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Title:
METHOD FOR PRODUCING COMPOUND HAVING DEUTERATED AROMATIC RING OR HETEROCYCLIC RING
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2009/096555
Kind Code:
A1
Abstract:
Disclosed is a method for producing a compound having a deuterated aromatic ring or heterocyclic ring, wherein an aromatic ring or heterocyclic ring is heated in the presence of heavy water, a transition metal and a metal which generates deuterium. One or more metals selected from the group consisting of aluminum, magnesium, zinc, iron, lead and tin are preferably used as the metal which generates deuterium, and one or more metals selected from the group consisting of platinum, palladium, ruthenium and rhodium are preferably used as the transition metal. The heating is preferably carried out by irradiation of microwave.

Inventors:
SHIMODAIRA HARUKI (JP)
ABE TOSHIFUMI (JP)
MIYAZAWA AKIRA (JP)
KAWANISHI YUJI (JP)
ABE TAICHI (JP)
Application Number:
PCT/JP2009/051643
Publication Date:
August 06, 2009
Filing Date:
January 30, 2009
Export Citation:
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Assignee:
TAIYO NIPPON SANSO CORP (JP)
NAT INST OF ADVANCED IND SCIEN (JP)
SHIMODAIRA HARUKI (JP)
ABE TOSHIFUMI (JP)
MIYAZAWA AKIRA (JP)
KAWANISHI YUJI (JP)
ABE TAICHI (JP)
International Classes:
C07C209/68; C07B59/00; C07C211/45; C07C211/55; C07D209/08; C07D213/06; C07D231/12; C07D233/58; C07D233/92; C07D235/06; C07D235/26; C07D235/30; C07D241/46; C07D279/20; C07D417/04
Domestic Patent References:
WO2005070853A12005-08-04
Foreign References:
JPH10152448A1998-06-09
JPH06228014A1994-08-16
Other References:
SUZUKI, H. ET AL.: "REDUNTION OF BIPHENYL, NAPHTHALENE AND ACENAPHTENE WITH NOBLE Rh/C, Ru/C, Pd/C, Pt/C CATALYSTS AND Al POWDER IN DEUTERIUM OXIDE", THE JAPANESE JOURNAL OF DEUTERIUM SCIENCE, vol. 12, no. L, 2006, pages 33 - 37
MIYAZAWA, A. ET AL.: "Reaction of primary amines with Pt/C catalyst in water under microwave irradiation: a convenient synthesis of secondary amines from primary amines", TETRAHEDRON LETTERS, vol. 47, 2006, pages 1437 - 1439
Attorney, Agent or Firm:
SHIGA, Masatake et al. (Marunouchi Chiyoda-k, Tokyo 20, JP)
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Claims:
 重水、遷移金属、及び重水素を発生させる金属の存在下、芳香環又は複素環を有する化合物を加熱する、重水素化された芳香環又は複素環を有する化合物の製造方法。
 前記重水素を発生させる金属が、アルミニウム、マグネシウム、亜鉛、鉄、鉛及びスズからなる群から選択される一種以上である、請求項1に記載の重水素化された芳香環又は複素環を有する化合物の製造方法。
 前記遷移金属が、プラチナ、パラジウム、ルテニウム、及びロジウムからなる群から選択される一種以上である、請求項1に記載の重水素化された芳香環又は複素環を有する化合物の製造方法。
 前記加熱がマイクロ波照射により行われる、請求項1に記載の重水素化された芳香環又は複素環を有する化合物の製造方法。
 前記加熱時の気相の圧力を0.5~5MPaとする、請求項1に記載の重水素化された芳香環又は複素環を有する化合物の製造方法。
 反応系内における重水素及び水素の総量に占める重水素量の割合を、化合物の目標重水素化率と同等以上とする、請求項1に記載の重水素化された芳香環又は複素環を有する化合物の製造方法。
 
Description:
重水素化された芳香環又は複素 を有する化合物の製造方法

 本発明は、重水素化された芳香環又は複素 を有する化合物の製造方法に関する。より 体的には、化合物中の芳香環又は複素環に 水素原子を結合させることで、重水素化さ た芳香環又は複素環を有する化合物を製造 る方法に関する。
 本願は、2008年2月1日に、日本に出願された 願2008-023130号に基づき優先権を主張し、そ 内容をここに援用する。

 重水素原子は水素原子の安定同位体の一種 あり、水素原子とは物理的性質が異なる。 たがって、重水素化された化合物は、通常 化合物とは物性が異なるだけなく、異なる 学反応性を示すことがある。このような特 から、化合物を重水素化することにより、 れまでにない機能を付与できる可能性があ 、電子材料、有機EL材料等をはじめとする 々な機能性材料の開発が期待される。
 また、従来から重水素化化合物は、質量分 等、化学物質の微量分析における内部標準 質として利用されており、様々な重水素化 合物が得られれば、分析分野における大き 技術発展が可能になると期待されている。 えば、重水素化化合物を生体に投与するこ で、薬物動態の解析が可能となるため、創 技術や医療技術の向上が見込まれる。また 身近な問題として、食品中の残留農薬の検 に関する問題がある。日本では、2006年5月29 日に残留農薬基準法(所謂ポジティブリスト 度)が施行されており、今後、食品の安全管 がますます重要な課題となる。したがって 残留農薬の定量にも、内部標準物質として 々な重水素化化合物の利用が見込まれる。
 このような背景から、所望の重水素化化合 を簡便かつ安価に製造できる技術の開発が まれている。

 上記のような医薬や農薬の分野で解析対象 なる化学物質は、生体内での化学反応に関 するという性質上、芳香環や複素環を有す ものが多いのが特徴である。したがって、 香環又は複素環を有する化合物を重水素化 る技術の確立は、とりわけ重要である。
 従来、芳香環を有する化合物を重水素化す 方法としては、例えば、予め水素ガスで活 化したパラジウム触媒を用い、加熱条件下 芳香族化合物を重水素化する方法が開示さ ている(非特許文献1参照)。
 また、複素環を有する化合物を重水素化す 方法としては、例えば、重水素化された溶 中で、活性化された金属触媒存在下、複素 を有する化合物を密封状態で加熱還流する 法が開示されている(特許文献1参照)。
 また、アルミニウム粉末、白金炭素触媒、 水、マイクロ波による、脂肪族化合物であ トリエチルアミンの水素-重水素交換反応が 開示されている(非特許文献2参照)。
Christopher Hardacre, John D.Holbrey and S.E.Jane  McMath,Chem.Commun.,2001,367-378 「マイクロ波化学プロセス技術」、シー エムシー出版、154~155ページ

国際公開第2004/046066号パンフレット

 しかし、非特許文献1に記載の方法には、水 素ガスで活性化したパラジウム触媒を、重水 素化反応へ供する前に、繰り返し凍結脱気す る必要があるなど、操作が煩雑であるという 問題点があった。
 また、特許文献1に記載の方法には、反応開 始前に金属触媒を水素ガス又は重水素ガスに 接触させて活性化させる必要があるなど、操 作が煩雑であるという問題点があった。
 さらに、非特許文献2記載の方法には、脂肪 族化合物の重水素交換については開示されて いるものの、化合物の骨格も反応性も全く異 なる芳香環又は複素環を有する化合物の重水 素交換については開示されていない。

 本発明は上記事情に鑑みてなされたもの あり、様々な原料化合物に対して適用でき 操作が簡便であり、目的物を高収率で得ら る、重水素化された芳香環又は複素環を有 る化合物の製造方法を提供することを課題 する。

 上記課題を解決するため、
 本発明は、重水、遷移金属、及び重水素を 生させる金属の存在下、芳香環又は複素環 有する化合物を加熱する、重水素化された 香環又は複素環を有する化合物の製造方法 ある。
 本発明においては、前記重水素を発生させ 金属が、アルミニウム、マグネシウム、亜 、鉄、鉛及びスズからなる群から選択され 一種以上であることが好ましい。
 また、前記遷移金属が、プラチナ、パラジ ム、ルテニウム、及びロジウムからなる群 ら選択される一種以上であることが好まし 。
 また、前記加熱がマイクロ波照射により行 れることが好ましい。
 また、加熱時の気相の圧力を0.5~5MPaとする とが好ましい。
 また、反応系内における重水素及び水素の 量に占める重水素量の割合を、化合物の目 重水素化率と同等以上とすることが好まし 。

 本発明によれば、様々な原料化合物を使 して、簡便な操作でかつ高収率で、重水素 された芳香環又は複素環を有する化合物を 造できる。

実施例1で得られたフェナジン-d 8 (上)とフェナジン(下)の 1 H-NMRスペクトルを示す図である。 実施例1で得られたフェナジン-d 8 (上)とフェナジン(下)のGC-MSスペクトルを示す 図である。 実施例8で得られた2,6-ジメチルアニリン-d 9 (上)と2,6-ジメチルアニリン(下)のGC-MSスペク ルを示す図である。

 以下、本発明について詳しく説明する。
 本発明においては、重水(D 2 O)、遷移金属、及び重水素を発生させる金属 存在下、芳香環又は複素環を有する化合物( 以下、原料化合物と略記することがある)を 熱することにより、前記芳香環又は複素環 重水素化された、重水素化化合物を得る。
 原料化合物としては、芳香環及び複素環の ずれか一方又は双方を有する化合物が使用 きる。

 前記芳香環又は複素環の重水素化とは、こ らの環に重水素原子を結合させることを指 。ここでいう「重水素原子」とは、ジュウ リウム(D, 2 H)又はトリチウム(T, 3 H)のことを指し、「重水素化」とは、ジュウ リウム化又はトリチウム化のことを指す。 た、「結合」とは、共有結合等の化学結合 意味する。芳香環又は複素環の重水素化の 体例としては、例えば、前記芳香環又は複 環の環骨格を構成する炭素原子やヘテロ原 に結合している水素原子を重水素原子で置 したり、該環骨格に結合している基がある 合には、この基を構成する水素原子を重水 原子で置換することを指す。
 結合させる重水素原子の数は、重水の使用 で調整でき、原料化合物の種類や、目標と る目的物の重水素化率に応じて適宜調整す ば良い。ここで重水素化率とは、原料化合 における重水素原子で置換され得る水素原 の数に対する、重水素化された化合物にお る重水素原子で置換された水素原子の数の 合(%)を指す。重水素原子で置換され得る水 原子とは、原料化合物が芳香環及び複素環 いずれか一方のみを有するものである場合 は、その芳香環又は複素環の環骨格を構成 る炭素原子やヘテロ原子に結合している水 原子と、該環骨格に結合している基を構成 る水素原子を指す。原料化合物が芳香環及 複素環の双方を有するものである場合には その芳香環及び複素環の環骨格を構成する 素原子やヘテロ原子に結合している水素原 と、該環骨格に結合している基を構成する 素原子を指す。

(重水)
 本発明において、重水の使用量は、原料化 物の種類や、目的物の目標重水素化率等を 慮して適宜調整すれば良い。そして、重水 使用量は、反応系内における重水素及び水 の総量に占める重水素量の割合が、目的物 目標重水素化率と同等以上となるように決 することが好ましい。
 例えば、目的物の目標重水素化率が90%であ 場合には、前記割合が好ましくは91~95%とな ようにすると良い。ただし前記割合は、目 重水素化率に応じて、適宜調整することが ましい。
 なお、本発明において反応系とは、反応容 内の反応液及び気相部分を指すものとする

 例えば、原料化合物中の重水素原子で置換 れ得る水素原子の数をA、重水素化された目 的物における重水素原子で置換された水素原 子の数をBとすると、目的物の重水素化率は
 B/A×100(%)となる。
 ところで、重水中で重水素化反応を行うと 定した場合、反応容器内の体積に対する重 の体積の割合が通常の範囲内であれば、反 系内の水素原子は、原料化合物と、重水中 混入している水(H 2 O)に由来するものが大半を占める。ここで通 の範囲内とは、反応容器内の体積に対して 水の体積が著しく小さい場合を除いた場合 あり、具体的には、例えば、前記割合が5% 上である場合を指す。
 一方、反応系内の重水素原子は、重水に由 するものが大半を占める。原料化合物、並 に空気中の水素ガス及び水にも重水素原子 混入している可能性があるが、その量は極 量であるため無視できる。
 そこで、原料化合物の使用量をX(mol)、重水 使用量をY(mol)、重水の重水素濃縮度をZ(atom% 、重水中の重水素原子及び水素原子の総量に 占める重水素の割合)とすると、反応系内に ける水素原子の量I(mol)は、
 I=(X×A)+{Y×2×(100-Z)/100)}と近似できる。
 一方、反応系内における重水素原子の量II(m ol)は、
 II=Y×2×Z/100と近似できる。
 反応系内における重水素及び水素の総量に める重水素量の割合III(%)は、
 III=II/(I+II)×100となる。
 例えば、原料化合物としてA=8であるフェナ ンを0.01mol(=X)、純度99.9atom%(=Z)の重水を2.75mol (=Y)使用した場合であれば、
 I=0.01×8+{2.75×2×(100-99.9)/100)}=0.0855
 II=2.75×2×99.9/100=5.4945
 III=5.4945/(0.0855+5.4945)=98.47(%)となる。
 本発明においては、前記重水素量の割合III 、目的物の目標重水素化率「B/A×100」より 大きくなるように、前記X、Y及びZのいずれ 一つ以上を調整することが好ましい。

 なお、ここでは上記のように、反応容器 の体積に対して重水の体積が著しく小さい 合を除いた条件下での例を挙げた。これに し、重水の体積が著しく小さい場合でも、 えば、反応容器内の気相部分を、後記する うに不活性ガスで置換したり、重水の使用 を増やすことで、何ら支障なく反応系内に ける重水素及び水素の総量に占める重水素 の割合を調整できる。

 重水としては、純度が、好ましくは90atom%以 上、より好ましくは95atom%以上、特に好まし は99atom%以上のものが好適である。
 そして重水素化反応は、重水を溶媒として うのが好ましい。重水以外のものを溶媒と て併用する場合には、水素原子を含まない 媒を使用することが好ましい。
 原料化合物は、必ずしも重水に溶解させる 要性はないが、重水素化反応を円滑に進行 せるためには、反応条件を調節するなどし 、重水に溶解させることが好ましい。

(遷移金属)
 本発明において遷移金属とは、第3族~第11族 に属する金属のことを指し、水素化反応の触 媒機能を有する公知のものが例示できる。な かでも、プラチナ、パラジウム、ルテニウム 、及びロジウムが好ましい。より具体的には 、活性炭表面に担持された遷移金属が例示で き、このような遷移金属を含む触媒として、 プラチナ-活性炭素(プラチナカーボン)、パラ ジウム-活性炭素(パラジウムカーボン)、ルテ ニウム-活性炭素(ルテニウムカーボン)及びロ ジウム-活性炭素(ロジウムカーボン)が好まし く、プラチナ-活性炭素及びパラジウム-活性 素が特に好ましい。
 遷移金属の使用量は触媒量で良く、適宜調 し得るが、原料である芳香環又は複素環を する化合物に対して、0.05~10質量%であるこ が好ましく、0.1~7質量%であることがより好 しく、0.15~5質量%であることが特に好ましい
 遷移金属は、一種を単独で使用しても良い 、二種以上を併用しても良い。二種以上を 用する場合には、その組み合わせ及び比率 目的に応じて適宜選択し得る。

 本発明においては、後記するように重水 を発生させる金属により、重水から重水素 生成され、前記遷移金属は、この重水素に り活性化される。したがって、反応開始前 該遷移金属を活性化する必要がない。

(重水素を発生させる金属)
 重水素を発生させる金属としては、重水と 触することで重水素を発生させる金属が例 でき、例えば、水と接触することで水素を 生させる金属として公知のものが使用でき 。なかでも好ましいものとして、アルミニ ム、マグネシウム、亜鉛、鉄、鉛及びスズ 例示でき、アルミニウム、マグネシウム及 亜鉛がより好ましく、アルミニウムが特に ましい。
 重水素を発生させる金属は、同じ質量で比 した時の重水との接触面を大きくできるこ から、粉末状のものを使用するのが好まし 。
 重水素を発生させる金属の使用量は適宜調 し得るが、触媒量でも良く、原料化合物に して、1~80質量%であることが好ましく、2~60 量%であることがより好ましく、3~50質量%で ることが特に好ましい。
 重水素を発生させる金属は、一種を単独で 用しても良いし、二種以上を併用しても良 。二種以上を併用する場合には、その組み わせ及び比率は目的に応じて適宜選択し得 。

(芳香環又は複素環を有する化合物)
 本発明において、芳香環又は複素環を有す 化合物(原料化合物)とは、芳香環及び複素 の少なくとも一方を有する化合物を指す。 たがって、芳香環及び複素環の双方を有す 化合物でも良い。

 芳香環は、単環式及び多環式のいずれでも いが、単環式であることが好ましい。多環 である場合には二環式であることが好まし 。
 芳香環において、一つの環骨格を構成する 素原子の数は特に限定されないが、5~7であ ことが好ましく、5又は6であることがより ましく、6であることが特に好ましい。

 芳香環を有する化合物として具体的には、 ンゼン、トルエン、o-キシレン、m-キシレン 、p-キシレン、フェノール、o-クレゾール、m- クレゾール、p-クレゾール、ピロカテコール レソルシノール、ハイドロキノン、ナフタ ン、アントラセン、フェナントレン、ピレ 、ペリレン、1-ナフトール、2-ナフトール、 ビフェニル、アズレン、1-アントロール、2- ントロール、9-アントロール、1-フェナント ール、2-フェナントロール、3-フェナントロ ール、4-フェナントロール、9-フェナントロ ル、アニリン、ジフェニルアミン、2,6-ジメ ルアニリン、ベンジジン、安息香酸、サリ ル酸、1-ナフトエ酸、2-ナフトエ酸、フタル 酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ベンズア ルデヒド、サリチル酸、1-ナフトアルデヒド 2-ナフトアルデヒド、フタルアルデヒド、 ソフタルアルデヒド、テレフタルアルデヒ 等が例示できる。
 なかでも好ましいものとして、ベンゼン、 ルエン、ジフェニルアミン、2,6-ジメチルア ニリンが例示できる。

 複素環とは、環骨格中にヘテロ原子を有す ものであり、ヘテロ原子としては、酸素原 、窒素原子、硫黄原子、リン原子又はケイ 原子が好ましく、窒素原子又は硫黄原子が り好ましい。複素環は芳香族性を示すもの び示さないもののいずれでも良いが、芳香 性を示すものが好ましい。
 複素環において、一つの環骨格中のヘテロ 子の数は、該環骨格を構成する原子の総数 もより、特に限定されないが、通常は1~3で ることが好ましく、1又は2であることが特 好ましい。一つの環骨格中のヘテロ原子の が複数である場合には、これら複数のヘテ 原子は、すべて同一種類でも良いし、一部 同一種類でも良く、すべて異なる種類でも い。一つの環骨格中に複数種類のヘテロ原 を含む場合には、その組み合わせは特に限 されないが、窒素原子及び硫黄原子の組み わせが好ましい。
 複素環を有する化合物は、単環式及び多環 のいずれでも良く、多環式である場合には 二環式又は三環式であることが好ましい。

 複素環を有する化合物として具体的には、 ロール、フラン、チオフェン、イミダゾー 、1-メチルイミダゾール、2-メチルイミダゾ ール、1,2-ジメチルイミダゾール、2-メチル-5- ニトロイミダゾール、1,2-ジメチル-5-ニトロ ミダゾール、2-メチル-5-ニトロイミダゾール -1-エタノール、ピラゾール、オキサゾール、 イソオキサゾール、チアゾール、イソチアゾ ール、1,2,3-トリアゾール、1,2,4-トリアゾール 、ピリジン、ピラジン、ピリダジン、ピリミ ジン、2H-ピラン、4H-ピラン、ピペリジン、ピ ペラジン、モルホリン、キノリン、イソキノ リン、プリン、インドール、ベンゾイミダゾ ール、2-ヒドロキシベンゾイミダゾール、2- ミノベンゾイミダゾール、ベンゾチオフェ 、フェナジン、フェノチアジン、ニコチン 、イソニコチン酸、ニコチンアルデヒド、 ソニコチンアルデヒド等が例示できる。
 なかでも好ましいものとして、インドール イミダゾール、1-メチルイミダゾール、2-メ チルイミダゾール、1,2-ジメチルイミダゾー 、2-メチル-5-ニトロイミダゾール、1,2-ジメ ル-5-ニトロイミダゾール、2-メチル-5-ニトロ イミダゾール-1-エタノール、2-ヒドロキシベ ゾイミダゾール、2-アミノベンゾイミダゾ ル、ピリジン、イソキノリン、ピラゾール ベンゾイミダゾール、フェナジン、フェノ アジンが例示できる。

 芳香環を有する化合物及び複素環を有す 化合物としては、例えば、上記で具体的に 示した化合物の少なくとも一つの水素原子 置換基で置換されたものでも良い。置換基 置換される水素原子の数は、芳香環又は複 環の種類にもよるが、1~3であることが好ま い。

 前記置換基は、本発明の効果を妨げない のであれば特に限定さない。具体的には、 ルキル基、アルケニル基、アルキニル基、 リール基、アリールアルキル基、アルコキ 基、アリールオキシ基、アルコキシアルキ 基、アリールオキシアルキル基、アルコキ カルボニルアルキル基、アルコキシカルボ ル基、アリールオキシカルボニル基、アル ルカルボニルオキシアルキル基、アルキル ルボニルオキシ基、アリールカルボニルオ シ基、ヒドロキシアルキル基、ヒドロキシ リール基、水酸基、カルボキシ基、アミノ 、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子が例 できる。

 前記置換基としてのアルキル基は、直鎖状 分岐鎖状及び環状のいずれでも良い。直鎖 及び分岐鎖状のアルキル基は、炭素数が1~5 あることが好ましく、具体的には、メチル 、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル 、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基 tert-ブチル基、n-ペンチル基が例示できる。 かでも、炭素数が1~3であるものがより好ま く、メチル基が特に好ましい。環状のアル ル基は、単環式及び多環式のいずれでも良 、炭素数が5~10であることが好ましく、炭素 数が5~7であることがより好ましい。
 前記置換基としてのアルケニル基及びアル ニル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のい れでも良い。直鎖状及び分岐鎖状のものは 炭素数が2~4であることが好ましい。環状の のは、単環式及び多環式のいずれでも良く 炭素数が5~10であることが好ましく、炭素数 が5~7であることがより好ましい。

 前記置換基としてのアリール基は、単環式 び多環式のいずれでも良いが、単環式のも が好ましく、フェニル基又はトリル基が特 好ましい。
 前記置換基としてのアリールアルキル基と ては、前記アルキル基の少なくとも一つの 素原子が前記アリール基で置換されたもの 例示できる。前記アリール基で置換される 素原子の数は、1又は2であることが好まし 、1であることがより好ましい。

 前記置換基としてのアルコキシ基としては 前記アルキル基の炭素原子に酸素原子が結 したものが例示できる。
 前記置換基としてのアリールオキシ基とし は、前記アリール基の炭素原子に酸素原子 結合したものが例示できる。

 前記置換基としてのアルコキシアルキル基 しては、前記アルキル基の少なくとも一つ 水素原子が前記アルコキシ基で置換された のが例示できる。前記アルコキシ基で置換 れる水素原子の数は、1又は2であることが ましく、1であることがより好ましい。
 前記置換基としてのアリールオキシアルキ 基としては、前記アルキル基の少なくとも つの水素原子が前記アリールオキシ基で置 されたものが例示できる。前記アリールオ シ基で置換される水素原子の数は、1又は2 あることが好ましく、1であることがより好 しい。

 前記置換基としてのアルコキシカルボニ アルキル基としては、前記アルコキシアル ル基の「-O-」が「-O-C(=O)-(ただし、炭素原子 に単結合で結合している酸素原子はアルキル 基に、炭素原子はアルキレン基にそれぞれ結 合する)」で置換されたものが例示できる。

 前記置換基としてのアルコキシカルボニル としては、前記アルコキシ基の酸素原子に ルボニル基が結合したものが例示できる。
 前記置換基としてのアリールオキシカルボ ル基としては、前記アリールオキシ基の酸 原子にカルボニル基が結合したものが例示 きる。

 前記置換基としてのアルキルカルボニル キシアルキル基としては、前記アルコキシ ルボニルアルキル基の「-O-C(=O)-」が「-C(=O)- O-」で置換されたものが例示できる。

 前記置換基としてのアルキルカルボニルオ シ基としては、前記アルコキシカルボニル の「-O-C(=O)-」が「-C(=O)-O-」で置換されたも が例示できる。
 前記置換基としてのアリールカルボニルオ シ基としては、前記アリールオキシカルボ ル基の「-O-C(=O)-」が「-C(=O)-O-」で置換され ものが例示できる。

 前記置換基としてのヒドロキシアルキル基 しては、前記アルキル基の少なくとも一つ 水素原子が水酸基で置換されたものが例示 きる。水酸基で置換される水素原子の数は 1又は2であることが好ましく、1であること より好ましい。なかでも、炭素数が1~3であ ものが好ましく、ヒドロキシエチル基が特 好ましい。
 前記置換基としてのヒドロキシアリール基 しては、前記アリール基の少なくとも一つ 水素原子が水酸基で置換されたものが例示 きる。水酸基で置換される水素原子の数は 1又は2であることが好ましく、1であること より好ましい。

 前記置換基としてのハロゲン原子として 、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨ 素原子が例示できる。

 原料化合物としては、例えば、上記で具体 に例示した芳香環を有する化合物又は複素 を有する化合物から水素原子を除いたもの 士が、水素原子が除かれた原子間で互いに 合した構造を有するものでも良い。この時 互いに結合しているものの組み合わせは特 限定されず、例えば、芳香環のみを有する 合物、複素環のみを有する化合物、芳香環 び複素環を有する化合物からなる群から選 される。また、結合している上記化合物の は特に限定されないが、2又は3であること 好ましく、2であることが特に好ましい。
 このような原料化合物として、好ましいも としては、2-(4-チアゾイル)ベンゾイミダゾ ル、1-フェニルイソキノリン、1-フェニルピ ラゾール、p-トリルピリジン、フェニルピリ ンが例示できる。

(その他反応条件)
 重水素化反応は、重水、遷移金属、及び重 素を発生させる金属の存在下、芳香環又は 素環を有する化合物を加熱することで行う とができる。
 加熱方法は、加熱時の温度を所望の範囲に 定できるものであればいずれでも良く、具 的には、オイルバスを使用する加熱、オー クレーブによる加熱、マイクロ波の照射に る加熱等が例示できる。これらのなかでも 反応促進効果が高いことから、マイクロ波 照射による加熱が特に好ましい。

 マイクロ波の照射による加熱で高い反応促 効果が得られる理由は、定かではないが、 下のように推測される。すなわち、重水素 発生させる金属は、重水との作用により重 素を発生させると共に、その表面に不活性 酸化皮膜が形成される。しかし、その少な とも一部はマイクロ波の作用で破壊され、 出された金属表面が再び重水と作用できる うになるので、重水素の発生効率が向上す と考えられる。これは、水(H 2 O)を使用した同様の実験において、反応容器 の水素(H 2 )分圧が、オイルバスによる加熱を行った場 よりも高くなることからも支持される。こ ように、重水素の発生量が向上するので、 移金属がより一層活性化されると共に、さ に遷移金属表面に形成される不動態も、そ 少なくとも一部がマイクロ波の作用で破壊 れ、触媒能が向上するのではないかと推測 れる。また、マイクロ波の照射により、反 液を急速にかつ均一に加熱できるので、重 素原子による水素原子の置換も速やかに進 すると推測される。

 加熱時の温度は、使用する原料の種類や濃 等を考慮して適宜調整し得るが、100~250℃で あることが好ましく、120~230℃であることが り好ましく、140~210℃であることが特に好ま い。
 加熱時間は、使用する原料の種類や濃度、 熱時の温度、加熱方法等を考慮して適宜調 し得るが、特に加熱方法に応じて調整する 良い。
 例えば、オートクレーブによる加熱の場合 は、10~50時間が好ましく、15~40時間がより好 ましく、20~30時間が特に好ましい。
 また、マイクロ波の照射による加熱の場合 は、0.3~18時間が好ましく、0.5~12時間がより ましく、0.7~9時間が特に好ましい。
 オイルバスを使用する加熱など、その他の 熱方法の場合には、上記のオートクレーブ よる加熱の場合よりも、さらに長時間とす ことが好ましい。

 加熱時は、さらに反応容器内の気相を加 することが好ましい。この時の圧力は、0.5~ 5MPaであることが好ましく、0.7~3MPaであること がより好ましく、1~2MPaであることが特に好ま しい。圧力を下限値よりも大きくすることで 、高い反応促進効果が得られ、上限値よりも 小さくすることで、原料や目的物の分解を抑 制する高い効果が得られる。また、圧力が上 記上限値よりも小さければ、耐圧性が高い反 応装置が不要であり、低コストで目的物を製 造できる。

 重水素化反応時は、反応容器内の気相部 を不活性ガスで置換しても良い。ここで不 性ガスとしては、窒素ガス、アルゴンガス ヘリウムガスが例示できる。不活性ガスで 換することにより、気相部分から空気中の 素や水を除去でき、反応系内における重水 及び水素の総量に占める重水素量の割合を り高くできる。よって、例えば重水の使用 を低く抑えても、高い重水素化率で目的物 得られる。

 重水素化反応後は、目的に応じて、得ら た反応液をそのまま使用しても良いし、適 必要に応じて後処理を行い、目的物を取り して使用しても良い。後処理を行う場合に 、抽出、濃縮、ろ過、pH調整等、周知の方 で必要なものを適宜組み合わせて行えば良 。例えば、遷移金属や重水素を発生させる 属は、ろ過により簡便に除去できる。取り しを行う場合にも、周知の方法を適用すれ 良く、例えば、反応液やその後処理物を用 て結晶を析出させてこれをろ過したり、カ ムクロマトグラフィー等に供して目的物を 取したりすれば良い。

 本発明の製造方法は、反応容器中で重水 化反応を行うバッチ式を適用できる。また 例えば、遷移金属、及び重水素を発生させ 金属を反応塔に充填し、該反応塔に連結さ た配管を通じて、芳香環又は複素環を有す 化合物と重水を、加熱された前記反応塔に 続的に供給することにより重水素化反応を う連続式も適用できる。

 本発明によれば、芳香環又は複素環の重 素化率が高い化合物を高収率で製造できる 重水素化反応は、穏やかな条件下において 時間で進行させることができるので、原料 合物や目的物の分解が抑制されるなど、副 成物の生成が抑制される。また、反応前に 移金属の活性化も不要であり、重水素源と て重水素ガスではなく重水が利用でき、ガ のバブリング等も不要であり、操作も簡便 ある。このように、安価な原料を使用でき 操作も簡便なので、目的物を安価に製造で る。さらに、原料化合物として様々なもの 使用できるので、多種類の重水素化化合物 製造できる。重水素化は、芳香環又は複素 だけでなく、これらに結合している基でも うことができる。

 以下、具体的実施例により、本発明につい さらに詳しく説明する。ただし、本発明は 以下に示す実施例に何ら限定されるもので ない。
 なお、以下の実施例において使用した実験 置、分析装置及び試薬は下記の通りである
(1)実験装置
 ・マイクロウェーブ反応装置:CEM社製Discover
 反応容器の最大容量が10mLである。当該反応 装置を重水3mLスケールでの実験に使用した。
 ・マイクロウェーブ反応装置:Milestone社製Mic ro SYNTH
 反応容器の最大容量が80mLである。当該反応 装置を重水50mLスケールでの実験に使用した
 ・有機合成反応装置:東京理化社製有機合成 装置ChemiSationPPV4060型
(2)分析装置
 ・GC-MS:日本電子株式会社社製SUN200
 ・NMR:日本電子データム株式会社製JNM-GSX270
(3)試薬
 ・重水(Deuterium Oxide(99.9atom%D)):Isotec製
 ・パラジウム-活性炭素(Palladium-Activated Carbo n(5%Pd)):和光純薬株式会社製
 ・プラチナ-活性炭素(Platinum-Activated Carbon(5% Pt)): 和光純薬株式会社製
 ・アルミニウム粉末(Aluminium Powder(99.9%~425μm )):和光純薬株式会社製
 ・上記以外の試薬:東京化成株式会社製

 また、化合物の同定及び重水素化率の算出 、NMR又はGC-MSを測定することで行った。
 NMR測定による化合物の同定は、以下のよう して行った。すなわち、重水素化されてい い試料と重水素化された試料について 1 H-NMRを測定し、重水素化されていない試料で 観測されたピークが、重水素化された試料 は消失又は大幅に低減していることで、重 素化が進行したことを確認した。具体例と て、実施例1におけるNMRの測定データを図1 示す。
 また、GC-MSの測定による化合物の同定は、 水素化されていない試料と重水素化された 料についてGC-MSを測定し、重水素化に伴う分 子量の変化を支持するデータが得られている ことを確認することで行った。具体例として 、実施例1におけるGC-MSの測定データを図2に 実施例8におけるGC-MSの測定データを図3にそ ぞれ示す。
 NMR及びGC-MSの測定方法、並びに重水素化率 算出方法を以下に示す。
(4)NMR測定による重水素化率の算出
 内部標準物質を含有したNMR溶媒を用いて、 料を溶解し、 1 H-NMRの測定を行った。そして、内部標準物質 は分子内標準部位のプロトンピークの積分 を基準として、重水素化率を算出した。
(5)GC-MS測定による重水素化率の算出
 重水素化されていない試料と重水素化され 試料について、同条件でGC-MS分析を行い、 られたフラグメントのピーク強度比より算 した。

(実施例1)
 フェナジン1.8g、プラチナ-活性炭素(5%)0.2g、 アルミニウム粉末0.2gを重水50mlに加え、200℃ 180分間マイクロ波照射した。反応時の圧力 1.7~1.9MPaとした。放冷後、ジクロロメタンで 抽出し、 1 H-NMR測定(重クロロホルム(以下、CDCl 3 と略記する))及びGC-MS測定(メインピーク(実測 値);188.00)を行ったところ、重水素化された化 合物の単離収率は87.8%、重水素化率は98.9%(平 )であった。


 

(実施例2)
 フェノチアジン200mg、プラチナ-活性炭素(5%) 50mg、アルミニウム粉末50mgを重水3mlに加えて2 00℃で60分間マイクロ波照射した。実施例1と 様の操作をして、GC-MS測定(メインピーク(実 測値);203.00)を行ったところ、重水素化された 化合物の重水素化率は106.0%(平均)(d4体)である ことが確認された。


 

(実施例3)
 インドール117mg、プラチナ-活性炭素(5%)50mg アルミニウム粉末50mgを重水3mlに加えて200℃ 60分間マイクロ波照射した。反応時の圧力 1.4~1.7MPaとした。実施例1と同様の操作をして 、GC-MS測定(メインピーク(実測値);123.00)を行 たところ、重水素化された化合物の重水素 率は96.4%(平均)であることが確認された。


 

(実施例4)
 ベンゾイミダゾール118mg、プラチナ-活性炭 (5%)50mg、アルミニウム粉末50mgを重水3mlに加 て180℃で60分間マイクロ波照射した。反応 の圧力は1.4~1.7MPaとした。実施例1と同様の操 作をして、 1 H-NMR測定(ジメチルスルホキシド-d 6 (以下、DMSO-d 6 と略記する))を行ったところ、重水素化され 化合物の単離収率は96.9%であることが確認 れた。また、水素原子(1)~(3)の重水素化率は れぞれ(1)91.6%、(2)78.9%、(3)10.0%であることが 認された。ここで、水素原子(1)~(3)は下記目 的物の重水素原子(1)~(3)にそれぞれ対応する


 

(実施例5)
 2-(4-チアゾイル)ベンゾイミダゾール201mg、 ラチナ-活性炭素(5%)50mg、アルミニウム粉末50 mgを重水3mlに加えて200℃で60分間マイクロ波 射した。反応時の圧力は1.4~1.7MPaとした。実 例1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は67.0%であることが確認された。また 、水素原子(1)~(4)の重水素化率はそれぞれ(1)86 .1%、(2)86.0%、(3)10.0%、(4)0%であることが確認さ れた。ここで、水素原子(1)~(4)は下記目的物 重水素原子(1)~(4)にそれぞれ対応する。


 

(実施例6)
 2-ヒドロキシベンゾイミダゾール134mg、プラ チナ-活性炭素(5%)50mg、アルミニウム粉末50mg 重水3mlに加えて180℃で60分間マイクロ波照射 した。得られた化合物について、実施例1と 様の操作をして、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 水素化率は99.0%(平均)であることが確認され 。


 

(実施例7)
 2-アミノベンゾイミダゾール133mg、プラチナ -活性炭素(5%)50mg、アルミニウム粉末50mgを重 3mlに加えて180℃で60分間マイクロ波照射した 。得られた化合物について、実施例1と同様 操作をして、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 水素化率は99.0%(平均)であることが確認され 。


 

(実施例8)
 2,6-ジメチルアニリン121mg、プラチナ-活性炭 素(5%)50mg、アルミニウム粉末50mgを重水3mlに加 えて200℃で60分間マイクロ波照射した。反応 の圧力は1.5~1.7MPaとした。得られた化合物に ついて、実施例1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )、GC-MS測定(メインピーク(実測値);130.00)を行 たところ、重水素化された化合物の単離収 は96.9%であることが確認された。また、水 原子(1)及び(2)の重水素化率はそれぞれ(1)-CD 3 ;97.9%、(2)-D;80.5%であることが確認された。こ で、水素原子(1)及び(2)は下記目的物の重水 原子(1)及び(2)にそれぞれ対応する。


 

(実施例9)
 1,2-ジメチル-5-ニトロイミダゾール141mg、パ ジウム-活性炭素(5%) 10mg、アルミニウム粉 10mgを重水3mlに加えて200℃で60分間マイクロ 照射した。得られた化合物について、実施 1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は57.2%であることが確認された。また 、水素原子(1)及び(2)の重水素化率はそれぞれ (1)-CD 3 ;56.7%、(2)-D;99.0%であることが確認された。こ で、水素原子(1)及び(2)は下記目的物の重水 原子(1)及び(2)にそれぞれ対応する。


 

(実施例10)
 2-メチル-5-ニトロイミダゾール-1-エタノー 175mg、パラジウム-活性炭素(5%)10mg、アルミニ ウム粉末10mgを重水3mlに加えて200℃で60分間マ イクロ波照射した。得られた化合物について 、実施例1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は65.8%であることが確認された。また 、水素原子(1)及び(2)の重水素化率はそれぞれ (1)-CD 3 ;77.7%、(2)-D;99.0%であることが確認された。こ で、水素原子(1)及び(2)は下記目的物の重水 原子(1)及び(2)にそれぞれ対応する。


 

(実施例11)
 2-メチル-5-ニトロイミダゾール127mg、パラジ ウム-活性炭素(5%)10mg、アルミニウム粉末10mg 重水3mlに加えて200℃で60分間マイクロ波照射 した。得られた各化合物について、実施例1 同様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は83.7%であることが確認された。また 、水素原子(1)及び(2)の重水素化率はそれぞれ (1)-CD 3 ;6.0%、(2)-D;99.0%であることが確認された。こ で、水素原子(1)及び(2)は下記目的物の重水 原子(1)及び(2)にそれぞれ対応する。


 

(実施例12)
 1,2-ジメチルイミダゾール96mg、パラジウム- 性炭素(5%)10mg、アルミニウム粉末10mgを重水3 mlに加えて200℃で60分間マイクロ波照射した 実施例1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は87.5%であることが確認された。また 、水素原子(1)~(3)の重水素化率はそれぞれ(1)-C D 3 ;79.3%、(2)-D;98.0%、(3)-D;98.0%であることが確認 れた。ここで、水素原子(1)~(3)は下記目的物 重水素原子(1)~(3)にそれぞれ対応する。


 

(実施例13)
 2-メチルイミダゾール82mg、パラジウム-活性 炭素(5%)10mg、アルミニウム粉末10mgを重水3mlに 加えて200℃で60分間マイクロ波照射した。実 例1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は93.4%であることが確認された。また 、水素原子(1)~(3)の重水素化率はそれぞれ(1)-C D 3 ;96.5%、(2)-D;98.6%、(3)-D;98.6%であることが確認 れた。ここで、水素原子(1)~(3)は下記目的物 重水素原子(1)~(3)にそれぞれ対応する。


 

(実施例14)
 1-メチルイミダゾール82mg、パラジウム-活性 炭素(5%)10mg、アルミニウム粉末10mgを重水3mlに 加えて200℃で60分間マイクロ波照射した。実 例1と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は88.0%であることが確認された。また 、水素原子(1)~(3)の重水素化率はそれぞれ(1)-D ;94.0%、(2)-D;98.0%、(3)-D;99.0%であることが確認 れた。ここで、水素原子(1)~(3)は下記目的物 重水素原子(1)~(3)にそれぞれ対応する。


 

(実施例15)
 イミダゾール68mg、パラジウム-活性炭素(5%)1 0mg、アルミニウム粉末10mgを重水3mlに加えて20 0℃で60分間マイクロ波照射した。実施例1と 様の操作をして、 1 H-NMR測定(DMSO-d 6 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は99.0%であることが確認された。また 、水素原子(1)~(3)の重水素化率はそれぞれ(1)-D ;98.3%、(2)-D;96.1%、(3)-D;96.1%であることが確認 れた。ここで、水素原子(1)~(3)は下記目的物 重水素(1)~(3)にそれぞれ対応する。


 

(実施例16)
 1-フェニルイソキノリン1g、プラチナ-活性 素(5%)150mg、アルミニウム粉末150mgを重水25ml 加えて180℃で300分間マイクロ波照射した。 冷後エーテルで抽出し、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は90.0%、重水素化率は80.0%(平均)であ ことが確認された。


 

(実施例17)
 1-フェニルピラゾール200mg、プラチナ-活性 素(5%)60mg、アルミニウム粉末60mgを重水3mlに えて150℃で60分間マイクロ波照射した。実施 例16と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は95.0%、重水素化率は80.0%(平均)であ ことが確認された。


 

(実施例18)
 p-トリルピリジン1g、プラチナ-活性炭素(5%)1 50mg、アルミニウム粉末150mgを重水25mlに加え 180℃で300分間マイクロ波照射した。実施例16 と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(CDCl 3 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は90.0%、重水素化率は77.0%(平均)であ た。


 

(実施例19)
 ジフェニルアミン100mg、プラチナ-活性炭素( 5%)50mg、アルミニウム粉末4mgを重水2mlに加え 150℃で120分間マイクロ波照射した。実施例16 と同様の操作をして、 1 H-NMR測定(CD 2 Cl 2 )を行ったところ、重水素化された化合物の 離収率は93.0%、重水素化率は95.0%(平均)であ ことが確認された。


 

(実施例20)
 フェニルピリジン100mg、プラチナ-活性炭素( 5%)50mg、アルミニウム粉末20mgを重水2mlに加え 150℃で60分間マイクロ波照射した。実施例16 と同様の操作をして、GC-MS測定(メインピーク (実測値);164.00)を行ったところ、重水素化さ た化合物の単離収率は93.0%、重水素化率は95. 0%(平均)であることが確認された。


 

(実施例21)
 フェナジン0.9g、プラチナ-活性炭素(5%)0.1g、 アルミニウム粉末0.1gを重水50mlに加えて200℃ 24時間オートクレーブにより加熱した。実 例1と同様の操作及び測定を行ったところ、 水素化された化合物の単離収率は82.8%、重 素化率は63.5%であることが確認された。

(比較例1)
 フェナジン1.8g、プラチナ-活性炭素(5%)0.2gを 重水50mlに加えて200℃で60分間マイクロ波照射 した。実施例1と同様の操作及び測定を行っ ところ、重水素化された化合物の単離収率 93.6%、重水素化率は0%であることが確認され 。

 本発明は、内部標準物質を必要とする化 物質の微量分析に利用可能であり、特に薬 動態の解析や、残留農薬の定量に好適であ 。また、有機EL材料等の電子材料に利用可 である。