以下本発明の実施例について図面に基づい� ��説明する。
 図1は本発明の一実施例による住宅用給湯装 置の使用状況を示す説明図である。なお、以 下の実施例における説明は、集合住宅に適用 する場合を説明するが、戸建て住宅にも適用 することができる。
 同図では、集合住宅としてマンションの間� ��りを示している。居住空間1の一側部には玄 関2やメーターボックス3が配置され、居住空� ��1の他側部にはバルコニー4が設けられてい� �。居住空間1の一側部には、通路5が設けられ 、玄関2やメーターボックス3は、通路に面し� ��設けられている。バルコニー4は、本実施例 では居住空間1をはさんで通路5と平行に設け� ��れているが、通路5に交わる方向に設けられ る場合もある。バルコニー4には、手すり部4a が設けられる。
 なお、一般的には屋根がない場合をバルコ� ��ーと呼び、屋根がある場合にはベランダと� ��ぶが、本実施例ではベランダを含めてバル� ��ニーとして説明する。また、本実施例にお� ��る居住空間1は、居住のために占有する空間 を意味し、和室や洋室の他、キッチン、物入 れ、クローゼット、浴室、トイレ及び廊下を 含む空間である。
 本実施例による住宅用給湯装置は、集熱器1 4、熱源ユニット6によって構成される。集熱� ��14は、手すり部4aの開口部に設置される。ま た、熱源ユニット6は、メーターボックス3に� ��置される。
 本実施例による住宅用給湯装置は、浴室に� ��けられる浴槽30への追い焚き、洋室に設け� �れる床暖房器40への熱媒体、及び浴室、キッ チン、洗面所に設けられる蛇口への給湯に利 用される。

 図2を用いて本実施例による住宅用給湯装置 について説明する。
 図2は、本実施例による住宅用給湯装置の回 路構成図である。
 集熱器14は、圧縮機11、給湯用熱交換器12、� ��び膨張弁13とともに冷媒配管15で接続されて 冷媒回路10を構成している。
 給湯回路20は、給湯用ポンプ21と、給湯用熱 交換器12と、貯湯タンク22とを水配管23で接続 して構成している。貯湯タンク22の上部には� ��蛇口へ温水を導く配管が設けられ、貯湯タ� ��ク22の下部には、給水用の配管が設けられ� �いる。また、貯湯タンク22には、上部と下部 とをつなぐ浴槽用水配管31が設けられている� ��浴槽用水配管31には、風呂追い焚きポンプ32 が設けられ、浴槽用水配管31には、風呂熱交� ��器33が設けられている。追い焚き用水配管34 は、風呂熱交換器33と浴槽30とをつなぎ、追� �焚き用水配管34には風呂循環ポンプ35が設け� ��れている。
 熱源ユニット6は、圧縮機11、給湯用熱交換� ��12、膨張弁13、給湯用ポンプ21、貯湯タンク2 2、浴槽用水配管31、風呂追い焚きポンプ32、� ��呂熱交換器33、風呂循環ポンプ35とを備えて 構成されている。熱源ユニット6を構成する� �れぞれの部材は、構造的に外ケース内に収� �されていることが好ましいが、メーターボ� �クス3のように限られたスペースに収納しや� ��いように、外ケースを設けず、各部材の配� ��位置をフレキシブルに変更できる構造であ� ��てもよい。ただし、熱源ユニット6としての 機能を果たすためには、少なくとも、冷媒配 管15には、集熱器14側の配管と熱源ユニット6� ��の配管を接続する接続部15aを有し、追い焚� ��用水配管34には、浴槽30側の配管と熱源ユニ ット6側の配管を接続する接続部34aを有して� �ることが必要である。また、蛇口へ温水を� �く配管や給水用の配管にも接続部を有して� �ることが好ましい。

 本実施例による住宅用給湯装置では、太陽� ��及び大気熱を集熱器14で集熱し、給湯用熱� �換器12で放熱することによって、貯湯タンク 22の下部から供給される水を加熱する。給湯� ��熱交換器12で加熱された温水は、貯湯タン� �22の上部に蓄えられる。
 本実施例による熱源ユニット6は、図1に示� �ように、通路5に面したメーターボックス3に 収納されているので、設置作業やメンテナン ス作業を容易に行える。また、集熱器14と熱� ��ユニット6は、冷媒配管15によって接続して� ��り、水配管23は、貯湯タンク22や圧縮機11と� ��もにメーターボックス3内に収めているので 凍結防止を図ることができるとともに水配管 23の放熱を少なくすることができるので給湯� ��率を高めることができる。また、図1に示す ように、通路5側の居住空間1に浴室や洗面室� ��設ける場合が多いが、このような場合では� ��蛇口への給湯用配管や、浴槽30への追い焚� �用水配管34の引き回しが短いために、応答性 のよい供給が可能となる。

 次に図3を用いて、他の実施例による住宅用 給湯装置について説明する。
 図3は、他の実施例による住宅用給湯装置の 回路構成図である。なお、図2と共通する構� �には、同一番号を付して説明を省略する。
 本実施例では、図1に示す床暖房器40を備え� ��ものである。
 そして冷媒回路10には、給湯用熱交換器12と 並列に設けた暖房用熱交換器41と、給湯用熱� ��換器12と暖房用熱交換器41とに冷媒の流れを 切り替える切替手段42とを備えている。暖房� ��熱交換器41と切替手段42は、熱源ユニット6� �設けている。
 また、熱源ユニット6には、床暖房器40と暖� ��用熱交換器41とに熱媒体を循環させる熱媒� �循環配管43と、熱媒体循環配管43に設けた暖� ��用循環ポンプ44とを有している。本実施例� �は、熱媒体循環配管43には、床暖房器40側の� ��管と熱源ユニット6側の配管を接続する接続 部43aを有している。
 本実施例では、貯湯タンク22への給湯と床� �房器40への暖房供給を、切替手段42の切り替� ��によって行う。本実施例によれば、床暖房� ��40への暖房供給として、貯湯タンク22の温水 を用いるのではなく、冷媒回路10による冷媒� ��を利用することで、貯湯タンク22内の温水� �れを防止でき、貯湯タンク22の容量を小さく することができる。

 次に図4を用いて、他の実施例による住宅用 給湯装置について説明する。
 図4は、他の実施例による住宅用給湯装置の 回路構成図である。なお、図3に示す実施例� �共通する構成には、同一番号を付して説明� �省略する。
 本実施例は、熱源ユニット6を、ヒートポン プユニット6aと貯湯ユニット6bとで構成し、� �ートポンプユニット6aには、圧縮機11と、給� ��用熱交換器12と、膨張弁13とを設け、貯湯ユ ニット6bには、給湯用ポンプ21と、貯湯タン� �22と、風呂追い焚きポンプ32と、風呂熱交換� ��33と、風呂循環ポンプ35とを設けている。
 本実施例のように、熱源ユニット6を、ヒー トポンプユニット6aと貯湯ユニット6bとで構� �することで、設置自由度を高めることがで� �る。熱源ユニット6を、ヒートポンプユニッ� ��6aと貯湯ユニット6bとで構成した場合にも、 ヒートポンプユニット6aと貯湯ユニット6bと� �メーターボックス3内に設置してもよいが、� ��湯ユニット6bを、メーターボックス3内に設� ��し、ヒートポンプユニット6aを、バルコニ� �4又は居住空間1に設置することもできる。本 実施例によれば、貯湯ユニット6bをメーター� ��ックス3内に設置することで、設置作業やメ ンテナンス作業が容易となる。また、ヒート ポンプユニット6aを居住空間に設置しても、� ��配管の凍結防止を図れ、また送風ファンを� ��たないために騒音や熱効率の問題が生じる� ��ともない。

 次に図5を用いて、他の実施例による住宅用 給湯装置について説明する。
 図5は、他の実施例による住宅用給湯装置の 回路構成図である。なお、上記実施例と共通 する構成には、同一番号を付して説明を省略 する。
 本実施例では、図1に示す床暖房器40を備え� ��ものである。
 本実施例による住宅用給湯装置は、貯湯タ� ��ク22の上部と下部とをつなぐ床暖用水配管45 と、床暖用水配管45に設けた床暖ポンプ46と� �床暖用水配管45に設けた床暖熱交換器47と、� ��暖熱交換器47と床暖房器40とをつなぐ熱媒体 循環配管43と、熱媒体循環配管43に設けた暖� �用循環ポンプ44とを備えている。本実施の形 態によれば、床暖房器40を備える場合にも、� ��暖用水配管45、床暖ポンプ46、床暖熱交換器 47、及び暖房用循環ポンプ44をメーターボッ� �ス3内に配置することで、貯湯タンクへの給� ��効率を高め、水配管の凍結防止を図れると� ��もに、設置作業やメンテナンス作業も容易� ��なる。

 次に図6及び図7を用いて、集合住宅への集� �器の設置状態について説明する。
 図6は、集合住宅をバルコニー側からみた斜 視図、図7は手すり部の断面構成図である。
 上記実施例による集熱器14は、バルコニー4� ��手すり部4aの開口部4bに設置している。本実 施例では、集熱器14を住宅別にそれぞれ二つ� ��置した場合を示しているが、集熱器14は、� �一でもよく、また3つ以上を設ける構成でも� ��い。
 集熱器14は、開口部4bのバルコニー4側から� �定具51によって取り付けられる。また、集熱 器14は、開口部4bから外側へ突出しないよう� �配置する。

 次に図8を用いて、集合住宅への集熱器の設 置状態の他の実施例について説明する。
 図8は、本実施例による集熱器の設置状態を 示す、手すり部の断面構成図である。
 本実施例では、一つの開口部4bに、複数の� �熱器14を高さ方向に並べて設置している。ま た、これらの集熱器14は、図に示すように、� ��段の集熱パイプ14aとフィン14bで構成され、� ��ィン14bの長辺を鉛直に対して角度を持たせ� ��設置している。本実施例によれば、フィン1 4b面で冷却された冷気の下方への流れによっ� ��フィン14b上部からの空気流れを誘起するこ� ��ができ、大気熱を有効に利用することがで� ��る。また本実施例によれば、集熱パイプ14a� ��1段とすることで、太陽熱を受けやすくなる とともに、自然風も利用しやすいため、大気 熱も有効に利用することができる。なお、フ ィン14bは、集熱パイプ14aの管軸に対して垂直 な方向に配置され、複数枚のフィン14bが間隔 を開けて配置されている。

 次に図9を用いて、他の実施例による住宅用 給湯装置について説明する。
 図9は、他の実施例による住宅用給湯装置の 回路構成図である。なお、上記実施例と共通 する構成には、同一番号を付して説明を省略 する。
 本実施例では、図3に示す膨脹弁13を、集熱� ��14とともにバルコニー4に設置したものであ� ��。本実施例によれば、太陽熱や大気熱の変� ��に応じた膨脹弁13での絞り調整を応答性よ� �行うことができる。
 なお、図2、図4、図5に示す実施例について� ��、本実施例と同様に、膨脹弁13を集熱器14と ともにバルコニー4に設置することで、太陽� �や大気熱の変動に応じた膨脹弁13での絞り調 整を応答性よく行うことができる。

 次に図10を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図10は、他の実施例による住宅用給湯装置� �回路構成図である。なお、上記実施例と共� �する構成には、同一番号を付して説明を省� �する。
 本実施例では、図9に示す集熱器14を複数個� ��け、それぞれの集熱器14に対応させた膨脹� �13を、集熱器14とともにバルコニー4に設置し たものである。本実施例によれば、バルコニ ー4の構造にあわせて複数の集熱器14を設置し た場合で、それぞれの集熱器14の設置状況の� ��いから、太陽熱や大気熱からの集熱に相違� ��生じても、それぞれの集熱器14に設けた膨� �弁13を調整することで、それぞれの集熱器14� ��の集熱効率を高めることができる。
 なお、図2、図4、図5に示す実施例について� ��、本実施例と同様に、集熱器14を複数個設� �、それぞれの集熱器14に対応させた膨脹弁13� ��、集熱器14とともにバルコニー4に設置する� ��とで、それぞれの集熱器14に設けた膨脹弁13 を調整することで、それぞれの集熱器14での� ��熱効率を高めることができる。

 次に図11を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図11は、他の実施例による住宅用給湯装置� �回路構成図である。なお、上記実施例と共� �する構成には、同一番号を付して説明を省� �する。
 本実施例では、図10に示す実施例に対して� �複数の集熱器14に対して、一つの膨張弁13を� ��けたものである。本実施例によれば、それ� ��れの集熱器14の設置条件が同じ場合には、� �つの膨脹弁13によって制御することによって 、応答性よく制御を行うことができる。
 なお、図2、図4、図5に示す実施例について� ��、本実施例と同様に、集熱器14を複数個設� �、複数の集熱器14に対して一つの膨脹弁13を� ��けることで、それぞれの集熱器14の設置条� �が同じ場合には、一つの膨脹弁13によって制 御することによって、応答性よく制御を行う ことができる。

 次に図12を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図12は、他の実施例による住宅用給湯装置� �回路構成図である。なお、上記実施例と共� �する構成には、同一番号を付して説明を省� �する。
 本実施例では、図3に示す実施例に対して、 集熱器14を複数個設けるとともに、空調機61� �設けたものである。
 空調機61は、集熱器14と並列に設けている。 また、空調機61をつなぐ冷媒配管15bには、膨� ��弁13bを備えている。また、給湯用熱交換器1 2の出口側冷媒配管には逆止弁15cが、暖房用� �交換器41の出口側冷媒配管には逆止弁15dを設 けている。
 本実施例によれば、図3に示す実施例の機能 に加えて、空調機61で冷房や除湿を行うこと� ��できる。
 すなわち、膨脹弁13を閉塞することで、給� �用熱交換器12又は暖房用熱交換器41で放熱さ� ��た冷媒を、膨脹弁13bで減圧して空調機61に� �き、空調機61において蒸発させることで冷房 運転又は除湿運転を行わせることができる。
 また、図2、図4、図5に示す実施例について� ��、本実施例と同様に、集熱器14を複数個設� �るとともに、空調機61を設けることができる 。

 次に図13を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図13は、他の実施例による住宅用給湯装置� �回路構成図である。なお、上記実施例と共� �する構成には、同一番号を付して説明を省� �する。
 本実施例では、図12に示す実施例に対して� �圧縮機11の吸入側配管と吐出側配管の冷媒の 流れを変える四方弁16を設けたものである。� ��お、膨脹弁13をバイパスする回路を設け、� �のバイパス回路に逆止弁15eを設けることが� �ましい。
 本実施例によれば、圧縮機11から吐出した� �媒を、集熱器14に導き、集熱器14からの冷媒� ��、逆止弁15e、膨脹弁35、空調機61を経由して 圧縮機11に戻すことができる。
 本実施例では、集熱器14を放熱器として利� �して空調機61にて冷房運転又は除湿運転を行 わせることができる。本実施例によれば、貯 湯タンク22での貯湯の必要が無く、また床暖� ��器40を使用しない場合に、集熱器14を放熱器 として利用することで空調機61での冷房運転� ��除湿運転を行うことができる。
 なお、図2、図4、図5に示す実施例について� ��、本実施例と同様に、圧縮機11の吸入側配� �と吐出側配管の冷媒の流れを変える四方弁16 を設けることができる。

 次に図14を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図14は、他の実施例による住宅用給湯装置� �回路構成図である。なお、上記実施例と共� �する構成には、同一番号を付して説明を省� �する。
 本実施例では、図12や図13に示す実施例と同 様に空調機62を設けたものであるが、本実施� ��による空調機62は、暖房機能を備えたもの� �ある。なお、本実施例では配管構成は冷媒� �路10aとして詳細な配管構成の説明を省略す� �。
 本実施例では、空調機62に対して放熱機能� �持たせることで暖房運転を可能とするもの� �ある。なお、空調機62を暖房として用いる場 合には、集熱器14での集熱を用いることがで� ��る他、集熱器14での集熱が十分でない場合� �どには、貯湯タンク22の温水を利用すること もできる。

 次に図15を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図15は他の一実施例による住宅用給湯装置� �使用状況を示す説明図である。なお、上記� �施例と共通する構成には、同一番号を付し� �説明を省略する。
 同図では、図1に示す実施例とは異なるマン ションの間取りを示している。居住空間1の� �側部には玄関2やメーターボックス3が配置さ れ、居住空間1の二つの他側部にはバルコニ� �4が設けられている。
 本実施例による集熱器14は、二つの他側部� �バルコニー4にそれぞれ複数個ずつ設置され� ��いる。また、熱源ユニット6は、居住空間1� �の物入れに設置している。本実施例では、� �面所や浴室が通路5から離れた位置に配置さ� ��、キッチンの蛇口も居住空間1の中央寄りに 配置され、居住空間1の中央部に物入れが配� �されている。従って、熱源ユニット6をメー� ��ーボックス3に設置するよりも、物入れに設 置することで、蛇口への給湯用配管や、浴槽 30への追い焚き用水配管34の引き回しが短い� �めに、応答性のよい供給が可能となる。ま� �、本実施例のように居住空間1内に熱源ユニ� ��ト6を設置することで、凍結防止を図ること ができるとともに水配管23の放熱を少なくす� ��ことができるので給湯効率を高めることが� ��きる。更に、居住空間1の中央部に設けた物 入れに熱源ユニット6を設置することで、各� �屋に設ける空調機62や床暖房器40、その他浴� ��暖房機やキッチンでのスポット用の空調機� ��どの接続配管の引き回しを容易に行うこと� ��できる。

 次に図16を用いて、他の実施例による住宅� �給湯装置について説明する。
 図16は他の一実施例による住宅用給湯装置� �使用状況を示す説明図である。なお、上記� �施例と共通する構成には、同一番号を付し� �説明を省略する。
 同図では、図1に示す実施例とは異なるマン ションの間取りを示している。居住空間1の� �側部には玄関2やメーターボックス3が配置さ れ、居住空間1の他側部にはバルコニー4が設� ��られている。
 本実施例による熱源ユニット6は、ヒートポ ンプユニット6aと貯湯ユニット6bとで構成し� �場合を示している。そして、ヒートポンプ� �ニット6aは、居住空間1内のキッチンに設置� �、貯湯ユニット6bはメーターボックス3に設� �している。本実施例のように居住空間1内に� ��ートポンプユニット6aを設置することで、� �部屋に設ける空調機62や床暖房器40、その他� ��室暖房機やキッチンでのスポット用の空調� ��などの接続配管の引き回しを容易に行うこ� ��ができる。

 次に図17を用いて、集合住宅への集熱器の� �置状態の他の実施例について説明する。
 図17は、本実施例による集熱器の設置状態� �す、手すり部の断面構成図である。
 本実施例では、開口部4bに、集熱器14を設置 するとともに、開口部4bの外側に太陽電池52� �設けたものである。本実施例によれば、蓄� �機能もあわせて備えることができる。

 次に図18を用いて、本実施例による集熱器� �構成を説明する。
 図18は、本実施例による集熱器の正面図で� �る。
 集熱器14は、一段の集熱パイプ14aとフィン14 bで構成されている。集熱パイプ14aは、一つ� �平面上で平行に配置され、両端部ではU字管� ��接続されている、フィン14bは、集熱パイプ1 4aの管軸に対して垂直な方向に配置され、複� ��枚のフィン14bが間隔を開けて配置されてい� ��。本実施例によれば、集熱パイプ14aを1段と することで、太陽熱を受けやすくなるととも に、自然風も利用しやすいため、大気熱も有 効に利用することができる。

 図19は、更に他の実施例による住宅用給湯� �置の要部を示す回路構成図である。
 本実施例は、図2、図3、図4、図9、図10、図1 1、図12、図13、図14に示す実施例において、� �槽用水配管31、風呂追い焚きポンプ32を設け� ��代わりに、貯湯タンク22の内部に風呂熱交� �器33を設け、追い焚き用水配管34を風呂熱交� ��器33に接続したものである。本実施例のよ� �に、風呂熱交換器33をタンク22の内部に設け� ��もよい。

 図20は、更に他の実施例による住宅用給湯� �置の回路構成図である。
 本実施例は、図5に示す実施例において、浴 槽用水配管31、風呂追い焚きポンプ32を設け� �代わりに、貯湯タンク22の内部に風呂熱交換 器33を設け、追い焚き用水配管34を風呂熱交� �器33に接続したものである。本実施例のよう に、風呂熱交換器33をタンク22の内部に設け� �もよい。

 図21は、更に他の実施例による住宅用給湯� �置の回路構成図である。
 本実施例は、図20に示す実施例において、� �暖用水配管45、床暖ポンプ46を設ける代わり� ��、貯湯タンク22の内部に床暖熱交換器47を設 け、熱媒体循環配管43を床暖熱交換器47に接� �したものである。本実施例のように、床暖� �交換器47をタンク22の内部に設けてもよい。

 なお、上記実施例では、マンションなどの� ��合住宅で説明したが、手すりの代わりに壁� ��に集熱器14を配置することで、バルコニー� �備えていないビルにも適用することができ� �。また、戸建て住宅の二階などにおいて、� �ランダの手すりや壁面を利用して設置する� �ともできる。戸建ての場合には、熱源ユニ� �トを居住空間内に配置することができる。
 また、玄関から通路に至る空間に、ポーチ� ��設ける場合がある。更にはこのポーチに面� ��て、又は玄関や通路に面してトランクルー� ��を設ける場合がある。このような場合には� ��熱源ユニット又は貯湯ユニットを、ポーチ� ��トランクルームに配置してもよい。また、� ��関スペースが広い場合には、熱源ユニット� ��は貯湯ユニットを玄関に配置してもよい。