前記外周面の全周に連続して設けら� ��ている。そして、前記ハンドルの前記係合� ��が前記係合突起と係合する。

 これにより、オス型コネクタに対してハ� ��ドルを中心軸方向に移動させるだけで、オ� ��型コネクタとハンドルとを係合させ、また� ��その係合を解除することができる。そして� ��オス型コネクタとハンドルとを係合させる� ��とにより、オス型コネクタの管状部に接続� ��れたアダプタが管状部から意図せずに脱落� ��るのを防止することが出来る。

 上記の構成において、前記台座の前記管� ��部が設けられた面に沿って前記係合突起が� ��けられていることが好ましい。これにより� ��オス型コネクタ及びハンドルの中心軸方向� ��寸法を小さくすることができる。

 本発明の上記のメス型コネクタにおいて� ��前記ハンドルは、前記移動制限手段よりも� ��記オス型コネクタ側に雌ネジを備えること� ��好ましい。

 この場合、このメス型コネクタと、以下� ��オス型コネクタとを組み合わせて接続具を� ��成することが好ましい。即ち、前記オス型� ��ネクタは、その中央に前記管状部が突出し� ��設けられた台座を有し、前記台座の外周面� ��は雄ネジが形成されている。そして、前記� ��ンドルの前記雌ネジが前記雄ネジと螺合す� ��。

 これにより、オス型コネクタに対してハ� ��ドルを中心軸の周りに回転させるだけで、� ��ス型コネクタとハンドルとを係合させ、ま� ��、その係合を解除することができる。そし� ��、オス型コネクタとハンドルとを係合させ� ��ことにより、オス型コネクタの管状部に接� ��されたアダプタが管状部から意図せずに脱� ��するのを防止することが出来る。

 前記液状物が経腸栄養療法における経腸� ��養剤であることが好ましい。この場合、例� ��ば経鼻チューブを介した経腸栄養療法であ� ��ば、前記メス型コネクタは、その一端が患� ��の鼻に挿入された経鼻チューブに接続され� ��経腸栄養セットの他端に設けることができ� ��前記オス型コネクタは前記経腸栄養剤が収� ��された容器に設けることができる。あるい� ��、PEGチューブを介した経腸栄養療法であれ� ��、前記メス型コネクタは、その一端が患者� ��胃ろうに挿入されたPEGチューブの他端に設� ��ることができ、前記オス型コネクタは前記� ��腸栄養剤が収納された容器に接続された経� ��栄養セットの終端に設けることができる。

 本発明の接続具は、液状物が流出する管� ��部を有するオス型コネクタと、前記オス型� ��ネクタに接続されるメス型コネクタとから� ��る接続具であって、前記メス型コネクタが� ��記の本発明のメス型コネクタであることを� ��徴とする。

 本発明の上記の接続具において、前記メ� ��型コネクタの前記アダプタの前記挿入部に� ��記オス型コネクタの前記管状部を挿入した� ��き、前記挿入部は前記管状部と前記ハンド� ��とでかしめられることが好ましい。このよ� ��に、挿入部を管状部とハンドルとで強く挟� ��ことにより、管状部とアダプタとの接続強� ��が向上するので、アダプタの意図しない脱� ��が防止でき、安全性が向上する。

 本発明の上記の接続具において、前記オ� ��型コネクタと前記メス型コネクタの前記ハ� ��ドルとに、相互に係合し合う係合形状が設� ��られていることが好ましい。これにより、� ��ス型コネクタの管状部に接続されたアダプ� ��が管状部から意図せずに脱落するのを防止� ��ることが出来る。

 前記接続具は、経腸栄養療法における経� ��栄養剤が収納された容器と患者とを繋ぐラ� ��ン上に設けられることが好ましい。

 以下、本発明を、経鼻チューブを介した� ��腸栄養療法における好適な実施の形態を示� ��ながら詳細に説明する。但し、下記の実施� ��形態は本発明を具現化した例に過ぎず、本� ��明はこれに限定されない。

 (実施の形態1)
 図1Aは本発明の実施の形態1に係るメス型コ� ��クタ100の概略構成を示した斜視図、図1Bは� �の断面図である。本実施の形態1のメス型コ� ��クタ100は、アダプタ110と、アダプタ110に外� ��されるハンドル120とを備える。図1Bにおい� �、一点鎖線111はアダプタ110の中心軸であり� �これはメス型コネクタ100の中心軸及びハン� �ル120の中心軸と一致する。中心軸111の方向� �上下方向とし、図1A及び図1Bの紙面上側(後述 するオス型コネクタに接続される側)を「上� �」、紙面下側を「下側」と呼ぶことにする� �

 図2Aは本実施の形態1に係るメス型コネク� ��100を構成するアダプタ110の概略構成を示し� ��斜視図、図2Bはその断面図である。アダプ� �110は、中空円筒状の筒状部112と、筒状部112� �上端に形成された、筒状部112の外周面より� �方向(中心軸111に直交する方向)に突出した環 状のフランジ部113とを備える。筒状部112の下 端には、可撓性を有するチューブ107が融着さ れている。筒状部112の上端には、オス型コネ クタの管状部が挿入される開口119aが形成さ� �ている。中心軸111方向において、オス型コ� �クタの管状部が挿入されることが予定され� �いる、開口119a側の端を含む筒状部112の領域� ��挿入部119と呼ぶ。アダプタ110は、可撓性及� ��弾性を有する材料からなり、特に制限はな� ��が、例えば、天然ゴム、合成ゴム(例えばPBD (ポリブタジエン))、PVC(ポリ塩化ビニル樹脂)� ��ABS(アクリル-ブタジエン-スチレン共重合体) 、ポリアミド樹脂、EVA(エチレン-酢酸ビニル� ��重合体)等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン樹 脂等を用いることができる。このような材料 を用いることにより、アダプタ110のうち、チ ューブ107が融着されている部分以外の部分(� �入部119及びフランジ部113を含む)は可撓性及� ��弾性を有している。

 図3Aは本発明の実施の形態1に係るメス型� ��ネクタを構成するハンドル120の概略構成を� ��した斜視図、図3Bはその断面図である。ハ� �ドル120は、全体として略筒形状を有し、そ� �上端に、フランジ部113の外径より大きな内� �を有する大径部123を有し、大径部123より下� �に、アダプタ110の筒状部112の外径より大き� �、フランジ部113の外径より小さな内径を有� �る小径部122を有する。そして、小径部122と� �径部123との間に、フランジ保持部121が形成� �れている。フランジ保持部121は、中心軸111� �直交する面を有している。ハンドル120は、� �ダプタ120よりも高い剛性と硬度を有する材� �からなり、特に制限はないが、例えば、ポ� �プロピレン樹脂、ポリカーボネート、ポリ� �セタール、PVC、PBD等を用いることができる� �

 図1A及び図1Bに示すように、ハンドル120の 中央の貫通孔にアダプタ110が挿入されて、本 実施の形態1のメス型コネクタ100が構成され� �。このとき、ハンドル120はアダプタ110の挿� �部119の周囲を取り囲む。また、ハンドル120� �大径部123内にアダプタ110のフランジ部113が� �納され、且つ、フランジ部113の下面114(フラ� ��ジ部113のオス型コネクタと対向する側の面� ��は反対側の面)がハンドル120のフランジ保持 部121と当接する。これから明らかなように、 フランジ部113及びフランジ保持部121は、ハン ドル120がアダプタ110に対して中心軸111方向に 沿って相対的に移動できる範囲の上側の終端 (上限位置)を設定する移動制限手段として機� ��する。

 図4は、医療用容器910及びオス型コネクタ 170の一例の概略構成を示した分解図である。

 医療用容器910は、パウチ920と、パウチ920� ��に液状物を注入し、又はパウチ920内に収納� ��れた液状物を取り出すためのポート930とを� ��えている。

 パウチ920は、柔軟な同一寸法の2枚のシー トを重ね合わせて、その周縁のシール領域921 にてヒートシール等の方法により接合してな る袋状物である。シートとしては、例えば、 ポリエチレンテレフタレート、ナイロン、ポ リプロピレン、ポリエチレンなどのプラスチ ック材料の中から互いに異なる材料を選択し てなる2層以上の複合シートを用いることが� �きる。更に、シートに、バリア層として酸� �アルミニウムやシリカなどの薄膜が形成さ� �ていてもよい。パウチ920内の液状物の量な� �を確認することができるように、2枚のシー� ��のうちの少なくとも一方は透明又は半透明� ��あることが好ましい。パウチ920の、ポート9 30が取り付けられた位置から最も遠い位置近� ��のシール領域921内に、医療用容器910を吊り� ��げる際に使用される開口922が形成されてい� ��。

 ポート930は、液状物が通過するための貫� ��孔931が形成された円筒部932と、円筒部932の� ��端側の外周面上に設けられた接合部935と、� ��筒部932の他端側の外周面上に形成された雄� ��ジ部936とを備えている。ポート930は、更に� ��可撓性を有する医療用チューブを係止した� ��、医療用容器910を吊り下げたりする際に使� ��される略C字状の係止部938を備えている。ポ ート930は、例えば、ポリエチレン、ポリプロ ピレン、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレ フタレート、エチレン酢酸ビニルコポリマー 、熱可塑性エラストマー、ポリアセタール等 のパウチ920に比べて相対的に硬い材料からな り、例えば射出成型にて一体に製造すること ができる。接合部935は底面が略菱形である四 角柱形状を有し、パウチ920を構成する2枚の� �ートの周縁間に挟んでヒートシールするこ� �により、パウチ920と接合され一体化される� �

 オス型コネクタ170は、キャップ部180と管� ��部172とを備えている。キャップ部180の内周� ��には、ポート930の雄ネジ部936と螺合する雌� ��ジ(図示せず)が形成されている。管状部172� �、キャップ部180の下面の中央から下方に向� �って突出している。本例の管状部172の外周� �は、キャップ180に近づくほど外径が大きく� �るテーパ面(円錐台面)を有している。管状部 172には、パウチ920内の液状物が流出する貫通 孔173が形成されている。オス型コネクタ170の 材料は、特に制限はなく、従来から使用され ている周知の材料を用いることができる。例 えば、ポリプロピレン、ポリエチレン等のポ リオレフィン樹脂、ポリカーボネート樹脂等 を用いることができる。

 本実施の形態1のメス型コネクタ100のオス 型コネクタ170への接続方法を説明する。図5A� ��接続前の状態を示した断面図、図5Bは接続� �の状態を示した断面図である。図5Aに示すよ うに、ハンドル120の中央の貫通孔にアダプタ 110を挿入し、ハンドル120のフランジ保持部121 でアダプタ110のフランジ部113の下面114を保持 する。この状態でハンドル120の外周面を2本� �指で把持して、オス型コネクタ170の管状部17 2の外周面上にアダプタ110を被せるように矢� �102の向きにアダプタ110を管状部172に外挿す� �。

 アダプタ110の筒状部112の上端にフランジ� ��113が形成されているので、筒状部112の開口1 19a周縁の剛性が相対的に向上している。従っ て、開口119a内に管状部172を挿入する際に、� �状部172の先端が開口119aの端縁に衝突しても� ��筒状部112は変形しにくい。よって、管状部1 72を開口119a内に容易に挿入することができる 。

 また、アダプタ110の挿入部119は、可撓性� ��び弾性を有するので、オス型コネクタ170の� ��状部172の外周面の形状に応じてその径が拡� ��するなどの変形をし、その弾性回復力によ� ��管状部172の外周面に密着する。

 一方、ハンドル120は高い剛性を有するの� ��、2本の指で挟んでもほとんど変形しない。 従って、2本の指がハンドル120に対してその� �径方向に印加する把持力はアダプタ110の挿� �部119にはほとんど伝達されない。よって、� �来のゴム管902の接続作業と異なり、2本の指� ��把持力がアダプタ110の挿入部119と管状部172� ��の間の摩擦力を増大させることはない。

 また、2本の指がハンドル120に印加する矢 印102の向きの力は、ハンドル120のフランジ保 持部121を介してアダプタ110のフランジ部113に 伝えられる。フランジ部113は、アダプタ110の 矢印102の向きの前端に形成されているので、 この力によってアダプタ110が座屈変形するこ とはない。

 以上により、本実施の形態1では、アダプ タ110をオス型コネクタ170の管状部172に対して 矢印102の向きに移動させるのが容易である。 かくして、図5Bに示すように、管状部172の外� ��面にアダプタ110の挿入部119がその弾性回復� ��により密着した状態で、オス型コネクタ170� ��メス型コネクタ100とを接続することができ� ��。オス型コネクタ170の管状部172の外周面の� ��状や寸法(例えばテーパ角、外径等)等がメ� �カや規格の違いにより異なっても、アダプ� �110の挿入部119がオス型コネクタ170の管状部17 2の外周面に応じて弾性変形するので、オス� �コネクタ170とメス型コネクタ100とを液状物� �漏れなく確実に接続することができる。

 アダプタ110の挿入部119の内周面は、図2B� �示すように、その内径が上端に近づくにし� �がって大きくなるテーパ面であることが好� �しい。これにより、オス型コネクタ170の管� �部172の外周面の形状や寸法(例えばテーパ角� ��外径等)等がメーカや規格の違いにより異な っても、管状部172の外周面の少なくとも一部 と挿入部119の内周面の少なくとも一部とを密 着させることができるので、オス型コネクタ 170とメス型コネクタ100とを液状物の漏れなく 確実に接続することができる。

 アダプタ110の挿入部119の内周面には、図2 Bに示すように、周方向に沿った(即ち、中心� ��111と直交する平面と挿入部119の内周面とに� ��って形成される円に沿った)連続する環状の 突起115が形成されていることが好ましい。こ れにより、図5Bに示すように、アダプタ110を� ��ス型コネクタ170の管状部172に接続したとき� ��突起115は管状部172の外周面に密着して容易� ��弾性変形する。この変形の程度は、オス型� ��ネクタ170の管状部172の形状や寸法(例えばテ ーパ角、外径等)等に応じて変化する。従っ� �、オス型コネクタ170の管状部172の外周面の� �状や寸法等に応じて、管状部172の外周面に� �入部119の内周面の突起115を適宜変形させ密� �させることができる。環状の突起115は、図2B に示すように中心軸111方向に複数箇所に設け ることが好ましい。これにより、オス型コネ クタ170の管状部172の外周面の形状や寸法等が メーカや規格の違いにより異なっても、管状 部172の形状や寸法等に応じて複数の突起115の うちの少なくとも1つを選択的に管状部172の� �周面に密着させて変形させることができる� �但し、1つの環状の突起115のみであっても良� ��ことは言うまでもない。

 アダプタ110の挿入部119の内周面には、図2 Bに示すように、その内径が上端側に比べて� �端側で小さくなるように階段状に変化させ� �段差116が、周方向に沿って連続して環状に� �成されていることが好ましい。これにより� �管状部172が細くても、アダプタ110を接続す� �ことができる。即ち、図6に示すように、細� ��管状部172の外周面は、アダプタ110の挿入部1 19の内周面のうち、段差116よりも下端側のよ� ��内径が小さな部分119bと密着する。従って、 メス型コネクタと接続できるオス型コネクタ 170の管状部172の外周面の形状や寸法等の範囲 が拡大する。挿入部119の内周面のうち、段差 116よりも下端側の部分は、これより上端側の 部分と同様に、その内径が上端に近づくにし たがって大きくなるテーパ面であることが好 ましい。また、周方向に沿った連続する環状 の突起が形成されていても良い。中心軸111方 向において、内径を階段状に変化させる段差 116が複数箇所に設けられていても良い。

 上記の実施の形態は一例であって、本発� ��はこれに限定されない。

 例えば、アダプタ110の挿入部119の内周面� ��、テーパ面ではなく、内径が中心軸111方向� ��一定の円筒面であっても良い。また、アダ� ��タ110の挿入部119の内周面に突起115が設けら� ��ていなくても良い。また、アダプタ110の挿� ��部119の内周面に段差116が形成されていなく� ��も良い。いずれの場合も、アダプタ110の挿� ��部119がオス型コネクタ170の管状部172の形状� ��寸法等に応じて弾性変形するので、オス型� ��ネクタ170とメス型コネクタ100とを液状物の� ��れなく確実に接続することができる。

 また、中心軸111方向においてフランジ部1 13は、図2A及び図2Bに示すようにアダプタ110の 上端に設けられている必要はなく、図7A及び� ��7Bに示すようにアダプタ110の上端から下端� �に僅かに離れた位置に設けられていても良� �。アダプタ110の上端近傍にフランジ部113が� �成されていれば、アダプタ110が座屈変形す� �ことなく、アダプタ110をオス型コネクタ170� �管状部172に外挿することができる。アダプ� �110の上端からフランジ113までの距離D1が大き すぎると、アダプタ110をオス型コネクタ170の 管状部172に外挿する際に、アダプタ110の上端 からフランジ113までの部分が座屈変形しやす くなる。距離D1は、アダプタ110の機械的特性� ��を考慮して適宜設定することができるが、� ��般には10.0mm以下、更には5.0mm以下が好まし� �。

 また、フランジ部113は、アダプタ110の周� ��向に連続して環状に形成されている必要は� ��く、例えば図8に示す2つのフランジ部113a,113 bのように周方向に互いに独立して形成され� �いても良い。フランジ部113を周方向に分割� �て形成する場合、その数は図8に示すように2 つに限定されず、3つ、4つ、あるいは5つ以上 であっても良い。

 上記の実施の形態に示したメス型コネク� ��100では、図5Bのようにオス型コネクタ170の� �状部172にメス型コネクタ100のアダプタ110を� �続した後、ハンドル120から手を離すと、ハ� �ドル120が下方に落下してしまう可能性があ� �。ハンドル120は、その中央の貫通孔をチュ� �ブ107が貫通しているので、チューブ107から� �下してしまうことはない。しかしながら、� �ンドル120がアダプタ110から遠く離れた位置� �移動してしまうと、オス型コネクタ170の管� �部172に対してアダプタ110の脱着作業を繰り� �し行う場合などでは作業が煩雑になる。ま� �、経腸栄養セットの製造工程において、ハ� �ドル120がアダプタ110から離れた位置に移動� �ると、経腸栄養セットのハンドリング等を� �う際にハンドル120に意図せずに外力が作用� �てハンドル120が破損してしまう可能性があ� �。そこで、メス型コネクタにハンドル120を� �望する位置に保持する機構が設けられてい� �ことが好ましい。

 例えば、ハンドル120を保持する機構とし� ��、図9Aに示すように、アダプタ110の筒状部11 2の外周面に外方向(中心軸111に直交する方向) に突出した一対の係止突起117(図9Aでは一方の 係止突起117は見えない)を設けても良い。こ� �係止突起117は、図9Bに示すように、ハンドル 120の下端に当接してハンドル120が落下するの を防止する。即ち、ハンドル120は、フランジ 部113と一対の係止突起117とによりアダプタ110 に対する中心軸111方向の移動が制限される。 係止突起117は、アダプタ110と同一材料を用い てアダプタ110と一体に成形することができる 。従って、係止突起117は弾性変形可能であり 、中心軸111方向において係止突起117に対して 一方の側から他方の側に、係止突起117を乗り 越えてハンドル120を移動させることが可能で ある。係止突起117の数は、図9A及び図9Bに示� �た例では2つであるが、本発明はこれに限定� ��れず、1つでも良く、あるいは3以上であっ� �も良い。複数の係止突起117を設ける場合に� �、中心軸111に対して等角度間隔で配置する� �が好ましい。複数の係止突起117は、中心軸11 1方向には同一位置に設けられるのが好まし� �。更には、係止突起117が、筒状部112の周方� �に環状に連続していても良い。

 あるいは、ハンドル120を保持する機構と� ��て、例えば、図10A及び図10Bに示すように、� ��ダプタ110の外周面に外方向(中心軸111に直交 する方向)に突出した複数の接触突起118を設� �ても良い。図10Bは図10Aの10B-10B線での矢視断� ��図である。本例の複数の接触突起118は、ア� ��プタ120の筒状部112の外周面に、中心軸111に� ��して等角度間隔で、上下方向に沿って畝状� ��形成されている。接触突起118は、アダプタ1 10と同一材料を用いてアダプタ110と一体に成� ��することができる。複数の接触突起118は、� ��ンドル120の内周面の少なくとも一部(特に小 径部122の内周面)に接触して僅かに弾性変形� �ることで発生する静摩擦力によって、ハン� �ル120が落下するのを防止する。接触突起118� �形状や配置は図10A及び図10Bの例に限定され� �い。例えば、周方向に延在する畝状の突起� �螺旋状に延在する畝状の突起、柱状又は錐� �状の突起などいずれであっても良い。

 アダプタ110に図9A及び図9Bに示した係止突 起117や図10A及び図10Bに示した接触突起118を設 けた場合であっても、ハンドル120をアダプタ 110から離れた位置に移動させることは可能で ある。従って、例えば、太い管状部172によっ て挿入部119の外径が拡大し、挿入部119の外周 面がハンドル120の内周面に突き当たるために 、管状部172を挿入部119に深く挿入するのが困 難である場合には、挿入部119に管状部172を挿 入するのに邪魔にならない位置にハンドル120 を移動させることができる。

 ハンドル120を保持する機構として、例え� ��、図11に示すように、アダプタ110の下端に� �続されたチューブ107に保持部材150を取り付� �ても良い。保持部材150は、弾性変形可能な� �料からなり、略ドーナツ形状を有している� �保持部材150の内径はチューブ107の外径と同� �かこれより僅かに小さいので、保持部材150� �チューブ107の任意の位置に摩擦力を利用し� �固定することができる。保持部材150の外径� �ハンドル120の内径より大きいので、ハンド� �120は保持部材150を越えてアダプタ110から遠� �離れた位置に移動することはできない。保� �部材150には、半径方向に沿ったスリット151� �形成されている。スリット151を挟む保持部� �150の2つの端面が上下方向に離間するように� ��持部材150を弾性変形させることにより、保� ��部材150を取り付けるチューブ107の長手方向� ��おける位置を変更したり、スリット151にチ� ��ーブ107を通過させてチューブ107に対して保� ��部材150を着脱したりすることができる。図1 1は一例であって、本発明はこれに限定され� �い。例えば、保持部材が、平行に配置した2� ��の棒状部材でチューブ107を挟持するように� ��成されていても良い。また、保持部材はチ� ��ーブに対して接着又は溶着などの方法によ� ��固着されていても良い。更に、上述と同様� ��構成を有する保持部材をチューブ107ではな� ��、アダプタ110の下端近傍に取り付けても良� ��。

 あるいは、ハンドル120を保持する機構と� ��て、例えば、図12に示すように、ハンドル12 0自身に保持部材160を取り付けても良い。保� �部材160は、チューブ107に装着されるバンド16 1と、バンド161とハンドル120とを繋ぐヒモ162� �からなる。バンド161は可撓性を有し、その� �端には突起163が形成され、他端には貫通孔16 4が形成されている。突起163と貫通孔164との� �の距離はチューブ107の外周長とほぼ同じか� �れより短い。バンド161をチューブ107の外周� �に巻き付けて、突起163を貫通孔164に挿入し� �両者を係合させることで、バンド161はチュ� �ブ107の外周面を締め付けるようにして装着� �れる。この状態では、ハンドル120は、ヒモ16 2の長さを超えてバンド161から遠く離れた位� �に移動することはできない。バンド161の長� �を適切に調整して、バンド161をチューブ107� �はなく、アダプタ110の下端近傍に装着して� �良い。

 図3A及び図3Bに示したハンドル120は、アダ プタ110のフランジ部113を収納するために大径 部123を備えていたが、本発明のハンドルは、 フランジ部113の下面114を保持するフランジ保 持部121を有していれば良く、大径部123を備え ていなくても良い。例えば、図13A及び図13Bに 示すハンドル120Aのように、内周面及び外周� �が階段状の段差のないテーパ面であっても� �い。この場合、ハンドル120Aの上側端面がフ� ��ンジ保持部121として機能する。

 更に、ハンドルの上方及び下方から見た� ��状は円形に限定されない。例えば、上方及� ��下方から見た形状が、図14Aに示すハンドル1 20Bのような四角形や、図14Bに示すハンドル120 Cのような三角形であっても良く、またはこ� �ら以外の多角形、楕円形、長円形などであ� �ても良い。更に、上方及び下方から見たと� �、ハンドルの外周面の形状と内周面の形状� �が一致している必要はない。例えば、上方� �び下方から見たとき、アダプタを取り囲む� �周面は円形であり、外周面は四角形であっ� �も良い。また、ハンドルの内周面に、周方� �に沿って複数のドーム状、円筒面状等の突� �や歯車状の凹凸が形成されていても良く、� �た、微細な凹凸模様が形成されていても良� �。

 また、ハンドルの内周面の内寸法及び/又 は外周面の外寸法は、上端側が下端側よりも 大きくなるようにテーパ状に変化している必 要はなく、中心軸111方向において一定であっ ても良い。あるいは、上端側が下端側よりも 小さくなるようにテーパ状に変化していても 良い。

 特に、図15A及び図15B示すハンドル120Dのよ うに、その内周面の内寸法が、上端側が下端 側よりも小さくなるようにテーパ状に変化し ていても良い。図5Aに示したように、一般に� ��ス型コネクタの管状部172の外周面は、その� ��端ほど外径が小さくなるテーパ面であるこ� ��が多い。このようなオス型コネクタの管状� ��172に対して図15A及び図15B示すハンドル120Dを 用いると、内径が最小となる、上端面の開口 端縁131が、管状部172が挿入された挿入部119に 局所的に密着し締め付ける。即ち、挿入部119 の局所が、その内側の管状部172とその外側の ハンドル120Dの開口端縁131とで強く挟まれる� �いう「かしめ効果」が得られる。これによ� �、オス型コネクタの管状部172とアダプタ110� �の接続強度が向上する。従って、かしめ効� �を利用した場合には、利用しない場合に比� �て、管状部172からのアダプタ110の意図しな� �脱落が減少し、安全性が向上する。

 上述のかしめ効果を発揮するハンドルの� ��状は、図15A及び図15B示すハンドル120Dに限定 されない。例えば、図16A及び図16Bに示すハン ドル120Eのように、その内周面上の、フラン� �保持部121より僅かに離れた位置に、内寸法� �他の部分よりも小さな径小部132を形成して� �良い。径小部132は、周方向に連続して環状� �形成されている。径小部132の上側の端縁133� �、管状部172が挿入された挿入部119に局所的� �密着し締め付けて、かしめ効果を発揮する� �径小部132の内周面の内寸法は、図16A及び図16 Bでは、上側が下側よりも小さくなるように� �ーパ状に変化している。これにより、より� �きなかしめ効果が得られる。但し、径小部13 2の内周面の内寸法は、上下方向において一� �であっても良い。

 図15A及び図15B、図16A及び図16Bでは、ハン� ��ルが、管状部172が挿入された挿入部119の外� ��面に密着する位置が、周方向に連続する環� ��となるが、本発明はこれに限らず、ハンド� ��が挿入部119の外周面に密着する位置が周方� ��に不連続であっても良い。例えば、ハンド� ��の内周面の、挿入部119の外周面に密着する� ��置に、周方向に沿って複数のドーム状、円� ��面状等の突起や歯車状の凹凸を形成したり� ��挿入部119の外周面に密着するハンドルの内� ��面を、多角形や楕円形にしたりすることで� ��挿入部119がかしめられる位置を不連続にし� ��も良い。

 また、ハンドルの外周面に、指に対する� ��持性や滑り防止特性を向上させるために、� ��種の凹凸形状等を設けても良い。

 また、上記のハンドル120,120A,120B,120C,120D,1 20Eはいずれもアダプタ110を切れ目なく取り囲 む環状形状を有していたが、本発明のハンド ルはこれに限定されない。例えば、図17に示� ��ハンドル120Fのように、周方向に不連続とな るように、ハンドル120Fの上端と下端とを結� �スリット125が形成されていても良い。この� �ンドル120Fの上方及び下方から見た形状は略C 字状である。これにより、例えば以下の効果 が得られる。太い管状部172にハンドルを用い てアダプタ110を装着する場合、管状部172の外 径に応じてアダプタ110の挿入部119は伸びてそ の外径は大きくなる。ハンドルにスリット125 が形成されていない場合、挿入部119の外径の 上限はアダプタの外周面と当接するハンドル の内周面の内径に一致する。従って、アダプ タ110を接続できる管状部172の外径の上限は、 ハンドルのこの内径に依存する。これに対し て、スリット125が形成されたハンドル120Fで� �れば、ハンドル120Fが弾性変形することによ� ��その内周面の内径を拡大させることができ� ��。従って、同一の内径を有するハンドルで� ��っても、スリット125が形成されていないハ� ��ドルに比べて、スリット125が形成されてい� ��ハンドル120Fを使用すれば、より太い管状部 172にアダプタ110を接続することができる。

 スリット125の周方向の幅D2は特に制限は� �い。アダプタ110及びこれに接続されたチュ� �ブ107が通過できないように幅D2を狭く設定す れば、ハンドル120Fの脱落を防止できる。逆� �、例えばチューブ107が通過できる程度に幅D2 を広く設定することもできる。これにより、 ハンドル120Fを用いてオス型コネクタ170の管� �部172にアダプタ110を接続した後にハンドル12 0Fを取り外したり、その後、再度ハンドル120F を取り付けたりすることができる。即ち、ハ ンドル120Fを脱着可能なメス型コネクタを実� �できる。例えば、オス型コネクタの太い管� �部172によってアダプタ110の挿入部119の外径� �拡大して、ハンドル120Fの弾性変形がその許� ��範囲の上限を越える場合には、ハンドル120F をアダプタ110から取り外しても良い。また、 ハンドルがオス型コネクタに適合する係合形 状(後述する実施の形態2~4を参照)を有してい� ��い場合には、アダプタ110と管状部172とを接� ��した後、ハンドルを取り外しても良い。ま� ��、その後、アダプタを別の管状部に接続す� ��場合には、ハンドルを再装着することがで� ��る。

 図18A及び図18Bに示すハンドル120Gには、ハン ドル120Gの上端と下端とを結ぶスリット126が� �成されている。スリット126に対向する位置� �は、肉厚を相対的に薄くすることで弾性変� �が可能なヒンジ127が形成されている。即ち� �ハンドル120Gは2つの半体120G ₁ ,120G ₂ を有し、半体120G ₁ ,120G ₂ のそれぞれの一端間にはスリット126が形成さ れており、それぞれの他端はヒンジ127を介し て接続されている。スリット126を介して対向 する2つの半体120G ₁ ,120G ₂ の端面には、互いに嵌合する嵌合形状128a,128b が形成されている。ヒンジ127を弾性変形させ ることで、ヒンジ127を中心として2つの半体12 0G ₁ ,120G ₂ を矢印129a,129b方向に回動させることができ、 これにより、スリット126を介して対向する2� �の半体120G ₁ ,120G ₂ の端面を接離することができる。嵌合形状128 a,128bは、2つの半体120G ₁ ,120G ₂ の端面を接触させたときに、両端面間の位置 ずれを防止する。このハンドル120Gは、ハン� �ル120Fと同様に、太い管状部172にアダプタ110� ��接続することを可能にする。また、ハンド� ��120Gを脱着可能なメス型コネクタを実現でき る。

 図17、図18A及び図18Bに示したようにハンド� �120F,120Gにスリット125,126を形成すると、ハン� ��ル120F,120Gの剛性が低下するので、上述した� ��ンドルによるかしめ効果は低下する。スリ� ��トが形成されていても、所望するかしめ効� ��を得るために、図19A及び図19Bに示すように� ��ンドルの拡径を制限する拡径制限手段140を� ��けて良い。図19A及び図19Bに示したハンドル1 20G’は、拡径制限手段140が設けられている点 を除いて図18A及び図18Bに示したハンドル120G� �同じである。図19Aに示すように、拡径制限� �段140は、伸びにくい(即ち、極めて高いバネ� ��数を有する)材料からなり且つ可撓性を有す るバンド141を含む。バンド141の一端は半体120 G ₁ に固定ピン142を用いて固定され、他端には係 止ピン143が取り付けられている。半体120G ₂ には係止孔144が形成されている。ハンドル120 G’によるかしめ効果を必要とする場合には� �図19Bに示すように、係止ピン143を係止孔144� �挿入する。管状部172の外径が太い場合、2つ� ��半体120G ₁ ,120G ₂ が互いに離れるようにヒンジ127が弾性変形し てハンドル120G’が拡径するが、2つの半体120G ₁ ,120G ₂ 間に架け渡されたバンド141がその拡径を制限 する。これにより、かしめ効果を得ることが できる。管状部172の外径に応じてハンドル120 G’が拡径できる上限を変更することが好ま� �く、そのためには、例えばバンド141の長さ� �変更したり、異なる位置に複数の係止孔144� �形成しておき、係止ピン143を挿入する係止� �144を適宜変更したりすればよい。図19A及び� �19Bでは、図18A及び図18Bに示したハンドル120G� ��拡径制限手段140を設けた例を示したが、図1 7に示したハンドル120Fに同様の拡径制限手段� ��設けても良い。図19A及び図19Bに示した拡径� ��限手段140は一例であり、ハンドルの拡径を� ��限することができればこの構成に限定され� ��い。

 本発明のメス型コネクタの移動制限手段� ��、ハンドルがアダプタに対してアダプタの� ��心軸111方向に沿って相対的に移動できる範� ��の上側の終端(上限位置)を少なくとも設定� �る。その一例として、上述したメス型コネ� �タ100は、アダプタ110にフランジ部113が設け� �れ、ハンドル120にフランジ部113の下面と当� �するフランジ保持部121が設けられていた(図1 )。

 しかしながら、本発明のメス型コネクタ� ��移動制限手段は、これに限定されず、更に� ��ハンドルがアダプタに対してアダプタの中� ��軸111方向に沿って相対的に移動できる範囲� ��下側の終端(下限位置)も設定しても良い。

 図20Aはアダプタに対するハンドルの移動� ��囲の上側及び下側の終端を設定する移動制� ��手段を備えた実施の形態1に係るメス型コネ クタ100Aの概略構成を示した斜視図、図20Bは� �の断面図である。図21Aはメス型コネクタ100A� ��構成するアダプタ110Aの概略構成を示した斜 視図、図21Bはその断面図である。図22Aはメス 型コネクタ100Aを構成するハンドル120Hの概略� ��成を示した斜視図、図22Bはその断面図であ� ��。これらの図において、図1A、図1B、図2A、� ��2B、図3A、図3B中の部材と同一の機能を有す� ��部材には同一の符号を付して、それらの説� ��を省略する。

 図21A及び図21Bに示すアダプタ110Aは、フラ ンジ部113を備えていない点、及び、筒状部112 の外周面に周方向に沿った環状の溝190が形成 されている点で、図2A及び図2Bに示されたア� �プタ110と異なる。

 図22A及び図22Bに示すハンドル120Hは、フラ ンジ保持部121及び大径部123を備えていない点 、及び、内周面に突出した、周方向に沿った 環状の嵌入部191が形成されている点で、図3A� ��び図3Bに示されたハンドル120と異なる。

 図20A及び図20Bに示すように、アダプタ110A の溝190にハンドル120Hの嵌入部191が嵌入する� �これから明らかなように、このメス型コネ� �タ100Aでは、アダプタ110Aの溝190及びハンドル 120Hの嵌入部191は、ハンドル120Hがアダプタ110A に対して中心軸111方向に沿って相対的に移動 できる範囲の上側及び下側の終端(上限位置� �び下限位置)を設定する移動制限手段として� ��能する。

 また、ハンドル120Hに設けられた嵌入部191 に、上記のかしめ効果を発揮させることがで きる。

 溝190の中心軸111方向の幅をW1、嵌入部191� �中心軸方向の幅をW2としたとき、1.0≦W1/W2≦1 .5を満足することが好ましい。W1/W2がこの下� �より小さいと、アダプタ110Aの溝190内にハン� ��ル120Hの嵌入部191を嵌入させることが困難で ある。W1/W2がこの上限より大きいと、アダプ� ��110Aに対するハンドル120Hの相対的な可動範� �が大きくなるので、アダプタ110Aの中心軸111� ��対してハンドル120Hの中心軸が傾きやすくな り、傾いたハンドル120Hの向きを修正するな� �の煩雑な作業を強いられたり、溝190から嵌� �部191が外れたりすることがある。

 上記のメス型コネクタ100Aでは、ハンドル 120Hの内周面の中心軸111方向の一部を突出さ� �て嵌入部191を形成したが、ハンドル120Hの内� ��面の中心軸111方向の全部を嵌入部としても� ��い。即ち、アダプタ110Aに形成された溝190内 に、ハンドルの中心軸111方向の全部が嵌入す るように構成しても良い。

 上記のメス型コネクタ100Aでは、アダプタ 110Aのハンドル120Hに対向する面に溝190を設け� ��ハンドル120Hのアダプタ110Aに対向する面に� �入部191を設けたが、ハンドル120Hのアダプタ1 10Aに対向する面に溝を設け、アダプタ110Aの� �ンドル120Hに対向する面にこの溝に嵌入する� ��入部を設けても良い。

 図23Aはアダプタに対するハンドルの移動� ��囲の上側及び下側の終端を設定する移動制� ��手段を備えた実施の形態1に係るメス型コネ クタ100Bの概略構成を示した斜視図、図23Bは� �の断面図である。メス型コネクタ100Bは、ア� ��プタ110Bと、アダプタ110Bに外装されるハン� �ル120Iとを備える。図23A及び図23Bにおいて、� ��1A、図1B中の部材と同一の機能を有する部材 には同一の符号を付して、それらの説明を省 略する。

 図23A及び図23Bに示すメス型コネクタ100Bは 、アダプタ110Bがフランジ部113を備えていな� �点、ハンドル120Iがフランジ保持部121及び大� ��部123を備えていない点、及び、アダプタ110B とハンドル120Iとが固着部195で固着されてい� �点で、図1A及び図1Bに示されたメス型コネク� ��100と異なる。このメス型コネクタ100Bでは、 固着部195が、ハンドル120Iがアダプタ110Bに対� ��て中心軸111方向に沿って相対的に移動でき� ��範囲の上側及び下側の終端(上限位置及び下 限位置)を設定する移動制限手段として機能� �る。

 固着部195でのアダプタ110Bとハンドル120I� �の固着方法は、特に制限はないが、例えば� �接着剤の塗布、溶着などを用いることがで� �る。

 上記のメス型コネクタ100A,100Bに対して、� ��述した各種の変更例を適用することができ� ��。但し、アダプタ110A,100Bに対するハンドル1 20H,120Iの移動範囲が制限されているので、こ� ��ような移動制限手段を備えるメス型コネク� ��には図9~図12に示したハンドルを所定位置に 保持する機構は不要である。

 (実施の形態2)
 本実施の形態2では、オス型コネクタの管状 部に接続されたアダプタが管状部から意図せ ずに脱落するのを防止するための係合形状が ハンドルに設けられたメス型コネクタ、及び これに対応した係合形状が設けられたオス型 コネクタを説明する。

 図24は本発明の実施の形態2に係るオス型� ��ネクタ270の斜視図である。図25Aはオス型コ� ��クタ270の正面図、図25Bはその下面図である� ��図24において、一点鎖線271はオス型コネク� �270の中心軸である。中心軸271の方向を上下� �向とし、図24の紙面上側(医療用容器910のポ� �ト930に接続される側)を「上側」、紙面下側( メス型コネクタが接続される側)を「下側」� �呼ぶことにする。

 キャップ部280の内周面には、医療用容器9 10のポート930の雄ネジ部936(図4参照)と螺合す� ��雌ネジ281が形成されている(図30参照)。キャ ップ部280の下面には、その中央の円形の領域 がその周囲の環状領域283よりも下方に高さHM2 1だけ突出した台座282が形成されている。台� �282の中央に、下方に向かって突出した管状� �272が設けられている。本例の管状部272の外� �面は、キャップ280に近づくほど外径が大き� �なるテーパ面(円錐台面)を有している。管状 部272には、パウチ920内の液状物が流出する貫 通孔273が形成されている。

 台座282の外周面には、中心軸271に対して� ��称位置に、一対の係合爪284が中心軸271に対� ��て放射方向に突出して形成されている。係� ��爪284は、ほぼ水平方向に沿って延びた係合� ��285と、係合片285の一端に上方向に突出して� ��成されたロック突起286とを備える。台座282� ��下面は平面であり、この下面と一対の係合� ��284の下面とは一致している。一対の係合爪2 84の形状は中心軸271に対して対称である。台� ��282の外径はDM21、一対の係合爪284の頂部間距 離はDM22(DM22>DM21)である。

 図26は本実施の形態2に係るメス型コネク� ��を構成するハンドル220の斜視図である。図2 7Aはハンドル220の平面図、図27Bはその正面図� ��図27Cはその右側面図である。図28Aは図27Bの2 8A-28A線での矢視断面図、図28Bは図27Cの28B-28B� �での矢視断面図である。ハンドル220ととも� �本実施の形態2に係るメス型コネクタを構成� ��るアダプタは、実施の形態1で説明したのと 同じであるので説明を省略する。図28A及び図 28Bにおいて、一点鎖線111はハンドル220に内挿 される実施の形態1で説明したアダプタの中� �軸であり、これは本実施の形態2のメス型コ� ��クタの中心軸及びハンドル220の中心軸と一� ��する。実施の形態1で説明したように、中心 軸111の方向を上下方向とし、オス型コネクタ に接続される側を「上側」、その反対側を「 下側」と呼ぶ。

 ハンドル220は、全体として略筒形状を有� ��、その上端近傍に、アダプタ110のフランジ� ��113の外径より大きな内径を有する大径部223� ��有し、大径部223より下側に、アダプタ110の� ��状部112の外径より大きく、フランジ部113の� ��径より小さな内径を有する小径部222を有す� ��。そして、小径部222と大径部223との間に、� ��ランジ保持部221が形成されている。小径部2 22より下側には、略円筒状の把持部224が設け� ��れている。

 大径部223の周囲で且つこれより上側に、� ��対の鍔部230が形成されている。鍔部230は、� ��心軸111を中心軸とする円筒面にほぼ沿った� ��弧状壁231と、中心軸111に垂直な方向に延び� ��円弧状壁231の下端と大径部223の上端とを繋� ��渡り部232とを有する。円弧状壁231は、中心� ��111に対向する内周面の形状の相違により、� ��過領域233、係合領域234、摺動領域235の3つの 領域に大別される。通過領域233の内周面は直 径DF21の円筒面の一部であり、摺動領域235の� �周面は直径DF22(DF22<DF21)の円筒面の一部で� �る。通過領域233と摺動領域235との間の係合� �域234は、その上端に、通過領域233の上端と� �動領域235の上端とを繋ぐように周方向に延� �する係合壁236を備える。係合壁236と渡り部23 2との間の領域は凹状に陥没しており、本例� �は半径方向に開口した貫通孔237である。係� �壁236の中心軸111に対向する内周面は、直径DF 22の円筒面の一部である。従って、中心軸111� ��ら見たとき、係合壁236に対して渡り部232側� ��設けられた貫通孔237は相対的に後退してお� ��凹部を構成し、貫通孔237に対して周方向に� ��接する摺動領域235は、貫通孔237に対して相� ��的に突出しており凸部を構成する。係合壁2 36の摺動領域235側端の下面(渡り部232側の面)� �は、凹状に窪んだロック凹部238が形成され� �いる。円弧状壁231の渡り部232の上面からの� �心軸111方向の高さはHF21である。一対の鍔部2 30は中心軸111に対して対称である。フランジ� ��持部221の上面と渡り部232の上面との中心軸1 11方向の距離HF22は、アダプタ110の上端からフ ランジ部113の下面114までの中心軸111方向の距 離とほぼ同じかこれより僅かに大きい。

 対向する一対の通過領域233間の内寸法DF21 は、オス型コネクタ270の一対の係合爪284の頂 部間距離DM22より大きい(DM22<DF21)。対向する 一対の摺動領域235間の内寸法DF22は、オス型� �ネクタ270の一対の係合爪284の頂部間距離DM22� ��り小さく、且つ、台座282の外径DM21より大き い(DM21<DF22<DM22)。円弧状壁231の高さHF21は� ��ス型コネクタ270の台座282の高さHM21とほぼ同 じである(HF21≒HM21)。

 本実施の形態2のメス型コネクタのオス型 コネクタ270への接続方法を図29を用いて説明� ��る。図29では、オス型コネクタ270が接続さ� �たポートを含む医療用容器の図示を省略し� �いる。ハンドル220にアダプタ110を内挿し、� �ンドル220のフランジ保持部221でアダプタ110� �フランジ部113の下面114を支持する。この状� �でハンドル220の把持部224の外周面を2本の指� ��把持して、オス型コネクタ270の管状部272の� ��周面上にアダプタ110を被せるように矢印202� ��向きにアダプタ110を管状部272に外挿する。� ��施の形態1と同様に、アダプタ110の挿入部119 は、可撓性及び弾性を有するので、オス型コ ネクタ270の管状部272の外周面の形状に応じて 変形し、その弾性回復力により管状部272の外 周面に密着する。一方、ハンドル220は高い剛 性を有するので、2本の指がハンドル220に対� �てその直径方向に印加する把持力がアダプ� �110の挿入部119と管状部272との間の摩擦力を� �大させることはない。また、フランジ部113� �アダプタ110の矢印202の向きの前端に形成さ� �ているので、2本の指がハンドル220に印加す� ��矢印202の向きの力によって、アダプタ110が� ��屈変形することはない。

 オス型コネクタ270の管状部272をアダプタ1 10の挿入部119内に深く挿入した後、更にハン� ��ル220をオス型コネクタ270に対して矢印202の� ��きに押し込む。ハンドル220のフランジ保持� ��221によってアダプタ110のフランジ部113が矢� ��202の向きに弾性変形し、ハンドル220の一対� ��円弧状壁231の摺動領域235間にオス型コネク� ��270の台座282の外周面が嵌入する。そして、� ��に、ハンドル220の円弧状壁231の上端面がオ� ��型コネクタ270の環状領域283に当接し、且つ� ��ハンドル220の渡り部232の上面がオス型コネ� ��タ270の台座282の下面に当接する。この状態� ��、オス型コネクタ270に対してハンドル220を� ��心軸111の周りに時計方向に回転させる。オ� ��型コネクタ270の台座282の外周面に形成され� ��一対の係合爪284は、ハンドル220の一対の円� ��状壁231の通過領域233を通過し、係合領域234� ��至る。一対の摺動領域235間の内寸法DF22は、 オス型コネクタ270の一対の係合爪284の頂部間 距離DM22より小さいので、係合爪284が摺動領� �235の係合領域234側端に当接した後は、オス� �コネクタ270に対してハンドル220をこれ以上� �転することはできない。この状態で、ハン� �ル220から手を離すと、矢印202の向きに弾性� �形していたアダプタ110のフランジ部113の弾� �回復力によってハンドル220が矢印202とは反� �の向きに僅かに移動し、オス型コネクタ270� �係合爪284のロック突起286がハンドル220のロ� �ク凹部238に嵌入し、且つ、オス型コネクタ27 0の係合爪284の係合片285とハンドル220の係合� �236とが係合する。このように、ハンドル220� �オス型コネクタ270とが係合し合うことによ� �、アダプタ110が管状部272から脱落するのを� �止することが出来る。図30にメス型コネクタ 及びオス型コネクタ270が接続された状態を示 す。オス型コネクタ270の係合爪284のロック突 起286がハンドル220のロック凹部238に嵌入して いるので、手が触れる程度の軽い衝撃が加え られても、オス型コネクタ270の係合爪284の係 合片285とハンドル220の係合壁236との係合状態 が解除されることはない。

 メス型コネクタのオス型コネクタ270から� ��分離は上記の動作を逆に行うことで可能で� ��る。即ち、オス型コネクタ270に対してハン� ��ル220を矢印202の向きに押しながら、オス型� ��ネクタ270に対してハンドル220を中心軸111の� ��りに反時計方向に回転させる。これにより� ��オス型コネクタ270の係合爪284のロック突起2 86がハンドル220のロック凹部238から抜け出し� ��オス型コネクタ270の係合爪284がハンドル220� ��通過領域233内に移動する。矢印202の向きに� ��性変形していたアダプタ110のフランジ部113� ��弾性回復力によってハンドル220が矢印202と� ��反対の向きに僅かに移動し、係合爪284の係� ��片285と係合領域234の係合壁236との係合が解� ��される。次いで、アダプタ110をオス型コネ� ��タ270の管状部272から抜き取る。

 オス型コネクタ270に設けられる、台座282� ��含む係合爪284周辺の形状が、ハンドル220に� ��けられる鍔部230の形状に対応していれば、� ��ンドル220とオス型コネクタ270とを係合させ� ��ことができる。即ち、オス型コネクタ270の� ��状部272の形状や寸法等がメーカや規格の違� ��により異なっていても、ハンドル220とオス� ��コネクタ270とを係合させることができる。

 一方、本実施の形態2では、実施の形態1� �同様に、オス型コネクタ270の管状部272の外� �面の形状や寸法(例えばテーパ角、外径等)等 がメーカや規格の違いにより異なっても、ア ダプタ110の挿入部119がオス型コネクタ270の管 状部272の外周面に応じて弾性変形するので、 オス型コネクタ270とメス型コネクタ200とを液 状物の漏れなく確実に接続することができる 。

 従って、オス型コネクタが、本実施の形� ��2のハンドル220の鍔部230の形状に対応する係 合爪284を有している場合には、ハンドル220を 用いてアダプタ110をオス型コネクタの管状部 に接続し、更に、ハンドル220とオス型コネク タとを係合させることができる。

 一方、オス型コネクタが、本実施の形態2 のハンドル220の鍔部230の形状に対応する係合 爪284を有していない場合には、ハンドル220は アダプタ110をオス型コネクタの管状部に接続 するためだけに使用される。この場合、アダ プタ110をオス型コネクタの管状部に接続した 後、ハンドル220がアダプタ110から遠く離れた 位置に移動しないように、実施の形態1で説� �した、ハンドル220を保持する機構(図9A、図9B 、図10A、図10B参照)がアダプタ110に設けられ� �いることが好ましい。

 本実施の形態2によれば、オス型コネクタ 270に対してハンドル220を中心軸111の周りに回 転させるだけで、ハンドル220とオス型コネク タ270とを係合し、また、その係合を解除する ことができる。また、この際に必要な回転角 度は、上記の例であれば180°未満と小さく、� ��作性は良好である。

 また、円弧状壁231の高さHF21はオス型コネ クタ270の台座282の高さHM21とほぼ同じである(H F21≒HM21)。従って、ハンドル220の円弧状壁231� ��上端面がオス型コネクタ270の環状領域283に� ��接すると、同時に、ハンドル220の渡り部232� ��上面がオス型コネクタ270の台座282の下面に� ��接する。従って、ハンドル220とオス型コネ� ��タ270との確実な係合動作が可能である。ま� ��、係合した後は、ハンドル220の円弧状壁231� ��オス型コネクタ270の環状領域283との間の隙� ��を小さくすることができるので、アダプタ1 10とオス型コネクタ270の管状部272との接続部� ��円弧状壁231でほぼ覆い隠すことができ、衛� ��面で有利である。

 また、オス型コネクタ270の台座282の下面� ��係合爪284の下面とが一致している(即ち、係 合爪284が台座282の下面に沿って設けられてい る)ので、オス型コネクタ270の台座282の高さHM 21を小さくすることができる。従って、ハン� ��ル220の円弧状壁231の高さHF21も小さくするこ とができる。これにより、オス型コネクタ270 及びハンドル220の上下方向寸法を小さくする ことができる。

 上述した実施の形態は一例であり、本発� ��はこれに限定されない。

 例えば、上記の実施の形態では、ハンド� ��220の係合領域234の、係合壁236と渡り部232と� ��間の領域は貫通孔237であったが、貫通孔237� ��壁で閉じられていても良い。これにより、� ��ダプタ110とオス型コネクタ270の管状部272と� ��接続部を鍔部230の円弧状壁231で覆い隠すこ� ��ができるので、衛生面で有利である。この� ��き、壁の内周面は、係合爪284が収納される� ��うに係合壁236の内周面よりも後退している� ��要があり、例えば通過領域233の内周面と同� ��直径DF21の円筒面の一部であっても良い。

 円弧状壁231の高さHF21とオス型コネクタ270 の台座282の高さHM21とはほぼ同じ(HF21≒HM21)で� ��ったが、両高さは異なっていても良い。

 また、オス型コネクタ270の台座282の下面� ��係合爪284の下面とが一致していなくても良� ��。

 ロック凹部238は係合壁236の摺動領域235側� ��に設けられていたが、ロック凹部238は係合� ��236に設けられていれば良く、上記の位置に� ��定されない。同様に、ロック突起286は係合� ��285の一端に設けられていたが、ロック突起2 86は係合片285に設けられていれば良く、上記� ��位置に限定されない。

 オス型コネクタ270の台座282には、2つの係 合爪284が設けられていたが、係合爪284の数は 2つに限定されず、3つ以上であっても良い。� ��合爪284の数にかかわらず、複数の係合爪284� ��、オス型コネクタ270の中心軸271に対して等� ��度間隔で配置されることが好ましい。同様� ��、ハンドル220の鍔部230の数も2つに限定され ず、3つ以上であっても良い。

 また、上記の実施の形態ではハンドル220� ��周囲に2つの鍔部230が不連続に形成されてい たが、鍔部230がハンドル220の周囲に連続して 環状に形成されていても良い。この場合も、 オス型コネクタ270の係合爪284の配置を考慮し て係合領域234を配置し、係合領域234を挟んで 通過領域233と摺動領域235とを配置する。通過 領域233の周方向の長さを大きくすることによ り、ハンドル220とオス型コネクタ270とを係合 させる操作が容易になる。鍔部230を環状に形 成することにより、アダプタ110とオス型コネ クタ270の管状部272との接続部を鍔部230の円弧 状壁231でほぼ覆い隠すことができるので、衛 生面で有利である。

 本実施の形態には、実施の形態1の説明を そのまま、または自明な変更を適宜追加して 適応することができる。

 (実施の形態3)
 本実施の形態3では、オス型コネクタの管状 部に接続されたアダプタが管状部から意図せ ずに脱落するのを防止するための係合形状が ハンドルに設けられたメス型コネクタ、及び これに対応した係合形状が設けられたオス型 コネクタを説明する。

 図31は本発明の実施の形態3に係るオス型� ��ネクタ370の斜視図である。図32Aはオス型コ� ��クタ370の正面図、図32Bはその下面図である� ��図31において、一点鎖線371はオス型コネク� �370の中心軸である。中心軸371の方向を上下� �向とし、図32の紙面上側(医療用容器910のポ� �ト930に接続される側)を「上側」、紙面下側( メス型コネクタが接続される側)を「下側」� �呼ぶことにする。

 キャップ部380の内周面には、医療用容器9 10のポート930の雄ネジ部936(図4参照)と螺合す� ��雌ネジ381が形成されている(図37参照)。キャ ップ部380の下面には、その中央の円形の領域 がその周囲の環状領域383よりも下方に突出し た台座382が形成されている。台座382の中央に 、下方に向かって突出した管状部372が設けら れている。本例の管状部372の外周面は、キャ ップ380に近づくほど外径が大きくなるテーパ 面(円錐台面)を有している。管状部372には、� ��ウチ920内の液状物が流出する貫通孔373が形� ��されている。

 台座382の外周面には、中心軸371に対して� ��射方向に突出した係合突起384が台座382の全� ��にわたって連続して環状に形成されている� ��台座382の下面は平面であり、この下面と係� ��突起384の下面とは一致している。係合突起3 84と環状領域383との間には、係合突起384より� ��径が小さなアンダーカット部385が形成され� ��いる。

 図33は本発明の実施の形態3に係るメス型� ��ネクタを構成するハンドル320の斜視図であ� ��。図34Aはハンドル320の平面図、図34Bはその� ��面図である。図35Aは図34Aの35A-35A線での矢視 断面図、図35Bは図34Bの35B-35B線での矢視断面� �である。ハンドル320とともに本実施の形態3� ��係るメス型コネクタを構成するアダプタは� ��実施の形態1で説明したのと同じであるので 説明を省略する。図35A及び図35Bにおいて、一 点鎖線111はハンドル320に内挿される実施の形 態1で説明したアダプタの中心軸であり、こ� �は本実施の形態3のメス型コネクタの中心軸� ��びハンドル320の中心軸と一致する。実施の� ��態1で説明したように、中心軸111の方向を上 下方向とし、オス型コネクタに接続される側 を「上側」、その反対側を「下側」と呼ぶ。

 ハンドル320は、中央に貫通孔322が形成さ� ��た長円形のフレーム330を備える。貫通孔322� ��内径は、アダプタ110の筒状部112の外径より� ��きく、フランジ部113の外径より小さい。フ� ��ーム330の上面の、貫通孔322の近傍に、上方� ��隆起した一対のフランジ保持部321が形成さ� ��ている。一対のフランジ保持部321は、貫通� ��322に対してフレーム330の長軸方向(図34Aの紙 面の左右方向)の両側に、貫通孔322を取り囲� �ように円弧状に形成されている。一対のフ� �ンジ保持部321を構成する円弧の直径は、ア� �プタ110のフランジ部113の外径より小さい。

 フレーム330の長軸方向の両端には、上方� ��に突出した一対のクリップ340と、下方向に� ��出した一対の操作部331とが形成されている� ��

 一対のクリップ340のそれぞれには、互い� ��相手方のクリップ340と対向する側の面(内周 面)に、相手方のクリップ340に向かって突出� �た一対の係合爪341と、上方向に向いた一対� �当接面343とが形成されている。係合爪341は� �クリップ340の上端又はその近傍に形成され� �いる。係合爪341の上面には中心軸111に対し� �傾斜した傾斜面342が形成されている。当接� �343は、係合爪341よりも僅かに下に位置して� �る。

 本実施の形態3のメス型コネクタのオス型 コネクタ370への接続方法を図36を用いて説明� ��る。図36では、オス型コネクタ370が接続さ� �たポートを含む医療用容器の図示を省略し� �いる。ハンドル320の貫通孔322にアダプタ110� �挿入し、ハンドル320のフランジ保持部321で� �ダプタ110のフランジ部113の下面114を支持す� �。この状態でハンドル320のフレーム330の外� �面を2本の指で把持して、オス型コネクタ370� ��管状部372の外周面上にアダプタ110を被せる� ��うに矢印302の向きにアダプタ110を管状部372� ��外挿する。実施の形態1と同様に、アダプタ 110の挿入部119は、可撓性及び弾性を有するの で、オス型コネクタ370の管状部372の外周面の 形状に応じて変形し、その弾性回復力により 管状部372の外周面に密着する。一方、ハンド ル320は高い剛性を有するので、2本の指がハ� �ドル320に対してその直径方向に印加する把� �力がアダプタ110の挿入部119と管状部372との� �の摩擦力を増大させることはない。また、� �ランジ部113はアダプタ110の矢印302の向きの� �端に形成されているので、2本の指がハンド� ��320に印加する矢印302の向きの力によって、� ��ダプタ110が座屈変形することはない。

 オス型コネクタ370の管状部372をアダプタ1 10の挿入部119内に深く挿入した後、更にハン� ��ル320をオス型コネクタ370に対して矢印302の� ��きに押し込む。ハンドル320のフランジ保持� ��321によってアダプタ110のフランジ部113が矢� ��302の向きに弾性変形し、ハンドル320のクリ� ��プ340の先端に形成された傾斜面342がオス型� ��ネクタ370の係合突起384に当接し、一対のク� ��ップ340の上端が互いに離れる方向にフレー� ��330が弾性変形する。更にハンドル320をオス� ��コネクタ370に対して矢印302の向きに押し込� ��と、クリップ340の係合爪341がオス型コネク� ��370の係合突起384を乗り越え、フレーム330が� ��性回復して、クリップ340の係合爪341がオス� ��コネクタ370のアンダーカット部385に嵌入す� ��。同時に、クリップ340の上端面がオス型コ� ��クタ370の環状領域383に当接し、且つ、クリ� ��プ340の当接面343がオス型コネクタ370の台座3 82の下面に当接する。この状態で、ハンドル3 20から手を離すと、矢印302の向きに弾性変形� ��ていたアダプタ110のフランジ部113の弾性回� ��力によってハンドル320が矢印302とは反対の� ��きに僅かに移動し、クリップ340の係合爪341� ��オス型コネクタ370の係合突起384とが係合す� ��。このように、ハンドル320とオス型コネク� ��370とが係合し合うことにより、アダプタ110� ��管状部372から脱落するのを防止することが� ��来る。図37にメス型コネクタ及びオス型コ� �クタ370が接続された状態を示す。クリップ34 0の係合爪341とオス型コネクタ370の係合突起38 4との係合状態は、一対のクリップ340の上端� �互いに離れる方向にフレーム330を弾性変形� �せないと解除できない。従って、手が触れ� �程度の軽い衝撃が加えられても、上記の係� �状態が解除されることはない。

 メス型コネクタのオス型コネクタ370から� ��分離は上記の動作を逆に行うことで可能で� ��る。即ち、ハンドル320の一対の操作部331を2 本の指で挟んで、一対のクリップ340の上端が 互いに離れる方向にフレーム330を弾性変形さ せる。係合爪341と係合突起384との係合が解除 され、矢印302の向きに弾性変形していたアダ プタ110のフランジ部113の弾性回復力によって ハンドル320が矢印302とは反対の向きに移動す る。次いで、アダプタ110をオス型コネクタ370 の管状部372から抜き取る。

 オス型コネクタ370に設けられる、台座382� ��含む係合突起384周辺の形状が、ハンドル320� ��設けられるクリップ340の形状に対応してい� ��ば、ハンドル320とオス型コネクタ370とを係� ��させることができる。即ち、オス型コネク� ��370の管状部372の形状や寸法等がメーカや規� ��の違いにより異なっていても、ハンドル320� ��オス型コネクタ370とを係合させることがで� ��る。

 一方、本実施の形態3では、実施の形態1� �同様に、オス型コネクタ370の管状部372の外� �面の形状や寸法(例えばテーパ角、外径等)等 がメーカや規格の違いにより異なっても、ア ダプタ110の挿入部119がオス型コネクタ370の管 状部372の外周面に応じて弾性変形するので、 オス型コネクタ370とメス型コネクタとを液状 物の漏れなく確実に接続することができる。

 従って、オス型コネクタが、本実施の形� ��3のハンドル320のクリップ340の形状に対応す る係合突起384を有している場合には、ハンド ル320を用いてアダプタ110をオス型コネクタの 管状部に接続し、更に、ハンドル320とオス型 コネクタとを係合させることができる。

 一方、オス型コネクタが、本実施の形態3 のハンドル320のクリップ340の形状に対応する 係合突起384を有していない場合には、ハンド ル320はアダプタ110をオス型コネクタの管状部 に接続するためだけに使用される。この場合 、アダプタ110をオス型コネクタの管状部に接 続した後、ハンドル320がアダプタ110から遠く 離れた位置に移動しないように、実施の形態 1で説明した、ハンドル220を保持する機構(図9 A、図9B、図10A、図10B参照)がアダプタ110に設� �られていることが好ましい。

 本実施の形態3によれば、オス型コネクタ 370に対してハンドル320を矢印302の方向に沿っ て移動させるだけでハンドル320とオス型コネ クタ370とを係合することができ、また、一対 の操作部331を把持し、ハンドル320を矢印302の 方向に沿って移動させるだけで、ハンドル320 とオス型コネクタ370との係合を解除すること ができる。

 また、オス型コネクタ370の台座382の下面� ��係合突起384の下面とが一致している(即ち、 係合突起384が台座382の下面に沿って設けられ ている)ので、オス型コネクタ370の台座382の� �状領域383からの高さを小さくすることがで� �る。従って、クリップ340の当接面343からの� �さも小さくすることができる。これにより� �オス型コネクタ370及びハンドル320の上下方� �寸法を小さくすることができる。

 上述した実施の形態は一例であり、本発� ��はこれに限定されない。

 ハンドル320の1つのクリップ340には、一対 の係合爪341と一対の当接面343とが設けられて いたが、1つのクリップ340に設けられる係合� �341及び当接面342の数は2つに限定されず、1つ 又は3つ以上であっても良い。また、当接面34 3は省略することができる。

 フランジ保持部321は、フレーム330の上面� ��、貫通孔322の近傍に2つに分割して形成され ていたが、環状に連続していても良い。また 、フランジ保持部321は、隆起している必要は なく、フレーム330の周囲の上面と共通する平 面であっても良い。

 本実施の形態には、実施の形態1の説明を そのまま、または自明な変更を適宜追加して 適応することができる。

 (実施の形態4)
 本実施の形態4では、オス型コネクタの管状 部に接続されたアダプタが管状部から意図せ ずに脱落するのを防止するための係合形状が ハンドルに設けられたメス型コネクタ、及び これに対応した係合形状が設けられたオス型 コネクタを説明する。

 図38は本発明の実施の形態4に係るオス型� ��ネクタ470の斜視図である。図39Aはオス型コ� ��クタ470の正面図、図39Bはその下面図である� ��図38において、一点鎖線471はオス型コネク� �470の中心軸である。中心軸471の方向を上下� �向とし、図38の紙面上側(医療用容器910のポ� �ト930に接続される側)を「上側」、紙面下側( メス型コネクタが接続される側)を「下側」� �呼ぶことにする。

 キャップ部480の内周面には、医療用容器9 10のポート930の雄ネジ部936(図4参照)と螺合す� ��雌ネジ481が形成されている(図43参照)。キャ ップ部480の下面には、その中央の円形の領域 がその周囲の環状領域483よりも下方に突出し た台座482が形成されている。台座482の中央に 、下方に向かって突出した管状部472が設けら れている。本例の管状部472の外周面は、キャ ップ480に近づくほど外径が大きくなる3つの� �ーパ面(円錐台面)を中心軸471方向に並んで有 している。管状部472には、パウチ920内の液状 物が流出する貫通孔473が形成されている。

 台座482の外周面には、雄ネジ484が形成さ� ��ている。雄ネジ484は、1回転したときに軸方 向に進む距離(リード)が、ねじ山の軸方向間� ��(ピッチ)の4倍である四条ねじである。環状� ��域483には、中心軸471に対して対称位置に一� ��の突起485が形成されている。

 図40は本発明の実施の形態4に係るメス型� ��ネクタを構成するハンドル420の斜視図であ� ��。図41はハンドル420の中心軸に沿った断面� �である。ハンドル420とともに本実施の形態4� ��係るメス型コネクタを構成するアダプタは� ��実施の形態1で説明したのと同じであるので 説明を省略する。図41において、一点鎖線111� ��ハンドル420に内挿される実施の形態1で説明 したアダプタの中心軸であり、これは本実施 の形態4のメス型コネクタの中心軸及びハン� �ル420の中心軸と一致する。実施の形態1で説� ��したように、中心軸111の方向を上下方向と� ��、オス型コネクタに接続される側を「上側� ��、その反対側を「下側」と呼ぶ。

 ハンドル420は、全体として略筒形状を有� ��、その上端近傍に、アダプタ110のフランジ� ��113の外径より大きな内径を有する大径部423� ��有し、大径部423より下側に、アダプタ110の� ��状部112の外径より大きく、フランジ部113の� ��径より小さな内径を有する小径部422を有す� ��。そして、小径部422と大径部423との間に、� ��ランジ保持部421が形成されている。小径部4 22より下側には、略円筒状の把持部424が設け� ��れている。

 大径部423よりも上側に略円筒状の螺合部4 30が形成されている。螺合部430の内周面には� ��雌ネジ431が形成されている。雌ネジ431は、� ��ス型コネクタ470に形成された雄ネジ481と螺� ��可能な四条ねじである。螺合部430の上面に� ��複数の突起432が形成されている。

 本実施の形態4のメス型コネクタのオス型 コネクタ470への接続方法を図42を用いて説明� ��る。図42では、オス型コネクタ470が接続さ� �たポートを含む医療用容器の図示を省略し� �いる。ハンドル420にアダプタ110を内挿し、� �ンドル420のフランジ保持部421でアダプタ110� �フランジ部113の下面114を支持する。この状� �でハンドル420の把持部424の外周面を2本の指� ��把持して、オス型コネクタ470の管状部472の� ��周面上にアダプタ110を被せるように矢印402� ��向きにアダプタ110を管状部472に外挿する。� ��施の形態1と同様に、アダプタ110の挿入部119 は、可撓性及び弾性を有するので、オス型コ ネクタ470の管状部472の外周面の形状に応じて 変形し、その弾性回復力により管状部472の外 周面に密着する。一方、ハンドル420は高い剛 性を有するので、2本の指がハンドル420に対� �てその直径方向に印加する把持力がアダプ� �110の挿入部119と管状部472との間の摩擦力を� �大させることはない。また、フランジ部113� �アダプタ110の矢印402の向きの前端に形成さ� �ているので、2本の指がハンドル420に印加す� ��矢印402の向きの力によって、アダプタ110が� ��屈変形することはない。

 オス型コネクタ470の管状部472をアダプタ1 10の挿入部119内に深く挿入した後、更にハン� ��ル420をオス型コネクタ470に対して矢印402の� ��きに押し込み、オス型コネクタ470に対して� ��ンドル420を中心軸111の周りに時計方向に回� ��させる。オス型コネクタ470の雄ネジ484とハ� ��ドル420の雌ネジ431とが噛み合い、ハンドル4 20が上昇し、遂に、ハンドル420の螺合部430の� ��面がオス型コネクタ470の環状領域483に当接� ��る。このとき、オス型コネクタ470の環状領� ��483に形成された一対の突起485のそれぞれが� ��ンドル420の螺合部430の上面に形成された複� ��の突起432のいずれかと係合するので、雄ネ� ��484と雌ネジ431との螺合状態が緩むのを防止� ��きる。また、ハンドル420のフランジ保持部4 21によってアダプタ110のフランジ部113が矢印4 02の向きに弾性変形し、その弾性回復力が雄� ��ジ484と雌ネジ431との間に摩擦力を発生させ� ��ので、雄ネジ484と雌ネジ431との螺合状態が� ��むのを更に防止できる。このように、ハン� ��ル420とオス型コネクタ470とが係合し合うこ� ��により、アダプタ110が管状部472から脱落す� ��のを防止することが出来る。図43にメス型� �ネクタ及びオス型コネクタ470が接続された� �態を示す。雄ネジ484と雌ネジ431とが螺合し� �且つ、この螺合状態が緩むのを防止するた� �に上記の構成を備えているので、手が触れ� �程度の軽い衝撃が加えられても、オス型コ� �クタ470の雄ネジ484とハンドル420の雌ネジ484� �の係合状態が解除されることはない。

 メス型コネクタのオス型コネクタ470から� ��分離は上記の動作を逆に行うことで可能で� ��る。即ち、オス型コネクタ470に対してハン� ��ル420を中心軸111の周りに反時計方向に回転� ��せる。これにより、オス型コネクタ470の環� ��領域483に形成された一対の突起485がハンド� ��420の螺合部430の上面に形成された複数の突� ��432を乗り越えて、両者の係合状態が解除さ� ��る。ハンドル420を更に回転することで、オ� ��型コネクタ470の雄ネジ484とハンドル420の雌� ��ジ431との噛み合いが解除される。次いで、� ��ダプタ110をオス型コネクタ470の管状部472か� ��抜き取る。

 オス型コネクタ470に設けられる雄ネジ484� ��形状が、ハンドル420に設けられる雌ネジ431� ��形状に対応していれば、ハンドル420とオス� ��コネクタ470とを係合させることができる。� ��ち、オス型コネクタ470の管状部472の形状や� ��法等がメーカや規格の違いにより異なって� ��ても、ハンドル420とオス型コネクタ470とを� ��合させることができる。

 一方、本実施の形態4では、実施の形態1� �同様に、オス型コネクタ470の管状部472の外� �面の形状や寸法(例えばテーパ角、外径等)等 がメーカや規格の違いにより異なっても、ア ダプタ110の挿入部119がオス型コネクタ470の管 状部472の外周面に応じて弾性変形するので、 オス型コネクタ470とメス型コネクタ400とを液 状物の漏れなく確実に接続することができる 。

 従って、オス型コネクタが、本実施の形� ��4のハンドル420の雌ネジ431の形状に対応する 雄ネジ484を有している場合には、ハンドル420 を用いてアダプタ110をオス型コネクタの管状 部に接続し、更に、ハンドル420とオス型コネ クタとを係合させることができる。

 一方、オス型コネクタが、本実施の形態4 のハンドル420の雌ネジ431の形状に対応する雄 ネジ484を有していない場合には、ハンドル420 はアダプタ110をオス型コネクタの管状部に接 続するためだけに使用される。この場合、ア ダプタ110をオス型コネクタの管状部に接続し た後、ハンドル420がアダプタ110から遠く離れ た位置に移動しないように、実施の形態1で� �明した、ハンドル220を保持する機構(図9A、� �9B、図10A、図10B参照)がアダプタ110に設けら� �ていることが好ましい。

 本実施の形態4によれば、オス型コネクタ 470に対してハンドル420を中心軸111の周りに回 転させるだけで、ハンドル420とオス型コネク タ470とを係合し、また、その係合を解除する ことができる。

 上述した実施の形態は一例であり、本発� ��はこれに限定されない。

 例えば、雄ネジ484及び雌ネジ431として四� ��ねじを用いたが、本発明はこれに限定され� ��い。四条以外の多条ねじであっても良いし� ��一条ねじであっても良い。但し、多条ねじ� ��あれば、ハンドル420の少ない回転角で雄ネ� ��484及び雌ネジ431とを噛み合わせることがで� ��る。

 ねじの緩み止め機能を有する、オス型コ� ��クタ470の環状領域483に形成された一対の突� ��485、及びハンドル420の螺合部430の上面に形� ��された複数の突起432は省略可能である。

 本実施の形態には、実施の形態1の説明を そのまま、または自明な変更を適宜追加して 適応することができる。

 上記の実施の形態1~4では、図4に示したよ うに、オス型コネクタ170が、医療用容器910の ポート930に形成された雄ネジ部936と螺合する 雌ネジ部を備えたキャップ部180に一体的に設 けられている例を説明したが、本発明はこれ に限定されない。例えば、図44に示すように� ��パウチ520にヒートシール法により接合され� ��ポート530に、メス型コネクタのアダプタに� ��入される管状部531が一体的に形成されてい� ��も良い。即ち、ポート530は、管状部531を備� ��たオス型コネクタと考えることができる。� ��44において、500は医療用容器、520はパウチ� �521はパウチを構成する2枚のシートのシール� ��域、522は医療用容器500を吊り下げる際に使� ��される開口、523はファスナである。

 図45Aは図44の医療用容器500に使用される� �ス型コネクタ(ポート)530の概略斜視図、図45B はその正面図、図45Cはその右側面図である。 これらの図において、一点鎖線539はオス型コ ネクタ530の中心軸である。中心軸539の方向を 上下方向とし、図の紙面上側(パウチ520に接� �される側)を「上側」、紙面下側(メス型コネ クタが接続される側)を「下側」と呼ぶこと� �する。

 オス型コネクタ530は、パウチ520を構成す� ��2枚のシートの周縁間に挟まれてヒートシー ル法にてパウチ520と一体化される接合部532と 、パウチ520内に充填された液状物が流出する 貫通孔(図示せず)が形成された管状部531と、� ��合部532と管状部531との間に設けられた係合� ��(台座)533とを備える。係合板533の下面の中� �に、下方に向かって突出した管状部531が設� �られている。係合板533のの外周面には、中� �軸539に対して対称位置に、一対の係合爪534� �中心軸539に対して放射方向に突出して形成� �れている。係合爪534は、ほぼ水平方向に沿� �て延びた係合片535と、係合片535の一端に上� �向に突出して形成されたロック突起536とを� �える。一対の係合爪534は、実施の形態2で説� ��したオス型コネクタ270に形成された一対の� ��合爪284と同様の機能を有する。

 上記のオス型コネクタ530は、実施の形態2 で説明した一対の係合爪284と同様に機能する 一対の係合爪534を有していたが、実施の形態 3で説明した係合突起384と同様に機能する部� �や、実施の形態4で説明した雄ネジ484と同様� ��機能する部材を有していても良い。

 上記の実施の形態1~4では、医療用容器に� ��けられたオス型コネクタと経腸栄養セット� ��一端に設けられたメス型コネクタとを接続� ��る場合を説明したが、本発明はこれに限定� ��れない。例えば、液状物が通過するチュー� ��の一端に設けられたオス型コネクタとこれ� ��は別のチューブの一端に設けられたメス型� ��ネクタとを接続する場合に本発明を適用す� ��ことができる。

 実施の形態1~4で説明したメス型コネクタ� ��PEGチューブの一端に設けることができる。� ��の場合、このメス型コネクタと接続される� ��ス型コネクタは、例えば栄養剤や流動食等� ��液状物が収納された容器(例えばパウチ)に� �続される栄養セットの一端に設けることが� �きる。PEGチューブに接続されるオス型コネ� �タの形状や寸法に関して標準となる規格は� �在しないから、本発明をPEGチューブに適用� �る意義は大きい。

 PEGチューブ内を清潔に保つため、液状物� ��投与しないときはPEGチューブ内に希釈した� ��を充填しておくことがある。このような場� ��、メス型コネクタのアダプタは濡れている� ��で、アダプタをオス型コネクタの管状部に� ��続しても簡単に脱落してしまう。また、液� ��物が高粘度の場合には液状物を患者に向か� ��て押し出す必要があり、この場合も、液状� ��に印加された圧力によってメス型コネクタ� ��アダプタはオス型コネクタの管状部から脱� ��しやすい。従って、本発明をPEGチューブに� ��用する場合には、実施の形態2~4に説明した� ��うに、メス型コネクタのハンドルにオス型� ��ネクタと係合する係合形状を設けることが� ��ましい。更に、オス型コネクタには、ハン� ��ルに設けられた係合形状に係合できる係合� ��状を設けることが好ましい。これにより、� ��ス型コネクタの管状部に接続されたメス型� ��ネクタのアダプタが管状部から意図せずに� ��落するのを防止することが出来る。

 以上に説明した実施の形態は、いずれも� ��くまでも本発明の技術的内容を明らかにす� ��意図のものであって、本発明はこのような� ��体例にのみ限定して解釈されるものではな� ��、その発明の精神と請求の範囲に記載する� ��囲内でいろいろと変更して実施することが� ��き、本発明を広義に解釈すべきである。