[第1の実施の形態]
 図1は本発明の第1の実施の形態に係る画像� �示装置1を示す概念図である。画像表示装置1 は、レーザービームを出射するレーザー光源 2、偏光ビームスプリッタ3、1/4波長板4、水平 走査手段5、垂直走査手段6、集光レンズ12、� �ォトダイオード13、被投射面反射分布・傾き 検出部14、投射画像変換部15、発光タイミン� �制御部16などによって構成される。

 レーザー光源2はP偏光10(電界の振動方向� �紙面に水平な方向)のレーザービームを出射� ��、そのP偏光10は、偏光ビームスプリッタ3を 通過後、1/4波長板4で右回り円偏光8(若しくは 左回り円偏光9)に変換された後、水平走査手� ��5および垂直走査手段6を通過して、被投射� �7に投射される。被投射面7で反射する光で偏 光を保存する成分は左回り円偏光9(若しくは� ��回り円偏光8)として水平走査手段5および垂� ��走査手段6に再び戻り、レーザー光源2の出� �ビームと同軸の経路を通る。

 垂直走査手段6、水平走査手段5を通過し� �戻り光(バックスキャッタ光)は、再び1/4波長 板4を通過した後にS偏光11(電界の振動方向が� ��面に垂直な方向)に変換され、偏光ビームス プリッタ3で反射し、集光レンズ12によってフ ォトダイオード13に集光される。集光された� ��はフォトダイオード13により光量に応じて� �電変換され、被投射面反射分布・傾き検出� �14により、被投射面7の法線方向を検出し、� �射画像変換部15は被投射面反射分布・傾き検 出部14で検出された法線方向から幾何学的歪� ��正量を算出する。

 発光タイミング制御部16は、投射画像変� �部15で算出された幾何学的歪補正量に応じて 発光タイミングを制御して、幾何学的歪が補 正された画像を被投射面7に投影する。また� �発光タイミング制御部16は、法線方向検出時 に被投射面反射分布・傾き検出部14が発生す� ��変調信号によってレーザー光源2を変調発光 させる信号を生成する。

 図2は、図1内に開示した被投射面反射分� �・傾き検出部14が被投射面7の法線方向を検� �する方法について説明する概念図である。� �2(a)は、被投射面7上における反射光の角度を 示す。入射光21と被投射面7の法線となす角θ� ��等しい角度θで反射する正反射光(完全鏡面� ��射光)22、被投射面7の表面で拡散反射する拡 散反射光23が存在する。正反射光22の周囲に� �完全鏡面反射光でない成分24が存在する。

 入射光21の入射方向に戻るバックスキャ� �タ光25は、拡散反射光23として一般にランバ� ��ト(Lambert)の余弦則(cos則)に従うため、入射� �21の強度をIとし、バックスキャッタ光25の強 度をIbとすると数1が成立する。

 図2(b)は、被投射面7と走査中心軸26と走査 中心軸26に垂直な面27との位置関係を示す。� �投射面7が走査中心軸26と垂直な面27に対して 角度γだけ傾いている場合、レーザーの走査� ��度±φとすると、入射光21と被投射面7の法線 となす角θとφ、γとの間には数2の関係が成� �する。

 図2(c)は、レーザーの走査角度φが角度-γ� ��等しい状態を示す。レーザーの走査角度φ� �角度-γと等しい場合、即ち走査レーザービ� �ムと被投射面7の法線が一致する場合、数2よ りθ=0となり、バックスキャッタ光25の強度I� �、正反射光28、拡散反射光29とも最大となる� ��図2(d)は、垂直・水平の2次元方向の走査に� �するバックスキャッタ光分布31を示す。この 図で示すように、バックスキャッタ光分布31� ��計測してバックスキャッタ光25の強度が最� �となる角度を求めて、この角度を被投射面7� ��法線方向30とすることができる。

 なお、被投射面7における反射光として検 出される光には周囲の環境光も含まれるが、 一般に環境光はランダム偏光であるため、偏 光ビームスプリッタ3により、環境光の1/2が� �衰されてフォトダイオード13で受光される。 一方、正反射光22は偏光状態が保存されるた� ��、偏光ビームスプリッタ3においてほぼ全部 が通過してフォトダイオード13で受光される� ��そのため、環境光に対する正反射光22の信� �強度は2倍となり、環境光による測定精度に� ��する影響は軽減される。なお、本実施の形� ��には環境光による影響を除去する方法もあ� ��が、それについては後述する。

 図3は、数2における角度θが0にならない� �合、即ち垂直走査手段6および水平走査手段5 によってレーザービームが走査される範囲(� �後走査範囲という)の中に被投射面7の法線方 向30が一致する角度が存在しない場合に、被� ��射面反射分布・傾き検出部14が被投射面7の� ��線方向30を検出する方法を示す概念図であ� �。この場合、入射方向に戻るバックスキャ� �タ光25は拡散反射光23及び環境光となる。拡� ��反射により入射方向に戻るバックスキャッ� ��光25の強度については、前述の数1が成立す� ��。

 図3(a)は、被投射面7と走査中心軸26と垂直 な面27との位置関係を示す。ここで、被投射� ��に垂直入射した場合の拡散反射光23の強度� �I0、走査角の半角をα、走査角-α、+αそれぞ� ��における拡散反射光23の強度をI1、I2とする� ��図3(b)は、走査角度φに対するI0、I1およびI2� ��相互の関係を示す。この図3(b)に示すように 、強度I1およびI2はそれぞれ、走査期間中に� �ォトダイオード13で検出された値の最大値、 最小値に相当する。ここで、走査角-αおよび +αと、I1およびI2の間には、数3~7の関係が成� �立つ。これらの関係により、被投射面7と走� ��中心軸26と垂直な面27に対する角度γを求め� ��ことができる。

 以上の方法により、被投射面反射分布・� ��き検出部14は被投射面7の傾きを検出するこ� ��ができる。なお、強度I1およびI2を示すフォ トダイオード13の検出信号の最大値(ピーク値 )および最小値の検出には、公知の最大値/最� ��値ホールド回路を用いることができる。ま� ��、数6および7の演算には、公知のデジタル� �算回路、もしくはオペアンプ等によるアナ� �グ演算回路を用いることができる。

 以上で示したように、本実施の形態では� ��画像表示を行う光学系と被投射面7の傾斜角 度を計測する手段に、同一の光学系を用いて いる。従って、被投射面7の傾きを検出する� �めに独立した撮像部を必要としないので、� �型・軽量化が可能である。また本実施の形� �では、公知の最大値/最小値ホールド回路な� ��のような、走査期間中のフォトダイオード1 3の検出信号の最大値および最小値を検出す� �手段があれば、被投射面7の傾きの検出が可� ��である。そのため、CCD等のエリアセンサや2 次元動画像処理回路等を必要としないので、 低コスト化が可能である。

 図4は、図1内に開示したフォトダイオー� �13で、環境光による影響を除去して正確に強 度I1およびI2を検出する第1の方法を示す概念� ��である。図4(a)は、そのための構成について 示す。発光タイミング制御部16は、レーザー� ��源2の強度を角周波数ω(周波数f:ω=2πf)の正� �波で変調する。

 被投射面反射分布・傾き検出部14は、掛� �算器41およびローパスフィルタ42を備えてい� ��。掛け算器41は、レーザー光源2の変調電気� ��号と、フォトダイオード13で検出された電� �信号とを乗算する。ローパスフィルタ42は、 掛け算器41の出力信号における角周波数ωと� �の2倍の角周波数2ωの成分を減衰させ、水平� ��査手段5の走査周波数に相当する周波数成分 を通過させる。

 図4(b)はフォトダイオード13における出力� ��号、図4(c)はこの出力信号を掛け算器41およ� ��ローパスフィルタ42に通した後の信号につ� �てそれぞれ示す。拡散反射光信号をA(t)、環� ��光信号をB(t)とすると、フォトダイオード13� ��おける検出信号I(t)は、数8に示すように、� �周波数ωで変調された拡散反射光信号A(t)と� �境光信号をB(t)の和で表せる。

 掛け算器41において、I(t)とレーザー光源2 の変調電気信号であるsin(ωt)を乗算した値L(t) は数9で表される。L(t)の信号をローパスフィ� ��タ42に通し、角周波数ω及びその2倍の角周� �数2ω成分を除去すると、数9はL(t)=A(t)/2とな� �、その波形は図4(c)に示すようになる。これ� ��よって、環境光信号B(t)の影響を除去して、 正確に強度I1およびI2を検出することが可能� �なる。

 図5は、環境光による影響を除去して正確 に強度I1およびI2を検出する第2の方法を示す� ��念図である。図5(a)は、そのための構成につ いて示す。ここでは、赤色(波長650nm)、緑色(� ��長532nm)、青色(波長470nm)といった複数のレー ザー光源2を、誘電体多層膜ミラー51および52� ��合成して、水平走査手段5および垂直走査手 段6を通過して、被投射面7に投射している。� ��た、被投射面7からの反射光は、やはり誘電 体多層膜ミラー51および52によって色ごとに� �光され、それぞれの色に対応したフォトダ� �オード13に戻るようになっている。

 図5(b)は、誘電体多層膜ミラー51および52� �それぞれの分光特性を示す。誘電体多層膜� �ラー51および52は、赤色(波長650nm)、青色(波� �470nm)を±30nmの狭帯域で透過・反射する特性� �有し、レーザービームによる被投射面7から� ��反射光のみを検出することができる。この� ��性によって、環境光による影響を除去する� ��とが可能となる。また、各色の反射光を検� ��することによって、被投射面7の色を検出し 、これによって投射される画面の色のバラン スを調整することもできる。

 図6は、図1内に開示した投射画像変換部15 および発光タイミング制御部16の動作を説明� ��る図である。図6(a)は、歪んでいる補正前画 像61と、補正された後の補正画像62とを示す� �被投射面7の法線方向30が画像表示装置1の走� ��中心軸26と異なる場合、長方形の画像を投� �する画像表示装置1の走査中心軸26方向から� �察者65が観察した投射画像は、補正前画像61� ��して示す点線のように歪んで観察される。

 投射画像変換部15は、法線方向30と走査中 心軸26の成す角度を用いてキーストン歪補正� ��行い、本来表示しようとしている長方形で� ��る補正画像62が得られるように、レーザー� �光のタイミングのルックアップテーブル66を 作成する。なお、キーストン歪補正自体は既 に公知の技術であるので、詳しい説明は省略 する。

 図6(b)は、発光タイミングの制御について 表す。投射画像変換部15による補正が行われ� ��際、発光タイミング制御部16は、ルックア� �プテーブル66に応じて走査中心軸26方向から� ��察者65が観察して画素ピッチ63が等間隔にな るような画素サンプル点64でレーザーを発光� ��せ、観察者65に幾何学的歪のない画像を呈� �する。投射画像変換部15は、簡易なデジタル 演算回路とルックアップテーブル66を記憶す� ��メモリによって構成することができる。

 図7は、図1内に開示した被投射面反射分� �・傾き検出部14、投射画像変換部15、および� ��光タイミング制御部16で行われる処理につ� �て示すフローチャートである。処理動作は� �ャリブレーション期間と表示期間とに別れ� �。被投射面反射分布・傾き検出部14が処理を 開始すると(S71)、水平・垂直走査に応じて被� ��射面7各点からのバックスキャッタ光25の強� ��値を検出する(S72)。走査範囲内で検出した� �度値に特異的なピークがあるか否かを判断� �(S73)、特異的なピークがもしあれば、それは 正反射光22によるピークと判断できるので、� ��の方向を法線方向30とする(S74)。

 S73で特異的なピークがない場合、フォト� ��イオード13のゲインを上げ(S75)、反射光の最 大値・最小値から前述の数3~7に従って法線方 向30を検出する(S76)。なお、ステップS75でフ� �トダイオード13のゲインを上げるのは、一般 に正反射光強度より拡散反射光強度のほうが 小さいので、強度値の検出により正確を期す るという理由である。以上で被投射面反射分 布・傾き検出部14での処理は終了し、以後の� ��理は投射画像変換部15で行われる。

 投射画像変換部15は、検出された法線方� �30に基づき被投射面幾何歪を算出し(S77)、ル� ��クアップテーブル66に発光タイミングおよ� �発光強度を設定する(S78)。以上ここまででキ ャリブレーション期間は終了する。以後は表 示期間に入り、S78でルックアップテーブル66� ��設定された発光タイミングおよび発光強度� ��よって、発光タイミング制御部16がレーザ� �光源2を制御して、画像の表示を行う(S79)。

 なお、図7のフローチャートで説明したS71 ~76に係る動作内容は、被投射面反射分布・傾 き検出部14が行うものである。なお、前記動� ��内容をコンピュータに実行させるソフトウ� ��アとしてのプログラムとして構築してもよ� ��ものである。この場合、プログラムは、記� ��媒体に記録されて商取引の対象となる。ま� ��、被投射面反射分布・傾き検出部14は、簡� �なデジタル演算回路やアナログ演算回路な� �によって構成される。

 以上で開示された本実施の形態に基づい� ��、発明者は以下の内容で実証実験を行った� ��レーザー光源2は、赤色、緑色および青色の レーザー光源を誘電体多層膜ミラー51および5 2によって合成して構成するものである。

 赤色レーザー光源は650nmの半導体レーザ� �である。緑色レーザー光源は、Nd:YAG結晶を� �外半導体レーザーで励起して得られた1064nm� �赤外光の第2高調波である532nmで発振する半� �体レーザー励起固体レーザーである。青色� �ーザー光源は470nmの半導体レーザーである。 各色のレーザービーム径はビーム強度半値全 幅で420μmの平行ビームである。その際、赤色 および青色レーザー光源では、半導体レーザ ーの光出射端直後にコリメータレンズを取り 付けてビーム径420μmの平行ビームとした。

 各々のレーザー光源2に対して、発光タイ ミング制御部16によって変調を行った。レー� ��ー光源2の強度変調は、赤色、青色に関して は、レーザー光源2の電源電流値を制御して� �い、緑色に関してはレーザー光を音響光学� �子に通過させて行った。キャリブレーショ� �期間における変調周波数は5MHzの正弦波であ� ��。

 水平走査手段5は、共振型マイクロメカニ カル走査素子を往復走査で使用し、直径600μm の円形ミラーを振れ角±20度、周波数31KHzで駆 動させた。垂直走査手段6には直径1200μmの円� ��ガルバノミラーを用い、振れ角±15度、60Hz� �ノコギリ波駆動を行った。画像精細度は水� �1280画素、垂直1024画素である。また被投射面 7に投射される画面サイズは、投射距離100cmに おいて水平160cm、垂直120cmとした。

 フォトダイオード13は20MHzの応答性能を有 しているものを使用した。ローパスフィルタ 42のカットオフ周波数は300KHzである。これに� ��り、ローパスフィルタ42は、レーザー光源2� ��変調周波数5MHz、およびその2倍周波数の10MHz を減衰させることができる。

 発光タイミング制御部16は、水平走査手� �5および垂直走査手段6と同期して、画素クロ ック(12.7ns)の1/6以下の2ns単位でレーザー光源2 の発光タイミングおよび強度を制御し、ルッ クアップテーブル66のタイミングと画素値に� ��じた輝度の光を発するようにした。

 以上の条件において発明者は、被投射面7 の法線30に対し走査中心軸26を、(水平走査手� ��5および垂直走査手段6による走査の範囲に� �まれる)水平方向+10度、垂直方向+5度に傾斜� �せた場合、バックスキャッタ光25のピークを 水平走査角-10方向及び垂直走査角-5度方向に� ��出することができた。この方向を法線とし� ��画像歪補正を行い、被投射面7上に画像歪の 無い画像を表示することができたことを確認 した。

 また、被投射面7の法線30に対し走査中心� ��26を、(水平走査手段5および垂直走査手段6� �よる走査の範囲に含まれない)水平方向+30度� ��垂直方向+30度に傾斜させた場合、バックス� ��ャッタ光25のピークは検出できなかった。� �かし、バックスキャッタ光25の最大値I1およ� ��最小値I2から法線30の方向を算出することが できた。この法線30の方向に基づいて画像歪� ��正を行い、被投射面7上に画像歪の無い画像 を表示することができたことを確認した。

 さらに、黄色がかった被投射面7において は、青色のバックスキャッタ光25が他の色の� ��り小さな値で検出されるため、青色のレー� ��ー光源2の強度を他の色より強めに調整して 、白色の被投射面7に表示した場合と同等な� �像を得ることができたことを確認した。こ� �調整は、各色におけるバックスキャッタ光25 の強度の差から、人間の手を介さずに行える ことを確認した。

 なお、レーザー光源2のコリメータレンズ 、およびフォトダイオード13における集光レ� ��ズは、同様な光学作用のあるフレネルゾー� ��プレートやホログラム等回折素子を用いて� ��よい。また、レーザー光源2の強度変調は、 グレーティング型MEMS変調器、導波路型変調� �、電気光学結晶等、各種光変調器を用いて� �よい。さらにレーザー光源2の強度変調は、� ��平走査手段5および垂直走査手段6が1画素を� ��査する時間内で、パルス幅変調によって行� ��てもよい。

 水平走査手段5および垂直走査手段6とし� �、音響光学素子、電気光学結晶等を用いて� �よく、またフォトニック結晶を用いたプリ� �ム等で触れ角を増大させる光学系を備えて� �よい。水平走査手段5および垂直走査手段6の ビーム偏向部(ミラー等)の大きさは、使用す� ��ビーム径より大きければ任意に決定してよ� ��。画像精細度および画面サイズも任意に決� ��してよい。

 レーザー光源2の発するレーザービームの ビームウエスト位置は、非投影面における画 像が解像できる条件であれば、ビーム光路中 のどこに配置してもよい。またレーザー光源 2は、可視光領域であれば3波長以上としても� ��い。また環境光等の影響が少なければ、1/4� ��長板4を取り付けなくてもよく、偏光ビーム スプリッタ3をハーフミラーとしてもよい。� �の他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲であ� �ば、上記以外にも様々な変形が当業者によ� �て可能である。

[第2の実施の形態]
 図8は、本発明の第2の実施の形態に係る画� �表示装置80を示す概念図である。画像表示装 置80は、1個のレーザー光源では得られない画 面の明るさを得るため、複数のレーザー光源 を組み合わせたレーザーアレイ85を使用する� ��画像表示装置80は、前述の第1の実施形態に� ��る画像表示装置1と共通する構成を多く備え ているので、ここでは画像表示装置1と共通� �る構成については参照番号も同一として説� �を省略し、相違点のみを説明する。

 画像表示装置80は、複数のレーザー光源82 a、82b…を、水平走査手段5の走査中心軸26を� �心に光軸が放射状になるように配列してお� �(以後これをレーザーアレイ85という)、複数� ��列されたレーザービームを画像表示装置1と 同一の光学系で被投射面7に投射する。そし� �、複数のレーザービームに対するバックス� �ャッタ光25の中の2つと同軸に配置されたフ� �トダイオード83aおよび83bを有し、フォトダ� �オード83aおよび82bによる検出値の差分を算� �する差分器87を備えている。差分器87の出力� ��、被投射面反射分布・傾き検出部88に入力� �れる。

 レーザーアレイ85で、レーザー光源はβ/(n -1)度間隔でn個配列されている。nは2以上の整 数である。フォトダイオード83aおよび83bは、 レーザーアレイ85の両端のレーザー光源82aお� ��び82bとそれぞれ対になっている。レーザー� ��レイ85の各レーザー光源82a、82b…は、被投� �面7上の画像表示範囲86において同一画像を� �示できるように、隣接するレーザー光源はβ /(n-1)度の水平走査時間に対応する時間だけ、 映像信号の発光タイミングをシフトさせてい る。

 図9は図8内に開示した被投射面反射分布� �傾き検出部88が被投射面7の法線方向30を検出 する方法について説明する概念図である。図 9(a)は、レーザーの走査角度φに対するバック スキャッタ光25の強度を示す。第1の実施形態 で述べたように、数2における角度θが0とな� �(φ=-γとなる)条件、即ち走査レーザービーム と被投射面7の法線方向30が一致する角度が存 在する場合、図9(a)に示すように、フォトダ� �オード83aおよび83bで検出される値はそれぞ� �、正反射光91および93、もしくは拡散反射光9 2および94となる。

 図9(b)は、フォトダイオード83aおよび83bで 検出される値の差分値(つまり差分器87の出力 値)Idを示す。差分値Idは、被投射面7に垂直入 射した場合の拡散反射光92、94の強度をI0とす ると数10のとおりとなる。Id=0のとき角度θ=(φ +γ)=0となり、φ=-γの方向が被投射面7の法線� �向となる。

 図9(c)は、数2における角度θが0にならな� �場合(走査レーザービームと被投射面7の法線 方向が一致する角度が走査範囲内に存在しな い場合)のフォトダイオード83aおよび83bの検� �値を示す。フォトダイオード83aおよび83bの� �出値は、拡散反射光92、94の強度である。図9 (d)は、この場合のフォトダイオード83aおよび 83bの検出値の差分Idを示す。ここで、走査角- α、+αそれぞれにおける差分値IdをI1、I2とす� ��と、I1、I2はそれぞれ走査期間中にフォトダ イオード83aおよび83bで検出された差分値Idの� ��大値、最小値である。走査角-α、+αと、差� ��値Idの最大値I1、最小値I2の間には数11~15の� �係が成り立つ。これらの関係から、被投射� �7と走査中心軸と垂直な面に対する角度γを� �めることができる。

 なお、画像表示装置80の上記で示す以外� �構成および動作は、第1の実施の形態に係る� ��像表示装置1と同一であるので、説明を省略 する。

 以上で開示された本実施の形態に基づい� ��、発明者は以下の内容で実証実験を行った� ��レーザーアレイ85は、10個のレーザー光源で 構成され、レーザー間隔を1度としてβ=9度で� ��る。差分値Idの0値の検出にはコンパレータ� ��路、最大値および最小値検出には最大値/最 小値ホールド回路を用いた。数14~15の演算に� ��簡易なデジタル演算回路を用いた。

 レーザーアレイ85を構成する各々のレー� �ー光源は、赤色、緑色および青色のレーザ� �光源を、第1の実施の形態と同様にして合成� ��た。赤色レーザー光源には650nmの半導体レ� �ザー、緑色レーザー光源には、Nd:YAG結晶を� �外半導体レーザーで励起して得られた1064nm� �赤外光の第2高調波である532nmで発振する半� �体レーザー励起固体レーザー、青色レーザ� �光源には470nmの半導体レーザーを用いた。各 色のレーザービーム径はビーム強度半値全幅 で420μmの平行ビームとした。各々のレーザー 光に対して、発光タイミング制御部16によっ� ��変調を行った。キャリブレーション期間に� ��ける変調周波数は5MHzの正弦波である。

 水平走査手段5は、共振型マイクロメカニ カル走査素子を往復走査で使用し、直径600μm の円形ミラーを振れ角±20度、周波数31KHzで駆 動させた。垂直走査手段6には直径1200μmの円� ��ガルバノミラーを用い、振れ角±15度、60Hz� �ノコギリ波駆動を行った。画像精細度は水� �1280画素、垂直1024画素、画面サイズは投射距 離100cmにおいて水平160cm、垂直120cmとした。

 フォトダイオード83aおよび83bは20MHzの応� �性能を有しているものを使用した。ローパ� �フィルタ42のカットオフ周波数は300KHzである 。これにより、ローパスフィルタ42は、レー� ��ーアレイ85を変調周波数5MHz、およびその2倍 周波数の10MHzを減衰させることができる。

 発光タイミング制御部16は、水平走査手� �5および垂直走査手段6と同期して、画素クロ ック(12.7ns)の1/6以下の2ns単位でレーザー光源2 の発光タイミングおよび強度を制御し、ルッ クアップテーブル66のタイミングと画素値に� ��じた輝度の光を発するようにした。以上で� ��述のない条件については、第1の実施形態と 同一である。

 以上の条件において発明者は、被投射面7 の法線に対し走査中心軸26を(水平走査手段5� �よび垂直走査手段6による走査の範囲に含ま� ��る)水平方向+10度、垂直方向+5度に傾斜させ� ��場合、フォトダイオード83aおよび83bの検出� ��の差分が0となる方向は水平走査角-10度方向 及び垂直走査角-5度方向に検出することがで� ��た。この方向を法線として画像歪補正を行� ��、被投射面7上に画像歪の無い画像を表示す ることができたことを確認した。

 また、被投射面7の法線30に対し走査中心� ��26を、(水平走査手段5および垂直走査手段6� �よる走査の範囲に含まない)水平方向+30度、� ��直方向+30度に傾斜させた場合、バックスキ� ��ッタ光25のピークは検出できなかった。し� �し、バックスキャッタ光25の最大値I1および� ��小値I2から法線30の方向を検出することがで きた。この法線30の方向に基づいて画像歪補� ��を行い、被投射面7上に画像歪の無い画像を 表示することができたことを確認した。

 さらに、黄色がかった被投射面7において は、青色のバックスキャッタ光25が他の色の� ��り小さな値で検出されるため、青色のレー� ��ー光源の強度を他の色より強めに調整して� ��白色の被投射面7に表示した場合と同等な画 像を得ることができたことを確認した。この 調整は、各色におけるバックスキャッタ光25� ��強度の差から、人間の手を介さずに行える� ��とを確認した。

 また、10個のレーザー光源を有するレー� �ーアレイ85を使うことによって、被投射面7� �投射される画面の明るさは第1の実施の形態� ��比べ10倍になり、スペックルコントラスト� �第1の実施の形態の0.25から0.05まで低減させ� �ことができたことを確認した。

 第1の実施の形態で述べたものと同様に、 第2の実施の形態においても、本発明の趣旨� �逸脱しない範囲であれば様々な変形が当業� �によって可能である。

 これまで本発明について図面に示した特� ��の実施の形態をもって説明してきたが、本� ��明は図面に示した実施の形態に限定される� ��のではなく、本発明の効果を奏する限り、� ��れまで知られたいかなる構成であっても採� ��することができることは言うまでもないこ� ��である。

以上、実施形態(及び実施例)を参照して本� ��発明を説明したが、本願発明は上記実施形� ��(及び実施例)に限定されるものではない。� �願発明の構成や詳細には、本願発明のスコ� �プ内で当業者が理解し得る様々な変更をす� �ことができる。

 この出願は2007年9月13日に出願された日本 出願特願2007-238111を基礎とする優先権を主張� ��、その開示の全てをここに取り込む。