(A.実施の形態1)
 本発明係る実施の形態1の移動体通信システ ムは、移動局が、基地局との通信によって得 られた受信レベルなどの履歴情報を、基地局 に通知することで、基地局、あるいは、基地 局上位装置(ネットワーク)側で、より精度の� ��いハンドオーバ先の選定や、ビーム制御を� ��うことを特徴とするものであり、種々の実� ��例が考えられる。以下、各実施例について� ��明する。

 (A-1.実施例1)
 図1に実施例1に係る移動体通信システムMC1� �構成を示す。
  図1に示すように移動体通信システムMC1は� ��基地局制御装置やコアネットワークなどを� ��む基地局上位装置14に、基地局12、基地局13� ��どの複数の基地局が接続されたネットワー� ��構成を持つシステムである。

 また、図1においては、基地局12(以下基地 局Aと呼称)の通信エリアと、基地局13(以下基� ��局Bと呼称)の通信エリアの間に移動局(=端末 )11が存在している。

 ここで、基地局Aは、移動局11と無線伝送� ��行い、基地局上位装置14とも有線、あるい� �無線でデータを伝送することができ、基地� �Bも基地局Aと同様な機能を有している。

 移動局11は、基地局Aの通信エリアと、基� ��局Bの通信エリアのどちらのエリアにも含ま れる場所にあり、移動局11が2つの基地局との 間でハンドオーバしようとしている場合、例 えば、W-CDMA(Wideband Code Division Multiple Access)� ��式であれば、ソフトハンドオーバが行われ� ��、1つの移動局が同時に2つの基地局と接続� �ているような状態にある。また、ハードハ� �ドオーバを行う方式であれば、基地局A、基� ��局Bのどちらかと接続しているか、あるいは 、基地局Aと接続し基地局Bとは接続を断ち、� ��地局Aと接続を断って基地局Bと接続する動� �が繰り返し行われているような状態にある� �とが考えられる。

 次に、移動体通信システムMC1の動作を説明� ��る。
  移動局11は、基地局A、基地局Bとの無線送� ��信を、同時に、あるいは、交互に行ってい� ��。その際、移動局11は、2つの基地局からの� ��りデータを受信し、復調および復号などを� ��うことで、それぞれの基地局から送信され� ��データの受信レベルやCIR(推定伝送路特性)� �SIR(Signal-to-Interference Ratio)などの品質に関す� ��特性を測定し、品質情報として取得するよ� ��に構成されている。

 そして、移動局11は、取得したデータの� �質情報が、基地局Aからのデータに対する品� ��情報であれば、基地局Aに対して通知し、基 地局Bからのデータに対する品質情報であれ� �、基地局Bに対して通知するように構成され� ��いる。

 一方、基地局A、基地局Bは、それぞれ、� �動局11から送られてきた品質情報を、移動局 11の履歴情報として、基地局上位装置14に通� �するように構成されている。そして、基地� �上位装置14は、2つの基地局から送られて来� �品質情報を比較し、品質が良かった方の基� �局を選定し、移動局11との通信を行うように 指示し(ハンドオーバ指示)、品質が悪かった� ��の基地局に対しては、移動局11との通信を� �わないように指示するように構成されてい� �。

 また、移動局11が、基地局Aに対して、基� ��局Aからのデータに対する品質情報と、基地 局Bからのデータに対する品質情報との両方� �、移動局11の履歴情報として、基地局Aに対� �て通知するように構成しても良い。その逆� �、基地局Bに対して、基地局Aからのデータに 対する品質情報と、基地局Bからのデータに� �する品質情報との両方を、履歴として通知� �るように構成しても良い。

 以上説明した構成を採ることで、移動体� ��信システムMC1においては、従来は、基地局� ��が、移動局から受信したデータの電力値な� ��を参考に、ハンドオーバ先を切り替えてい� ��のに対し、移動局側での履歴(受信情報)も� �慮に入れて、ハンドオーバ先や、ハンドオ� �バタイミングを決めることができるので、� �ンドオーバの精度が向上し、効率的なハン� �オーバを実現することができる。

 (A-2.実施例2)
 図2に実施例2に係る移動体通信システムMC2� �構成を示す。図1と同様に、移動局11は、基� �局Aの通信エリアと、基地局Bの通信エリアの どちらのエリアにも含まれる場所にあり、移 動局11が2つの基地局との間でハンドオーバし ようとしている状況にある。

 図2に示す移動体通信システムMC2において は、移動局11からの履歴情報によって、基地� ��あるいは基地局上位装置14がハンドオーバ� �を指示するのではなく、基地局上位装置14は 、移動局11からの履歴情報に基づいて、所定� ��基地局に対しては移動局11に対して通信ビ� �ムを向けて、移動局11を通信エリア内に含め るという制御情報を与え、他の基地局に対し ては移動局11に対して通信ビームを向けず、� ��動局11を通信エリア内に含めないという制� �情報を与えるように構成されている。

 図2では、基地局Bに対しては、移動局11に 対して通信ビームを向けて、移動局11を通信� ��リア内に含めるという制御情報D1を与え、� �地局Aに対しては、移動局11に対して通信ビ� �ムを向けず、移動局11を通信エリア内に含め ないという制御情報D2を与える例を示してい� ��。

 制御情報D1を与えられた基地局Bは、通信� ��ームを移動局11に向ける制御をして、基地� �Bの通信エリアB1内に移動局11が含まれるよう にする。一方、制御情報D2を与えられた基地� ��Aは、通信ビームを移動局11に向けることは� ��ないので、基地局Aの通信エリアA1内から移� ��局11が外れることになる。

 このように、移動局11からの履歴情報に� �って、移動局11が何れの基地局の通信エリア に含まれるようになるかが決まることにより 、通信電波の不感地の除去を精度良く行うこ とができる。

 ここで、ビームを向ける等のビーム制御� ��は、アダプティブアレーなどの、信号処理� ��技術を用いて、基地局が、対象移動局に対� ��て、送信電力を集中的に高めたり、逆に、� ��象移動局からの受信電力が高くなるように� ��重み付けを行う処理のことを指す。

 なお、移動局11からの履歴情報と共に、� �れぞれの基地局で移動局11からの送信データ を受信し、品質を測定した結果を基地局上位 装置14に与えて、何れの基地局の通信エリア� ��含まれるようにするかの決定に使用しても� ��い。

 (A-3.実施例3)
 図3に実施例3に係る移動体通信システムMC3� �構成を示す。
  図3に示す移動体通信システムMC3において� ��、基地局12、基地局13の他に基地局15(以下基 地局Cと呼称)が基地局上位装置14に接続され� �いる。そして、移動局11は基地局に対して移 動局11の行動情報である移動方向を履歴情報� ��して通知するように構成されている。ここ� ��、移動局11は基地局Bの方向に向かっており� ��現状は、基地局Aの通信エリア内にあって、 基地局Aと通信を行っている。しかしながら� �移動局11は、基地局Bの通信エリアにも、基� �局Cの通信エリアにも入りかけており、両基� ��局とは少しだけ通信を行ったという履歴が� ��る。

 移動局11は、その履歴を保持しており、� �の履歴情報を基地局Aに対して通知する。基� ��局Aは、当該履歴情報を基地局上位装置14に� ��える。基地局上位装置14は、履歴情報を処� �して移動局11の移動方向を求め、移動方向に 合わせて基地局Aから基地局Bにハンドオーバ� ��る指示を与えるように構成されている。

 すなわち、基地局上位装置14は、基地局B� ��ハンドオーバ先基地局として指定し、基地� ��Bに対して基地局指定情報D3を与えるととも� ��、基地局Aに対しては移動局11との通信を解� ��する基地局解除情報D4を与える。基地局指� �情報D3を受けた基地局Bは、通信ビームを移� �局11に向けるように動作し、基地局解除情報 D4を受けた基地局Aは、通信ビームを移動局11� ��向けることを止めるように動作する。また� ��通信ビームを向ける制御を行わなくても、� ��地局指定情報D3を受けた基地局Bは、アプリ� ��ーションからのマクロ通知などにより、移� ��局11と通信を行うためのリソース設定を行� �、基地局解除情報D4を受けた基地局Aは、ア� �リケーションからのマクロ通知などにより� �移動局11との通信を行うためのリソースを解 放する動作を強制的に行っても良い。

 なお、履歴情報を受けた基地局Aが、当該 履歴情報を処理して移動方向を求め、基地局 Bにハンドオーバする動作を行うように構成� �ても良い。

 すなわち、基地局Aは、基地局Bをハンド� �ーバ先基地局として指定し、基地局Bに対し� ��基地局指定情報D3を与える。基地局指定情� �D3を受けた基地局Bは、通信ビームを移動局11 に向けるように動作する。また、通信ビーム を向ける制御を行わなくても、基地局指定情 報D3を受けた基地局Bは、アプリケーションか らのマクロ通知などにより、移動局11と通信� ��行うためのリソース設定を強制的に行って� ��良い。

 このように、移動局11の通信履歴から移� �方向を求めてハンドオーバの指示を行う場� �、基地局Bに対して1度のハンドオーバを行え ば済むので、ハンドオーバーを繰り返す従来 の手法に比べて、効率的にハンドオーバを実 行できるという効果がある。

 すなわち、移動局11の移動方向を考慮に� �れない場合、移動局11が、基地局Cにハンド� �ーバする可能性もあり、一旦、基地局Aから� ��地局Cにハンドオーバした後に、基地局Cか� �基地局Bにハンドオーバするなど、ハンドオ� ��バを2回行う可能性もあるが、移動方向を考 慮することで、ハンドオーバを1回で済むこ� �になる。

 なお、以上の説明では、履歴情報に基づ� ��て、基地局側(基地局または基地局上位装置 )が、ハンドオーバ先の基地局を指定するも� �としたが、ハンドオーバ先を指定する代わ� �に、図2に示した移動体通信システムMC2のよ� ��に、基地局上位装置14が基地局AおよびBのビ ーム制御を行うことで、基地局Bの通信エリ� �に移動局11を含み、基地局Aの通信エリアに� �移動局11を含まないように指定する構成とし ても良い。

 (A-4.実施例4)
 図4に実施例4に係る移動体通信システムMC4� �構成を示す。
  図4に示す移動体通信システムMC4において� ��、移動局11は基地局に対して移動局11の行動 情報である移動速度を履歴情報として通知す るように構成されている。ここで、移動局11� ��、基地局Aから基地局Bに高速で向かってお� �、移動局11は、基地局Aとだけ通信状態にあ� �。

 移動局11は、移動速度の情報を基地局Aに対� ��て通知する。
  基地局Aは、当該履歴情報を基地局上位装� ��14に与える。基地局上位装置14は、履歴情報 を受け取ると、基地局Aに対して移動局11が、 なるべく通信エリアA1から外れないようにビ� ��ム制御を指示する制御信号D5を与えるよう� �構成されている。一方で、基地局Bに対して� ��、移動局11が通信エリアB1内に入るようにビ ーム制御を指示する制御信号D6を与える。ま� ��、基地局あるいは基地局上位装置は14、移� �局11が、基地局Aから基地局Bに早くハンドオ� ��バするように指示する。

 なお、移動局11からの履歴情報を基地局A� ��おいて処理し、ビーム制御を行って、移動� ��11が、なるべく通信エリアA1から外れないよ うにするとともに、基地局Aから基地局Bに対� ��ては、移動局11が通信エリアB1内に入るよう にビーム制御を指示するという構成を採って も良い。

 基地局Aが移動局11に通信ビームを向ける� ��とにより、エリア外に出ないようにすると� ��もに、基地局Bに対しては早くハンドオーバ をするように指示することで、移動局11が高� ��移動をしていても、ハンドオーバに十分な� ��間を確保することができるようになる。

 このように、移動局が、高速移動を行っ� ��いる場合は、そのことを履歴情報として、� ��動局11から基地局側に通知することで、ハ� �ドオーバを効率良く行うことができるよう� �なる。

 また、基地局Aと基地局Bの双方からのビ� �ムを移動局11に向けることによって、ハンド オーバだけでなく、不感地を少なくするとい う効果もある。

 上記において、移動局11が、基地局Aから� ��地局Bに高速で向かっていると説明したが、 複数の基地局が移動局と通信を行っているソ フトハンドオーバ状態等のような場合、移動 局と通信状態にある基地局は全て、移動局の 存在する方向を、電波の到来方向推定のアル ゴリズムなどにより知ることができる。これ により、基地局は、電波の到来方向に対して 、ビームを向ける制御を行うことができ、移 動局から、移動方向の情報を貰わなくても、 移動局に対して、ビームを向けることができ る。従って、移動局11から、移動方向情報や� ��置情報を貰わなくてもビームを向ける制御� ��行うことができる。

 ただし、移動方向の情報があれば、移動� ��が自分(基地局)に向かっているかどうかを� �地局が知ることができ、移動局が自分に向� �っていない場合には、ビームを向ける必要� �無くなるので、ビーム制御が不要になると� �う効果がある。従って、履歴情報には、移� �速度の他に移動方向の情報を組み合わせて� �良い。これにより、移動局にビームを向け� �基地局を限定することができ、処理量を低� �できるとともに、省電力化を図ることがで� �、ハンドオーバを行う回数を最小限に止め� �ことができるという効果がある。

 また、位置情報についても移動方向の情� ��と同様に、移動局が自分(基地局)に向かっ� �いるかどうかを基地局が知るために使用す� �ことができ、移動局が自分に向かっていな� �場合には、ビームを向ける必要が無くなる� �で、ビーム制御が不要になるという効果が� �る。従って、履歴情報には、移動速度の他� �位置情報を組み合わせても良い。

 (A-5.実施例5)
 図5に実施例5に係る移動体通信システムMC5� �構成を示す。
  図5に示す移動体通信システムMC5において� ��、基地局12、基地局13の他に基地局15(基地局 C)が基地局上位装置14に接続されている。そ� �て、移動局11は、基地局に対して移動局11が� ��地局A~Cから受信するデータの伝送速度を測� ��した通信状態の情報を履歴情報として通知� ��るように構成されている。ここで、移動局1 1は、基地局A~Cの3つと同時に通信を行ってい� ��か、あるいは、基地局Aのみと通信を行って おり、基地局B、基地局Cの通信エリアにも近� ��ので、遠くない過去(例えば、時間に関する 閾値を設け、その閾値を下回る時間を、遠く ない過去と定義)に、基地局Bおよび基地局Cと も通信を行った履歴がある。

 移動局11が基地局A~Cの3つと同時に通信を� ��っている場合は、それぞれの基地局から受� ��したデータの伝送速度の測定結果は、それ� ��れの基地局に対して、移動局11によって通� �が行われるか、あるいは、特定の1つの基地� ��に対して、3つの基地局からのデータの伝送 速度の測定結果を全て通知される。また、基 地局A~Cの全てに対して、3つの基地局からの� �ータの伝送速度の測定結果を全て通知して� �良い。

  (A-5-1.1つの基地局のみと通信を行っている 場合)
 移動局11が基地局Aのみと通信を行っている� ��合は、基地局Aとの現在の通信におけるデー タの伝送速度の測定結果と、過去に行われた 基地局BあるいはCとの通信におけるデータの� ��送速度の測定結果との全てを、移動局11か� �基地局Aに対して通知するか、あるいは基地� ��A~Cの全てに、伝送速度の測定結果に関する� ��報を履歴情報として通知する。

 ここで、図5に示すように、伝送速度は、 基地局Aとの間では小さく、基地局Bとの間で� ��大きく、基地局Cとの間では基地局AおよびB� ��の間に比べて、中間の大きさを示す。

 上記伝送速度の測定結果に関する情報を� ��歴情報として得た基地局A、または基地局A~C は、当該履歴情報を基地局上位装置14に与え� ��。基地局上位装置14は、基地局Aから基地局B にハンドオーバする指示を与えるように構成 されている。

 すなわち、基地局上位装置14は、基地局B� ��ハンドオーバ先基地局として指定し、基地� ��Bに対して基地局指定情報D3を与えるととも� ��、基地局Aに対しては移動局11との通信を解� ��する基地局解除情報D4を与える。基地局指� �情報D3を受けた基地局Bは、アプリケーショ� �からのマクロ通知などにより、移動局11と通 信を行うためのリソース設定を行い、基地局 解除情報D4を受けた基地局Aは、アプリケーシ ョンからのマクロ通知などにより、移動局11� ��の通信を行うためのリソースを解放する動� ��を強制的に行う。

 これにより、移動局11は、より伝送速度� �大きいことが期待される基地局に1回でハン� ��オーバすることができるので、ハンドオー� ��の効率や、通信全体の効率を上げることが� ��きる。

 なお、履歴情報を受けた基地局Aが、当該 履歴情報に基づいて基地局Bにハンドオーバ� �る動作を行うように構成しても良い。また� �基地局A以外の基地局が、基地局Aから基地局 Bにハンドオーバする指示を与えるように構� �しても良い。

 また、基地局上位装置14がハンドオーバ� �を指示するのではなく、基地局のビームを� �御して、不感地帯を低減するような動作を� �せる場合にも有効である。

 この場合、移動局11からの伝送速度に関� �る情報に基づいて、最も伝送速度の大きい� �地局Bと移動局11との通信がより安定するよ� �に、基地局Bのビームを移動局11に対して向� �るように制御する。

 一方、基地局Aは、伝送速度が小さいため 、移動局11にビームを向けないように制御を� ��うか、ビームを向ける制御を行わないよう� ��する。基地局Cに関して同様である。

 これにより、結果として、移動局11は、� �地局Aから基地局Bへハンドオーバして、最も 伝送速度の大きくなる通信を行う状態に早く 移ることができる。

 このようなビーム制御の指示は、それぞ� ��の基地局A~Cが行っても良いし、基地局上位� ��置14が行っても良い。これにより、基地局B� ��移動局との通信伝送は、より一層高品質と� ��り、また伝送速度も大きくなる。

  (A-5-2.全ての基地局と通信を行っている場� ��)
 移動局11が、基地局A~Cの全てと同時に通信� �態にある場合も上記と同様に、基地局A~C、� �しくは、基地局上位装置14は、移動局11から� ��送速度に関する情報を通知されると、ビー� ��制御やハンドオーバ先の指定を行う。

 その際、なるべく移動局が基地局Bのみと 通信でき、基地局AおよびCとは通信が切断す� ��ようにビーム制御やハンドオーバ先の指定� ��行うことにより、基地局AおよびCのリソー� �を解放することができ、リソースの効率的� �用を図ることができる。ただし、これは、� �地局A~Cと移動局11との通信が、全て同じデー タのやり取りをしている場合に有効な手法で ある。

 基地局Aと移動局11との間、基地局Bと移動 局11との間、基地局Cと移動局11との間で、全� ��、異なる独立したデータ(あるいは、受信後 に組み合わせて1つのデータとなるようなデ� �タ)を送受信している場合は、全ての基地局� ��、移動局11にビームを向けるような制御を� �う。これは、なるべく多くの基地局と通信� �続している方が、より多くのデータを送受� �ることができるからである。

 (A-6.実施例6)
 図6に実施例6に係る移動体通信システムMC6� �構成を示す。
  図6に示す移動体通信システムMC6において� ��、基地局12、基地局13の他に基地局15(基地局 C)が基地局上位装置14に接続されている。そ� �て、移動局11は、基地局に対して期待したハ ンドオーバ先ではないことを示すハンドオー バ失敗履歴を履歴情報として通知するように 構成されている。ここで、移動局11は、基地� ��Aと通信をしており、基地局Aの通信エリア� �から、基地局Bの通信エリアの方向に移動し� ��いる状態にある。その途中、移動局11は、� �地局Bの通信エリア内だけでなく、基地局Cの 通信エリア内にも入っている。このとき、移 動局11は基地局Cにハンドオーバしようとして いるが、ハンドオーバに何度か失敗し、基地 局Cはハンドオーバ先としては不適切である� �いう判断をしている。

 このような場合、移動局11は通信中の基� �局Aに対して、基地局Cは期待しないハンドオ ーバ先であるという情報を履歴情報として通 知するように構成されている。

 期待しないハンドオーバ先であるという� ��報を履歴情報として得た基地局Aは、当該履 歴情報を基地局上位装置14に与える。基地局� ��位装置14は、期待しないハンドオーバ先で� �る基地局Cではなく、期待しないハンドオー� ��先という情報を受けていない基地局Bにハン ドオーバする指示を与えるように構成されて いる。

 すなわち、基地局上位装置14は、基地局B� ��ハンドオーバ先基地局として指定し、基地� ��Bに対して基地局指定情報D3を与えるととも� ��、基地局Aに対しては移動局11との通信を解� ��する基地局解除情報D4を与える。基地局指� �情報D3を受けた基地局Bは、アプリケーショ� �からのマクロ通知などにより、移動局11と通 信を行うためのリソース設定を行い、基地局 解除情報D4を受けた基地局Aは、アプリケーシ ョンからのマクロ通知などにより、移動局11� ��の通信を行うためのリソースを解放する動� ��を強制的に行う。

 なお、履歴情報を受けた基地局Aが、当該 履歴情報に基づいて基地局Bにハンドオーバ� �作を行うように構成しても良い。

 このような履歴情報を用いることで、ハ� ��ドオーバする回数を低減してハンドオーバ� ��効率的に行うことができる。

 すなわち、移動局11が、期待しないハン� �オーバ先の情報を、基地局側に通知しない� �合、移動局11は、基地局Aから基地局Cにハン� ��オーバしてしまい、さらに移動局11が基地� �Bの方向に進んで行くと、次に、基地局Cから 基地局Bへハンドオーバすることになり、2回� ��ハンドオーバが行われる可能性があるが、� ��実施例の手法を採用することでハンドオー� ��が1回で済むことになる。

 ここで、期待しないハンドオーバ先であ� ��かどうかは、その基地局に対してのハンド� ��ーバを、予め定めた回数失敗したか否かで� ��定するように構成される。例えば、判定基� ��が失敗回数2回であるとすると、図6にある� �うな、移動局11が、基地局Aの通信エリア内� �ら基地局Bの通信エリア内に移動している場� ��、途中、基地局Cの通信エリア内にも差し掛 かるが、基地局Cへのハンドオーバを試みて� �接続後、すぐに切断するなどの失敗を2回繰� ��返すと、移動局11は、基地局Cを、期待しな� ��ハンドオーバ先と判定する。

 そして、期待しないハンドオーバ先であ� ��という情報として、移動局11内に一定期間� �存し、通信中の基地局Aに対して、履歴情報� ��して通知する。ただし、ハンドオーバ先の� ��補基地局が基地局Cしか無い場合は、基地局 Cにハンドオーバを行う。

 このように、少しでも、ハンドオーバに� ��功する可能性が高い基地局を、ハンドオー� ��先に指定することで、ハンドオーバの失敗� ��低減できる。

 (A-7.実施例7)
 図7に実施例7に係る移動体通信システムMC7� �構成を示す。
  図7に示す移動体通信システムMC7において� ��、基地局12、基地局13の他に基地局15(基地局 C)が基地局上位装置14に接続されている。そ� �て、移動局11は、基地局に対して、ハンドオ ーバしようとして失敗したハンドオーバ失敗 履歴を履歴情報として通知するように構成さ れている。なお、図7の例では、接続中であ� �た基地局との通信も切断してしまったとい� �情報もハンドオーバ失敗履歴に含めている� �ここで、移動局11は、基地局Aと通信を行っ� �おり、基地局Bと基地局Cとの中間付近に移動 している状態にある。従って、基地局Cおよ� �基地局Bの両方の通信エリア内に差し掛かっ� ��いるが、基地局Cからの送信電力の方が大き いなどの要因で、移動局11は、まず基地局Cの 方にハンドオーバを試みたが通信が切断され 、ハンドオーバに失敗した。さらに、ハンド オーバ元であった基地局Aとの通信も切断さ� �てしまったという状況にある。

 このような場合、移動局11はハンドオー� �先の基地局Cとの通信に移れないという情報� ��けではなく、ハンドオーバ元の基地局Aとの 通信も切断されてハンドオーバ元に戻れない という情報を移動局11内に一定期間保存して� ��く。

 そして、何れかの基地局と再接続した際� ��、再接続した基地局(図7の例では基地局A)に 対して、保存したハンドオーバ失敗履歴を履 歴情報として基地局Aに対して通知する。基� �局Aは、当該履歴情報を基地局上位装置14に� �える。基地局上位装置14は、ハンドオーバ失 敗履歴に基づいて、ハンドオーバに失敗した 基地局Cではなく基地局Bにハンドオーバする� ��示を与えるように構成されている。

 すなわち、基地局上位装置14は、基地局B� ��ハンドオーバ先基地局として指定し、基地� ��Bに対して基地局指定情報D3を与えるととも� ��、基地局Aに対しては移動局11との通信を解� ��する基地局解除情報D4を与える。基地局指� �情報D3を受けた基地局Bは、アプリケーショ� �からのマクロ通知などにより、移動局11と通 信を行うためのリソース設定を行い、基地局 解除情報D4を受けた基地局Aは、アプリケーシ ョンからのマクロ通知などにより、移動局11� ��の通信を行うためのリソースを解放する動� ��を強制的に行う。

 なお、履歴情報を受けた基地局Aが、当該 履歴情報に基づいて基地局Bにハンドオーバ� �作を行うように構成しても良い。

 このような履歴情報を用いることで、失� ��履歴の無い基地局Bがハンドオーバ先に指定 されることになり、ハンドオーバの失敗を低 減することができる。

 なお、基地局上位装置14がハンドオーバ� �に基地局Bを指定する代わりに、基地局Bがビ ームを移動局11に向け、基地局Cがビームを移 動局11に向けない(あるいは移動局11にヌルを� ��ける)ように、基地局BおよびCが自発的に(あ るいは、基地局上位装置14が基地局BおよびC� �)ビーム制御を行うことで、移動局11が基地� �Cではなく、基地局Bにハンドオーバされやす くなるように構成しても良い。

 この場合、移動局11が、ハンドオーバの� �敗しやすい基地局Cより基地局Bにハンドオー バしやすくなり、ハンドオーバの失敗を低減 することができるとともに、正常な通信を継 続させるように通信エリアの変形がなされる ので、実質的に、不感地帯の減少に寄与する 効果がある。

 なお、アンテナから送信される電波、あ� ��いは、アンテナが受信する電波のビームパ� ��ーンにおいて、ビームの電界強度が極端に� ��ち込んでいる箇所を「ヌル」と呼称し、「� ��ルを向ける」とは、この部分を移動局に向� ��ることを指す。

 (A-8.実施例8)
 図8に実施例8に係る移動体通信システムMC8� �構成を示す。
  移動体通信システムMC8は、図7を用いて説� ��した移動体通信システムMC7と同様に、移動� ��11は、基地局に対して、ハンドオーバしよ� �として失敗したハンドオーバ失敗履歴を履� �情報として通知するように構成されている� �なお、図8の例では、基地局Cにハンドオーバ しようとして、失敗し、接続中の基地局Aと� �通信に戻ってしまった(基地局Aとの通信が継 続される)という情報もハンドオーバ失敗履� �に含めている。ここで、移動局11は、基地局 Aと通信を行っており、基地局Bと基地局Cとの 中間付近に移動している状態にある。従って 、基地局Cおよび基地局Bの両方の通信エリア� ��に差し掛かっているが、基地局Cからの送信 電力の方が大きいなどの要因で、移動局11は� ��去(ある一定時間内)に基地局Cの方にハンド� ��ーバを試みたが通信が切断され、ハンドオ� ��バに失敗し、基地局Aと引き続き通信を行っ ている。

 このような場合、移動局11は、基地局Cと� ��間に、過去、ハンドオーバに失敗して、基� ��局Cにハンドオーバできず、基地局Aとの通� �に戻ったというハンドオーバ失敗履歴を履� �情報として基地局Aに対して通知する。基地� ��Aは、当該履歴情報を基地局上位装置14に与� ��る。基地局上位装置14は、ハンドオーバ失� �履歴に基づいて、ハンドオーバに失敗した� �地局Cではなく基地局Bにハンドオーバする指 示を与えるように構成されている。

 なお、履歴情報を受けた基地局Aが、当該 履歴情報に基づいて基地局Bにハンドオーバ� �作を行うように構成しても良い。

 このような履歴情報を用いることで、失� ��履歴の無い基地局Bがハンドオーバ先に指定 されることになり、ハンドオーバの失敗を低 減することができる。

 なお、基地局上位装置14がハンドオーバ� �に基地局Bを指定する代わりに、基地局Bがビ ームを移動局11に向け、基地局Cがビームを移 動局11に向けない(あるいは移動局11にヌルを� ��ける)ように、基地局BおよびCが自発的に(あ るいは、基地局上位装置14が基地局BおよびC� �)ビーム制御を行うことで、移動局11が基地� �Cではなく、基地局Bにハンドオーバされやす くなるように構成しても良い。

 この場合、移動局11が、ハンドオーバの� �敗しやすい基地局Cより基地局Bにハンドオー バしやすくなり、ハンドオーバの失敗を低減 することができるとともに、正常な通信を継 続させるように通信エリアの変形がなされる ので、実質的に、不感地帯の減少に寄与する 効果がある。

 (A-9.実施例9)
 図9に実施例9に係る移動体通信システムMC9� �構成を示す。
  移動体通信システムMC9においては、基地� �12(基地局C)が基地局上位装置14に接続されて� ��る。そして、移動局11は、基地局Aに対して� ��信したデータの受信レベルを測定し、受信� ��ベルの良否などの信号の品質に関する測定� ��報を履歴情報として通知するように構成さ� ��ている。

 基地局Aは、当該履歴情報を基地局上位装 置14に与える。基地局上位装置14は、履歴情� �に基づいて、基地局Aから移動局11に対して� �ームを向けて、移動局11を通信エリア内に含 めるという制御情報D1を与える。

 基地局Aは、制御情報D1に基づいて移動局1 1に対してビームを向けて、受信レベルを上� �るようにする。

 このように、移動局11での受信レベル測� �情報を履歴情報として用いることで、基地� �Aは、移動局11に対してより正確にビームを� �けることができるので、移動局11は基地局A� �通信エリア内に安定的に入り続けることが� �きる。

 (A-10.実施例10)
 図10に実施例10に係る移動体通信システムMC1 0の構成を示す。
  移動体通信システムMC10は、図9を用いて説 明した移動体通信システムMC9と同様に、移動 局11での受信レベルの測定情報を履歴情報と� ��て用いるが、移動体通信システムMC9では、� ��地局上位装置14が、基地局Aに対して、移動� ��11にビームを向けるように指示を出すのに� �して、移動体通信システムMC10では、基地局A が、履歴情報を自ら判断して、移動局11にビ� ��ムを向けるように構成されている。

 基地局Aが判断するので、基地局Aから基� �局上位装置14への通信に要する時間分の遅延 が無くなり、基地局上位装置14が制御するよ� ��も高速に、ビームを移動局11に対して向け� �ことができる。

 (A-11.基地局の構成)
 次に、図1~図10を用いて説明した移動体通信 システムMC1~MC10に使用される基地局A~Cの構成� ��ついて、図11に示すブロック図を用いて説� �する。

 図11に示すように、基地局は、アンテナAT 1(アンテナブランチ)、アナログ信号の受信お よび送信を行う無線部RX1、A/D変換部101、D/A変 換部108およびデータ処理部100を主たる構成と して備えている。

 データ処理部100は、復調部102、復号化部1 03、履歴情報取得部104、解析部105、符号化部1 06、変調部107およびビームフォーミング部109� ��備えている。

 ここで、履歴情報取得部104および解析部1 05は、CPU(Central Processing Unit)、DSP(Digital Signal  Processor)、FPGA(Field Programmable Gate Array)など� ��実現され、復号化部103、符号化部106、ビー� ��フォーミング部109は、DSPおよびFPGAのどちら か、あるいは両方を用いて実現される。

 アンテナAT1で受信したアナログデータは� ��無線部RX1において無線周波数の高周波(W-CDMA 方式であれば2GHz程度)から、ベースバンド帯� ��(例えば16MHz)にダウンコンバージョンされて ベースバンド信号となり、A/D変換部101に与え られてアナログデータからディジタルデータ に変換される。

 ディジタルデータは、復調部102(高速フー リエ変換を用いたOFDM(Orthogonal Frequency Division  Multiplexing)復調などもここで行う)で復調さ� �、物理チャネル(W-CDMA方式(3GPP TS25.211規格)で あれば、DPDCH(Dedicated Physical Data Channel)、DPCC H(Dedicated Physical Control Channel)が再生される� �

 その際、物理チャネルに、制御チャネル( W-CDMA方式であればDPCCH)のようなものが多重さ れており、そのチャネルの中に移動局からの 履歴情報が入っている。その履歴情報を履歴 情報取得部104で取り出し、解析部105において テーブルを引用するなどして履歴情報を特定 する。そして、ビームフォーミング部109にお いて、アンテナブランチごとにデータに乗算 する重み係数を算出する。そして、算出され た重み係数を変調部107において乗算する。乗 算後のディジタルデータは、D/A変換部108にお いてアナログデータ変換され、無線部RX1にお いてアップコンバージョンされて、無線周波 数の高周波としてアンテナAT1より送信される 。

 重み付け係数の計算方法に関しては、例� ��ば、「アレーアンテナによる適応信号処理( 菊間信良著、科学技術出版)」に示されてい� �ように、LMS(Least Mean Square)、RLS(Recursive Least  Mean)などのアルゴリズムを用いる。

 重み付け係数はビーム制御に使用され、� ��えば、移動局に対してビームを向けるので� ��れば、算出された係数をそのまま使用し、� ��ームを向けないのであれば、重み付け係数� ��無効(全て”1”)とすることで制御を行う。

 物理チャネルの制御チャネル(W-CDMA方式で あれば、DPCCH)ではなく、チャネルデコーディ ング後のトランスポートチャネル(W-CDMA方式� �あれば、DTCH(Dedicated Traffic Channel)、DCCH(Dedica ted Control Channel))に履歴情報が含まれている� ��であれば、復号化部103において復号された� ��ータの中の履歴情報を、履歴情報取得部104� ��おいて取り出し、解析部105において特定す� ��。

 履歴情報を取得した後、そのデータを、� ��ッセージとして、データとは別に基地局上� ��装置に送信しても良いし、データに含めた� ��ま上位装置に送り、上位装置が有する履歴� ��報取得部に相当する機能で、履歴情報を取� ��出すようにしても良い。その場合は、基地� ��上位装置において、移動局の履歴情報が処� ��されることになる。

 ここで、復号化部103は、いわゆるL2処理� �チャネルデコーディングを行う機能部であ� �、復調されたデータに上位レイヤー処理を� �って基地局上位装置や履歴情報取得部104に� �える。

 ここで、L2処理とは、レイヤー2の処理で� ��り。具体的には、MAC(Media Access Control)、RLC( Radio Link Control)、PDCP(Packet Data Convergence Prot ocol)などの処理が含まれている。

 なお、L2処理やチャネルデコーディング� �ついては従来的な処理であるので、詳細な� �明は省略する。

 また符号化部106は、L2処理やチャネルコ� �ディングを行う機能部であり、基地局上位� �置から与えられる下りデータに対してL2処理 やチャネルコーディングを施す。

 また、変調部107では、符号化部106で符号� ��されたデータに対して、QPSK(Quadrature Phase S hift Keying)や、16QAM(Quadrature Amplitude Modulation)� ��64QAMなどの変調方式で変調を行う。OFDM方式� ��伝送するのであれば、OFDMの逆高速フーリエ 変換なども変調部107において行う。

 なお、変調部107での処理に際しては、ア� ��テナブランチごとに送信データが分岐した� ��に、ビームフォーミング部109において計算� ��れたブランチごとの重み付け係数を、それ� ��れのブランチに対して乗算する処理もなさ� ��る。

 (A-12.移動局の構成)
 次に、図1~図10を用いて説明した移動体通信 システムMC1~MC10に使用される移動局11の構成� �ついて、図12に示すブロック図を用いて説明 する。

 図12に示すように、移動局は、アンテナAT 2、アナログ信号の受信および送信を行う無� �部RX2、A/D変換部201、D/A変換部208およびデー� �処理部200を主たる構成として備えている。

 データ処理部200は、復調部202、復号化部2 03、履歴情報格納部204、測定部205、符号化部2 06および変調部207を備えている。

 ここで、復号化部203、符号化部206は、DSP� ��よびFPGAのどちらか、あるいは両方を用いて 実現され、履歴情報格納部204はメモリを用い て実現される。

 アンテナAT2で受信したアナログデータは� ��無線部RX2において無線周波数の高周波から� ��ベースバンド帯域にダウンコンバージョン� ��れてベースバンド信号となり、A/D変換部201� ��与えられてアナログデータからディジタル� ��ータに変換される。

 ディジタルデータは、復調部202(高速フー リエ変換を用いたOFDM復調などもここで行う)� ��復調され、復調されたデータは、復号化部2 03において、チャネルデコーディングや、L2� �理などの上位レイヤー処理が施される。

 復調部202において、復調処理が施される� ��に、受信レベルや、SIR などが測定される� �

 また、復号化部203で、チャネルデコーデ� ��ングが施されることにより、例えば、W-CDMA� ��式でいうとTB(Transport Block)に付加されたCRC(C yclic Redundancy Checking)結果のOK(誤りなしデー� �)数(あるいはNG(誤りデータ)数)がカウントさ� ��る。このような測定結果は、測定部205にお� ��て、履歴情報のフォーマットとして変換(受 信レベルや、SIRが、-127~+127などの8ビット幅� �持った場合に、段階分けして、2ビット程度� ��収めるなどの処理)して、履歴情報格納部204 に格納される。その履歴情報は、変調部207に おいて、物理チャネルの制御用チャネル(W-CDM A方式であれば、DPCCHに相当)に対して挿入さ� �る。

 履歴情報の挿入位置の一例を図13に示す。
  図13は、履歴情報を、物理チャネルの制御 用チャネルに挿入した場合の、チャネルフォ ーマットを示したものである。図13において� ��0オリジンの9ビット目~5ビット目は、既知系 列(Pilotビット)E4である。4ビット目~3ビット目 は、データフォーマット種別情報(W-CDMA方式� �TFCIに相当)E3である。2ビット目~1ビット目が� ��歴情報E2である。そして0ビット目が送信電� ��制御用情報(W-CDMA方式のTPCビットに相当)E1で ある。2ビットの履歴情報の領域で、00:受信� �ベルが低い、01:基地局Aとのハンドオーバ失� ��1回などの情報を、定義しておく。履歴情報 を少ないビット数で定義すれば、基地局や基 地局上位装置(ネットワーク)での解析におい� ��負荷が少なく、高速な処理が可能となる。

 なお、履歴情報は符号化部206や上位レイ� ��ー処理において、データ(W-CDMA方式のDCCH、DT CHに相当)に挿入しても良い。

 履歴情報が挿入されたデータは、変調部2 07からD/A変換部208に与えられ、アナログ信号� ��変換され、無線部RX2においてアップコンバ� ��ジョンされて、無線周波数の高周波信号と� ��てアンテナAT2より送信される。

 なお、図12ではアンテナAT21つだけを示し� ��いるが、複数あっても良い。MIMO(Multiple Inpu t Multiple Output)を行う場合は、複数ブランチ� ��必要となる。

 (A-13.基地局上位装置の構成)
 次に、図1~図10を用いて説明した移動体通信 システムMC1~MC10に使用される基地局上位装置� ��構成について、図14に示すブロック図を用� �て説明する。

 図14に示すように、基地局上位装置は、� �歴情報蓄積部301と、解析部302と、制御部303� �を備えている。

 基地局から、履歴情報(測定情報)を、メ� �セージとして、あるいはデータに含まれる� �で通知された基地局上位装置は、履歴情報� �積部301において履歴情報を取り出して格納� �、解析部302において、履歴情報の内容を確� �する。そして、履歴情報の内容に基づいて� �制御部303において基地局が取るべき動作の� �示を作成する。

 例えば、移動局が基地局Aと通信中であり 、基地局Bと基地局Cのどちらにもハンドオー� ��可能な場合に、基地局Cに対するハンドオー バ失敗履歴が履歴情報として与えられた場合 、当該履歴情報に基づいて、基地局Bとのハ� �ドオーバを行うように、基地局A~Cに対して� �示を行う。これにより、ハンドオーバの失� �率が減少する。

 また、例えば、基地局Bに対して移動局に ビームを向けるようなビーム制御を指示し、 基地局Cに対しては、移動局にビームを向け� �いようなビーム制御を指示する。これによ� �、不感地を少なくすることができる。

 また、例えば、移動局が、基地局Aと通信 中であり、基地局Bと基地局Cの通信エリア内� ��も入っている場合、基地局Aとの通信中の受 信レベルが低い値で、基地局Bとの過去の通� �での受信レベルが高い値、基地局Cとの過去� ��通信での受信レベルが低い値であるとする� ��、移動局から送られてくる各基地局との履� ��情報を受けた基地局上位装置は、基地局Aお よびBに対して、基地局Aから基地局Bへのハン ドオーバの指示を出すか、基地局Bに対して� �移動局11にビームを向ける指示を出し、基地 局Cに対して移動局にビームを向けない(ヌル� ��向ける)指示を出して、基地局Aから基地局B� ��のハンドオーバを促す。

 これにより、移動局は、より安定した通� ��を行うことが可能な基地局Bとの通信に早く 切り替えることができるので、通信はより安 定化される。また、ハンドオーバも効率的に 行うことができ、不感地を減らすことができ る。

 (A-14.移動局測定部での判定動作)
 次に、図12を用いて説明した移動局の測定� �205での判定動作の一例について、図15を用い て説明する。

 図15は、移動局からの履歴情報が移動局� �移動方向である場合の測定部205での判定動� �を説明する履歴表を示しており、図3を用い� ��説明した移動体通信システムMC3での判定動� ��を説明するものである。

 移動局11は、基地局A、B、Cの履歴を保持� �ており、受信レベル、CIR(推定伝送路特性)、 SIRといったパラメータが、大きくなったり、 小さくなったりした変化量に基づいて、基地 局に対して、近づいているのか、遠ざかって いるのかを判定する。

 図15に示すテーブルより以下の情報を読み� �ることができる。
  基地局(BTSと表記)Aは、受信レベルが大き� �なり、CIRが小さくなり、SIRが小さくなった� �

 基地局Bは、受信レベルが小さくなり、CIR が小さくなり、SIRが大きくなった。

 基地局Cは、受信レベルが小さくなり、CIR が大きくなり、SIRが大きくなった。

 これにより、移動局11は、基地局Aには近� ��いており、基地局Cからは遠ざかっており、 基地局Bからはやや遠ざかっていると判定さ� �る。移動局11は、この情報を、履歴として通 信中の基地局に通知する。

 また、履歴表を短時間幅(1ms毎など)での� �歴と長時間幅(1秒毎など)での履歴というよ� �に、2層化することで、短周期的な移動局の� ��る舞いと、長期的な振る舞いを基地局に通� ��することもできる。例えば、蛇行しながら� ��基地局Cから基地局Aに近づいている場合や� �ビルの陰から出ることで、一時的に基地局C� ��SIRが大きくなり、短期的な履歴では基地局C に近づいているように判断されるが、長期的 な履歴では、徐々にSIRは基地局Cからのもの� �小さくなっており、基地局Cから基地局Aに移 動していることが判る。

 このように、表を階層化することで、移� ��体通信にありがちな、遮蔽物の影響をも吸� ��した、より正確な移動局の振る舞いを基地� ��が知ることができる。なお、履歴表は2層化 に限定されるものではなく、3層化以上を適� �することもでき、多層化することで、より� �細な移動局の振る舞いを移動局は基地局に� �知することができる。

 多層の履歴を用いることで、基地局は、� ��周期と短周期の電力制御を行うこともでき� ��。すなわち、1ms毎に±1dBを制御(基地局が移� ��局に送信する電力を変更する制御と、移動� ��が基地局に送信する電力を基地局が上げた� ��下げたりする制御)しながら、20ms毎に、+1dB� ��ていったりすることもできるようになる。� ��れにより、無線通信は、より精度の高い品� ��を保つことができるという効果がある。

 このように、表を用いて履歴情報を作成� ��ることで、回路規模や、メモリ量、処理量� ��小さくできる。なお、図15の表の最下段に� �、各パラメータに対する重み付けの例を示� �ており、受信レベルには3を、CIRには4を、SIR には5を乗算する例を示している。

 ここで、CIRは、無線伝送を行った際の信� ��の歪度合いを表したものである。算出方法� ��、例えば、移動局と基地局との間で送受さ� ��る既知系列データに基づいて、その歪みを� ��出することで得られる。

 例えば、既知系列が、1+0×j,1+0×j,1+0×j,1+0� �j(j:複素数、I成分+Q成分×jの形で表現)であっ た場合、基地局が下りデータを送出して、無 線伝送路を通って、移動局がそのデータを受 信し、既知系列データを取り出した際に、1.2 +0.3×j,1.1+0.5×j,0.9+0.3×j,1.4+0.2×jとなると、平� �して1.15+0.325×jとなり、これが、1+0×jからの� ��み度合いとなる。

 また、SIRは、信号電力と干渉電力との比� ��ある。計算方法の例として、上述のような� ��知系列データを用いて、そのばらつきを調� ��ることで得られる。具体的には、受信した� ��知系列データのデータの分散を求め、それ� ��干渉レベルとし、同じく受信した既知系列� ��ータの”実数部(I成分)の和の2乗”と”虚数 部(Q成分)の和の2乗”との和を信号レベルと� �、信号レベルí干渉レベルを計算することで 求めることができる。

 移動局の測定部205での判定動作の他の例に� ��いて、図16を用いて説明する。
  図16は、移動局からの履歴情報が移動局の ハンドオーバ失敗履歴である場合の測定部205 での判定動作を説明する表を示しており、図 6~図8を用いて説明した移動体通信システムMC6 ~MC8での判定動作を説明するものである。

 移動局11は、基地局A、基地局B、基地局C� �3つの基地局サービスエリア内にあり、移動� ��11が現在通信中の基地局は、基地局Aである� ��

 図16に示す表においては、ハンドオーバ� �「HO」として略記し、基地局ごとに、HOの失� ��回数、通信の切断回数、第三のBTSへのHO回� �、HO元に戻った回数を表示している。

 図16おいて、切断に1回とあるのは、他の� ��地局にハンドオーバしようとして1回失敗し ただけでなく、通信中の基地局との通信が切 断してしまったことを意味する。失敗の列に は、失敗した回数の合計値が格納され、この 場合は、失敗履歴は1回となる。

 また、第三BTSへHOとあるのは、期待して� �ない第三の基地局に対して、ハンドオーバ� �てしまった場合を表す。

 また、HO元に戻るとあるのは、ハンドオ� �バ先にハンドオーバできず、元々通信して� �たハンドオーバ元の基地局との通信に戻っ� �場合を表す。

 図16に示されるように、基地局Cは、第三B TSへHOの列に、1回と履歴があり、また、HO元� �戻るの列には2回と履歴がある。これは、移� ��局11は、期待しないハンドオーバ先の基地� �Cに1回ハンドオーバしてしまったことを表し ており、また、基地局Cに2回ハンドオーバし� ��うとして失敗して、元の基地局Aとの通信に 戻ってしまったことを表している。この場合 、失敗履歴は3回となる。

 一方、基地局Bは、通信エリア内にあるに もかかわらず、ハンドオーバ失敗履歴が無い 。これは、移動局が基地局Aから、基地局Bお� ��びCの方向に移動した場合、基地局Cではな� �、基地局Bにハンドオーバするべきであると� ��有力な材料となりうる。

 この履歴を用いて、基地局あるいは基地� ��上位装置は、基地局Bに対して、ビームを移 動局11に向ける指示を出す。これにより、移� ��局11は、ハンドオーバの失敗の可能性が、� �の基地局より少ない基地局Bに、効率良くハ� ��ドオーバすることが可能となる。

 なお、履歴として、表にある3つの要因を 数値に対応させて基地局に送信しても良いし 、要因分けせずに基地局ごとの失敗の列の回 数のみを数値に対応させて基地局に送信して も良い。

 (A-15.履歴情報の他の利用例)
 これまでの説明においては、移動局からの� ��歴情報を用いてハンドオーバ先の選定や、� ��ーム制御を行う構成について説明したが、� ��地局を設置する際に、移動局からの履歴情� ��を用いて不感地帯を割り出し、そこに基地� ��を設置する(あるいは設置済み基地局からの 電波を届くようにする)という利用方法もあ� �。そのための構成について、図17を用いて説 明する。

 図17に示すように、基地局BSにはログ出力 機能を設け、移動局MSから送られる履歴情報� ��ログとして出力する。

 移動局MSは、基地局BSから送られて来たデ ータの受信において、受信電力が低いなどの 履歴情報を基地局に対して通知する。それを 受けた基地局BSはログとして出力する。

 基地局BSから出力されたログは、別途に� �けたログ収集装置LSを用いて収集され、既設 の基地局の送信電力を上げて移動局での受信 電力を高めるということで不感地帯を低減す ることができる。また、収集されたログを用 いて不感地帯を割り出して新たな基地局を設 置するという方法に利用することができる。

 また、図18には、基地局上位装置OBSにロ� �出力機能を設け、移動局MSが送信する履歴情 報を基地局BSを介して基地局上位装置OBSで受� ��、ログとして出力する構成を表している。

 この場合、基地局上位装置OBSから出力さ� ��たログは、別途に設けたログ収集装置LSを� �いて収集され、既設の基地局の送信電力を� �げて移動局での受信電力を高めるというこ� �で不感地帯を低減することができる。また� �収集されたログを用いて不感地帯を割り出� �て新たな基地局を設置するという方法に利� �することができる。

 ログ収集を行う作業を、基地局BSごとで� �なく、基地局BSを束ねる基地局上位装置OBSご とに行うことにより、解析するユーザは、ロ グ収集にかかる時間を節約することができる 。

 基地局BSおよび基地局上位装置OBSに設け� �ログ出力機能は、例えばFPGAにログ出力回路� ��設け、履歴情報を基地局BSおよび基地局上� �装置OBSの所定のコネクタに出力できる構成� �することで実現できる。この場合、ログは� �ネクタからケーブルを介してログ収集装置LS に伝送される。

 ログ収集装置LSは、パーソナルコンピュ� �タに、記憶容量の大きなハードディスク、� �たは記憶容量がギガバイト級の大きなメモ� �などの格納領域を設けることで実現でき、� �ィスプレイのGUI(Graphical User Interface)上でロ� ��取得ボタンを押すと、コネクタから出力さ� ��るログ情報を格納領域に保存するようなシ� ��テムを有している。

 (A-16.受信レベルの利用例)
 これまでの説明においては、移動局からの� ��歴情報として、移動局が基地局から受信す� ��受信電力(受信レベル)を用いてハンドオー� �先の選定や、ビーム制御を行う構成につい� �説明したが、受信レベルを単独で使用する� �ではなく、移動局の移動速度の情報と組み� �わせて用いても良い。

 図19には、移動局での受信レベルと、移� �局の移動速度の情報とを組み合わせて用い� �例として、移動局の移動速度に対する受信� �ベルの低下を算出する数式を示す。

 図19においては、移動局の移動速度をxと� ��、受信電力低下量(ある時間での受信レベル と、現在の時間での受信レベルとの差)をyと� ��、予め定めた定数をkとし、受信電力低下量 を移動速度で割った値をzとし、定数kとの大� ��関係で受信電力の低下の状態を判断する方� ��が示されている。

 図19において、算出値zが定数k以上であっ た場合は、受信電力は急に低下したと判断し 、定数kより小さい場合は、受信電力は急に� �低下していないと判断する。

 移動局が、基地局から離れる方向に動い� ��いる場合、移動局が基地局から受信する電� ��は速度に応じて急激に小さくなるが、これ� ��は、不感地帯であるがゆえに急に受信電力� ��低下したことと区別が付けかない。しかし� ��受信電力低下量を移動速度で割ることによ� ��、受信電力の急激な低下の判定結果(図19のz ≧k、z(k)が、不感地帯の特定と、より一致す� ��という効果が得られる。

 また、本判定結果を履歴情報とし、移動� ��から基地局に対して通知することによって� ��基地局が移動局にビームを向ける制御や、� ��地局上位装置が基地局にハンドオーバを行� ��指示を与えるために使用することで、通信� ��安定化を実現できる。

 また、本判定結果を履歴情報とし、基地� ��や基地局上位装置でログとして収集するこ� ��により、不感地帯を特定し、基地局の電力� ��上げることで対策したり、不感地帯の超小� ��基地局などを新たに設置することで、不感� ��帯の低減に寄与するという効果が得られる� ��

 (A-17.履歴情報を用いたアンテナブランチ数� ��御)
 以下、履歴情報を用いてアンテナブランチ� ��を制御するシステムについて、図20~図24を� �いて説明する。

 図20は、基地局BSが移動局MSからの履歴情� ��を受け取ることにより、基地局BSが移動局MS にデータを送信する(あるいは、移動局MSから データを受信する)際に使用するアンテナブ� �ンチ数を増減させることを模式的に表した� �である。

 移動局MSから、履歴情報を受け取った基� �局BSは、アンテナブランチ数を増減させる制 御を行う。すなわち、移動局MSが、例えば受� ��電力が小さくなったという履歴情報を通知� ��てきた場合には、基地局BSのアンテナブラ� �チ数を増やして、移動局MSが受信する電力を 大きくすることができる。逆に、移動局MSが� ��受信電力が大き過ぎるという履歴を通知し� ��きた場合には、基地局BSはアンテナブラン� �数を減らして、移動局MSが受信する電力を適 切な大きさまで下げることができる。これに より、基地局の消費電力を低減するという効 果がある。

 なお、図20においては、基地局BSが自らア ンテナブランチ数の増減を判断するものとし て説明したが、基地局上位装置が履歴情報に 基づいて基地局BSのアンテナブランチ数の増� ��を判断し、基地局BSにアンテナブランチ数� �増減を指示する構成としても良い。

  (A-17-1.基地局の構成)
 図21は、履歴情報に基づいてアンテナブラ� �チ数を増減することが可能な基地局の構成� �示すブロック図である。なお、図11に示した 基地局と同一の構成については同一の符号を 付し、重複する説明は省略する。

 図21に示すデータ処理部100Aにおいては、� ��調部102、復号化部103、履歴情報取得部104、� ��号化部106、変調部107およびアンテナブラン� ��数判定部110を備えている。なお、図11に示� �た解析部105およびビームフォーミング部109� �ついては記載を省略している。

 復調部102において、物理チャネルの制御� ��ャネルに履歴情報が含まれている場合は、� ��の履歴情報を履歴情報取得部104において取� ��出し、アンテナブランチ数判定部110に与え� ��。アンテナブランチ数判定部110では、履歴� ��報に含まれる移動局での受信電力の情報に� ��づいて、移動局との通信に必要なアンテナ� ��ランチ数を判定する。

 なお、履歴情報が物理チャネルのデータ� ��ャネルに含まれており、チャネルデコーデ� ��ングやL2処理をしなければ取り出せない場� �は、復号化部103を介して履歴情報取得部104� �与えられる。

 例えば、W-CDMA方式であれば、1TTI(Trasmission  Time Interval)分のデータのうち、先頭のトラ� ��スポートブロックの先頭2ビットが履歴情報 であるような場合は、復号化部103において履 歴情報を抽出することになる。

 アンテナブランチ数判定部110において判� ��された必要なアンテナ数は、変調部107に与� ��られる場合、変調部107において、各アンテ� ��ブランチに対応した信号に乗算する重み付� ��値を、使用しないアンテナは0とし、使用す るアンテナは1を乗算することで、使用する� �ンテナに対してのみ信号が有効となるよう� �する。

 アンテナブランチ数判定部110は、CPU、DSP� ��FPGAの何れでも構成することが可能である。 DSPであれば、履歴情報が電力値情報だとする と、ある電力値A以上の場合にはアンテナ数2� ��、ある電力値B以上Aより下であればアンテ� �数4本、ある電力値Bより下であればアンテナ 数8本などのように、分岐処理をプログラム� �実装することで実現できる。図22には当該プ ログラムをC言語で作成した例を示す。

 以上説明した構成を採ることで、移動局� ��らの履歴情報に基づいて基地局がアンテナ� ��ランチ数を増減させることが可能となる。� ��ンテナブランチ数が減少したことにより、� ��アンテナに接続されたアンテナスイッチ、� ��力増幅アンプなどの高周波機器の使用数が� ��少し、その分の機器の消費電力が低減する� ��一方で、アンテナブランチ数を増減させる� ��理が、FPGAに回路として実装された場合、そ の分、FPGAが動作する時間が長くなり、消費� �力が若干増加し、DSPやCPUにプログラムとし� �組み込まれた場合も、DSPやCPUの動作する時� �がその分長くなるので、消費電力が若干増� �するが、このような消費電力の増加分は減� �分に比べれば小さく、結果的に消費電力を� �減する効果がある。

  (A-17-2.基地局上位装置の構成)
 以上の説明においては、基地局が履歴情報� ��基づいてアンテナブランチ数の増減を判定� ��る構成を示したが、アンテナブランチ数の� ��減の判定を基地局上位装置が行う構成を採� ��ても良い。

 図23は、履歴情報に基づいてアンテナブ� �ンチ数を増減を判定することが可能な基地� �上位装置の構成を示すブロック図である。

 図23に示すように、基地局上位装置は、� �歴情報蓄積部301と、解析部302と、アンテナ� �ランチ数判定部304とを備えている。

 基地局から、履歴情報(測定情報)を、メ� �セージとして、あるいはデータに含まれる� �で通知された基地局上位装置は、履歴情報� �積部301において履歴情報を取り出して格納� �、解析部302において、履歴情報の内容を確� �する。

 そして、アンテナブランチ数判定部304で� ��、履歴情報に基づいてアンテナブランチ数� ��判定する。この場合、履歴情報が受信レベ� ��であれば、受信レベルに対応させたアンテ� ��ブランチ数を記載したテーブルを用いて判� ��を行う。

 そして、アンテナブランチ数判定部304で� ��判定結果に基づいて、移動局と通信してい� ��基地局、あるいは、移動局と通信させたい� ��地局に対して、使用するアンテナブランチ� ��情報が伝送される。

 図24は、上述したアンテナブランチ数判� �部304および図21に示したアンテナブランチ数 判定部110において、移動局からの履歴情報が 受信レベルであった場合の、受信レベルとア ンテナブランチ数との関係を示したテーブル である。

 ここで、受信レベルは、受信電力あるい� ��受信の振幅を、0~127の128段階を16段階ずつ8� �に区切り、アンテナブランチ数を1から8まで 振り当てている。

 なお、受信レベルは数値が大きいほど大� ��く、受信レベルが大きいほど、使用するア� ��テナブランチ数が少なくなるように設定さ� ��ている。逆に、受信レベルが小さいほど、� ��用するアンテナブランチ数を多くなるよう� ��設定されている。

 このような対応関係を設定することで、� ��信レベルが大きい場合には、使用するアン� ��ナブランチ数を少なくし、受信レベルが小� ��い場合には、使用するアンテナブランチ数� ��多くすることができる。

 なお、図24のような対応関係ではなく、� �えば、受信レベルが111~48までは、アンテナ� �ランチ数を4、受信レベルが127~112までは、ア ンテナブランチ数を2、受信レベルが47~0まで� ��、アンテナブランチ数を6とするような大ま かな対応関係でも良い。このように設定する ことで、広いレベル範囲をアンテナブランチ 数4でカバーし、受信レベルが上限あるいは� �限の場合にのみ、アンテナブランチ数を増� �させることができ、受信レベルが上限ある� �は下限となるような非常事態に対応した構� �となる。

 以上説明したようなテーブルを用いた判� ��を行うことにより、判定処理を高速に行う� ��とができ、基地局上位装置に採用した場合� ��、移動局から履歴情報を取得した後は、基� ��局に対して速やかにアンテナブランチ数情� ��を通知することができる。

 (A-18.解析部での解析動作)
 次に、図11、図14、図21(図示せず)および図22 を用いて説明した、基地局あるいは基地局上 位装置に設けられた解析部での解析動作につ いて、幾つかの例を挙げて説明する。

  (A-18-1.伝送速度の情報を用いる場合)
 図25は、移動局が、ハンドオーバする時、� �るいは、複数の基地局の通信エリアにまた� �っているとき(ハンドオーバ時に限らず)、移 動局が基地局に送信した履歴情報に伝送速度 の情報が含まれている場合、当該伝送速度の 情報を用いてハンドオーバ先を決定する場合 の、解析部で用いられるテーブルを示してい る。

 図25に示すテーブルにおいては、基地局A� ��B、Cの3つのハンドオーバ先候補の基地局(BTS )が存在し、それぞれ、ある閾値以内の過去� �通信した際の伝送速度に関する情報が格納� �れている。すなわち、基地局Aについては伝� ��速度が125kbpsであって一番大きく、基地局B� �ついては伝送速度が78kbpsであって一番小さ� �、基地局Cについては伝送速度が101kbpsであっ て中間の大きさとなっている。

 従って、解析部では、最も伝送速度の大� ��い基地局Aを、ハンドオーバ(HO)先に決定す� �。あるいは、移動局にビームを向ける基地� �を基地局Aにするようにビーム制御を決定す� ��。

 このように、基地局および基地局上位装� ��の解析部においては、履歴情報をテーブル� ��格納してハンドオーバ先の候補、あるいは� ��ーム制御先を決定しているので、簡易な構� ��でハンドオーバ先あるいはビーム制御先の� ��補を決定できる。

 (A-18-2.空きリソース数の情報を用いる場合)
 図26は、移動局が、基地局との通信を行っ� �いる際、通信状態の情報である移動局自身� �空きリソース(無線リソース)数を履歴情報と して基地局に対して通知するように構成され ている場合、その履歴情報を用いてハンドオ ーバ先を決定する場合の、解析部で用いられ るテーブルを示している。

 なお、移動局は、ある1つの基地局とだけ 接続されていても良いし、複数の基地局に同 時に接続されていても良いし、ある基地局か ら、別な基地局にハンドオーバする際に、ハ ンドオーバ先に決めるための参考パラメータ に使用される場合でも良い。

 移動局が、例えば基地局Cとだけ接続され ている場合、移動局は、基地局Cと通信して� �り、その基地局Cに対して、空きリソースが5 である履歴内容を通知する。基地局Cあるい� �、基地局上位装置は、その履歴情報に基づ� �て、送信伝送レートを上げるように制御す� �。なお、送信伝送レートを上げるように制� �する構成としては、例えば図11を例に採れば 、ビームフォーミング部109の代わりに伝送レ ート制御部を設け、変調部107ではなく、符号 化部106を制御して、移動局で使用するリソー ス数を大きくするような制御を行う。

 また、図14に示す基地局上位装置を例に� �れば、制御部303において、送信データ量を� �きくするなどの制御を行う。この場合、W-CDM A方式であれば、TFCI(Transport Format Combination I ndicator)の大きいものを用いるなどの制御とな る。

 一方、移動局が複数の基地局に同時に接� ��されている場合は、移動局からの履歴情報� ��各基地局に通知されると、複数の基地局に� ��れぞれ対応した空きリソース数が、基地局� ��るいは基地局上位装置の解析部のテーブル� ��格納される。

 すなわち、図26のテーブルにおいては、� �地局Aに接続した場合は空きリソース数は1つ であり、基地局Bに接続した場合は空きリソ� �ス数は3つであり、基地局Cに接続した場合は 空きリソース数は5つであるという情報が格� �されている。

 上記テーブルより、空きリソース数は、� ��地局Cに接続した場合が一番大きいので、基 地局Cの伝送レートを上げるように、基地局� �たは基地局上位装置は、下りデータ量を増� �させる。W-CDMA方式であれば、TFCIを大きくす� ��制御を行う。

 その際、空きリソース数を考慮して、基� ��局Aとの通信に使用するリソース数は2つ減� �して空きリソース数を3つに増やし、基地局B との通信に使用するリソース数は変更せず、 基地局Cとの通信に使用するリソース数を2つ� ��やし、空きリソース数を3つに減らすといっ たような、履歴情報に応じて、動的にリソー ス配分を再配置する制御を行っても良い。こ れにより、使用リソース数の偏りを無くし、 安定した通信を行うことができるようになる 。

 また、移動局が、ある基地局から別な基� ��局にハンドオーバする場合は、移動局から� ��履歴情報が基地局に通知されると、他の基� ��局の空きリソース数に関する履歴情報が、� ��地局あるいは基地局上位装置の解析部のテ� ��ブルに格納される。図26のテーブルを例に� �ると、空きリソース数は、基地局Aに接続し� ��場合が一番少ないので、基地局または基地� ��上位装置は、基地局Aとの通信が最も安定し ているとみなして、基地局Aにハンドオーバ� �行うように制御する。

 また、逆に、システムによっては、通信� ��質と空きリソース数の考え方が異なる場合� ��あり、基地局Cにハンドオーバした場合が最 もリソース数を節約できるという場合は、基 地局Cにハンドオーバするように、現在通信� �の基地局あるいは基地局上位装置が制御す� �。これは、移動局側では基地局からの下り� �ータの品質が良いのに、基地局側では移動� �からの上りデータの品質が悪い場合である� �移動局は、受信した下りデータの品質が良� �にもかかわらず、基地局側(基地局あるいは� ��地局上位装置)が、移動局からの上りデータ の品質が悪いからと、移動局に対して下りデ ータの伝送レートを下げ、結果として、移動 局が使用するリソース数が減り、空きリソー ス数が増加するような場合に起こりうる。

 このように、品質が良いのに、空きリソ� ��スが大きい場合には、移動局による履歴情� ��の基地局側への通知に基づく制御により、� ��り伝送速度が上がることで、スループット� ��上がり、効率良くデータ通信ができるとい� ��効果ある。

 (A-18-3.通信容量の増減の情報を用いる場合)
 図27は、移動局が、基地局との通信を行っ� �いる際、履歴情報として通信容量の増減を� �地局に対して通知するように構成されてい� �場合、その履歴情報を用いてハンドオーバ� �を決定する場合の、解析部で用いられるテ� �ブルを示している。

 リソース数の増減および伝送速度によっ� ��規定される通信容量を履歴情報として使用� ��る場合、基地局あるいは基地局上位装置が� ��ームを制御する場合のテーブルを図27の(a)� �に示す。

 (a)部のテーブルに示されるように、リソ� ��ス数が減ったことが履歴情報で確認された� ��合、基地局あるいは基地局上位装置は、移� ��局と通信中の基地局に対して、ビームを向� ��るような制御を行う。また、伝送速度が小� ��くなったことが確認された場合も、基地局� ��るいは基地局上位装置は、移動局と通信中� ��基地局に対して、ビームを向ける制御を行� ��。

 また、リソース数の増減および伝送速度� ��よって規定される通信容量を履歴情報とし� ��使用する場合、基地局あるいは基地局上位� ��置がハンドオーバを制御する場合のテーブ� ��を図27の(b)部に示す。

 (b)部のテーブルに示されるように、ある� ��定の時間以前、移動局が、ある基地局と通� ��をした際にリソース数が増えたことが履歴� ��報で確認された場合、基地局あるいは基地� ��上位装置は、その基地局に対して、ハンド� ��ーバを行うように指示する。また、伝送速� ��が大きくなったことが確認された場合も、� ��地局あるいは基地局上位装置は、その基地� ��に対して、ハンドオーバを行うように指示� ��る。

 このように、通信容量の増減を履歴情報� ��して使用した場合にも、不感地帯の減少や� ��ハンドオーバの効率化に効果がある。

 また、図27のテーブルを、短時間幅での� �歴、長時間幅での履歴と言うように、多層� �することで、より精度良くビーム制御やハ� �ドオーバの指示ができるようになる。例え� �、図27の(a)部のテーブルでは、短時間幅での 状態が”リソース減ってない/伝送速度小さ� �なってない”という履歴で、長時間幅での� �態が、”リソース減った/伝送速度小さくな� ��た”という履歴ならば、ビームは急激に向� ��ずに徐々に向けるように重み付け係数を小� ��くする。

 また、短時間幅での状態が、”リソース� ��減った/伝送速度が小さくなった”ならば、 重み付け係数を大きくして、すぐにビームが 向くような制御を行う。

 図27の(b)部のテーブルでも同様に、短時� �幅での状態が、リソース数の増減:増減なし� ��伝送速度:変化無し、長時間幅での状態が、 リソース数の増減:増加した、伝送速度:大き� ��なったであるならば、ハンドオーバする。

 また、短時間幅での状態が、リソース数� ��増減:減少した、伝送速度:小さくなった、� �時間幅での状態が、リソース数の増減:増加� ��た、伝送速度:大きくなったであるならば、 ハンドオーバする。

 また、短時間での幅状態が、リソース数� ��増減:増加した、伝送速度:大きくなった、� �時間での幅状態が、リソース数の増減:減少� ��た、伝送速度:小さくなったであるならば、 ハンドオーバしないという制御を行う。

 このように、履歴情報を階層化すること� ��より、より精度良く、ビーム制御たハンド� ��ーバの指示が可能となり、不感地帯の減少� ��、ハンドオーバの効率化により高い効果が� ��られる。

 (A-19.ビーム制御のバリエーション)
 これまでの説明においては、基地局のビー� ��制御は、移動局とのハンドオーバの効率化� ��、不感地帯の低減を目的として行われるも� ��として説明したが、以下のようなバリエー� ��ョンが考えられる。

 ここで、隣接基地局の障害の判定として� ��隣接基地局に対する履歴情報が、リソース� ��および伝送速度の急な落ち込みを示し、主� ��な通信を行っている基地局との間で通信増� ��を検知した(急に干渉電力が無くなった)場� �を例とする。

 ある移動局は、主要な通信を行う最も近� ��位置にある第1の基地局と通信を行っていて 、さらに、同時にその基地局に隣接した第2� �基地局とも同時に通信を行っている。

 また、主要な通信を行う最も近い位置に� ��る第1の基地局と通信を行っていて、さらに 、隣接した第2の基地局の通信エリア内にも� �っており、ハンドオーバを行った経験から� �ある一定の時間以内には、第2の基地局との� ��信の履歴が残っている。

 上記2つのケースにおいて、前者の場合(2� ��の基地局と同時通信)は、移動局は、2つの� �地局からの履歴情報を、第1の基地局あるい� ��基地局上位装置に対して通知することで、� ��1の基地局あるいは基地局上位装置は、隣接 基地局の障害を判定する。

 すなわち、第2の基地局に対する履歴情報 が、リソース数および伝送速度の急な落ち込 みを示し、第1の基地局との間で通信増大を� �知した場合は、第2の基地局すなわち隣接基� ��局に障害があるという判定をすることにな� ��。

 また、後者の場合(1つの基地局とのみ通� �)は、第2の基地局に、ハンドオーバしようと しており、一旦ハンドオーバしたが、すぐに 第1の基地局に戻ってきた場合に、ある一定� �時間以内での第2の隣接基地局との通信の履� ��が有効な履歴となり得て、第1の基地局ある いは基地局上位装置は、隣接基地局に障害が あるものと判定する。

 そして、障害を判定した後、障害が発生� ��ていない第1の基地局が、送信電力を大きく し、ビームを第2の基地局の通信エリアを覆� �ような形で向けるような制御を行う。すな� �ち、障害をカバーするようなビーム制御を� �う。

 このように、基地局は、移動局からの情� ��により、障害のある基地局を発見し、隣接� ��る基地局から、障害をカバーするような制� ��を行うことができる。

 (A-20.伝送速度の算出方法)
 図5を用いて説明した移動体通信システムMC5 においては、伝送速度を履歴情報として使用 したが、以下、図28を用いて伝送速度の算出� ��法の第1の例を示す。

 図28には、W-CDMA方式を採用する場合の伝� �速度の算出方法を示している。W-CDMA方式に� �いては、TB(Transport Block)数から、TBに付加さ� ��ていたCRCのNG(誤りデータ)の数(CRC NG数)を減 算した数、すなわち、CRCのOK(誤りなしデータ )の数(CRC OK数)に、1TTI当りのTBのビット数を� �算し、それを1秒あたりのビット数に換算す� ��ことで伝送速度が求まる。なお、CRCのNG数� �はなく、CRCのOK数を直接カウントすることで 、(TB数-CRC NG数)を計算しない方法を採っても 良い。

 このように、伝送速度は比較的容易に得� ��ことができるので、処理量が少なく、高速� ��理が可能となる。

 また、移動局は、このCRC NG数(OK数でも良 い)のみを履歴情報として基地局に通知する� �ともできる。その場合、上記計算は、基地� �、もしくは、基地局上位装置が行うことに� �るが、計算に用いるTBサイズなどの、CRC NG� �以外のパラメータは、基地局あるいは基地� �上位装置でも知ることができるので、伝送� �度の計算の基地局、基地局上位装置での算� �は可能である。これにより、移動局で伝送� �度を計算する必要が無くなるので、移動局� �処理量は削減され、履歴情報として高速に� �地局に折り返し通知することができるとい� �効果がある。

 図29には、伝送速度の算出方法の第2の例を� ��す。
  W-CDMA方式においては、図29に示すように、 TB数から、TBに付加されていたCRCのOKの数(CRC  OK数)を、TBの数で割り、その結果に、そのサ� ��ビスで取りうる最大伝送速度を乗算するこ� ��で伝送速度を求めることができる。

 TBの総数と、CRCがOKなTBの数との比率を、� ��大伝送速度に乗算することで、実際の伝送� ��度を算出するものである。

 上記計算方法を用いると、図28を用いて� �明した計算方法より乗算の数が少ない分、� �理は少なく、高速に伝送速度を算出するこ� �ができる。

 また、移動局が、CRC OK数のみ(あるいは� �CRC NG数でも良い)を、履歴情報として基地局 に通知する構成とし、基地局、基地局上位装 置で計算しても良いことは、図28を用いて説� ��した計算方法と同じであり、同様の効果を� ��ることができる。

 (A-21.履歴情報のユーザによる通知)
  (A-21-1.ユーザによる通知の効果)
 これまでは、移動局が基地局からデータを� ��信した際に、受信レベルなどを測定した結� ��を履歴情報として通知したり、ハンドオー� ��に失敗したことを履歴情報として通知する� ��とを、移動局に設定された機能により自動� ��に実行する構成を説明した。

 以下、ユーザが、移動局において現在の� ��ェージング環境をGUIやボタン操作などを通� ��て設定し、その設定内容を履歴情報として� ��地局に通知する構成について説明する。

 図30は、ユーザが現在のフェージング環� �を履歴情報として基地局に通知する場合の� �移動局の画面を示す図である。

 図30に示すように、移動局である携帯電� �等の携帯通信機器のディスプレイDPには、室 内、川/海、屋外都市部、屋外(一般)、列車/� �、新幹線等の環境を選択する環境選択画面SL が表示され、ユーザが任意に選択できるよう になっている。

 例えば、ユーザが「室内」を選択すると� ��移動局は、その情報を現在移動局が位置す� ��フェージング環境として基地局に通知する� ��当該履歴情報を受けた基地局もしくは基地� ��上位装置は、移動局に一番近くにある室内� ��、室内用セル半径を持つ超小型基地局があ� ��場合には、その基地局に対して、移動局と� ��信するように指示を出し、移動局は、当該� ��小型基地局に優先的に接続するようになる� ��

 ここで、移動局が、セル半径の大きい(数 km程度)マクロセル基地局のエリアと、セル半 径の小さい(10m程度)室内用(家庭用)の超小型� �地局のエリアの両方の通信エリア内に入っ� �、W-CDMA方式でいうソフトハンドオーバ状態� �ように両方に接続されている状態であった� �すると、超小型基地局にハンドオーバして� �超小型基地局だけと通信するように、基地� �上位装置が、基地局に対して指示を行う、� �るいは、通信中の基地局が、対象となる基� �局に指示、例えば、マクロセル基地局に対� �て、移動局にビームを向けないような指示� �どを行う。

 これにより、移動局は、安定的に超小型� ��地局と通信を行うことができる。また、移� ��局を、その家庭だけで用いることができる� ��定電話として使用することを可能とする効� ��がある。

 また、ユーザが「川/海」を選択すると、 見通しが良いために、遠くの基地局からの干 渉波を無くすような動作を実現することがで きるが、詳細は、図31を用いて後述する。

 また、ユーザが「屋外都市部」を選択す� ��と、移動局は、その情報を現在移動局が位� ��するフェージング環境として、基地局に対� ��て通知する。「屋外都市部」は、ビルに囲� ��れているか、ビルの中のオフィス室内を想� ��している。不感地帯が多く、不感地対策用� ��、不感地となるような箇所に、セル半径数m ~数10mの超小型基地局が設置されている場合� �は、通信中の基地局あるいは基地局上位装� �は、移動局が、超小型基地局と通信してい� �場合に、他の基地局が、その移動局に向け� �、ビームを向けないように、あるいは、ハ� �ドオーバを行わないように、他の基地局に� �して指示する。

 これにより、あるビルの陰に居るユーザ� ��、少しだけ歩いてビルの陰から出た途端に� ��マクロセル基地局の干渉波を受けるような� ��とが無くなる。ただし、超小型基地局との� ��信品質そのものが劣化した場合には、他の� ��地局や基地局上位装置は、超小型基地局以� ��の基地局が、その移動局に対してビームを� ��けない制御や、ハンドオーバをしないよう� ��制御を解除する。

 また、ユーザが「屋外(一般)」を選択す� �と、移動局は、その情報を、現在移動局が� �置するフェージング環境として基地局に対� �て通知する。「屋外(一般)」は、住宅街や見 通しの比較的良い一般的な野外を想定してい る。

 例えば、住宅街において、ある住宅に家� ��用超小型基地局が設置されている場合に、� ��の付近の道路を歩いているユーザにとって� ��超小型基地局からの電波は、干渉となる。� ��れは、マクロセル基地局の通信エリアと、� ��庭用超小型基地局の通信エリアとが重複す� ��中に移動局がいるためである。

 そこで、屋外にユーザが居る場合は、「� ��外(一般)」の履歴情報を現在通信中のマク� �セル基地局に通知することにより、基地局� �るいは基地局上位装置が、超小型基地局に� �して、その移動局にビームを向けないよう� �制御するか、その移動局と通信しないよう� �リソースを割当てないなど、接続できない� �うにする。

 これにより、屋外の移動局は、屋内に設� ��された超小型基地局からの干渉波を低減す� ��ことができる。ここで、干渉しないように� ��御される超小型基地局は、移動局と一時的� ��ハンドオーバ状態になるために、基地局上� ��装置は、どの超小型基地局なのかを特定す� ��ことができるので、上記制御が可能となる� ��

 なお、ユーザが「屋外(一般)」を選択す� �前に、超小型基地局と通信してマクロセル� �地局との通信に戻れなくなってしまった場� �でも、本設定を行うことにより、超小型基� �局からのビームを向けないように、超小型� �地局が自ら制御、あるいは基地局上位装置� �ら超小型基地局を制御することで、マクロ� �ル基地局との通信に戻ることができるよう� �なる。

 また、ユーザが「列車/車」を選択すると 、「車」の場合は、移動局のディスプレイDP� ��、カーナビゲーションのような目的地設定� ��行う画面を表示し、ユーザが目的地を入力� ��ることで、移動に合わせて、その都度最適� ��基地局に対してハンドオーバできるように� ��あるいは、ビームを向けてもらうように、� ��地局あるいは基地局上位装置は、移動局と� ��信すべき基地局(あるいは、通信すべきでな い基地局)に指示を行う。これにより、移動� �は常に最適な基地局のみとの通信を行うこ� �ができる。

 同様に、「列車」の場合は、移動局のデ� ��スプレイDPに目的駅の設定等を行う画面を� �示し、ユーザが目的駅の設定を行うことで� �最適なハンドオーバおよびビーム制御がで� �るように、基地局あるいは基地局上位装置� �、移動局と通信すべき基地局(あるいは、通� ��すべきでない基地局)に指示を行う。

 また、ユーザが「新幹線」を選択すると� ��上述の列車と同様、目的駅の設定、乗車す� ��新幹線の発着時刻などを設定すると、移動� ��はそれを基地局に通知し、基地局あるいは� ��地局上位装置は、その情報に基づいて、移� ��局に対して最適なハンドオーバおよびビー� ��制御ができるように、移動局と通信すべき� ��地局(あるいは、通信すべきでない基地局)� �指示を行う。

 ここで、新幹線が、独立しているのは、� ��幹線は特に移動速度が速く、ハンドオーバ� ��て移っていく基地局の数が多いためである� ��例えば、トンネルに入っている間は、トン� ��ルに入る前の基地局と接続状態にあったに� ��かかわらず、トンネルを抜けると、途端、� ��ンネルを抜けた先にある基地局からの電波� ��強くなり、ハンドオーバするまでは干渉波� ��なり、W-CDMA方式などで存在する送信電力制� ��が効かなくなり、接続が切れてしまう可能� ��がある。

 これを防ぐために、トンネルから出てし� ��らくは、トンネルから抜けた先の基地局に� ��し、移動局に対する送信電力を下げて、徐� ��に電力を上げるようにするなどの制御を行� ��。

 トンネルの中に基地局そのものか、基地� ��のアンテナを設置している場合、新幹線の� ��度で移動する移動局は、トンネルに入る前� ��、なるべく早くトンネル内の基地局(基地局 のアンテナ)に対してハンドオーバを行って� �くように制御する。

 また、移動局がトンネル内にあり、トン� ��ルの外に抜ける場合は、なるべく早く、ト� ��ネルの外の基地局にハンドオーバするよう� ��制御する。

 また、トンネルの外の基地局は、移動局� ��トンネルの中に居る間はビームをトンネル� ��の移動局に向け、一方、トンネルから出た� ��間からしばらくは、移動局が受信する電力� ��急激に上がるのを防ぐために、移動局に向� ��たビームの電力を弱めるような制御を行う� ��

 これらの制御は、「新幹線」を選択する� ��とによって可能となり、移動局は、新幹線� ��の移動中、最適なハンドオーバ制御、ビー� ��制御がなされることにより、安定した通信� ��基地局と行うことができる。

 また、移動局が、新幹線乗車中であるこ� ��を履歴情報として基地局に通知すると、基� ��局または基地局上位装置は、移動局の移動� ��度を知ることができる。それにより、その� ��ェージング環境に合った基地局内の受信処� ��(復調処理において、ループフィルタを用い て平均化を行う際、時定数を、新幹線の高速 移動速度に最適化するなど)や、ハンドオー� �、ビームフォーミングなどを行うことがで� �るので、通信の品質が向上し、安定的に通� �を行うことができるようになる。

 この他に、「新幹線」を選択した場合や� ��列車」を選択した場合などの高速移動中は� ��復調部において、受信電力の平均化数を少� ��くしてパス検出を早くするなどの動作を行� ��ことも有効である。

 このように、フェージング環境をユーザ� ��入力することで、比較的簡単に移動局の置� ��れた環境に適合した制御が可能となる。

  (A-21-2.「川/海」を選択した場合の動作)
 次に、図31を用いて、ユーザが「川」を選� �した場合の動作例について説明する。
  図31において、基地局Aと通信中であった� �動局11が川RVに移動すると、川RVの見通しが� �いために、これまで受信していなかった、� �地局Cからの電波を受信するようになる。基� ��局Cの通信エリアC1は川RVに沿って存在して� �り、移動局11は川RVに居るときのみ、この通� ��エリア11内に入ることになり、川RVから遠ざ かると基地局Cからの電波はすぐに届かなく� �る。一方、基地局Aの通信エリアA1は川RVも含 む広い領域をカバーし、基地局Bの通信エリ� �B1も川RVの近傍をカバーしている。

 このような場合に、基地局Cにハンドオー バしても、またすぐに基地局Aとの通信に戻� �か、基地局Bとの通信にハンドオーバするか� ��どちらかであるので、基地局Cとの通信は行 う必要が無い。よって、基地局Cからの電波� �、干渉波であるということができる。

 移動局11は、ユーザの画面操作により、� �在川に居ることが設定されると、基地局Aお� ��びCに対して、その環境情報を通知する。こ れにより、基地局あるいは基地局上位装置は 、基地局Cが、移動局と通信しないように、� �ームを向けないように指示する。これによ� �、移動局11は、川に居ても基地局Cからの干� �波の影響を受けにくくなるという効果があ� �。なお、川のかわりに、道幅の広い大通り� �あっても、同様な効果がある。

  (A-21-3.状況通知サーバによる環境の自動取 得)
 次に、ユーザが「川/海」等の環境選択をし ていない場合でも、移動局の置かれた環境を 自動的に取得できる構成について説明する。

 図32は図31と同様に、移動局11Aが川RV付近� ��居る場合を示した図である。図32に示すよ� �に、川RVに沿って、移動局11Aが川に居ること を移動局に通知する状況通知サーバ16(ローカ ルサーバ)が配設されており、状況通知サー� �16の通信エリア内に入った移動局11Aに、川RV� ��居ることを通知する。従って、ユーザが、� ��境選択画面等から移動局に設定しなくても� ��自動的に、移動局11Aが自分の居る環境を知� ��ことができる。

 移動局11Aは、得られた環境情報を基地局A およびCに通知することで、図31を用いて説明 したように、基地局Cからの干渉を受けにく� �することができ、安定した通信ができると� �う効果がある。

 また、川に限らず、室内でも、車、列車� ��新幹線でも、このような状況通知サーバ16� �用いることで、移動局11Aが自分の環境など� �情報を自動的に入手し、基地局に送信する� �うに構成することも可能である。

 また、超小型基地局(室内配置でも良いし 、屋外配置でも良い)の中に、状況通知サー� �の機能が含まれていても良いし、新幹線や� �列車、車などの乗り物の中に状況通知サー� �を配置すれば、移動局が乗り物に乗った場� �に、移動局は、乗り物に設置された状況通� �サーバから、乗り物に乗ったことを通知さ� �、その情報を履歴情報として、基地局に通� �することができる。

 状況通知サーバ16の構成について、図33に示 すブロック図を用いて説明する。
  図33に示すように、状況通知サーバ16は、� ��歴情報に相当する情報(環境情報)が格納さ� �たROM(Read Only Memory)162と、当該ROM162から読み 出されたディジタル信号を、アナログ信号に 変換して出力するD/A変換161と、D/A変換部161か ら出力されるアナログ信号を外部に送信する アンテナ160と、ROM162と外部機器との接続をす るためのコネクタ163とを備えている。

 なお、ROM162とD/A変換部161との間に変調部� ��備えていても良い。この場合、受け手であ� ��移動局には復調部が配置されることになる� ��

 また、環境情報の改ざんを防止するため� ��環境情報を暗号化しても良い。この場合、� ��33の構成において、ROM162とD/A変換部との間� �暗号化部が配置される。なお、受け手であ� �移動局には、暗号復号部が配置されること� �なる。

 以上のように、状況通知サーバ16は簡易� �構成を採ることで、ディジタル信号基板な� �の費用を削減し、また、近距離(20~30メート� �程度)のみを対象とすることで、高周波送信� ��器等は廉価なもので済むことになる。また� ��至るところに設けることで、大量生産(大量 発注)品となり、ROM162、コネクタ163、D/A変換� �161などの各デバイスは低価格となるので、� �況通知サーバ16全体は廉価で、配設コストは 低くて済む。

 また、状況通知サーバ16に、位置に関す� �詳細な情報を格納することで、移動局11Aが� �のように動いたかを、基地局あるいは基地� �上位装置を通じて知ることができるという� �果もある。

 図34は、図33に示した状況通知サーバ16か� ��の環境情報を受信可能な移動局11Aの構成を� ��すブロック図である。

 図34に示すデータ処理部200Aは、基本的に� ��図12を用いて説明した移動局11のデータ処理 部200と同様の構成を有し、基地局との間で授 受するデータの処理動作は同じであるが、状 況通知サーバ16からの通知を受信するアンテ� ��AT3を有し、アンテナAT3で受信した信号を、� ��ウンコンバージョンしてベースバンド信号� ��する無線部RX3と、ベースバンド信号をA/D変� ��するA/D変換部211と、ディジタル信号に変換� ��れた環境情報を解析する環境情報受信部209� ��、環境情報を格納する環境情報格納部210と� ��さらに備えている。

 環境情報受信部209では、環境情報として� ��えられたデータが1である場合は川に居る、 2である場合は屋内に居るなどの定義付けが� �れたテーブルを参照して、情報を解析する� �

 なお、環境情報の信号が変調されたもの� ��あるなら、環境情報受信部209とA/D変換部211� ��の間には、先に説明したように、復調部を� ��設する場合もあり、環境情報の信号が暗号� ��されている場合には、環境情報受信部209とA /D変換部211との間に暗号復号部を配設する場� ��もある。

 環境情報格納部210に格納された環境情報� ��、上位レイヤーからデータに挿入するか、� ��号化部206において、そのフォーマットに挿� ��するか、変調部207において、物理チャネル� ��制御チャネル(W-CDMA方式でいえば、DPCCHに履� ��情報を格納するエリアを設けたもの)にビッ ト挿入する。

 このような構成を有する移動局11Aは、状� ��通知サーバ16から、現在移動局11Aがどこに� �るか、どのような環境に居るかの情報を自� �で知ることができ、その情報を、基地局あ� �いは基地局を経由して基地局上位装置に通� �することができる。

 (A-22.伝送速度の算出方法)
 図4を用いて説明した移動体通信システムMC4 においては、移動局の移動速度を履歴情報と して使用したが、以下、図35~図37を用いて移� ��速度の算出方法について説明する。

 図35は、移動局11が基地局側に通知する履 歴情報が、移動局の”高速”移動速度である 場合の移動体通信システムを示す図である。

 図35に示すように、移動局11は、基地局A� �通信中であり、基地局Bの方向に高速で移動� ��ている。基地局Aと基地局Bとの中間地点で� �、基地局Bの通信エリアB1内に入るが、その� �、移動局11は、基地局Aから基地局Bへのハン� ��オーバ状態に入る。

 この場合、移動局11が基地局Aあるいは基� ��局Bに対して通知した、高速移動中であるこ との履歴情報に基づいて、基地局あるいは基 地局上位装置(ネットワーク)は、基地局Aと基 地局Bに対して、それぞれが移動局11にビーム を向けるように指示し、通信エリアがなるべ く重複するようにして、ハンドオーバに長い 時間がかかっても良いように設定する。

 これにより、移動局11は、高速移動中に� �いても、ハンドオーバを急ぐ必要が無くな� �、ハンドオーバの失敗確率を減少させるこ� �ができる。

 図36は、移動局11内で移動速度を求める手 順を示したフローチャートであり、図12示し� ��移動局11の構成では、復調部202または測定� �205において本計算が行われる。

 まず、復調部202内の受信レベル測定部に� ��いて、移動局11が基地局から受信した信号� �力の強弱の測定の測定を行う(ステップS1)。� ��の場合、信号電力を段階分けして受信レベ� ��として求めても良い。

 得られた受信レベルは、復調部202内のノ� ��チ検出部に与えられ、レベルが落ち込んで� ��るか否かを判定する(ステップS2)。この落ち 込みが、フェージングのノッチ(電力の落ち� �み)であると判定されると、次に、ノッチの� ��期を検出する。

 そして、復調部202内の移動速度推定部に� ��いて、ノッチの周期と、無線周波数、帯域� ��どの情報と、移動速度(最大ドップラー周波 数でも良い)との対応付けを行っているテー� �ルを参照して移動速度を推定する。これに� �り、移動局は、移動速度を推定することが� �きる。

 ノッチ検出は、信号の歪具合と受信レベ� ��の劣化から求めることができる。すなわち� ��信号の歪具合は、受信信号のIの振幅と、Q� �振幅が判れば図37に示す原理を用いて算出す ることができる。

 受信レベルは、受信した信号の振幅の大� ��さを段階分けして、ある値からある値まで� ��レベル3、ある値からある値まではレベル17� ��ように求める。

 信号の歪具合は、例えば、”I成分(実数� �)”(既知信号が1+0×jであるので、1を引くと� �分)と”Q成分(虚数部)”の2乗和にして、その 値が0.7以上ならば、歪が大きいと判断する。

 すなわち、信号は複素数で表現され、既� ��信号(W-CDMA方式であればパイロットシンボル の1つ)が1+j×0とすると、図37において、I軸に� ��なる太線の先の点Rの位置にプロットされる 。

 これに対して、受信信号(歪んだ信号)は� �図37において、I軸とQ軸とで規定される象限� ��の細線の先の点Pの位置にプロットされる。 両者の位相差および振幅差が信号の歪みであ り、図37の場合、点P位置は1.1+j×0.9であるの� �歪み度合いは1.1+j×0.9となる。

 このように、復調部202内のノッチ検出部� ��は、まず、信号の歪具合を求め、受信レベ� ��と合わせて、信号の歪具合が大きく、かつ� ��信レベルが低いような場合にノッチを検出� ��たものと判断する。

 なお、受信レベルは、例えば、レベル0~12 7に段階分けした中で、レベル10以下であれば 、受信レベルが低いと判断する。

 ここで、ノッチ検出部、移動速度推定部� ��どは、共にDSPまたはFPGAにて実現される。

 また、算出した移動速度が高速であるか� ��いかの目安は、図38に示すテーブルを参照� �て条件分岐で求めることができる。

 すなわち、時速が40km/h未満であれば低速� ��して扱い、時速が40km/h以上80km/h未満であれ� ��中速として扱い、時速が80km/h以上200km/h未満 であれば中高速として扱い、時速が200km/h以� �であれば高速として扱う。

  (A-22-1.伝送速度の算出方法の他の例)
 また、移動速度は、図36に示した方法で求� �る以外にも、受信電界強度の履歴、移動局� �計算された推定伝送路特性(CIR)の大きさ、受 信電力(W-CDMA方式であれば、基地局からの電� �一定の共通チャネル)、周波数偏差、遅延プ� ��ファイルの移動などを総合して求めても良� ��。その場合は、ある基地局からの受信電界� ��度や、受信電力が徐々に大きくなったので� ��づいていく速度をゆっくりであると判断し� ��り、急に小さくなっていくことから、遠ざ� ��る速度が速いと判断したりする。

 CIRの大きさであれば、CIRが1+0×jからどれ� ��けずれていくかの大きさで判断でき、また� ��急速に位相が回転していくのならば移動速� ��が大きいと判断でき、徐々に位相が回転し� ��いくのならば、移動速度が小さいと判断で� ��る。

 周波数偏差も、偏差が急に大きく(小さく )なるのであれば、移動速度は大きいと判断� �、偏差が徐々に大きく(小さく)なるのであれ ば、移動速度は小さいと判断する。

 遅延プロファイルの位置の移動に関して� ��、最も大きい相関の位置が、動いていく速� ��により、移動速度を判断することができる� ��これらを組み合わせて、移動速度を判断し� ��も良いし、フェージングのノッチから求め� ��ものに、組み合わせて、総合的に移動速度� ��判断しても良い。

 また、図15の履歴表を短時間幅(666μs毎な� ��)での履歴と、長時間幅(20ms毎など)での履歴 とに多層化することで、その移動速度を大ま かに推定することもできる。すなわち、666μs 幅の履歴では変化が小さくても、20ms幅の履� �で変化が中程度ならば、低速で動いている� �推定することができる。また、666μs幅の履� �で変化が大きい場合は、高速で動いている� �推定することができる。このような推定手� �を採ることで、複雑な演算を行うことなく� �簡易に移動局の移動速度を推定できる。

 以上説明したように、多くの測定結果に� ��づいて移動速度を求めることで、移動速度� ��推定精度を高めることができる。

 (B.実施の形態2)
 本発明に係る実施の形態2の移動体通信シス テムは、移動局が複数の基地局と同時に通信 できる移動体通信システムにおいて、移動局 が、基地局ごとに異なるデータを送受するこ とを特徴とするものである。

 図39に、実施の形態2に係る移動体通信シス� ��ムの構成を示す。
  図39において、基地局上位装置361には複数 の基地局362、363、364および365が接続されてい る。なお、基地局との接続は、無線接続でも 有線接続でも構わない。基地局362~365は、移� �局366と無線伝送により通信を行う。

 次に、図39を参照して動作を説明する。
  図39において、移動局366は、基地局363およ び364と同時に通信をしている。その際、移動 局366は、基地局363および364のそれぞれと、異 なったデータを送受信している。

 異なったデータを送受信する方法として� ��移動局から基地局へのデータ送信では、移� ��局がOFDM方式を用いて、無線伝送する場合、 あるサブキャリアをデータAの伝送に用いて� �基地局363に送信し、データAの伝送で用いな� ��サブキャリアをデータBの伝送に用いて基地 局364に送信すれば良い。

 一方、基地局から移動局への送信には、� ��地局がシングルキャリア伝送である場合に� ��、基地局363および364が、それぞれのデータ� ��移動局366に送信し、移動局366は、OFDM方式な どのマルチキャリア伝送により、基地局363か らのデータは、サブキャリア1番で受信し、� �地局364からのデータは、サブキャリア2番で� ��信するというように異なるサブキャリアを� ��い分ければ良い。

 これにより、移動局366が、同じデータを� ��地局363および364との間で送受信する場合に� ��べて、より多くのデータ量を伝送すること� ��可能となる。

 また、ある1つのデータ系列を、複数のデ ータに分割して、それぞれを異なる基地局に 送信することも可能である。その場合の動作 例を図40に示す。

 図40は、チャネルコーディングおよびチ� �ネルデコーディングを行う際に、それぞれ� �ータを分割および結合する方法を示すフロ� �チャートである。

 なお、図40においては、移動局366が、基� �局363および364からそれぞれ異なるデータを� �信した場合の、チャネルデコーディングの� �法を示したものである。

 チャネルデコーディングは、例えば、3GPP  TS25.212に規定されているように、物理レイ� �ーに適したフレームフォーマットから、よ� �上位レイヤーに適したフレームフォーマッ� �に変換するというものである。

 図40において、基地局363からのデータが� �力されると(ステップS10)、無線チャネルフォ ーマットに変換される(ステップS11)。同様に� ��基地局364からのデータが入力されると(ステ ップS13)、無線チャネルフォーマットに変換� �れる(ステップS14)。

 無線チャネルフォーマットは、データフ� ��ーマットに変換される過程において、基地� ��固有の制御情報が格納された制御チャネル� ��ォーマットと、上位装置に通知されるデー� ��チャネルフォーマットとに分かれる。

 そのうち、基地局363から受信した制御チ� ��ネルフォーマットは、基地局363の制御情報� ��して、信号の輻輳状態などを含んで分離さ� ��(ステップS12)、基地局364から受信した制御� �ャネルフォーマットは、基地局364の制御情� �として、信号の輻輳状態などを含んで分離� �れ(ステップS15)される。

 一方、データチャネルフォーマットは、� ��地局363から受信したデータフォーマットと� ��基地局364から受信したデータチャネルフォ� ��マットとが結合され、1つのデータ系列とな るようにチャネルデコーディングされる(ス� �ップS16)。これにより、異なる伝送路を経た� ��ータどうしが結合されるので、片方の伝送� ��が歪んでいても、もう片方の伝送路のひず� ��が小さければ補正することができ、移動局� ��、より強い誤り訂正能力を持ったデータを� ��信することが可能になる。

 ここで、図40において、移動局366から、� �地局363および364へのデータ送信時は、図40と は逆の過程を辿れば良い。

 すなわち、移動局366が、ある1つのデータ 系列を異なる2つの基地局363および364に送信� �るにあたって、チャネルコーディングを、� �40とは逆の過程を辿れば良い。

 データフォーマットは、チャネルコーデ� ��ングの過程において、2つのデータフォーマ ットに分割され、基地局363および364へのリソ ース指定情報、基地局363および364から移動局 366への送信電力情報などの情報を持つ制御フ ォーマットとそれぞれ結合して、無線チャネ ルフォーマットに変換され、基地局363および 364にそれぞれ送信される。

 基地局が受信した移動局からのデータは� ��基地局上位装置に伝送されてからチャネル� ��コーディングされ、1つのデータフォーマッ トに復号されるか、あるいは、基地局どうし が接続されている場合は、基地局363および基 地局364よりデータを受け取り、例えば基地局 363において、チャネルデコーディングされて 1つのデータ系列を復号しても良い。

 上記のような方法を採る場合、移動局366� ��基地局363との伝送路だけが悪く、うまくデ� ��タ通信ができず、移動局366が基地局363から� ��送要求を受けた場合には、移動局366は、基� ��局363にではなく、基地局364を経由して、基� ��局363に送るべきデータを送信することもで� ��る。基地局364に送信するべきデータは、す� ��に送信に成功しているので、データ系列を� ��て再送する必要が無く、分割した半分のデ� ��タ系列だけを再送するだけで良いことにな� ��ので、高速に無線上でのデータ再送をする� ��とができるという効果がある。

 なお、制御チャネルフォーマットに含ま� ��る制御情報の代わりに、実施の形態1におい て説明した履歴情報を含んでいても良い。

 (C.実施の形態3)
 本発明に係る実施の形態1において説明した 移動体通信システムでは、移動局が基地局に 履歴情報を通知する構成を有するものであっ たが、逆に、基地局から移動局に履歴情報を 通知し、当該履歴情報に基づいて移動局が基 地局にビームを向けたり、ハンドオーバを行 う構成を採ることもできる。

 図41に実施の形態3の実施例に係る移動体通� ��システムMC20の構成を示す。
  図41に示す移動体通信システムMC10におい� �は、基地局12、基地局13および基地局15が基� �局上位装置14に接続されている。

 ここで、移動局11は基地局Bの方向に向か� ��ており、現状は、基地局A~Cのそれぞれの通� ��エリアA1、B1およびC1内に位置し、基地局A~C� ��ハンドオーバ状態にあって同時に接続して� ��る。

 このような場合、基地局A~Cが移動局11か� �受信した信号の電力やSIR(基地局が受信した� ��りSIR)を履歴情報(測定情報)として移動局11� �通知し、それを受けた移動局11は、SIRや電力 が大きくなっていく、あるいは、小さくなっ ていく情報に基づいて、移動局11の移動方向� ��知得する。例えば、移動局11は、基地局Bか� ��のSIRや電力に関する履歴情報が、ある値と� ��ったタイミングで、基地局Bにビームを向け る。これにより、適切なタイミングでハンド オーバができるという効果が得られる。

 移動局11が何れの基地局にビームを向け� �べきかについての決定を行うに際しては、� �えば、図42に示す表を作成することで、容易 に決定することができる。

 すなわち、図42においては、基地局A~Cか� �の履歴情報が、所定の時間(例えば移動局11� �に設けたカウンタのカウント)ごとに取り込� ��れて一覧表が作成される例が示されている� ��

 図42によれば、カウント1~4でそれぞれ取� �込まれる基地局AからのSIRの情報は、15[dB]、7 [dB]、3[dB]および-3[dB]である。また、カウント 1~4でそれぞれ取り込まれる基地局BからのSIR� �情報は、0[dB]、6[dB]、11[dB]および19[dB]である� ��また、カウント1~4でそれぞれ取り込まれる� ��地局CからのSIRの情報は、4[dB]、6[dB]、4[dB]お よび3[dB]である。

 移動局11は、作成した表より、基地局Bか� ��のSIRの情報が時間と共に大きくなっている� ��とから、自らが、基地局Aから基地局Bに移� �していると判断し、進行方向の基地局Bから� ��履歴情報が、10[dB]を越えると基地局Bにビー ムを向けるという予め定めた規定に基づいて 動作し、ハンドオーバする。なお、ビームを 向ける閾値を10[dB]以外の値に設定すれば、よ り適切なハンドオーバタイミングにチューニ ングすることも可能である。

 図43には、基地局が履歴情報を生成し、� �動局に通知するシステムを実現する場合の� �地局の構成を示す。図43において、図11に示� ��た基地局と同一の構成については同一の符� ��を付し、重複する説明は省略する。

 図43に示すように、基地局は、データ処� �部100Bにおいて履歴処理部120を有し、履歴処� ��部120において処理した履歴情報を変調部107� ��るいは符号化部106に与え、下り送信データ� ��多重して送信する構成となっている。

 なお、履歴処理部120は、図12を用いて説� �した移動局での履歴情報格納部204や測定部20 5と同様の構成を有し、移動局11からの信号の SIRを測定し、その測定値を一旦格納した後、 履歴情報として変調部107や符号化部106に与え る構成となっている。

 また、図44には、基地局が生成した履歴� �報を受ける、移動局の構成を示す。図44にお いて、図12に示した移動局と同一の構成につ� ��ては同一の符号を付し、重複する説明は省� ��する。

 図44に示すように、移動局は、データ処� �部200Bにおいて、履歴情報取得部220、解析部2 30およびビームフォーミング部240を備え、解� ��部230において基地局からの履歴情報の内容� ��解析し、ビーム制御を行う場合は、ビーム� ��ォーミング部230において、重み付け制御な� ��を行う。

 なお、履歴情報取得部220、解析部230およ� ��ビームフォーミング部240は、図11を用いて� �明した基地局での履歴情報取得部104、解析� �105およびビームフォーミング部109と同様の� �成を有している。

 基地局の履歴情報を移動局に通知するシ� ��テムでは、移動局の履歴情報を基地局に通� ��するシステムと同様に、ハンドオーバやビ� ��ム制御による通信品質向上、干渉除去など� ��効果がある。

 なお、上記説明においては、基地局で測� ��した移動局との間の通信品質の情報や、通� ��状態の情報を履歴情報として移動局に通知� ��る構成を説明したが、基地局上位装置14で� �定した移動局との間の通信品質の情報や、� �信状態の情報を履歴情報として移動局に通� �する構成であっても良い。その場合の基地� �上位装置14の構成は、図43に示したような構� ��を採ることになる。

 この発明は詳細に説明されたが、上記し� ��説明は、すべての局面において、例示であ� ��て、この発明がそれに限定されるものでは� ��い。例示されていない無数の変形例が、こ� ��発明の範囲から外れることなく想定され得� ��ものと解される。