[第1の実施の形態]
 次に、本発明に係る空気入りタイヤの一例� ��ついて、図面を参照しながら説明する。な� ��、以下の図面の記載において、同一または� ��似の部分には、同一又は類似の符号を付し� ��いる。ただし、図面は模式的なのものであ� ��、各寸法の比率などは現実のものとは異な� ��ことを留意すべきである。従って、具体的� ��寸法などは以下の説明を参酌して判断すべ� ��ものである。また、図面相互間においても� ��いの寸法の関係や比率が異なる部分が含ま� ��ている。

(空気入りタイヤの構成)
 まず、第1の実施の形態に係る空気入りタイ ヤの構成について、図1及び図2を参照しなが� ��説明する。図1は、第1の実施の形態に係る� �気入りタイヤの一部を示す分解斜視図であ� �、図2は、第1の実施の形態に係る空気入りタ イヤを示すトレッド幅方向断面図であり、図 3は、第1の実施の形態に係る空気入りタイヤ� ��示す部分側面図である。なお、本実施の形� ��では、空気入りタイヤ1は、乗用車用ラジア ルタイヤ(PCR)であるものとする。

 図1及び図2に示すように、空気入りタイ� �1は、路面と接触するトレッド部2と、タイヤ 両側のタイヤサイド部3と、それぞれのタイ� �サイド部3の開口縁に沿って設けられたビー� ��部4とを備えている。

 なお、タイヤサイド部3は、路面と接する トレッド部2のトレッド幅方向端部から、リ� �(不図示)と接するビード部4のタイヤ径方向� �側の位置までを示す。

 ビード部4は、タイヤサイド部3の開口部� �縁部に沿って周回するビードコア6A及びビー ドフィラー6Bを備えている。このビードコア6 Aには、スチールコードなどが用いられる。

 トレッド部2、一対のタイヤサイド部3及� �一対のビード部4の内側には、タイヤの骨格� ��なるカーカス層7が設けられている。タイヤ サイド部3に位置するカーカス層7の内側(タイ ヤ幅方向内側)には、タイヤサイド部3を補強� ��るサイドウォール補強層8が設けられている 。このサイドウォール補強層8は、トレッド� �方向の断面断面形状が三日月形状のゴムス� �ックによって形成されている。

 トレッド部2の内周側で、かつカーカス層 7の外周側(すなわち、トレッド部2とカーカス 層7との間)には、複数層のベルト層(スチール ベルト補強層9A,9B、周方向補強層9C)が設けら� ��ている。なお、内周側とは、タイヤ径方向� ��側を意味し、外周側とは、タイヤ径方向外� ��を意味する。

 各タイヤサイド部3のタイヤ表面である外 側面3aには、内周側から外周側に向かって延� ��される乱流発生用突起10がタイヤ周方向に� �間隔で設けられている。この乱流発生用突� �10のタイヤ径方向rに対して傾く角度である� �斜角θは、図3に示すように、-70°≦θ≦70°の 範囲に設定されている。特に、傾斜角θは、- 30°≦θ≦30°の範囲に設定されることが好ま� �い。

 空気入りタイヤ1は、回転体であるため、 タイヤサイド部3の外周面3aを通過する空気流 は、該空気入りタイヤ1の回転及び遠心力に� �って内周側から外周側に向かっている。つ� �り、乱流発生用突起10の下流側(隣り合う乱� �発生用突起10間)で、外周面3aとの熱交換を促 進させるために、乱流発生用突起11の傾斜角� �を上記範囲に設定することが好ましい。

〈乱流発生用突起の構成〉
 次に、上述した乱流発生用突起10の構成に� �いて、図4及び図5を参照しながら説明する。 図4は、第1の実施の形態に係る乱流発生用突� ��の一部を示す斜視図であり、図5は、第1の� �施の形態に係る乱流発生用突起の断面を示� �側面図である。

 図4及び図5に示すように、乱流発生用突� �10は、延在方向に対する直交方向Aで切断し� �断面形状(以下、突起幅断面形状)が左右対称 形である。この乱流発生用突起10は、外側面3 aからトレッド幅方向外側に向けて突出し、� �つ、タイヤ径方向内側からタイヤ径方向外� �に向けて連続して(棒状に)延びている。

 具体的には、乱流発生用突起10は、タイ� �回転方向前方(すなわち、空気入りタイヤ1の 回転により発生する空気流が突き当たる側)� �位置する前壁面10aと、タイヤ回転方向に対� �て前壁面10aの後方に位置する後壁面10bと、� �イヤ径方向内側に位置する内側面10cと、タ� �ヤ径方向外側に位置する外側面10dと、外周� �3aから最も突出する上面10eとによって構成さ れている。

 この乱流発生用突起10は、トレッド幅方� �断面断面で見たときにエッジ部10fを有して� �る(図1及び図3参照)。すなわち、エッジ部10f� ��、乱流発生用突起10の内側面10cと上面10eと� �よって形成されている。

 また、乱流発生用突起10は、延在方向に� �する直交方向Aで切断した断面(以下、突起幅 断面)で見たときにエッジ部10gを有している� �すなわち、エッジ部10gは、乱流発生用突起10 の前壁面10aと上面10eとによって形成されてい る。

 なお、エッジ部10f,10fは、するどく尖って いることが好ましいが、必ずしもするどく尖 っている必要はなく、製造上丸みを帯びてい てもよく、予め微少丸くさせたものも含むこ とは勿論である。

 乱流発生用突起10の前壁面10aと外周面3a(� �イヤ表面)とがなす前壁角度θ1が70°~110°の範 囲に設定されている。

 なお、前壁角度θ1が70°未満であると、前 壁面10aに突き当たって上方に跳ね上げられる 空気の流れが少なくなり、エッジ部10gで剥離 する空気の角度β(図6参照)が小さくなってし� ��うため、乱流発生用突起10の下流側で緩や� �な下降流しか発生しない。一方、乱流発生� �突起10の前壁角度θ1が110°を越えると、エッ� ��部10gで剥離する空気の角度βが小さくなり� �前壁面10aに突き当たって上方に跳ね上げら� �る空気の流速が遅くなってしまうため、外� �面3aとの熱交換を促進させることができない 。

 ここで、第1の実施の形態では、乱流発生 用突起10の突起幅断面形状が四角形であり、� ��壁角度θ1が90°に設定されている。すなわち 、乱流発生用突起10の突起幅断面形状が左右� ��称であるため、タイヤ回転方向に対して前� ��面10aの後方に位置する後壁面10bと外周面3a(� ��イヤ表面)とがなす後壁角度θ2は、前壁角度 θ1と同一角度(90°)に設定されている。勿論、 図6に示すように、前壁角度θ1及び後壁角度θ 2は、共に90°よりも小さい角度であってもよ� ��。

 乱流発生用突起10の突起幅断面形状にお� �る下辺幅(乱流発生用突起10の延在方向に直� �する最も外周面3a側の幅)wは、0.5mm~5mmの範囲� ��設定されている。

 なお、乱流発生用突起10の下辺幅wが0.5mm� �満であると、乱流発生用突起20が空気流によ って振動して、強度的に弱くなってしまう場 合がある。一方、乱流発生用突起10の下辺幅w が5mmを超えると、乱流発生用突起内10の蓄熱� ��(乱流発生用突起10の突起根元部での蓄熱量) が多くなり過ぎてしまう場合がある。

 ここで、各乱流発生用突起10の構成(上述� ��た下辺幅wや後述する高さh、タイヤ半径R、� ��ッチpなど)は、全てミリメートル(mm)で統一� ��ている。

 また、乱流発生用突起10の高さ(外周面3aか� �乱流発生用突起の最も突出した位置までの� �大高さ)をタイヤサイズによって設定するこ� ��を考慮し、乱流発生用突起10の高さをh、タ� ��ヤ半径をRとすると、0.03≦h/R ^1/2 ≦0.64の関係を満足することが好ましい。特� �、h/R ^1/2 の値は、0.05≦h/R ^1/2 ≦0.64の範囲に設定されることが好ましい。

 なお、h/R ^1/2 の値が0.03より小さいと、速度の遅い空気流� �層に乱流発生用突起10が埋もれてしまい、そ の上方に流れる速い速度の空気流を十分に巻 き込むことができず、活発な熱交換が期待で きない。一方、h/R ^1/2 の値が0.64を超えると、乱流発生用突起10の高 さが高すぎて、乱流発生用突起内10の蓄熱量� ��多くなり過ぎてしまう場合がある。

 また、乱流発生用突起10の高さをh、タイ� ��回転方向に隣接する乱流発生用突起10のピ� �チ(乱流発生用突起10の延在方向に直交する� �を2等分した互いの点間の距離)をp、乱流発� �用突起10の下辺幅をwとしたときに、1.0≦p/h� �50.0、かつ、1.0≦(p-w)/w≦100.0の関係を満足す� ��ことが好ましい。特に、p/hの値は、10.0≦p/h ≦20.0の範囲に設定されること好ましい。ま� �、(p-w)/wの値は、4.0≦(p-w)/w≦39.0の範囲に設� �されることが好ましい。

 なお、p/h値が1.0よりも小さいと、隣り合� ��乱流発生用突起10間の外周面3aに空気流が突 き当たらず、タイヤ温度を効率的に低減させ ることができない場合がある。一方、p/hの値 が50.0よりも大きいと、隣り合う乱流発生用� �起10間で空気流の速度が低減してしまい、乱 流発生用突起11の形状加工が無い場合と同等� ��なってしまう場合がある。

 また、(p-w)/wの値が1.0よりも小さいと、放 熱させる面積に対する乱流発生用突起17の表� ��積が等しい若しくは大きくなり、タイヤ温� ��を効率的に低減させることができない場合� ��ある。一方、(p-w)/wの値が100.0よりも大きい� ��、隣り合う乱流発生用突起10間で空気流の� �度が低減してしまい、乱流発生用突起11の形 状加工が無い場合と同等となってしまう場合 がある。

(第1の実施の形態に係る作用・効果)
 上記構成において、空気入りタイヤ1が回転 すると、図4及び図5に示すように、タイヤサ� ��ド部3の外周面3aには相対的にほぼタイヤ周� ��向に沿って流れる空気流aが発生する。この 空気流aは、乱流発生用突起10によって乱流と なって外周面3aを流れ、該外周面3aと積極的� �熱交換を行う。

 外周面3aを流れる乱流の流れを詳しく説� �すると、空気流aは、乱流発生用突起10の位� �では上昇し、乱流発生用突起10の存在しない 位置では下降する上下乱流a1となる。

 特に、乱流発生用突起10がエッジ部10fを� �していることによって、空気入りタイヤ1の� ��転に伴い内周側から外周側に遠心力によっ� ��流れる空気流を剥離させる作用がある。こ� ��剥離された空気流が下降流となりタイヤサ� ��ド部3に突き当たって熱交換を促進させるこ とができる。

 また、乱流発生用突起10がエッジ部10gを� �していることによって、空気入りタイヤ1の� ��転に伴い空気流が乱流発生用突起10を乗り� �える際に、タイヤサイド部3から剥離され易� ��。このため、タイヤサイド部3から一旦剥離 された空気流は、乱流発生用突起10のタイヤ� ��転方向後側(下流側)で発生する負圧により� �激にタイヤサイド部3に下降して衝突する乱� ��となり、タイヤサイド部3との熱交換を促進 させることができる。

 また、乱流発生用突起10の前壁角度θ1が70 °~110°の範囲に設定されることによって、上� ��乱流a1は、エッジ部10gで剥離する空気の角� �βをある程度大きくすることができ、乱流発 生用突起10の下流側で激しい下降流となって� ��周面3aに突き当たるため、タイヤ表面と積� �的な熱交換が行われる。これにより、外周� �3aに設けられた乱流発生用突起10によって、� ��イヤ温度の低減を確実に図ることができ、� ��久性を向上させることができる。

 また、乱流発生用突起10の突起幅断面形� �が左右対称形であることによって、突起幅� �面における乱流発生用突起10の中心位置から 乱流発生用突起10の表面までの距離が左右均� ��となるため、乱流発生用突起10内の蓄熱量� �極力小さくすることができる。

 また、乱流発生用突起10の下辺幅wが0.5mm~5 mmの範囲に設定されることによって、乱流発� ��用突起内10の蓄熱量が多くなり過ぎること� �極力防止しつつ、放熱特性の向上を図るこ� �ができる。

 また、h/R ^1/2 の値が、0.03≦h/R ^1/2 ≦0.64(特に、0.05≦h/R ^1/2 ≦0.64)の範囲に設定されることによって、タ� ��ヤサイズに応じて乱流発生用突起10の高さh� ��可変することができるため、タイヤサイズ� ��関わらず、タイヤ温度の低減を確実に図る� ��とができ、耐久性を向上させることができ� ��。

 また、p/h値が、1.0≦p/h≦50.0(特に、10.0≦p /h≦20.0)の範囲に設定され、かつ、(p-w)/w値が� ��1.0≦(p-w)/w≦100.0(特に、4.0≦(p-w)/w≦39.0)の範 囲に設定されることによって、乱流発生用突 起10の存在しない位置で外周面3aと積極的な� �交換が行われるとともに、乱流発生用突起10 内の蓄熱量を極力小さくすることができる。

 また、乱流発生用突起10の傾斜角θが、-70 °≦θ≦70°(特に、-30°≦θ≦30°)の範囲に設定 されることによって、空気入りタイヤ1の回� �により相対的に発生する空気流aが乱流発生� ��突起10の前壁面10aに確実に衝突するため、� �記した乱流による放熱効果を期待できる。

 また、乱流発生用突起10がタイヤサイド� �3に設けられることによって、タイヤサイド� ��3と積極的な熱交換を行うことができ、タイ ヤサイド部3におけるタイヤ温度の低減を確� �に図ることができる。

 さらに、サイドウォール補強層8が設けら れ、乱流発生用突起10がタイヤサイド部3に設 けられていることによって、撓みなどにより 温度の上昇が激しいとされる部分(例えば、� �ンク状態におけるサイドウォール補強層の� �側)でタイヤ温度の低減を確実に図ることが� ��き、耐久性を向上させることができる。

[乱流発生用突起の変形例A]
 次に、上述した第1の実施の形態に係る乱流 発生用突起11では、乱流発生用突起10の突起� �断面形状が四角形であるものとして説明し� �が、以下のように変形してもよい。

(変形例1)
 まず、変形例1に係る乱流発生用突起につい て、図7を参照しながら説明する。図7は、変� ��例1に係る乱流発生用突起10Aの断面を示す側 面図である。

 図7に示すように、乱流発生用突起10Aの突 起幅断面形状は、左右対称形である。この乱 流発生用突起10Aの突起幅断面形状は、台形で ある。また、前壁角度θ1及び後壁角度θ2は、 共に90°を超えた角度に設定されている。

 このように、乱流発生用突起10Aの突起幅� ��面形状が台形であることによって、乱流発� ��用突起10Aに90°以上の角部がなくなるため、 角部の劣化によるクラック発生を極力防止で きる。また、下辺幅wの寸法を確保して乱流� �生用突起10Aの剛性を維持しつつ、乱流発生� �突起10A内の蓄熱を低減できると共に乱流発� �用突起10Aのゴム量を削減できる。

(変形例2)
 次に、変形例2に係る乱流発生用突起につい て、図8を参照しながら説明する。図8は、変� ��例2に係る乱流発生用突起10Bの断面を示す側 面図である。

 図8に示すように、乱流発生用突起10Bの突 起幅断面形状は、左右対称形である。この乱 流発生用突起10Bの突起幅断面形状は、三角形 である。すなわち、前壁角度θ1及び後壁角度 θ2は、共に90°を超えた角度に設定されてい� �。

 具体的には、乱流発生用突起10Bは、前壁� ��10aと、後壁面10bと、内側面10cと、外側面10d� ��によって構成され、上面10eを有していない� ��つまり、エッジ部10gは、乱流発生用突起10B� ��前壁面10aと後壁面10bとによって形成されて� ��る。

 このように、乱流発生用突起10Bの突起幅� ��面形状が三角形であることによって、下辺� ��wの寸法を確保して乱流発生用突起10Bの剛性 を維持しつつ、乱流発生用突起10B内の蓄熱を 低減できると共に乱流発生用突起10Bのゴム量 を削減できる。

(変形例3)
 次に、変形例3に係る乱流発生用突起につい て、図9を参照しながら説明する。図9は、変� ��例3に係る乱流発生用突起10Cの断面を示す側 面図である。

 図9に示すように、乱流発生用突起10Cの突 起幅断面形状は、左右対称形である。この乱 流発生用突起10Cの突起幅断面形状は、段差を 有する段付き形状(クランク状)である。すな� ��ち、前壁面10a及び後壁面10bは、段差を有す� ��段差面が施されている。また、前壁角度θ1� ��び後壁角度θ2は、共に90°に設定されている 。

 このように、乱流発生用突起10Cの突起幅� ��面形状が段付きであることによって、下辺� ��wの寸法を確保して乱流発生用突起10Cの剛性 を維持しつつ、乱流発生用突起10C内の蓄熱を 低減できると共に乱流発生用突起10Cのゴム量 を削減できる。

(変形例4)
 次に、変形例4に係る乱流発生用突起につい て、図10を参照しながら説明する。図10は、� �形例4に係る乱流発生用突起10Dの断面を示す� ��面図である。

 図10に示すように、乱流発生用突起10Dの� �起幅断面形状は、左右対称形である。この� �流発生用突起10Dの突起幅断面形状は、四角� �である。すなわち、前壁角度θ1及び後壁角� �θ2は、共に90°に設定されている。

 また、乱流発生用突起10Dには、延在方向� ��対する直交方向に貫通する貫通孔20が形成� �れている。なお、貫通孔20は、必ずしも延在 方向に対して直交方向に乱流発生用突起10Dを 貫通する必要はなく、例えば、延在方向に対 して傾斜して乱流発生用突起10Dを貫通しても よい。

 このように、乱流発生用突起10Dに貫通孔2 0が形成されていることによって、貫通孔20に 空気流が流れ込み、乱流発生用突起10Dの内部 を放熱することができる。したがって、乱流 発生用突起10D内の蓄熱をさらに低減すること ができる。

[乱流発生用突起の変形例B]
 次に、上述した第1の実施の形態及び変形例 Aに係る乱流発生用突起11では、乱流発生用突 起10の突起幅断面形状が左右対称形であるも� ��として説明したが、以下のように変形して� ��よい。

(変形例5)
 まず、変形例5に係る乱流発生用突起につい て、図11を参照しながら説明する。図11は、� �形例5に係る乱流発生用突起10Eの断面を示す� ��面図である。

 図11に示すように、乱流発生用突起10Eの� �起幅断面形状は、左右非対称形である。こ� �場合であっても、乱流発生用突起10Eは、エ� �ジ部10f及びエッジ部10gを有している(図1及び 図3参照)。

 乱流発生用突起10Aの突起幅断面形状は、� ��形である。また、前壁角度θ1は、90°に設定 されている。また、後壁角度θ2は、90°を超� �た角度に設定されている。

 このように、乱流発生用突起10Aの突起幅� ��面形状が左右非対称形であることによって� ��乱流が発生するために最も適した前壁角度� �1を設定でき、かつ、後壁面10b側で乱流発生� ��突起10A内の蓄熱を低減できると共に乱流発� ��用突起のゴム量を削減できる。

 また、上下乱流a1の発生に影響がない後� �面10bの後壁角度θ2が90°を超える角度に設定� ��れることによって、乱流発生用突起10Eのゴ� ��肉厚を高さ方向に向かって徐々に削減でき� ��ため、下辺幅wの寸法を確保して乱流発生用 突起10Eの剛性を維持しつつ、乱流発生用突起 10E内の蓄熱を低減できると共に乱流発生用突 起10Eのゴム量を削減できる。

(変形例6)
 次に、変形例6に係る乱流発生用突起につい て、図12を参照しながら説明する。図12は、� �形例6に係る乱流発生用突起10Fの断面を示す� ��面図である。

 図12に示すように、乱流発生用突起10Fの� �起幅断面形状は、左右非対称形である。こ� �乱流発生用突起10Fの突起幅断面形状は、三� �形である。また、前壁角度θ1は、90°に設定� ��れている。また、後壁角度θ2は、90°を遙か に超えた角度に設定されている。

 具体的には、乱流発生用突起10Fは、前壁� ��10aと、後壁面10bと、内側面10cと、外側面10d� ��によって構成され、上面10eを有していない� ��つまり、エッジ部10gは、乱流発生用突起10F� ��前壁面10aと後壁面10bとによって形成されて� ��る。

 このように、突起幅断面形状が三角形で� ��り、かつ、上下乱流a1の発生に影響がない� �壁面10bの後壁角度θ2が90°を超える角度に設� ��されることによって、下辺幅wの寸法を確保 して乱流発生用突起10Fの剛性を維持しつつ、 乱流発生用突起10F内の蓄熱を低減できると共 に乱流発生用突起10Fのゴム量を削減できる。

(変形例7)
 次に、変形例7に係る乱流発生用突起につい て、図13を参照しながら説明する。図13は、� �形例7に係る乱流発生用突起10Gの断面を示す� ��面図である。

 図13に示すように、乱流発生用突起10Gの� �起幅断面形状は、左右非対称形である。こ� �乱流発生用突起10Gの突起幅断面形状は、大� �三角形である。

 具体的には、乱流発生用突起10Gの突起幅� ��面形状における前壁面10aは、フラット面で� ��る。また、乱流発生用突起10Gの突起幅断面� ��状における後壁面10bは、円弧面である。す� ��わち、前壁角度θ1は、90°に設定されている 。また、後壁角度θ2は、90°から湾曲した角� �に設定されている。

 具体的には、乱流発生用突起10Gは、前壁� ��10aと、後壁面10bと、内側面10cと、外側面10d� ��によって構成され、上面10eを有していない� ��つまり、エッジ部10gは、乱流発生用突起10G� ��前壁面10aと後壁面10bとによって形成されて� ��る。

 このように、突起幅断面形状が大略三角� ��であり、かつ、上下乱流a1の発生に影響が� �い後壁面10bの後壁角度θ2が90°を超える角度� ��設定されることによって、下辺幅wの寸法を 確保して乱流発生用突起10Gの剛性を維持しつ つ、乱流発生用突起10G内の蓄熱を低減できる と共に乱流発生用突起10Gのゴム量を削減でき る。

 また、突起幅断面形状における後壁面10b� ��円弧面であることによって、乱流発生用突� ��10Gの下流側は負圧域となって渦流が発生す� ��が、この渦流を円弧面によってスムーズに� ��流に戻すことができる。

(変形例8)
 次に、変形例8に係る乱流発生用突起につい て、図14を参照しながら説明する。図14は、� �形例8に係る乱流発生用突起10Hの断面を示す� ��面図である。

 図14に示すように、乱流発生用突起10Hの� �起幅断面形状は、左右非対称形である。こ� �乱流発生用突起10Hの突起幅断面形状は、段� �を有する段付き形状(クランク状)である。す なわち、後壁面10bは、段差を有する段差面が 施されている。なお、前壁角度θ1及び後壁角 度θ2は、共に90°に設定されている。

 このように、乱流発生用突起10Hの突起幅� ��面形状が段付きであり、かつ、上下乱流a1� �発生に影響がない後壁面10bの後壁角度θ2が90 °を超える角度に設定されることによって、� ��辺幅wの寸法を確保して乱流発生用突起10Hの 剛性を維持しつつ、乱流発生用突起10H内の蓄 熱を低減できると共に乱流発生用突起10Hのゴ ム量を削減できる。

(変形例9)
 次に、変形例9に係る乱流発生用突起につい て、図15を参照しながら説明する。図15は、� �形例9に係る乱流発生用突起10Iの断面を示す� ��面図である。

 図15に示すように、乱流発生用突起10Iの� �起幅断面形状は、左右非対称形である。こ� �乱流発生用突起10Iの突起幅断面形状は、段� �を有する段付き形状(クランク状)である。な お、後壁面10bに、段差を有する段付き形状が 施されている。

 また、乱流発生用突起10Iには、延在方向� ��対する直交方向に貫通する貫通孔20が形成� �れている。なお、貫通孔20は、必ずしも延在 方向に対して直交方向に乱流発生用突起10fを 貫通する必要はなく、例えば、延在方向に対 して傾斜して乱流発生用突起10fを貫通しても よい。

 このように、乱流発生用突起10Hの突起幅� ��面形状が段付きであり、かつ、乱流発生用� ��起10Iに貫通孔20が形成されていることによ� �て、上述した変形例8の作用・効果に加えて� ��貫通孔20に空気流が流れ込み、乱流発生用� �起10Iの内部を放熱することができる。した� �って、乱流発生用突起10I内の蓄熱をさらに� �減することができる。

[第2の実施の形態]
 次に、第2の実施の形態に係る空気入りタイ ヤの構成について、図16を参照しながら説明� ��る。図16は、第2の実施の形態に係る空気入� ��タイヤを示す一部分解斜視図である。なお� ��上述した第1の実施の形態に係る空気入りタ イヤ1と同一部分(同一構成)には同一の符号を 付して相違する部分を主として説明する。

 図16に示すように、空気入りタイヤ1は、� ��レッド部2にリブ2Aが形成されるトラック・� ��ス用ラジアルタイヤ(TBR)である。この空気� �りタイヤ1は、第1の実施の形態で説明した乗 用車用ラジアルタイヤ(PCR)よりも、ベルト層9 の枚数が多く、タイヤ半径が大きい。

 空気入りタイヤ1に形成される乱流発生用 突起10は、ビード部4の表面を放熱させたい場 合には、タイヤ最大幅の位置よりもタイヤ径 方向内側(すなわち、ビード部4側)に配置され てもよく、ベルト層9の端部側を放熱させた� �場合には、タイヤ最大幅の位置よりもタイ� �径方向外側(すなわち、トレッド部2側)に配� �されてもよい。

 ここで、空気入りタイヤ1は、第1の実施� �形態で説明した乗用車用ラジアルタイヤ(PCR) や、本実施の形態で説明したトラック・バス 用ラジアルタイヤ(TBR)に限定されるものでは� ��く、例えば、図17に示すように、トレッド� �2にラグ2Bのみが形成される建設車両用ラジ� �ルタイヤ(クレーダーやショベルローダー等) や、図18に示すように、トレッド部2にリブ2A� ��びラグ2Bが形成される建設車両用ラジアル� �イヤ(ダンプトラックやクレーン等)などの重 荷重用タイヤであってもよく、必ずしもラジ アルタイヤである必要はなく、バイアスタイ ヤであっても勿論よい。

(第2の実施の形態に係る作用・効果)
 以上説明した第2の実施の形態に係る空気入 りタイヤ1によれば、重荷重用タイヤが装着� �れる車両の速度が遅い場合(例えば、10~50km/h) であっても、外側面3aと積極的な熱交換を行� ��ことができ、タイヤ温度の低減を図ること� ��できる。

[第3の実施の形態]
 次に、第3の実施の形態に係る空気入りタイ ヤの構成について、図19を参照しながら説明� ��る。図19(a)は、第3の実施の形態に係る空気� ��りタイヤのトレッド部を示す一部拡大斜視� ��であり、図19(b)は、第3の実施の形態に係る� ��気入りタイヤの溝近傍断面図である。なお� ��上述した第1の実施の形態に係る空気入りタ イヤ1と同一部分には同一の符号を付して相� �する部分を主として説明する。

 図19(a)及び図19(b)に示すように、トレッド 部2に形成される溝2’には、タイヤ表面(溝2� �内)から突出し、乱流を発生させる複数の乱� ��発生用突起10が設けられている。なお、溝2� ��は、第2の実施の形態で説明したリブ2Aやラ� ��2Bを含むものとする。

 この乱流発生用突起10は、溝2’の底面2a� �ら側面2bに連結して設けられている。なお、 乱流発生用突起10は、必ずしも溝2’の底面2a� ��ら側面2bに設けられている必要はなく、例� �ば、図20に示すように、溝2’の少なくとも� �方の側面2bのみに設けられていてもよく、図 21に示すように、溝2’の底面2aのみに設けら� ��ていてもよい。

(第3の実施の形態に係る作用・効果)
 以上説明した第3の実施の形態に係る空気入 りタイヤ1によれば、乱流発生用突起10がトレ ッド部に形成される溝2’に設けられること� �よって、トレッド部2に形成される溝2’と積 極的な熱交換を行うことができ、トレッド部 2におけるタイヤ温度の低減を図ることがで� �る。

[その他の実施の形態]
 上述したように、本発明の実施の形態を通� ��て本発明の内容を開示したが、この開示の� ��部をなす論述及び図面は、本発明を限定す� ��ものであると理解すべきではない。

 具体的には、乱流発生用突起10は、タイ� �サイド部3の全周に亘って設けられているも� ��として説明したが、これに限定されるもの� ��はなく、タイヤサイド部3の一部領域のみに 設けられてもよい。

 また、乱流発生用突起10は、タイヤサイ� �部3のタイヤ周方向に等間隔で設けられてい� ��ものとして説明したが、これに限定される� ��のではなく、タイヤ周方向に不均一な間隔� ��設けられてもよい。

 さらに、乱流発生用突起10は、タイヤサ� �ド部3の外周面3aに設けられているものとし� �説明したが、これに限定されるものではな� �、図22に示すように、タイヤサイド部3のタ� �ヤ表面である内周面(いわゆる、空気入りタ� ��ヤ1の最も内周面であるインナーライナー)� �設けられてもよい。この場合、乱流発生用� �起10は、内周面からトレッド幅方向内側に向 けて突出する。

 この開示から当業者には様々な代替実施� ��形態、実施例及び運用技術が明らかとなろ� ��。したがって、本発明の技術的範囲は、上� ��の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発� ��特定事項によってのみ定められるものであ� ��。