図1は本発明の一実施の形態に係る金属管 用の管継手10を示す縦断面図、図2は同管継手 10を分解して示す縦断面図である。なお、図� ��Pは接続の対象となる金属管を示している。

 管継手10は、円筒状の継手本体20と、この 継手本体20の内部に継手本体20と同軸的に設� �られた係止部材30とを備えている。継手本体 20は、鋳造ではなく塑性加工により形成され� ��ものである。

 継手本体20は、両端が開口した継手本体� �あり、他方の開口部22が縮径されている。

 係止部材30は、継手本体20の内周面に設け られ、後述する第1成型工程における小径側� �21aの端部に係止されたOリング40と、継手本� �20の内周面に取り付けられた円環状のベース 部41と、このベース部41に基端部が固定され� �圧縮バネ(付勢部材)42と、この圧縮バネ42の� �端側に設けられた抜け止め片ホルダ43とを備 えている。圧縮バネ42は抜け止め片ホルダ43� �他方の開口部22側に付勢している。

 抜け止め片ホルダ(円筒部)43は、円筒状に 形成され、その内径は金属管Pの外径よりも� �きく、かつ、縮径された継手本体20の開口部 22の内径よりも大きい外径を有している。ま� ��、その円周上に外周側から内周側に貫通す� ��切欠き部43aが複数個所に設けられている。

 切欠き部43aには、抜け止め片ホルダ43の� �方向に移動可能に、かつ、金属管Pの外周面� ��当接するように装着された抜け止め片44が� �けられている。抜け止め片44は金属管Pより� �高い硬度の金属製であって、金属管Pの外周� ��に食い込む鋭利な鋸歯44aを数段備えている� ��また、抜け止め片44の外周側は開口部22から 開口部21側へ拡がるテーパ面44bが形成されて� ��る。

 なお、前述したように抜け止め片ホルダ4 3の外径は、継手本体20の開口部22の内径より� ��大きいことから、抜け止め片ホルダ43を含� �係止部材30が開口部22から抜け出ることはな� ��。

 このように構成された管継手10には、次� �ようにして金属管Pが着脱される。すなわち� ��金属管Pを継手本体20の開口部22から挿入し� �その外周面がOリング40の内周面に接触する� �で移動させる。これにより、Oリング40が金� �管Pに圧縮されて止水される。ここで、抜け� ��め機構の作用について説明する。抜け止め� ��ルダ43、抜け止め片44は、抜け止めホルダ43� ��金属管Pとの摩擦により圧縮バネ42の弾性に� ��して一方の開口部21側へ僅かに移動する。� �た、抜け止め片44は径方向に僅かに移動する ことで、金属管Pの移動を阻害せず、円滑に� �入することができる。

 一方、金属管Pの挿入が完了すると、圧縮 バネ42の付勢により抜け止めホルダ43を介し� �抜け止め片44を開口部22側に押圧される。こ� ��とき、抜け止め片44のテーパ面44bが縮径部22 aの内周面に当接し、抜け止め片44が径方向内 側に移動する。これにより、抜け止め片44の� ��歯44aは金属管Pの外周面に強く押し付けられ 、金属管Pは強固に接続され、管継手10から抜 けて外れることがない。

 次に、このように構成された管継手10の� �立て方法について説明する。図2に示すよう� ��、内径が均一のパイプ材からなる継手本体2 0の一方の開口部21を縮径する(縮径工程)。ま� ��は開口部22を拡径する(拡径工程)。この後、 熱処理を行い、残留応力の除去を行っても良 い。次に、図3に示すように、継手本体20の他 方の開口部22から係止部材30を挿入する(係止� ��材挿入工程)。次に、図4に示すように、継� �本体20の開口部21側を第1治具100にセットし、 開口部22側を第2治具200を挿入する(治具挿入� �程)。

 第1治具100は、金属材から形成され、凹部 110が形成されている。凹部110は、継手本体20� ��開口部21側の外周面を支持する形状に形成� �れている。また、第2治具200は、金属材から� ��成され、凹部210と、この凹部210から第1治具 100側に突出する凸部220が形成されている。凹 部210は、継手本体20の開口部22側の外周面を� �持する形状に形成されている。

 次に図5に示すように、第1治具100と第2治� ��200とを近接させてプレス成形を行い、凸部2 20が係止部材30の抜け止め片ホルダ43を圧縮バ ネ42の付勢力に抗して継手本体20の開口部21側 に押圧する(押圧工程)。さらに押圧を続ける� ��、継手本体20の縮径部22aが凹部210に押圧さ� �、係止部材30の外径よりも小径に縮径する(� �径工程)。

 上述したように、本実施の形態に係る管� ��手10の製造方法によれば、継手本体20を塑性 加工により形成することができるので、継手 本体20内部の表面を滑らかにする加工や、径� ��法を設計値に合わせるために、NC旋盤等に� �る精密な切削加工は不要であり、作業工程� �簡略化することができる。また、係止部材30 の挿入及び脱落防止のための縮径を簡易な方 法により行うことができる。このため、低コ ストで工具レスの管継手を製造することがで きる。

 なお、本発明は前記実施の形態に限定さ� ��るものではない。例えば、係止部材として� ��け止め片を用いたものを説明したが、継手� ��体の開口部よりも大径の係止部材であれば� ��の機構を用いてもよい。また、材質も上述� ��たものに限られない。この他、本発明の要� ��を逸脱しない範囲で種々変形実施可能であ� ��のは勿論である。