本発明の実施形態1を図1乃至図10によって 説明する。図1において、バルジ部1が合成樹� ��あるいは金属製のパイプ(管体)Pにおいて全� ��に沿って張り出し形成されている。一方、� ��成樹脂材にて一体に形成された管継手本体2 は長手方向中央部において斜めに屈曲されて いる。この管継手本体2は筒状に形成され、� �部には断面が円形をなす導入孔3が管継手本� ��2の軸心に沿って貫通している。上記パイプ Pが導入孔3に管継手本体2の一端側から挿入可 能であり、一方、他端側には図示しないチュ ーブ、ホースあるいはパイプ等の配管が接続 可能な配管接続部4が形成されている。

 図3に示すように、管継手本体2の内部に� �いて配管接続部4の付け根部分には、導入孔3 へ挿入されたパイプPの前端を当て止めする� �止まり面5が段差状に形成されている。この� ��止まり面5とパイプP挿入端との間には、孔� �の全周に沿ってシール係止面6が段差状に形� ��され、パイプPの外周面に密着するシール用 のOリング7のストッパの役割を果たしている� ��そして、導入孔3の孔壁に対し軸方向への移 動不能に係止した合成樹脂製のシール押さえ 8がOリング7に隣接して配され、Oリング7の抜� ��止めがなされている。

 図2に示すように、管継手本体2の外面に� �いてパイプPの挿入側の端部には、一対の鍔� ��9A,9Bが張り出し形成されている。この両鍔� �9A,9Bに挟まれた管継手本体2の外面部分は、� �述するリテーナ10を装着するための装着部11� ��なっている。図5に示すように、リテーナは 上方及び下方から装着可能となっている。そ して、いずれの方向から装着される場合にも 、両鍔縁9A,9Bはリテーナ10の装着の際の案内� �する。両鍔縁9A,9Bは図4に示すように、共に� �小判状に形成されており、リテーナ10が装着 可能な方向(図4の上方及び下方)と対応した縁 に直線部が位置するように形成されている。

 図5に示すように、リテーナ装着部11は管� ��手本体2の中心を通る水平軸線(X軸)及び鉛直 軸線(Y軸)に対して対称となるように形成され ている。具体的には、リテーナ装着部11は所� ��角度に亘って延びる2つのスリットを有して おり、それぞれリテーナ装着孔12となってい� ��。以下図5においてX軸より上に位置するリ� �ーナ装着孔12について説明すると、リテーナ 装着孔12は鍔縁9Bに沿って開口するとともに� �Y軸上に位置する箇所に対向する周縁が連結� ��て形成されている連結片13を有することで� �管継手本体2の補強がなされている。

 リテーナ装着部11においてX軸上に対向す� ��箇所には、リテーナ10を仮係止位置(図5に示 す位置)に保持するための一対の仮係止孔15が 対向して開口している。そして、両仮係止孔 15の両側にはそれぞれ一対の横壁部14が対向� �て形成されている。以下一組の横壁部14及び 仮係止孔15について説明する。仮係止孔15の� �はリテーナ装着孔12の幅よりも広く形成され (図1参照)、端部側鍔縁9Bに寄っている。リテ� ��ナ装着孔12はリテーナ10が管継手本体2に装� �される際に係止脚部16の進入を許容するよう に形成されている。しかしながら、リテーナ 10を本係止位置へと案内するために、横壁部1 4の内面にはリテーナ10の進入方向に沿って、 つまりY軸と平行に案内面17が形成されている 。

 また、横壁部14は仮係止孔15に隣接する部 分に誘導面18を有している。誘導面18はリテ� �ナ10の検知脚部19の先端に形成された検知爪2 0が仮係止位置へ移動すること及び仮係止位� �から移動することを円滑にしている。さら� �、横壁部14は誘導面18に隣接する引っ掛け縁2 1を有している。リテーナ10が仮係止位置にあ るときに、前記引っ掛け縁21は検知爪20の下� �に形成された仮係止突起22と係止するが、こ の係止は弱い力で解除されるように設定され ている。さらに横壁部14は、リテーナ装着孔1 2の端部寄りであって、両鍔縁9A,9B間のほぼ中 央部に本係止突部23を有している。この本係� ��突部23はリテーナ10の本係止縁24を係止させ� ��リテーナ10を本係止位置(図7に示す位置)に� �持することができる。

 次に、リテーナ10について説明すると、� �テーナ10は合成樹脂材にて一体に形成されて いる。リテーナ10は両鍔縁9A,9B間の間隔にほ� �等しい幅寸法を有している。そして、リテ� �ナ10は略アーチ形状をなし、リテーナ装着部 11の外面に適合して取り付け可能である。こ� ��で、アーチ頂部の側を上、アーチの両端部� ��を下とする。リテーナ10の上面は平坦な押� �面25となっており、かつこの押圧面25の両端� ��らは傾斜して肩部26が連続して延びており� �さらに両肩部26からは下方へ一対の検知脚部 19が形成されている。両検知脚部19は内外方� �への撓み変形を許容するように形成されて� �り、その先端の幅は肩部26のほぼ半分の幅で あり、かつ鍔縁9Bに寄っている。さらに、リ� ��ーナ10の内面には仮係止孔15へ着脱可能に嵌 合される検知爪20が突出形成されている。検� ��爪20が形成されている部分は内方へ斜めに� �曲し、リテーナ10が仮係止位置に保持されて いるときには管継手本体2の誘導面18に適合す るようになっている。

 また、リテーナ10が仮係止位置に保持さ� �ているときには、両検知爪20は導入孔3内に� �出しており、導入孔3に挿入されたパイプPの バルジ部1と干渉可能である。バルジ部1と係� ��する検知爪20の部分には案内面32がテーパー 状に形成されている。パイプPが導入孔内の� �定位置まで挿入されるときに、案内面32がバ ルジ部1から圧力を受けると、両検知脚部19を 外方へ広げる分力が生じ、引っ掛け縁21と仮� ��止突起22との係止を解除するとともに、検� �爪20を仮係止孔15から退避させて本係止位置� ��の移動を許容する。逆に、パイプPが固定位 置まで挿入されない限り、検知爪20の下面に� ��平に形成された規制面27が仮係止孔15の周縁 に係止し続けるため、リテーナ10が本係止位� ��へ移動することを禁止する。

 さらに、検知爪20の下面内側には傾斜面� �りなる逃がし面28が形成されている。逃がし 面28は、リテーナ10を仮係止位置に装着する� �、及び仮係止位置から本係止位置に移動さ� �る際に、横壁部14の外面への摺接を円滑にす るよう設計されている。また、検知爪20の下� ��には既述した仮係止突起22が、検知爪20と同 じ幅で形成され、逆に検知爪20の上面先端に� ��本係止縁24が上方へ向けて突出形成されて� �る。

 リテーナ10において両検知脚部19の内側に はスリット29を介して一対の係止脚部16が形� �されており、両係止脚部16の付け根部分はリ テーナ10の上面から張り出す押さえ面30とな� �ている。リテーナ10が本係止位置にあるとき には両係止脚部16及び押さえ面30が導入孔3の� ��側へ進入してパイプPのバルジ部1に対し係� �し、これによってパイプPの抜け止めがなさ� ��る。しかし、リテーナ10が仮係止位置にあ� �ときには、係止脚部16及び押さえ面30はパイ� ��Pが挿入されるときのバルジ部1の通過領域� �外側に位置するため、リテーナ10が仮係止位 置にあるときにはパイプPは導入孔3に対して� ��き差し自在とされる。なお、係止脚部16と� �知爪20とは軸方向前後に位置ずれして配され ており、具体的には検知爪20は係止脚部16よ� �もパイプPの挿入方向に関して前方側に位置� ��るようにしてある。

 前記押さえ面30の中央部には切り欠き凹� �31が形成され、リテーナ10が本係止位置にあ� ��ときには、連結片13と嵌合して相互の干渉� �回避されるとともに、リテーナ10が本係止位 置にあるときにリテーナ10が幅方向へ位置ず� ��するのを規制することができる。

 次に、上記のように構成された本実施形� ��の作用効果を具体的に説明する。リテーナ1 0を管継手本体2に対して仮係止位置に装着す� ��には、まず、いずれかのリテーナ装着孔12� �選択した後に、両係止脚部16の先端をリテー ナ装着孔12へ浅く差し込む。そして同時に検� ��脚部19の逃がし面28を管継手本体2の外側面� �当接させ、押圧面25を強く押す。すると、両 検知脚部19は拡開変形するため、リテーナ10� �体は管継手本体2に対して徐々に押し下げら� ��てゆき、検知爪20が仮係止孔15に到達した時 点で検知爪20が仮係止孔15へ嵌り込む。かく� �て、検知爪20が導入孔3内に突出した状態で� �リテーナ10は管継手本体2に対し仮係止位置� �装着される(図5)。

 管継手は上記の仮係止状態で、パイプP、 チューブ等と接続するための作業現場へ搬入 される。前記したように、係止脚部16の先端� ��及び押さえ面30はパイプPのバルジ部1の通過 領域の外側に待機しているため、パイプPが� �定位置まで挿入されるときにはバルジ部1は� ��止脚部16及び押さえ面30と干渉することなく 検知爪20の案内面32に摺接する。バルジ部1が� ��内面32に摺接及び押圧すると、両検知脚部19 は開脚方向へ撓み変形することで、検知爪20� ��仮係止突起22と引っ掛け縁21との係止を解除 するとともに、仮係止孔15から外方へ退避す� ��。この場合、規制面27と仮係止孔15の周縁と の係止も解除されるため、リテーナ10は本係� ��位置への移動が許容される。しかし、パイ� ��Pが固定位置に至る前に挿入作業が中断され てしまった場合には、規制面27は依然として� ��係止孔15の周縁と係止するため、リテーナ10 を本係止位置へ移動させることはできない。 作業者はこのことをもってパイプPが固定位� �まで挿入されたか否かを知る。

 かくして、パイプPが固定位置まで挿入さ れた後に、リテーナ10を本係止位置に移動さ� ��てやれば、検知爪20の本係止縁24が本係止突 部23にそれぞれ引っ掛かるため、リテーナ10� �本係止位置で保持される。このときには、� �係止脚部16及び押さえ面30がパイプPのバルジ 部1の後面側に係止するため、パイプPは導入� ��3内に保持される。また、リテーナ10が本係� ��位置にあるときには、切り欠き凹所31が連� �片13と嵌合しているため、リテーナ10は本係� ��位置から容易に逸脱することがなく、した� ��ってリテーナ10は本係止位置に確実に保持� �れる。

 ところで、本実施形態では、管継手本体2 における両鍔縁9A,9Bにて挟まれた部分は、リ� ��ーナ装着孔12及び仮係止孔15がX軸、Y軸に関� ��て共に対称に形成されている。したがって� ��成形後の管継手本体2の熱収縮は、従来のよ うに開口領域が偏在していたものと比較して 均一化されている。したがって偏った熱収縮 を考慮して導入孔3に対する成形ピンを設計� �る必要がなくなり、導入孔3を成形するため� ��成形ピンはほぼ真円形状でよい。かくして� ��成形ピンの加工が簡単で済む。

 また、リテーナ装着孔12を対称位置に設� �したため、管継手の使用環境に応じてその� �ずれか一方を選択することで、リテーナ10の 装着方向を変更することができる。したがっ て、従来のように異なる方向からリテーナ10� ��装着できる管継手本体2を用意する必要がな い。さらに、仮係止孔15はリテーナ10がいず� �の方向から装着されるにしても共用される� �め、管継手本体2に設けられる開口の数を減� ��すことができ、もって管継手本体2の強度低 下を抑制することができる。

 以下において、本発明の第2及び第3実施� �を図11-17を参照して説明する。なお、実施例 は上記第1実施例の変形例であり、上記実施� �と同様な部材には同じ符号を付して説明を� �略する。

 図11から図13は本発明の実施形態2を図示� �る。実施形態1では管継手本体2は一つのリテ ーナ装着部11を有したが、実施形態2では管継 手本体2は二つのリテーナ装着部11A及び11Bを� �する。すなわち、管継手本体2の外面におい� ��3つの鍔縁9C、9D及び9Eが等間隔に張り出し形 成され、この鍔縁9C及び9Dに挟まれた領域と� �鍔縁9D及び9Eに挟まれた領域とにそれぞれリ� ��ーナ装着部11A及び11Bが形成される。リテー� ��10は対応するリテーナ装着部11A及び11Bに対� �てそれぞれ対向する2方向から装着できる。� ��13に示されるように、本実施形態において� �、二つのリテーナ10の装着方向は前記導入孔 3の軸方向に沿って約90度の角度をなしている ため、図13における上下左右の方向からリテ� ��ナ10の装着が可能である。

 また、パイプPは二つのバルジ部1A及び1B� �有しているため、リテーナ10はいずれのリテ ーナ装着部においても対応するバルジ部を介 してパイプPに係止可能である。

実施形態2の他の構成は実施形態1と同様で� ��るため、実施形態2は実施形態1と同様の作� �効果を奏することができる。また、実施形� �1の管継手本体2は2方向からのリテーナ10の装 着を許容している。しかし、本実施形態にお いてはリテーナ10の装着方向を4方向から選択 することができる。したがって、実施形態1� �管継手を用いることができない使用環境に� �いても本管継手は使用可能であり、使用場� �に応じて管継手を製造する必要性がさらに� �さくなる。

 図14から図17は本発明の実施形態3を示す� �実施形態3では、管継手本体2が図16及び17に� �される管継手本体2の軸線に垂直な断面上に� ��つの仮係止孔15と四つのリテーナ装着孔12と をそれぞれ有する。前記断面において、四つ の仮係止孔15は相互に直交するX軸及びY軸上� �形成されている。一方、四つのリテーナ装� �孔12は、X軸及びY軸に対して45度の位相差を� �れぞれ有するZ1軸及びZ2軸上に位置している� ��全ての仮係止孔15の両側には一対の横壁部14 がそれぞれ形成されている。各横壁部14の内� ��には、リテーナ10の装着動作を、係止脚部16 の外側面と摺接若しくは近接状態で本係止位 置への移動を案内するための案内面17が形成� ��れており、前記案内面17はX軸又はY軸と平行 に延びている。また、リテーナ10の装着部を� ��成する鍔縁9F及び9Gは略円形に形成されてお り、リテーナがいずれの方向から装着される 際にも、リテーナの装着を案内する。

 リテーナ10の中央部には突起33及びその両 側に二つの凹所34が形成されており、リテー� ��10が本係止位置にあるときには、突起33が対 応する仮係止孔15に嵌合し、同時に一対の凹� ��34が対応する二つの横壁部14とそれぞれ嵌合 することで、リテーナを本係止位置に位置決 めする。また、四つの本係止突部23はZ1軸及� �Z2軸上に対向して形成されており、X軸及びY� ��に沿ったいずれの方向から装着されたリテ� ��ナの検知爪20に対しても係止するようにな� �ている。したがって、リテーナ10が本係止位 置に位置する時には、検知爪20の本係止縁24� �対応する本係止突部23にそれぞれ引っ掛かる ため、リテーナ10は本係止位置からの意図し� ��い離脱を規制される。

 実施形態3の他の構成は実施形態1と同様� �あるため、実施形態3は実施形態1と同様の作 用効果を奏することができる。また、実施形 態2と同様に装着方向を4方向から選択するこ� ��ができるため、設置場所に応じて管継手を� ��造する必要がない。さらに、4つのリテーナ 装着孔12及び4つの仮係止孔15が周方向に等間� ��で形成されているため、従来型の管継手と� ��較して成型後の熱収縮の影響が小さく、管� ��手の設計がより容易である。

 本発明は上記記述及び図面によって説明� ��た実施形態に限定されるものではなく、例� ��ば次のような実施形態も本発明の技術的範� ��に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸� ��しない範囲内で種々変更して実施すること� ��できる。

 上記実施形態では、リテーナ装着孔12を二� �所又は四箇所配置した場合を示したが、配� �数は限定されるべきものではなく、例えば� �箇所を周方向に等間隔で配置する形態であ� �てもよい。