以下、本願発明を好適な実施形態に基づい� ��具体的に説明する。
I:第1の実施形態
 図1には、本願発明の第1の実施形態に係る� �交換器ユニット1を示している。この熱交換� ��ユニット1は、水冷チラーユニットの利用側 熱交換器として用いられるものであって、4� �のプレート熱交換器2A~2Dを接続管路11によっ� ��順次直列に接続して構成される。
 I-a:プレート熱交換器の構成
 ここで、上記プレート熱交換器の構造を、� ��記熱交換器ユニット1が蒸発器として機能す る場合に冷媒最上流側に位置する第1のプレ� �ト熱交換器2Aを例にとって説明する。
 このプレート熱交換器2Aは、多数枚の伝熱� �レート3を、相互に所定間隔をもって積層し� ��これら各伝熱プレート3を介して隣接する複 数の通路を、交互に冷媒流路4Aと水流路5Aと� �て用いるようにしている。

 このプレート熱交換器2Aの下端側と上端側� �は、それぞれ上記各通路4A,5Aを貫通して延び る管体で構成される下側ヘッダー部6Aと上側� ��ッダー部7Aが設けられている。そして、こ� �下側ヘッダー部6A及び上側ヘッダー部7Aの上� ��各冷媒流路4Aに対応する管壁には、それぞ� �冷媒流入口10Aが形成され、該冷媒流入口10A� �介して上記下側ヘッダー部6A及び上側ヘッダ ー部7Aは上記冷媒流路4Aに連通している。
 なお、上記各水流路5も、同様構造の上下一 対のヘッダー部(図示省略)に連通されている� ��
 ここで、上記各プレート熱交換器2A~2Dは、� �の基本構成は同様であり、
プレート熱交換器2Bは、複数の冷媒流路4Bと� �数の水流路5Bと下側ヘッダー部6Bと上側ヘッ� ��ー部7Bと冷媒流入口10Bとを備えており、プ� �ート熱交換器2Cは、複数の冷媒流路4Cと複数� ��水流路5Cと下側ヘッダー部6Cと上側ヘッダー 部7Cと冷媒流入口10Cとを備えており、プレー� ��熱交換器2Dは、複数の冷媒流路4Dと複数の水 流路5Dと下側ヘッダー部6Dと上側ヘッダー部7D と冷媒流入口10Dとを備えている。

 しかし、上記冷媒流入口10A~10Dの口径はそれ ぞれ異なっている。即ち、上記熱交換器ユニ ット1が蒸発器として機能する場合に冷媒最� �流側に位置する上記第1のプレート熱交換器2 Aに設けられた上記冷媒流入口10Aの口径はD1、 二番目の第2のプレート熱交換器2Bに設けられ た上記冷媒流入口10Bの口径はD2、三番目の第3 のプレート熱交換器2Cに設けられた上記冷媒� ��入口10Cの口径はD3、さらに最下流側に位置� �る第4のプレート熱交換器2Dに設けられた上� �冷媒流入口10Dの口径はD4とされており、これ ら相互間には「D1<D2<D3<D4」という大小� ��係がある。
 なお、この実施形態では、上記第4のプレー ト熱交換器2Dの冷媒流入口10Dを、上記冷媒流� ��4Dの幅寸法と同一の口径に設定しており、� �って、この冷媒流入口10Dには冷媒を絞ると� �う冷媒分配に関する格別の機能はもたされ� �いない。

 I-b:熱交換器ユニット1の作動等
 I-b-1:蒸発器としての使用時
 この場合には、図1に示すように、冷媒Pは� �第1のプレート熱交換器2Aにその下側ヘッダ� �部6A側から流入し、上記各冷媒流路4Aを通っ� ��上記上側ヘッダー部7Aから流出し、上記接� �管路11を介して第2のプレート熱交換器2Bの下 側ヘッダー部6B側へ流入する。係る流れ形態� ��上記第2のプレート熱交換器2Bから第3のプレ ート熱交換器2C、第4のプレート熱交換器2Dと� ��り返し、最終的に第4のプレート熱交換器2D� ��上側ヘッダー部7Dから凝縮器(図示省略)側へ 流出していく。
 一方、水Qは、冷媒Pの流れとは逆に、第4の� ��レート熱交換器2Dにその上側ヘッダー部(図� ��省略)から流入し、上記各水流路5を通って� �側ヘッダー部(図示省略)から流出し、さらに 接続管路(図示省略)を介して第3のプレート熱 交換器2Cの上側ヘッダー部側へ流入する。係� ��流れ形態を上記第3のプレート熱交換器2Cか� ��第2のプレート熱交換器2B、第1のプレート熱 交換器2Aと繰り返し、最終的に第1のプレート 熱交換器2Aの下側ヘッダー部から流出してい� ��。

 従って、上記各プレート熱交換器2A~2Dにお� �ては上記冷媒流路4A~4D内を流れる冷媒Pと上� �各水流路5A~5D内を流れる水Qが対向流となり� �上記伝熱プレート3を介して冷媒Pと水Qの間� �熱交換が行なわれる。そして、冷媒Pは、液� ��媒の割合の多い気液二相冷媒から各プレー� ��熱交換器2A~2Dでの水Qとの熱交換による加熱� ��用を受けて順次蒸発し、ガス冷媒の割合が� ��きい気液二相冷媒となって熱交換器ユニッ� ��1から流出する。
 また、水Qは、上記熱交換器ユニット1の各� �レート熱交換器2A~2Dにおける冷媒Pとの熱交� �によって冷却され、冷水として熱交換器ユ� �ット1から流出し、例えば、室内の冷房用熱� ��として利用される。
 ここで、上記熱交換器ユニット1の各プレー ト熱交換器2A~2Dにおける冷媒Pの分配性を考察 する。

 冷媒Pは、上述のように、液冷媒の割合の 多い気液二相冷媒として最上流側の第1のプ� �ート熱交換器2Aに流入し、順次蒸発しながら 最下流側の第4のプレート熱交換器2Dに至り、 ここからガス冷媒の割合の多い気液二相冷媒 として流出するものであり、従って、各プレ ート熱交換器2A~2Dにおける冷媒状態は異なっ� ��ものとなる。このため、例えば、上記各プ� ��ート熱交換器2A~2Dにおける上記冷媒流入口10 A~10Dの口径を同じに設定した場合、例えば、� ��の冷媒流入口10A~10Dの口径を、液冷媒の割合 の多い気液二相冷媒が流れる上記第1のプレ� �ト熱交換器2Aにおける冷媒の分配性を考慮し て設定した場合には、ガス冷媒の割合の多い 気液二相冷媒が流れる第4のプレート熱交換� �2D側においては流量に比して通路面積が過少 となって圧力損失が大きくなる。逆に、冷媒 流入口10A~10Dの口径を、上記第4のプレート熱� ��換器2Dにおける冷媒の分配性を考慮して設� �した場合には、液冷媒の割合の多い気液二� �冷媒が流れる第1のプレート熱交換器2A側に� �いては冷媒流量に対して通路面積が過大と� �って冷媒の気液混合が十分に図れず、冷媒� �分配性が損なわれる。これら何れの場合も� �熱交換器ユニット1の成績係数の低下に結び� ��き、好ましいものではない。

 これに対して、この実施形態の熱交換器ユ� ��ット1では、上述のように、上記冷媒流入口 10A~10Dの口径を、上記第1のプレート熱交換器2 Aから第4のプレート熱交換器2Dにかけて順次� �きくなるように設定しているので、各プレ� �ト熱交換器2A~2Dにおいてはそれぞれ最適な冷 媒分配性が得られ、結果として、上記熱交換 器ユニット1全体としての成績係数が向上す� �ことになる。
 即ち、第1のプレート熱交換器2Aにおいては� ��最も液冷媒の割合が大きい気液二相冷媒が� ��側ヘッダー部6A側から流入するが、ここに� �けられた上記冷媒流入口10Aの口径が小さい� �とから、該下側ヘッダー部6Aから上記冷媒流 入口10Aを通って上記各冷媒流路4Aにそれぞれ� ��入する冷媒Pは、該冷媒流入口10Aからの流入 時に強い気液混合作用を受けることで均等化 され、上記各冷媒流路4Aを流れる間における� ��Qとの熱交換が促進される。つまり、冷媒流 入口10Aが気液混合手段である。

 第1のプレート熱交換器2Aから第2のプレート 熱交換器2B、第3のプレート熱交換器2C、さら� ��最下流側の第4のプレート熱交換器2Dへと移� ��する間に冷媒Pの蒸発が進行し、冷媒Pはガ� �冷媒の割合が次第に増加し体積の増加によ� �て流量が増大し、本来的には冷媒Pの体積の� ��加に伴って圧力損失が増加する傾向となる� ��
 しかし、この実施形態では、第2のプレート 熱交換器2B、第3のプレート熱交換器2C、さら� ��最下流側の第4のプレート熱交換器2Dへと移� ��するに伴ってその冷媒流入口10A~10Dの口径が 拡大することから、圧力損失の増加が抑えら れる。しかも、冷媒Pがガス冷媒の割合が大� �く各プレート熱交換器2B~2Dの各冷媒流路4へ� �分配性は高く維持される。
 これらの相乗効果として、上記熱交換器ユ� ��ット1を蒸発器として使用する場合において 、該熱交換器ユニット1全体としての成績係� �が向上することになるものである。

 I-b-2:凝縮器としての使用時
 この場合には、冷媒Pは図1に示す流れ方向� �は逆方向に、即ち、第4のプレート熱交換器2 Dにその上側ヘッダー部7D側から流入し、上記 各冷媒流路4Dを通って上記下側ヘッダー部6D� �ら流出し、上記接続管路11を介して第3のプ� �ート熱交換器2Cの上側ヘッダー部7C側へ流入� ��る。係る流れ形態を上記第3のプレート熱交 換器2Cから第2のプレート熱交換器2B、第1のプ レート熱交換器2Aと繰り返し、最終的に第1の プレート熱交換器2Aの下側ヘッダー部6Aから� �出する。
 一方、水Qは、冷媒Pの流れとは逆に、第1の� ��レート熱交換器2Aにその下側ヘッダー部(図� ��省略)から流入し、上記各水流路5を通って� �側ヘッダー部(図示省略)から流出し、さらに 接続管路(図示省略)を介して第2のプレート熱 交換器2Bの下側ヘッダー部側へ流入する。係� ��流れ形態を上記第2のプレート熱交換器2Bか� ��第3のプレート熱交換器2C、第4のプレート熱 交換器2Dと繰り返し、最終的に第4のプレート 熱交換器2Dの上側ヘッダー部から流出してい� ��。

 従って、上記各プレート熱交換器2D~2Aにお� �ては上記冷媒流路4D~4A内を流れる冷媒Pと上� �各水流路5D~5A内を流れる水Qが対向流となり� �上記伝熱プレート3を介して冷媒Pと水Qの間� �熱交換が行なわれる。そして、冷媒Pは、ガ� ��冷媒の割合の多い気液二相冷媒から各プレ� ��ト熱交換器2D~2Aでの水Qとの熱交換による冷� ��作用を受けて順次凝縮し、液冷媒の割合が� ��きい気液二相冷媒となって熱交換器ユニッ� ��1から流出する。
 また、水Qは、上記熱交換器ユニット1の各� �レート熱交換器2A~2Dにおける冷媒Pとの熱交� �によって加熱され、温水として熱交換器ユ� �ット1から流出し、例えば、室内の暖房用熱� ��として利用される。
 ここで、上記熱交換器ユニット1の各プレー ト熱交換器2D~2Aにおける冷媒Pの圧力損失につ いて考察する。

 冷媒Pは、上述のように、ガス冷媒の割合 の多い気液二相冷媒として最上流側の第4の� �レート熱交換器2Dに流入し、順次凝縮しなが ら最下流側の第1のプレート熱交換器2Aに至り 、ここから液冷媒の割合の多い気液二相冷媒 として流出するものであり、従って、各プレ ート熱交換器2D~2Aにおける冷媒状態は異なっ� ��ものとなる。このため、例えば、上記各プ� ��ート熱交換器2D~2Aにおける上記冷媒流入口10 D~10Aの口径を同じに設定した場合、例えば、� ��の冷媒流入口10D~10Aの口径を、液冷媒の割合 の多い気液二相冷媒が流れる上記第1のプレ� �ト熱交換器2Aにおける冷媒の圧力損失を考慮 して設定した場合には、ガス冷媒の割合の多 い気液二相冷媒が流れる第4のプレート熱交� �器2D側においては流量に比して通路面積が過 少となって圧力損失が大きくなる。逆に、冷 媒流入口10D~10Aの口径を、上記第4のプレート� ��交換器2Dにおける冷媒の圧力損失を考慮し� �設定した場合には、液冷媒の割合の多い気� �二相冷媒が流れる第1のプレート熱交換器2A� �においては冷媒流量に対して通路面積が過� �となることから圧力損失は小さくなるもの� �冷媒の気液混合が十分に図れないことにな� �。これら何れの場合も、熱交換器ユニット1� ��成績係数の低下に結びつき、好ましいもの� ��はなく、係る問題は熱交換器ユニット1を蒸 発器として使用する時と同じである。

 これに対して、この実施形態の熱交換器ユ� ��ット1では、上述のように、上記冷媒流入口 10A~10Dの口径を、上記第1のプレート熱交換器2 Aから第4のプレート熱交換器2Dにかけて順次� �きくなるように設定している(換言すれば、� ��4のプレート熱交換器2Dから第1のプレート熱 交換器2Aにかけて順次小さくなるように設定� ��ている)ので、各プレート熱交換器2D~2Aにお� ��てはそれぞれ圧力損失の低減が図られ、結� ��として、上記熱交換器ユニット1全体として の成績係数が向上することになる。
 即ち、第4のプレート熱交換器2Dにおいては� ��最もガス冷媒の割合が大きい気液二相冷媒� ��上側ヘッダー部7D側から流入するが、ここ� �設けられた上記冷媒流入口10Dの口径が最も� �きいことから、該上側ヘッダー部7Dから上記 冷媒流入口10Dを通って上記各冷媒流路4Dにそ� ��ぞれ流入する冷媒Pは、該冷媒流入口10Dから の流入時に殆ど絞りによる気液混合作用を受 けなくとも容易に均等化され、上記各冷媒流 路4Dを流れる間における水Qとの熱交換が促進 される。また、冷媒Pが絞り作用を殆ど受け� �いことから該第4のプレート熱交換器2Dにお� �る圧力損失も可及的に小さく抑えられる。

 第4のプレート熱交換器2Dから第3のプレート 熱交換器2C、第2のプレート熱交換器2B、さら� ��最下流側の第1のプレート熱交換器2Aへと移� ��する間に冷媒Pの凝縮が進行し、冷媒Pは液� �媒の割合が次第に増加し体積の減少によっ� �流量が減少するが、この流量の減少に対応� �るように、冷媒流入口10C~10Aの口径が、第3の プレート熱交換器2C、第2のプレート熱交換器 2B、さらに最下流側の第1のプレート熱交換器 2Aへと移行するに伴って減少するように設定� ��れていることから、該各熱交換器2D~2Aにお� �ては、圧力損失を低く抑えつつ冷媒Pの気液� ��合が促進され、結果的に上記熱交換器ユニ� ��ト1全体としての成績係数が向上することに なる。
 これらの相乗効果として、上記熱交換器ユ� ��ット1を凝縮器として使用する場合において も、該熱交換器ユニット1全体としての成績� �数が向上することになるものである。
II:第2の実施形態
 図2には、本願発明の第2の実施形態に係る� �交換器ユニット1Aを示している。この熱交換 器ユニット1Aは、上記第1の実施形態に係る熱 交換器ユニット1と同様に、水冷チラーユニ� �トの利用側熱交換器として用いられるもの� �あって、3個のプレート熱交換器2E~2Gを接続� �路11によって順次直列に接続して構成される 。

 II-a:プレート熱交換器の構成
 上記プレート熱交換器2E~2Gの構造は、基本� �には上記第1の実施形態における各プレート� ��交換器2A~2Dと同様であって、これと異なる� �は、冷媒の分配性に係る部分の構成である� �即ち、プレート熱交換器2Eは、複数の冷媒流 路4Eと複数の水流路5Eと下側ヘッダー部6Eと上 側ヘッダー部7Eと冷媒流入口10Eとを備えてお� ��、プレート熱交換器2Fは、複数の冷媒流路4F と複数の水流路5Fと下側ヘッダー部6Fと上側� �ッダー部7Fと冷媒流入口10Fとを備えており、 プレート熱交換器2Gは、複数の冷媒流路4Gと� �数の水流路5Gと下側ヘッダー部6Gと上側ヘッ� ��ー部7Gと冷媒流入口10Gとを備えている。
 この実施形態においては、第1に、上記各プ レート熱交換器2E~2Gの下側ヘッダー部6E~6Gと� �側ヘッダー部7E~7Gにそれぞれ設けられる冷媒 流入口10E~10Gを全て最大径に設定している(即� ��、この冷媒流入口10E~10Gは、各プレート熱交 換器2E~2Gの各冷媒流路4E~4Gに対する冷媒の分� �性、及び各プレート熱交換器2E~2G相互間の分 配性を高める機能は有していない)。

 第2に、この実施形態では、上述のように各 プレート熱交換器2E~2Gの冷媒流入口10E~10Gを全 て最大径に設定したことに関連して、第1の� �レート熱交換器2Eと第2のプレート熱交換器2F のみ、その下側ヘッダー部6E,6Fの直前位置に� ��れぞれオリフィス8A、8Bを設けるとともに、 該第1のプレート熱交換器2E側のオリフィス8A� ��絞り度合を、第2のプレート熱交換器2F側の� ��リフィス8Bの絞り度合よりも高く設定して� �る。
 II-b:熱交換器ユニット1Aの作動等
 上記熱交換器ユニット1Aは蒸発器として使� �されるが、この場合、第1のプレート熱交換� ��2Eでは、その下側ヘッダー部6Eから液冷媒の 割合が最も高い気液二相の冷媒が流入する。 上記下側ヘッダー部6Eへ流入する冷媒Pは、第 1のプレート熱交換器2Eへの流入直前にオリフ ィス8Aによって強く絞られることでその気液� ��合が促進され可及的にガス冷媒と液冷媒が� ��質に混ざり合った状態で第1のプレート熱交 換器2E内へ下側ヘッダー部6Eから流入し、さ� �に各冷媒流入口10Eを通して上記各冷媒流路4E にガス冷媒と液冷媒の混合割合が同じ割合も のがそれぞれ流入されることで、その全域で 水Qとの熱交換が促進され、高い熱交換性能� �得られる。つまり、オリフィス8Aが気液混合 手段である。

 第2のプレート熱交換器2Fでは、ここに流入� ��る冷媒Pは、上記第1のプレート熱交換器2Eに 流入する冷媒Pよりも液冷媒の割合が低い気� �二相冷媒であることから、元々第1のプレー� ��熱交換器2E側における場合よりも冷媒Pの気� ��均等性(ガス冷媒と液冷媒の混合割合(例え� �ガス冷媒が80%など)が同じ割合ものが各冷媒� ��路に分配される特性)が高く、該第1のプレ� �ト熱交換器2Eほどの気液混合は要求されない 。従って、この第2のプレート熱交換器2Fに付 設されるオリフィス8B(気液混合手段)の絞り� �合を第1のプレート熱交換器2Eに付設される� �リフィス8Aの絞り度合よりも低く設定したこ とで、該第1のプレート熱交換器2Eにおけると 同等の冷媒分配性が確保され、その全域で水 Qとの熱交換が促進され、高い熱交換性能が� �られる。
 第3のプレート熱交換器2Gでは、ここに流入� ��る冷媒Pは、ガス冷媒の割合が最も高い気液 二相冷媒とされることから、上記第2のプレ� �ト熱交換器2F側における場合よりも冷媒Pの� �液均等性が高く、従って、オリフィスを設� �なくても上記第1のプレート熱交換器2E及び� �2のプレート熱交換器2Fにおけると同等の冷� �分配性が確保され、その全域で水Qとの熱交� ��が促進され、高い熱交換性能が得られる。

 以上の相乗効果によって、上記熱交換器ユ� ��ット1Aを蒸発器として使用する場合におい� �、該熱交換器ユニット1A全体として高い成績 係数が得られる。
 なお、上記以外の構成及び作用効果につい� ��は、上記第1の実施形態における該当説明を 援用することとし、ここでの説明を省略する 。
 III:第3の実施形態
 図3には、本願発明の第3の実施形態に係る� �交換器ユニット1Bを示している。この熱交換 器ユニット1Bは、上記第2の実施形態に係る熱 交換器ユニット1Aと同様に、水冷チラーユニ� ��トの利用側熱交換器として用いられるもの� ��あって、3個のプレート熱交換器2H~2Jを接続� ��路11によって順次直列に接続して構成され� �。
 III-a:プレート熱交換器の構成
 上記プレート熱交換器2H~2Jの構造は、基本� �には上記第1の実施形態における各プレート� ��交換器2A~2Dと同様であって、これと異なる� �は、冷媒の分配性に係る部分の構成である� �プレート熱交換器2Hは、複数の冷媒流路4Hと� ��数の水流路5Hと下側ヘッダー部6Hと上側ヘッ ダー部7Hと冷媒流入口10Hとを備えており、プ� ��ート熱交換器2Iは、複数の冷媒流路4Iと複数 の水流路5Iと下側ヘッダー部6Iと上側ヘッダ� �部7Iと冷媒流入口10Iとを備えており、プレー ト熱交換器2Jは、複数の冷媒流路4Jと複数の� �流路5Jと下側ヘッダー部6Jと上側ヘッダー部7 Jと冷媒流入口10Jとを備えている。

 具体的には、下側ヘッダー部6H及び上側ヘ� �ダー部7Hに設けられる冷媒流入口10Hによる絞 り作用と、オリフィス8による絞り作用を組� �合わせることで、高い冷媒分配性を確保す� �ようにしたものである。
 即ち、この実施形態においては、第1に、上 記各プレート熱交換器2H~2Jの下側ヘッダー部6 H~6Jと上側ヘッダー部7H~7Jにそれぞれ設けられ る冷媒流入口10H~10Jを、上記第1のプレート熱� ��換器2Hでは口径D1に設定する一方、第2のプ� �ート熱交換器2Iと第3のプレート熱交換器2Jで はともに絞り作用を持たない最大口径D2(D2> D1)に設定している。
 第2に、この実施形態では、各プレート熱交 換器2H~2Jの冷媒流入口10H~10Jを上述のように設 定したことに関連して、液冷媒の割合が第1� �プレート熱交換器2Hに流入する冷媒Pと第3の� ��レート熱交換器2Jに流入する冷媒Pの中間に� ��置する第2のプレート熱交換器2Iのみ、その� ��側ヘッダー部6Iの直前位置にオリフィス8を� ��け、且つその絞り度合を上記第1のプレート 熱交換器2Hにおける冷媒流入口10Hによる絞り� ��合よりも低く設定している。

 III-b:熱交換器ユニット1Bの作動等
 上記熱交換器ユニット1Bは蒸発器として使� �されるが、この場合、第1のプレート熱交換� ��2Hでは、その下側ヘッダー部6Hから液冷媒の 割合が最も高い気液二相の冷媒が流入する。 この下側ヘッダー部6Hへ流入する冷媒Pは、こ こに設けられた上記冷媒流入口10Hの口径が小 さいことから、該下側ヘッダー部6Hから上記� ��媒流入口10Hを通って上記各冷媒流路4Hにそ� �ぞれ流入する際、該冷媒流入口10Hの強い絞� �作用によってその気液混合が促進され、上� �各冷媒流路4Hに可及的に均等状態で流入し、 該各冷媒流路4Hを流れる間における水Qとの熱 交換が促進される。
 第2のプレート熱交換器2Iでは、上記第1のプ レート熱交換器2Hの場合よりも液冷媒の割合� ��低い(換言すれば、ガス冷媒の割合が高い)� �媒Pが下側ヘッダー部6I側から流入するため� �冷媒分配性能は上記第1のプレート熱交換器2 Hの場合よりも低くても各冷媒流路4Iへの均等 分配が可能とされる。このため、この実施形 態では、上記第1のプレート熱交換器2Hにおけ る冷媒流入口10Hよりも絞り度合が低く設定さ れたオリフィス8を上記第2のプレート熱交換� ��2Iへの直前に設け、該オリフィス8の絞り作� ��によって冷媒Pの気液混合を促進させた上で 上記下側ヘッダー部6I側に流入させ、該下側� ��ッダー部6Iから各冷媒流路4Iに可及的に均等 状態で冷媒Pを流入させ、該各冷媒流路4Iを流 れる間における水Qとの熱交換を促進させる� �うにしている。

 第3のプレート熱交換器2Jでは、ここに流入� ��る冷媒Pは最もガス冷媒の割合が高い気液二 相冷媒であるため、敢えて上記冷媒流入口10J に絞り機能を持たせなくとも、各冷媒流路4J� ��可及的に均等状態で冷媒Pを流入させること ができ、その結果、該各冷媒流路4Jを流れる� ��における水Qとの熱交換が促進される。
 以上の相乗効果によって、上記熱交換器ユ� ��ット1Bを蒸発器として使用する場合におい� �、該熱交換器ユニット1B全体として高い成績 係数が得られる。
 なお、上記以外の構成及び作用効果につい� ��は、上記第1、第2の実施形態における該当� �明を援用することとし、ここでの説明を省� �する。
 また、この実施形態では上述のように、上� ��各プレート熱交換器2H~2J間の分配機能の調� �を、第1のプレート熱交換器2Hに設けられた� �側ヘッダー部6Hから各冷媒流路4への冷媒流� �口10Hの口径の調整と、第2のプレート熱交換� ��2Iの入口に設けられたオリフィス8の絞り量� ��調整とを組合せて行うようにしているが、� ��者の調整手法は第1のプレート熱交換器2Hの� ��冷媒流路4Hのそれぞれに働き該第1のプレー� ��熱交換器2Hの内部における冷媒の均等分配� �に優れることから、特に液冷媒の割合が高� �気液二相冷媒の場合に有利であり、また、� �者の手法は、その効果が該第2のプレート熱� ��換器2Iの全冷媒流路4Iに対して一様に及ぶこ とから、特にガス冷媒の割合が高い気液二相 冷媒の場合に有利であることから、これら両 手法を冷媒状態に対応させて組み合わせるこ とで、それぞれの利点を有効に利用した冷媒 分配特性が得られ、延いては熱交換器ユニッ ト1B全体として成績係数のより一層の向上が� ��待できる。

 <変形例>
 なお、上記実施形態では、オリフィス8を第 2のプレート熱交換器2Iに設ける場合について 説明したが、オリフィスを第1のプレート熱� �換器2Hに設けることもできる。その場合には 、オリフィスを第1のプレート熱交換器2Hの下 側ヘッダー部6Hの直前に設けた場合には、プ� ��ート熱交換器2Hの冷媒流入口10Hの口径をD2と し、プレート熱交換器2Iの冷媒流入口10Iの口� ��をD5とする。口径D2と口径D5の関係は、D5<D 2である。また、オリフィスの絞り度合を第1� ��プレート熱交換器2Iにおける冷媒流入口10I� �よる絞り度合よりも高く設定する。
 また、上記実施形態では、第2のプレート熱 交換器2Iの冷媒流入口10Hの口径を、第3のプレ ート熱交換器2Jの冷媒流入口10Jの口径と同じD 2に設定したが、D1<D6<D2の関係を満たすよ うな口径D6に設定することもできる。その場� ��には、オリフィス8の絞り度合を、上記第3� �実施形態の場合よりも低く設定し、第2のプ� ��ート熱交換器2Iの圧力損失が、第1のプレー� ��熱交換器2Hの圧力損失よりも小さくなるよ� �にする。つまり、オリフィスと冷媒流入口� �両方の混合作用を同時に用いて気液混合手� �を構成することもできる。

 IV:第4の実施形態
 図4には、本願発明の第4の実施形態に係る� �交換器ユニット1Cを示している。この熱交換 器ユニット1Cは、上記第1の実施形態に係る熱 交換器ユニット1と同様に、水冷チラーユニ� �トの利用側熱交換器として用いられるもの� �あって、3個のプレート熱交換器2K~2Mを接続� �路11によって順次直列に接続して構成される 。
 IV-a:プレート熱交換器の構成
 この熱交換器ユニット1Cは、第1の実施形態� ��場合と同様に、蒸発器と凝縮器の何れにも� ��逆的に使用できるようにしたものであり(図 4には上記熱交換器ユニット1Cを凝縮器として 使用する場合の冷媒の流れを示している)、� �記各プレート熱交換器2K~2Mの基本構成は上記 第1の実施形態における各プレート熱交換器2A ~2Dと同様とされている。即ち、プレート熱交 換器2Kは、複数の冷媒流路4Kと複数の水流路5K と下側ヘッダー部6Kと上側ヘッダー部7Kと冷� �流入口10Kとを備えており、プレート熱交換� �2Lは、複数の冷媒流路4Lと複数の水流路5Lと� �側ヘッダー部6Lと上側ヘッダー部7Lと冷媒流� ��口10Lとを備えており、プレート熱交換器2M� �、複数の冷媒流路4Mと複数の水流路5Mと下側� ��ッダー部6Mと上側ヘッダー部7Mと冷媒流入口 10Mとを備えている。

 蒸発器として使用される場合において最� ��流側(凝縮器として使用する場合には最下流 側)に位置する第1のプレート熱交換器2Kの下� �ヘッダー部6K及び上側ヘッダー部7Kに設けら� ��る冷媒流入口10Kの口径をD1とし、2番目に位� ��する第2のプレート熱交換器2Lの下側ヘッダ� ��部6L及び上側ヘッダー部7Lに設けられる冷媒 流入口10Lの口径をD2とし、さらに最下流側(凝 縮器として使用する場合には最上流側)に位� �する第3のプレート熱交換器2Mの下側ヘッダ� �部6M及び上側ヘッダー部7Mに設けられる冷媒� ��入口10Mの口径をD3とするとともに、これら� �口径D1~D3を、「D1<D2<D3」となるように相� ��的に設定している。なお、この場合、第3の プレート熱交換器2Mの冷媒流入口10Mの口径D3� �、上記冷媒流路4Mの幅寸法と同一の口径に設 定されており、従って、この冷媒流入口10Mに は冷媒を絞る機能はもたされていない。

 さらに、上記熱交換器ユニット1Cを凝縮器� �して使用する場合における過度の圧力損失� �回避する観点から、第1のプレート熱交換器2 Kと第2のプレート熱交換器2Lを接続する接続� �路11に閉止弁13を設けるとともに、該閉止弁1 3と第2のプレート熱交換器2Lの下側ヘッダー� �6Lとの間に、第1のプレート熱交換器2Kをバイ パスするバイパス管路12を設け、凝縮器とし� ��の使用時には上記閉止弁13を閉止するよう� �している。
 なお、この実施形態では、上記第3のプレー ト熱交換器2Mの冷媒流入口10Mを、上記冷媒流� ��4Mの幅寸法と同一の口径に設定しており、� �って、この第4の冷媒流入口10Mには冷媒を絞� ��機能はもたされていない。
 IV-b:熱交換器ユニット1の作動等
 IV-b-1:蒸発器としての使用時
 この場合には、冷媒Pは、図1に示す流れ方� �とは逆方向に流れる。即ち、冷媒Pは、第1の プレート熱交換器2Kにその下側ヘッダー部6K� �から流入し、上記各冷媒流路4Kを通って上記 上側ヘッダー部7Kから流出し、上記接続管路1 1を介して第2のプレート熱交換器2Lの下側ヘ� �ダー部6L側へ流入する。係る流れ形態を上記 第2のプレート熱交換器2Lから第3のプレート� �交換器2Mまで繰り返し、最終的に第3のプレ� �ト熱交換器2Mの上側ヘッダー部7Mから凝縮器( 図示省略)側へ流出していく。

 ここで、上記熱交換器ユニット1Cの各プレ� �ト熱交換器2K~2Mにおける冷媒Pの分配性を考� �すると以下の通りである。即ち、冷媒Pは、� ��冷媒の割合の多い気液二相冷媒として最上� ��側の第1のプレート熱交換器2Kに流入し、順� ��蒸発しながら最下流側の第3のプレート熱交 換器2Mに至り、ここからガス冷媒の割合の多� ��気液二相冷媒として流出するものであり、� ��って、各プレート熱交換器2K~2Mにおける冷� �状態は異なったものとなる。
 この場合、この実施形態の熱交換器ユニッ� ��1Cでは、上述のように、上記冷媒流入口10K~1 0Mの口径を、上記第1のプレート熱交換器2Kか� ��第3のプレート熱交換器2Mにかけて順次大き� ��なるように設定しているので、各プレート� ��交換器2K~2Mにおいてはそれぞれ最適な冷媒� �配性が得られ、結果として、上記熱交換器� �ニット1C全体としての成績係数が向上するこ とになる。

 即ち、第1のプレート熱交換器2Kにおいては� ��最も液冷媒の割合が大きい気液二相冷媒が� ��側ヘッダー部6K側から流入するが、ここに� �けられた上記冷媒流入口10Kの口径が小さい� �とから、該下側ヘッダー部6Kから上記冷媒流 入口10Kを通って上記各冷媒流路4Kにそれぞれ� ��入する冷媒Pは、該冷媒流入口10Kからの流入 時に強い気液混合作用を受けることで均等化 され、上記各冷媒流路4Kを流れる間における� ��Qとの熱交換が促進される。
 第1のプレート熱交換器2Kから第2のプレート 熱交換器2L、最下流側の第3のプレート熱交換 器2Mへと移行する間に冷媒Pの蒸発が進行し、 冷媒Pはガス冷媒の割合が次第に増加し体積� �増加によって流量が増大し、本来的には冷� �Pの体積の増加に伴って圧力損失が増加する� ��向となる。

 しかし、この実施形態では、第2のプレート 熱交換器2Lから第3のプレート熱交換器2Mへと� ��行するに伴ってその冷媒流入口10L,10Mの口径 が拡大するように設定していることから、圧 力損失の増加が抑えられる。しかも、冷媒P� �ガス冷媒の割合が大きく各プレート熱交換� �2L~2Mの各冷媒流路4L~4Mへの分配性は高く維持� ��れる。
 これらの相乗効果として、上記熱交換器ユ� ��ット1Cを蒸発器として使用する場合におい� �、該熱交換器ユニット1C全体としての成績係 数が向上することになるものである。
 IV-b-2:凝縮器としての使用時
 熱交換器ユニット1Cを凝縮器としての使用� �る時には、冷媒Pは図1に示す方向に流れるが 、上記閉止弁13を閉止することから、冷媒Pは 、第3のプレート熱交換器2Mにその上側ヘッダ ー部7M側から流入し、上記各冷媒流路4Mを通� �て上記下側ヘッダー部6Mから流出し、さらに 上記接続管路11を介して第2のプレート熱交換 器2Lの上側ヘッダー部7L側へ流入し、上記各� �媒流路4Lを通って上記下側ヘッダー部6Lから� ��記バイパス管路12側へ流出する。

 即ち、上記熱交換器ユニット1Cを凝縮器と� �て使用するときには、上記第1のプレート熱� ��換器2Kは使用されない。これは、上記第1の� ��レート熱交換器2Kでは上記冷媒流入口10Kの� �径が小さく、ここに液冷媒の割合の多い気� �二相冷媒が流されるとその圧力損失が大き� �なるため、熱交換性能上においてその圧力� �失が大きな影響を及ぼさない第2のプレート� ��交換器2L及び第3のプレート熱交換器2Mのみ� �使用するようにしたものである。このよう� �第1のプレート熱交換器2Kを使用しないと熱� �換器ユニット1C全体としての熱交換能力は低 下するが、該第1のプレート熱交換器2Kの使用 に伴う圧力損失が無くなることから、これら 両者の対比からして、相対的に熱交換器ユニ ット1Cの成績係数は向上するため、支障は生� ��ない。
 <変形例>
 上記実施形態では、第1のプレート熱交換器 2Kから第3のプレート熱交換器2Mにおける分配� ��能又は圧力損失の調整をする気液混合手段� ��して、冷媒流入口10K~10Mの口径を変える場合 について説明したが、分配機能又は圧力損失 の調整をする気液混合手段として、第2の実� �形態や第3の実施形態のように、オリフィス� ��用いることもできる。