ニトリル基含有高飽和共重合体ゴ ム
 本発明のニトリル基含有高飽和共重合体ゴ� ��は、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体� ��位(a)と、共役ジエン単量体単位(b)とを有し� ��前記共役ジエン単量体単位(b)の少なくとも� ��部を水素化してなり、α,β-エチレン性不飽� ��ニトリル単量体単位(a)の含有割合が37~45重� �%、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体単� ��(a)と共役ジエン単量体単位(b)との合計が93� �量%以上、ヨウ素価が9以下であり、架橋物と した場合の、粘弾性特性における損失正接tan δのピークの半値幅が5~20℃の範囲にあるもの である。

 α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体単� ��(a)を形成する単量体としては、ニトリル基� ��有するα,β-エチレン性不飽和化合物であれ� ��限定されず、アクリロニトリル;α-クロロア クリロニトリル、α-ブロモアクリロニトリル などのα-ハロゲノアクリロニトリル;メタク� �ロニトリル、エタクリロニトリルなどのα-� �ルキルアクリロニトリル;などが挙げられる� ��これらのなかでも、アクリロニトリルおよ� ��メタクリロニトリルが好ましい。α,β-エチ� ��ン性不飽和ニトリル単量体として、これら� ��複数種を併用してもよい。

 ニトリル基含有高飽和共重合体ゴム中に� ��ける、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量� ��単位(a)の含有割合は、全単量体単位中、37~4 5重量%であり、好ましくは38~42重量%であり、� ��に好ましくは39~41重量%である。α,β-エチレ� ��性不飽和ニトリル単量体単位(a)の含有割合� ��上記範囲にあることで、耐油性および耐寒� ��に優れ、損失正接tanδのピークの半値幅が5~ 20℃の範囲にある架橋物が得られやすくなる� ��

 共役ジエン単量体単位(b)を形成する共役� ��エン単量体としては、1,3-ブタジエン、イソ プレン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、1,3-ペ� �タジエンなどが挙げられる。これらのなか� �も、1,3-ブタジエンが好ましい。

 ニトリル基含有高飽和共重合体ゴム中に� ��ける、共役ジエン単量体単位(b)の含有割合� ��、全単量体単位中、好ましくは48~63重量%で� ��り、より好ましくは51~62重量%、特に好まし� ��は59~61重量%である。なお、共役ジエン単量� ��単位(b)は、ニトリル基含有高飽和共重合体� ��ム中において、少なくとも一部、好ましく� ��共役ジエン単量体単位(b)全量に対して97~99.8 重量%は、水素化された状態で含有され、上� �含有割合は、水素化された状態で含有され� �共役ジエン単量体単位(b)をも含む割合であ� �。共役ジエン単量体単位(b)の含有割合が少� �すぎると、得られるゴム架橋物の弾性が低� �するおそれがある。一方、多すぎると、得� �れるゴム架橋物の耐油性、耐熱老化性、耐� �学的安定性などが損なわれる可能性がある� �

 また、ニトリル基含有高飽和共重合体ゴ� ��中における、α,β-エチレン性不飽和ニトリ� ��単量体単位(a)と共役ジエン単量体単位(b)と� ��合計の含有割合は、全単量体単位中、93重� �%以上であり、好ましくは95重量%以上、より� ��ましくは98~100重量%である。これらの含有割 合が少なすぎると、得られるゴム架橋物の耐 油性が低下する場合がある。なお、これら合 計の含有割合は、水素化された状態で含有さ れる共役ジエン単量体単位(b)をも含む割合で ある。

 また、ニトリル基含有高飽和共重合体ゴ� ��は、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体� ��位(a)や共役ジエン単量体単位(b)を形成する� ��量体と共重合可能なその他の単量体の単位� ��含有していても良い。共重合可能なその他� ��単量体単位を形成する単量体としては、た� ��えば、α,β-エチレン性不飽和カルボン酸エ� ��テル単量体、α,β-エチレン性不飽和カルボ� ��酸単量体、α,β-エチレン性不飽和多価カル� ��ン酸無水物単量体、芳香族ビニル単量体、� ��ッ素含有ビニル単量体、共重合性老化防止� ��などが挙げられる。

 α,β-エチレン性不飽和カルボン酸エステ� ��単量体としては、たとえば、アクリル酸メ� ��ル、アクリル酸ブチル、アクリル酸n-ドデ� �ル、メタクリル酸メチルなどのアクリル酸� �ルキルエステルおよびメタクリル酸アルキ� �エステルであって、アルキル基の炭素数が1~ 18のもの;アクリル酸メトキシメチル、メタク リル酸メトキシエチルなどのアクリル酸アル コキシアルキルエステルおよびメタクリル酸 アルコキシアルキルエステルであって、アル コキシアルキル基の炭素数が2~12のもの;アク� ��ル酸α-シアノエチル、メタクリル酸シアノ� ��チルなどのアクリル酸シアノアルキルエス� ��ルおよびメタクリル酸シアノアルキルエス� ��ルであって、シアノアルキル基の炭素数が2 ~12のもの;アクリル酸2-ヒドロキシエチル、メ タクリル酸2-ヒドロキシエチルなどのアクリ� ��酸ヒドロキシアルキルエステルおよびメタ� ��リル酸ヒドロキシアルキルエステルであっ� ��、ヒドロキシアルキル基の炭素数が1~12のも の;アクリル酸フルオロベンジル、メタクリ� �酸フルオロベンジルなどのフッ素置換ベン� �ル基含有アクリル酸エステルおよびフッ素� �換ベンジル基含有メタクリル酸エステル;ア� ��リル酸トリフルオロエチル、メタクリル酸� ��トラフルオロプロピルなどのフルオロアル� ��ル基含有アクリル酸エステルおよびフルオ� ��アルキル基含有メタクリル酸エステル;マレ イン酸ジメチル、フマル酸ジメチルなどの不 飽和多価カルボン酸ポリアルキルエステル;� �クリル酸ジメチルアミノメチルなどのアミ� �基含有α,β-エチレン性不飽和カルボン酸エ� �テル;などが挙げられる。

 α,β-エチレン性不飽和カルボン酸単量体� ��しては、たとえば、アクリル酸、メタクリ� ��酸などのα,β-エチレン性不飽和モノカルボ� ��酸;マレイン酸、フマル酸、イタコン酸など のα,β-エチレン性不飽和多価カルボン酸;マ� �イン酸モノメチル、マレイン酸モノn-ブチル などのマレイン酸モノアルキルエステル、マ レイン酸モノシクロヘキシルなどのマレイン 酸モノシクロアルキルエステル、マレイン酸 モノメチルシクロペンチルなどのマレイン酸 モノアルキルシクロアルキルエステル、フマ ル酸モノメチル、フマル酸モノn-ブチルなど� ��フマル酸モノアルキルエステル、フマル酸� ��ノシクロペンチルなどのフマル酸モノシク� ��アルキルエステル、フマル酸モノエチルシ� ��ロヘキシルなどのフマル酸モノアルキルシ� ��ロアルキルエステル、シトラコン酸モノn-� �チルなどのシトラコン酸モノアルキルエス� �ル、シトラコン酸モノシクロヘキシルなど� �シトラコン酸モノシクロアルキルエステル� �シトラコン酸モノメチルシクロペンチルな� �のシトラコン酸モノアルキルシクロアルキ� �エステル、イタコン酸モノメチル、イタコ� �酸モノn-ブチルなどのイタコン酸モノアルキ ルエステル、イタコン酸モノシクロペンチル などのイタコン酸モノシクロアルキルエステ ル、イタコン酸モノエチルシクロヘキシルな どのイタコン酸モノアルキルシクロアルキル エステル、などのα,β-エチレン性不飽和多価 カルボン酸の部分エステル;などが挙げられ� �。

 α,β-エチレン性不飽和多価カルボン酸無� ��物単量体としては、たとえば、無水マレイ� ��酸などが挙げられる。

 芳香族ビニル単量体としては、スチレン� ��α-メチルスチレン、ビニルピリジンなどが� ��げられる。

 フッ素含有ビニル単量体としては、フル� ��ロエチルビニルエーテル、o-トリフルオロ� �チルスチレンなどが挙げられる。

 共重合性老化防止剤としては、N-(4-アニ� �ノフェニル)アクリルアミド、N-(4-アニリノ� �ェニル)メタクリルアミド、N-(4-アニリノフ� �ニル)シンナムアミド、N-(4-アニリノフェニ� �)クロトンアミド、N-フェニル-4-(3-ビニルベ� �ジルオキシ)アニリン、N-フェニル-4-(4-ビニ� �ベンジルオキシ)アニリンなどが挙げられる� ��

 これらの共重合可能なその他の単量体と� ��て、複数種類を併用してもよい。これらの� ��重合可能なその他の単量体の単位を含有す� ��場合における、ニトリル基含有高飽和共重� ��体ゴム中の含有割合は、全単量体単位中、� ��ましくは7重量%以下、より好ましくは5重量% 以下、さらに好ましくは2重量%以下である。

 なお、本発明のニトリル基含有高飽和共� ��合体ゴムを、油に接触して用いられるゴム� ��品(たとえば、自動車部品用としてのベルト 等)とする場合には、得られるゴム架橋物の� �油性を良くするために、カルボン酸エステ� �基またはカルボキシル基を有する単量体を� �重合単量体として用いない方が好ましいが� �このようなカルボン酸エステル基またはカ� �ボキシル基を有する単量体(たとえば、α,β-� ��チレン性不飽和カルボン酸エステル単量体� ��α,β-エチレン性不飽和カルボン酸単量体、� �,β-エチレン性不飽和多価カルボン酸無水物� ��量体)の単位を含有させる場合には、その含 有割合を、全単量体単位中、5重量%以下とす� ��ことが望ましい。

 本発明のニトリル基含有高飽和共重合体� ��ムは、ヨウ素価が9以下である。ヨウ素価が 高すぎると、得られるゴム架橋物の耐熱老化 性や耐オゾン性が低下するおそれがある。

 また、本発明のニトリル基含有高飽和共� ��合体ゴムは、架橋物とした場合の、粘弾性� ��性における損失正接tanδのピークの半値幅� �、5~20℃の範囲であり、好ましくは10~17℃の� �囲、より好ましくは12~15℃の範囲である。架 橋物とした場合の、粘弾性特性における損失 正接tanδのピークの半値幅を上記範囲とする� ��とにより、得られるゴム架橋物を、常態物� ��および耐熱性を良好なものとしながら、耐� ��性の向上が可能となる。

 架橋物とした場合の、粘弾性特性におけ� ��損失正接tanδのピークの半値幅は、たとえ� �、次の条件により測定することができる。� �なわち、粘弾性測定装置を用いて、測定周� �数10Hz、静的歪0.5%、動的歪0.2%、昇温速度3℃/ 分の条件で測定することができる。なお、架 橋物とした場合の粘弾性特性を測定する際に は、ニトリル基含有高飽和共重合体ゴムに、 後述の架橋性ゴム組成物を調製する際に用い られる架橋剤や配合剤を適宜配合した状態で 架橋物とし、得られた架橋物について粘弾性 特性の測定を行ってもよい。

 本発明のニトリル基含有高飽和共重合体ゴ� ��のムーニー粘度〔ML ₁₊₄ (100℃)〕は、好ましくは10~120、より好ましく� ��30~110、特に好ましくは40~80である。ムーニ� �粘度が低すぎると、得られるゴム架橋物の� �械的特性が低下するおそれがある。一方、� �すぎると、架橋剤を添加し、架橋性ゴム組� �物とした場合における加工性が低下する可� �性がある。

  ニトリル基含有高飽和共重合体ゴ ムの製造方法
 本発明のニトリル基含有高飽和共重合体ゴ� ��の製造方法は、特に限定されないが、乳化� ��を用いた乳化重合により上述の単量体を共� ��合してニトリル基含有共重合体ゴムのラテ� ��クスを調製し、これを水素化することによ� ��製造することが好ましい。乳化重合に際し� ��は、乳化剤、重合開始剤、分子量調整剤等� ��通常用いられる重合副資材を使用すること� ��できる。

 乳化剤としては、特に限定されないが、た� ��えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテ� ��、ポリオキシエチレンアルキルフェノール� ��ーテル、ポリオキシエチレンアルキルエス� ��ル、ポリオキシエチレンソルビタンアルキ� ��エステル等の非イオン性乳化剤;ミリスチン 酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノレン酸 等の脂肪酸の塩、ドデシルベンゼンスルホン 酸ナトリウム等のアルキルベンゼンスルホン 酸塩、高級アルコール硫酸エステル塩、アル キルスルホコハク酸塩等のアニオン性乳化剤 ;α,β-不飽和カルボン酸のスルホエステル、α ,β-不飽和カルボン酸のサルフェートエステ� �、スルホアルキルアリールエーテル等の共� �合性乳化剤;などが挙げられる。
 乳化剤の使用量は、全単量体100重量部に対� ��て、好ましくは0.1~10重量部である。

 重合開始剤としては、ラジカル開始剤であ� ��ば特に限定されないが、過硫酸カリウム、� ��硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウム、過� ��ン酸カリウム、過酸化水素等の無機過酸化� ��;t-ブチルパーオキサイド、クメンハイドロ� ��ーオキサイド、 パラ メンタンハイドロパーオキサイド、ジ-t-ブチ ルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキ� ��イド、アセチルパーオキサイド、イソブチ� ��ルパーオキサイド、オクタノイルパーオキ� ��イド、ジベンゾイルパーオキサイド、3,5,5-� ��リメチルヘキサノイルパーオキサイド、t-� �チルパーオキシイソブチレート等の有機過� �化物;アゾビスイソブチロニトリル、アゾビ� ��-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾビスシ� �ロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ� �酸メチル等のアゾ化合物等を挙げることが� �きる。これらの重合開始剤は、単独でまた� �2種類以上を組み合わせて使用することがで� ��る。重合開始剤としては、無機または有機� ��過酸化物が好ましい。
 重合開始剤として過酸化物を用いる場合に� ��、重亜硫酸ナトリウム、硫酸第一鉄等の還� ��剤と組み合わせて、レドックス系重合開始� ��として使用することもできる。
 重合開始剤の使用量は、全単量体100重量部� ��対して、好ましくは0.01~2重量部である。

 分子量調整剤としては、特に限定されない� ��、t-ドデシルメルカプタン、n-ドデシルメル カプタン、オクチルメルカプタン等のメルカ プタン類;四塩化炭素、塩化メチレン、臭化� �チレン等のハロゲン化炭化水素;α-メチルス� ��レンダイマー;テトラエチルチウラムダイサ ルファイド、ジペンタメチレンチウラムダイ サルファイド、ジイソプロピルキサントゲン ダイサルファイド等の含硫黄化合物等が挙げ られる。これらは単独で、または2種類以上� �組み合わせて使用することができる。なか� �も、メルカプタン類が好ましく、t-ドデシル メルカプタンがより好ましい。
 分子量調整剤の使用量は、全単量体100重量� ��に対して、好ましくは0.1~0.8重量部である。

 乳化重合の媒体には、通常、水が使用さ� ��る。水の量は、全単量体100重量部に対して� ��好ましくは80~500重量部である。

  乳化重合に際しては、さらに、必要に� �じて安定剤、分散剤、pH調整剤、脱酸素剤、 粒子径調整剤等の重合副資材を用いることが できる。これらを用いる場合においては、そ の種類、使用量とも特に限定されない。

 本発明においては、ニトリル基含有高飽� ��共重合体ゴムを製造するに際して、共重合� ��用いる単量体の全量を100重量%とした場合に 、まず、単量体の全量のうち90~99重量%を用い て共重合を開始し、次いで、重合転化率が40~ 90%となった時点で、共重合に用いる単量体の うちの残部(すなわち、1~10重量量%)を追加添� �して共重合体を得ることが好ましい。また� �単量体の全量を100重量%とした場合に、α,β-� ��チレン性不飽和ニトリル単量体単位(a)を形� ��する単量体を37~53重量%使用することが好ま� ��い。このような方法を採用することにより� ��粘弾性特性における損失正接tanδのピーク� �半値幅を上記範囲に制御することができる� �

 なお、共重合開始時に用いる単量体の比� ��は、単量体の全量のうち90~99重量%であり、� ��ましくは92~98重量%である。すなわち、共重� ��の途中で添加する単量体の比率は、単量体� ��全量のうち1~10重量%であり、好ましくは2~8� �量%である。共重合開始時に用いる単量体お� ��び共重合の途中で添加する単量体の比率を� ��御することにより、粘弾性特性における損� ��正接tanδのピークの半値幅を所定の範囲に� �御することができる。

 また、共重合の途中で追加添加する単量� ��の添加時期としては、重合転化率が40~90%と� ��った時点であり、好ましくは50~80%となった� ��点、より好ましくは55~75%となった時点であ� ��。また、単量体を共重合の途中で追加添加� ��る際には、複数回に分けて添加してもよい� ��たとえば、2回に分けて添加する場合には、 重合転化率が好ましくは20~50%となった時点で 1回目の添加を行い、重合転化率が好ましく� �50~70%となった時点で2回目の添加を行うこと� ��好ましい。

 そして、得られた共重合体に対して、選� ��的に水素添加することにより、本発明のニ� ��リル基含有高飽和共重合体ゴムを製造する� ��とができる。なお、水素添加に用いる水素� ��加触媒の種類と量、水素添加温度などは、� ��知の方法に準じて決めればよい。

  架橋性ゴム組成物
 本発明の架橋性ゴム組成物は、上記ニトリ� ��基含有高飽和共重合体ゴムと、架橋剤と、� ��含有してなるものである。

 本発明で使用される架橋剤は、本発明の� ��トリル基含有高飽和共重合ゴムを架橋でき� ��ものであれば良く、特に限定されないが、� ��ましくは硫黄架橋剤または有機過酸化物架� ��剤などが挙げられる。

 硫黄架橋剤としては、粉末硫黄、沈降硫� ��などの硫黄;4,4’-ジチオモルホリンやテト� �メチルチウラムジスルフィド、テトラエチ� �チウラムジスルフィド、高分子多硫化物な� �の有機硫黄化合物;などが挙げられる。硫黄� ��橋剤の使用量は、ニトリル基含有高飽和共� ��合ゴム100重量部に対して、好ましくは0.1~5� �量部であり、より好ましくは0.2~4.5重量部、� ��らに好ましくは0.3~4重量部である。硫黄架� �剤を使用する場合において、その使用量が� �なすぎると、架橋密度が低下し、得られる� �橋物の圧縮永久ひずみが大きくなる傾向に� �る。一方、多すぎると、得られる架橋物の� �屈曲疲労性が不十分となったり、動的発熱� �が高くなる場合がある。

 有機過酸化物架橋剤としては、ゴム工業分� ��で架橋剤として使用されているものであれ� ��良く、特に限定されないが、ジアルキルパ� ��オキサイド類、ジアシルパーオキサイド類� ��パーオキシエステル類などが挙げられ、好� ��しくはジアルキルパーオキサイド類などが� ��示される。
 ジアルキルパーオキサイド類としては、た� ��えば、ジクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチ� ��パーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチ� ��パーオキシ)-3-ヘキシン、2,5-ジメチル-2,5-ジ (t-ブチルパーオキシ)ヘキサン、1,3-ビス(t-ブ� ��ルパーオキシイソプロピル)ベンゼンなどが 挙げられる。
 ジアシルパーオキサイド類としては、たと� ��ば、ベンゾイルパーオキサイド、イソブチ� ��ルパーオキサイドなどが挙げられる。
 パーオキシエステル類としては、たとえば� ��2,5-ジメチル-2,5-ビス(ベンゾイルパーオキシ )ヘキサン、t-ブチルパーオキシイソプロピル カーボネートなど)などが挙げられる。

 有機過酸化物架橋剤の使用量は、ニトリ� ��基含有高飽和共重合体ゴム100重量部に対し� ��、好ましくは1~16重量部、より好ましくは1~1 4重量部、さらに好ましくは1~12重量部である� ��有機過酸化物架橋剤を使用する場合におい� ��、その使用量が少なすぎると、架橋密度が� ��下し、得られる架橋物の圧縮永久ひずみが� ��きくなる傾向にある。一方、有機過酸化物� ��橋剤の使用量が多すぎると、得られる架橋� ��のゴム弾性が不十分となる場合がある。

 架橋剤として硫黄架橋剤を使用する場合は� ��架橋助剤として、亜鉛華、グアニジン系架� ��促進剤、チアゾール系架橋促進剤、チウラ� ��系架橋促進剤、ジチオカルバミン酸塩系架� ��促進剤などを併用することが好ましい。
 また、架橋剤として有機過酸化物架橋剤を� ��用する場合は、架橋助剤として、トリアリ� ��シアヌレート、トリメチロールプロパント� ��メタクリレート、N,N’-m-フェニレンビスマ� ��イミドなどを併用しても良い。

 架橋助剤は、単独で使用してもよいし、� ��た、複数種を併用してもよく、クレイ、炭� ��カルシウム、シリカなどに分散させ、ゴム� ��成物の加工性を改良したものを使用しても� ��い。架橋助剤の使用量は特に限定されず、� ��橋物の用途、要求性能、架橋剤の種類、架� ��助剤の種類などに応じて決めればよい。

 また、本発明の架橋性ゴム組成物には、� ��トリル基含有高飽和共重合体ゴムおよび架� ��剤、必要に応じて添加される架橋助剤、架� ��促進剤以外に、ゴム分野において通常使用� ��れる配合剤、たとえば、カーボンブラック� ��シリカなどの補強性充填材、炭酸カルシウ� ��やクレイなどの非補強性充填材、加工助剤� ��可塑剤、酸化防止剤、オゾン劣化防止剤、� ��色剤などを配合することができる。これら� ��配合剤の配合量は、本発明の目的や効果を� ��害しない範囲であれば特に限定されず、配� ��目的に応じた量を配合することができる。

 本発明の架橋性ゴム組成物には、上述し� ��本発明のニトリル基含有高飽和共重合ゴム� ��外のゴムを配合してもよい。このような配� ��可能なゴムとしては、特に限定されないが� ��たとえば、一般的なアクリロニトリル-ブタ ジエン共重合ゴムのような不飽和度の高いニ トリル基含有共重合ゴムを配合する場合は、 本発明のニトリル基含有高飽和共重合ゴム100 重量部に対して、30重量部以下、好ましくは2 0重量部以下、より好ましくは10重量部以下で ある。不飽和度の高いニトリル基含有共重合 ゴムを配合する場合に、その配合量が多すぎ ると、得られる架橋物の耐空気加熱老化性、 耐屈曲疲労性、伸び、および耐圧縮永久ひず み性が低下する傾向にある。なお、本発明の ニトリル基含有高飽和共重合ゴム以外のゴム を配合する場合は、それらのゴムを架橋でき る架橋剤を必要量加えてもよい。

 本発明の架橋性ゴム組成物は、他のゴム� ��成物と同様に一般的なゴム組成物の調製方� ��で調製すればよく、密閉式混合機やオープ� ��ロールなどを用いて混練すればよい。架橋� ��や架橋助剤を配合する際に、架橋剤や架橋� ��剤の配合以降は、混練中に架橋しないよう� ��、架橋開始温度以下になるように温度調整� ��するのも一般的な架橋性ゴム組成物の調製� ��法と同様であり、通常は、架橋剤、架橋助� ��などを含有しないゴム組成物を調製した後� ��これらの架橋に関わる成分をそれらに応じ� ��架橋開始温度未満で配合し、混合すればよ� ��。

  ゴム架橋物
 本発明のゴム架橋物は、上述した本発明の� ��橋性ゴム組成物を架橋することにより得ら� ��るものである。

 架橋性ゴム組成物を架橋する方法は、特� ��限定されないが、架橋時の温度は、100~200℃ とすることが好ましく、より好ましくは130~18 0℃である。架橋時の温度が低すぎると、架� �時間が長時間必要となったり、得られるゴ� �架橋物の架橋密度が低くなったりする場合� �ある。架橋時の温度が高すぎると、成形不� �となる場合がある。

 また、架橋時間は、架橋方法、架橋温度� ��架橋物の形状などにより異なるが、得られ� ��架橋物の架橋密度や生産効率の面より、1分 以上、5時間以下の範囲が好ましい。架橋の� �めの加熱方法としては、プレス加熱、蒸気� �熱、オーブン加熱、熱風加熱などのゴムの� �橋に用いられる方法から適宜選択すればよ� �。

 このようにして得られる本発明のゴム架� ��物は、上述した本発明のニトリル基含有高� ��和共重合体ゴムを用いて得られるものであ� ��ため、粘弾性特性における損失正接tanδの� �ークの半値幅が5~20℃の範囲にあり、かつ、� ��態物性および耐熱性を良好に保ちながら、� ��れた耐油性を有するものである。

 そして、このような本発明のゴム架橋物は� ��その特性を活かして、油に接触して使用す� ��部品、たとえば、タイミングベルトなどの� ��中ベルトとして好適に用いることができる� ��
 あるいは、本発明の架橋物は、油中ベルト� ��外にも、O-リング、パッキン、ダイアフラ� �、オイルシール、シャフトシール、ベアリ� �グシール、メカニカルシール、ウェルヘッ� �シール、電気・電子機器用シール、空気圧� �器用シール、エアコンディショナの冷却装� �や空調装置の冷凍機用コンプレッサに使用� �れるフロン若しくはフルオロ炭化水素また� �二酸化炭素の密封用シール、精密洗浄の洗� �媒体に使用される超臨界二酸化炭素または� �臨界二酸化炭素の密封用シール、転動装置(� ��がり軸受、自動車用ハブユニット、自動車� ��ウォーターポンプ、リニアガイド装置およ� ��ボールねじ等)用のシール、バルブおよびバ ルブシート、BOP(Blow Out Preventar)、プラター� �どの各種シール用ゴム部材;および、インテ� ��クマニホールドとシリンダヘッドとの連接� ��に装着されるインテークマニホールドガス� ��ット、シリンダブロックとシリンダヘッド� ��の連接部に装着されるシリンダヘッドガス� ��ット、ロッカーカバーとシリンダヘッドと� ��連接部に装着されるロッカーカバーガスケ� ��ト、オイルパンとシリンダブロックあるい� ��トランスミッションケースとの連接部に装� ��されるオイルパンガスケット、正極、電解� ��板および負極を備えた単位セルを挟み込む� ��対のハウジング間に装着される燃料電池セ� ��レーター用ガスケット、ハードディスクド� ��イブのトップカバー用ガスケットなどの各� ��ガスケット;印刷用ロール、製鉄用ロール、 製紙用ロール、工業用ロール、事務機用ロー ルなどの各種ロール;燃料ホース、ターボエ� �ーホース、オイルホース、ラジェターホー� �、ヒーターホース、ウォーターホース、バ� �ュームブレーキホース、コントロールホー� �、エアコンホース、ブレーキホース、パワ� �ステアリングホース、エアーホース、マリ� �ホース、ライザー、フローラインなどの各� �ホース;CVJブーツ、プロペラシャフトブーツ� ��等速ジョイントブーツ、ラックアンドピニ� ��ンブーツなどの各種ブーツ;クッション材、 ダイナミックダンパ、ゴムカップリング、空 気バネ、防振材などの減衰材ゴム部品;ダス� �カバー、自動車内装部材、タイヤ、被覆ケ� �ブル、靴底、電磁波シールド、フレキシブ� �プリント基板用接着剤等の接着剤、燃料電� �セパレーターの他、化粧品、および医薬品� �分野、食品と接触する分野、エレクトロニ� �ス分野など幅広い用途に使用することもで� �る。