以下、図面を用いて本発明について詳細� ��説明する。

 <第1の実施形態>
 図1は、本発明の第1の実施形態に係る支持� �付きプロジェクタ1(以下、プロジェクタ装置 1という)を床6に立設して壁に投影画像を投影 している状態を示す模式的側面図を表す。図 1において、プロジェクタ装置1は、画像投影� ��2と、画像投影部2を連結して支持する2つの� ��持脚3a、3bにより構成されている。支持脚3a� ��支持脚3bとは軸4により回転可能に連結し、� ��像が投影される側の支持脚3aに画像投影部2� ��支持されている。支持脚3a、3bを床6に設置� �て、スクリーンとしての壁5に支持脚3aの他� �57を当接して、画像投影部2により投影光7を� ��5に投影している。図1においては、破線で� �すように、支持脚3’a、3’bの状態で画像投� ��部2’から投影光7’を投影して投影画像8’� ��表示している状態から、実線で示すように� ��支持脚3aの他端57を支点部として支持脚3a、3 bを互いに開いて投影光7を投影している状態� ��表している。なお、支持脚3’a、3’bにおけ る投影光7’の中心(以下光軸という)9’に対� �て、支持脚3a、3bを開いたときの投影光7の光 軸9は、その仰角が増大し、画像投影部2とス� ��リーンとの間の距離が増大している。

 なお、支持脚3aと支持脚3bとが軸4を中心� �回転する際に適度の回転摩擦が生ずるよう� �しておくことにより、支持脚3a、3bとは開閉� ��に安定する。また、軸4に支持脚3aと支持脚3 bとを締め付けるための締め付けノブを設置� �て、開閉するための応力調整が可能なよう� �構成することができる。従って、締め付け� �ノブを緩めて支持脚3a、3bの開閉を行い、固� ��する際にこのノブを締め付ける。これによ� ��、プロジェクタ装置1をより安定させること ができる。また、支持脚3a、3bのそれぞれの� �間部に鎹部材を設けて、支持脚3a、3bの開閉� ��度を調節可能に固定できるようにすること� ��できる。また、支持脚3a、3bの床6に当接す� �端部に車輪等を設けることに、プロジェク� �装置1の移動が容易となる。

 また、上記図1において、支持脚3a及び支� ��脚3bの端部を軸4により回転可能に連結した� ��、これに変えて、支持脚3aの中間部分に支� �部としての軸4を設置して、支持脚3bを回転� �能に連結してもよい。また、2個の支持脚3a� �3bにより画像投影部2を支持する構成に変え� �、3本あるいは4本の支持脚、或いは2枚の板� �の支持脚により構成してもよい。また、上� �第1実施形態において、支点部として軸4に代 えて、ボールジョイントであってもよい。ま た、上記第1実施形態において、画像投影部2� ��支持脚3aに固定しているが、これに変えて� �画像投影部2を軸4により回転可能に軸支して 支持するようにしてもよい。要は、画像投影 部2から投影される投影光7のスクリーンと画� ��投影部2との間の距離を変更可能に、画像投 影部2が支持脚3a又は支持脚3bに連結されるも� ��であればよい。

 上記のように、画像投影部2に支持脚3a、3 bが連結しているので、持ち運びが容易であ� �、プロジェクタを設置する机や台がない環� �下であっても、容易に画像を投影すること� �できる。また、支持脚3aの他端57を壁5に当接 して支持脚3a、3bの開閉動作を行うことによ� �、画像投影部2とスクリーンとの間の距離を� ��易に変更することができ、これにより、投� ��画像8の拡大縮小を容易に行うことができる 。

 <第2の実施形態>
 図2(a)は、本発明の第2の実施形態に係るプ� �ジェクタ装置1により画像を投影している状� ��を表す斜視図である。図2(b)は、部分Aの拡� �図である。同一の部分又は同一の機能を有� �る部分には同一の符号を付した。

 プロジェクタ装置1は、支持脚3と、この� �持脚3の一端の側に設置した画像投影部2と、 支持脚3を立設する底板56とから構成されてい る。支持脚3の他端の側は、底板56に固定され る固定部11a、11bに支点部としての回転軸14を� ��して回転可能に軸支されている。底板56は� �クリーンを構成する壁5に当接している。固� ��部11aは、図2(b)に示すように、支持脚3を固� �部11aに係止させるための傾斜調整用孔12を備 えている。また、支持脚3には、支持脚3を係� ��するためのネジからなるストッパー13が固� �されている。このストッパー13は、傾斜調整 用孔12を貫通して支持脚3に固定されている。 画像投影部2はスクリーンとしての壁5に投影� ��7を投射して投影画像8を表示する。ストッ� �ー13からなるネジを緩めて、回転軸14を回転� ��心として支持脚3を、例えば角度θ傾斜させ� ��ことにより、画像投影部2から投影される投 影光7の仰角は角度θ変化する。これにより、 画像投影部2とスクリーンとしての壁5との間� ��距離が増大し、投影画像8は拡大される。こ こで、投影光7は光軸9を有し、光軸9とスクリ ーンとしての壁5の交点からなる中心点Oを投� ��画像8の中心としている。

 本実施形態においては、固定部11a、11bは� ��板56に設置されている。支持脚3と画像投影� ��2が一体的に形成されたプロジェクタ装置1� �持ち運んで、底板56の一端を図2に示すよう� �壁5に当接して設置する。固定部11a、11bは、� ��板56が壁5に当接する当接辺と支持脚3の回転 軸14がなす軸線15とが平行となるように固定� �11a、11bを固定している。底板56を壁5に当接� �ることにより、壁5と軸線15との間の距離Lが� ��まる。また、軸線15に対して画像投影部2は� ��さHを有している。従って、支持脚3が回転� �14を中心にして傾斜した場合に、スクリーン に投影された投影画像8の中心点Oと画像投影� ��2との間の距離は定まる。そして、プロジェ クタ装置1を使用しないときは、底板56ごとに プロジェクタ装置1を簡便に移動することが� �きるので、設置環境を他の目的のために有� �に利用することができる。

 なお、固定部11a、11bと支持脚3とが回転軸 14により回転可能に連結するようにしたが、� ��れに変えて、ボールジョイント等により支� ��脚3を底板56に連結してもよい。その場合は� ��水平面内においても支持脚3が回転可能とな り、仰角の他に水平方向においても回転可能 に投影像を投影することが可能となる。

 また、支持脚3にロータリーエンコーダを 取り付けて、底板56の表面(床6の表面)に対す� ��支持脚3の傾斜角を検出することができる。 後に詳述するが、支持脚3の当該傾斜角を検� �することにより、投影画像8の中心点Oと画像 投影部2との間の距離を算出することができ� �。この算出された距離に基づいて、投影画� �の形状の補正や、ピントの調整を自動的に� �うことができる。

 このように構成することにより、プロジ� ��クタを設置するための台や机がないような� ��境下においても、プロジェクタを容易に設� ��することが可能となるとともに、プロジェ� ��タ装置1による投影光7の投影方向やスクリ� �ン面と画像投影部2との間の距離を容易に変� ��することができ、簡便に且つ迅速に画像を� ��影することが可能となる。

 次に、図3及び図4を用いて、支持脚3の傾� ��又は画像投影部2の傾斜により投影画像8が� �形する場合に、この投影画像8の変形を補正� ��る機能を備えたプロジェクタ装置1について 説明する。

 <第3の実施形態>
 図3及び図4を用いて本発明の第3の実施形態� ��説明する。この第3実施形態においては、プ ロジェクタ装置1は投影画像に台形補正を施� �機能を備えている。図3(a)は、第2実施形態に おいて説明したプロジェクタ装置1を傾けて� �像を投影した状態を表す斜視図であり、図3( b)は、図3(a)において投影された画像に台形補 正を施したときの投影画像を説明するための 斜視図であり、図3(c)は、部分Aの拡大図であ� ��、図4は、プロジェクタ装置1の機能ブロッ� �図である。同一の部分又は同一の機能を有� �る部分には同一の符号を付した。

 図3(a)においては、ストッパー13を緩め、� ��転軸14を回転中心として支持脚3を垂直方向� ��ら角度δ(例えば、約10°)傾けてストッパー13 を締め付けて係止している。支持脚3を角度δ 傾けることにより画像投影部2も傾くので、� �影される投影光7の光軸9aと水平面とをなす� �角も角度δ増加する。これに伴い、投影画像 8aは上方に台形状に拡大し、プロジェクタ装� ��1の設定条件によっては、投影画像8aの上辺� ��スクリーンとしての壁5から外れてしまい、 一部欠落した非常に見難い変形画像となる場 合がある。

 図3(b)は、支持脚3及び画像投影部2を図3(a) に示す傾斜を維持しながら、投影する画像に 対して台形補正を施した状態を表している。 図3(a)における投影光7aの光軸9a及び壁5との交 点からなる中心点Oaと、図3(b)に示す投影光7b� ��光軸9b及び壁5との交点からなる中心点Obと� �同じである。図3(b)においては、画像投影部2 において台形補正の画像処理を施した、補正 後の投影画像8bが投影されている。

 次に、図4を用いて画像投影部2による投� �画像8の台形補正を説明する。画像投影部2は 、プロジェクタ装置1の動作を制御するため� �制御部20、制御部20に含まれるCPU21、CPU21の作 業領域としてのRAM22及び画像投影部2の制御用 プログラム等を格納するROM23、映像信号を入� ��して画像信号や同期信号を復調する映像信� ��入力回路24、映像信号や画像データを入力� �て画像処理を行う画像データ処理回路25、処 理された画像データを入力してLCD31に画像を� ��示させるためのLCD駆動回路26、光源29、光源 29からの光を集光してLCD31に照射させる照明� �学系30、LCD31から画像光に変調された投影光� ��スクリーンに照射するための結像光学系34� �外部機器とデータの授受を行うためのUSBI/F32 、支持脚3又は画像投影部2に設置し、支持脚3 又は画像投影部2の傾斜を検知する傾斜検知� �段33、及び制御信号やデータの転送を行うた めのバス35などから構成されている。なお、� ��述するが、ピント調節機構27は結像光学系34 から投影される投影画像8のピントを調節す� �機能を有し、ランプ駆動回路28は光源29の発� ��輝度を調整する機能を有する。

 ここで、傾斜検知手段33とし、角度セン� �ーとしてのジャイロセンサーを使用してい� �。ジャイロセンサーとしては、半導体セン� �ーや光ファイバーセンサーを使用すること� �できる。垂直に立設する支持脚3’(図3(c)を� �照)を、回転軸14を回転中心として角度δ倒す ことにより(図3(c)参照)、画像投影部2から投� �される投影光7の光軸9aは、その仰角が角度δ 増加する。傾斜検知手段33は、支持脚3又は画 像投影部2の当該傾斜を検知して傾斜情報を� �成する。また、映像信号を入力した映像信� �入力回路24は画像データ処理回路25に映像信� ��を復調して画像データを出力する。画像デ� ��タ処理回路25は、入力した画像データを、� �示しないバッファメモリ等に画像の位置と� �連付けて記憶する。制御部20は、傾斜検知手 段33からの傾斜情報により、バッファメモリ� ��に記憶された画像データの台形補正処理を� ��す。台形補正は、図3(b)に示すように、投影 画像8bの下部から上部に向けて水平方向及び� ��直方向の画像データを圧縮する。補正され� ��画像データは画像データ処理回路25からLCD� �動回路26に出力され、LCD31において視角化さ� ��る。そして、結像光学系34によりスクリー� �に投影され、投影画像8bのように補正される 。従って、制御部20又は画像データ処理回路2 5が台形補正手段となる。この台形補正を施� �ことにより、観察者から見やすい投影画像8b を投影することができる。なお、画像データ 処理回路25が入力する画像データは、USBI/F32� �介して外部から入力するようにしてもよい� �、制御部20のRAM22や図示しない記憶部に格納� ��れた画像データであってもよい。また、LCD3 1を使用して画像データを視覚化しているが� �DMD(digital mirrer device)等を使用してもよい。

 なお、角度センサーとして、固定部11a、1 1bと支持脚3の他端との間に設置したロータリ ーエンコーダを使用することができる。ジャ イロセンサー等と比較し、ロータリーエンコ ーダを使用すれば、支持脚3の設置面に対す� �角度を容易に且つ安価に構成することがで� �る。

 また、図3に示すプロジェクタ装置1を例� �して投影画像8aの台形補正について説明して きたが、既に説明した第1実施形態において� �ロジェクタ装置1に台形補正を付与すること� ��できることは言うまでもない。

 <第4の実施形態>
 次に、図3及び図4を用いて本発明の第4の実� ��形態を説明する。この第4実施形態において は、支持脚3の傾斜又は画像投影部2の傾斜を� ��知する検知手段からの傾斜情報に基づいて� ��投影画像8bの明るさを補正する輝度補正手� �、又は/及び、投影画像8bのフォーカスを調� �するためのフォーカス調整手段を備えたプ� �ジェクタ装置1である。

 図3(a)に示すように、支持脚3が垂直方向� �ら例えば角度δ傾くと、光軸9(図2(a)参照)は� �軸9a(図3(a)参照)のように上方へ移動する。そ のために、スクリーンとしての壁5の投影画� �の中心点O(図2(a)参照)は、中心点Oa(図3(a)参照 )へ移動し、中心点Oaと画像投影部2との間の� �離が大きくなる。そこで、傾斜検知手段33か らの傾斜情報に基づいて、投影画像8bの明る� ��を増大させるようにした。

 具体的には、光源29の発光輝度を調整す� �ためのランプ駆動回路28を設ける。ランプ駆 動回路28は、制御部20により出力電力を調整� �ることができる。制御部20は、傾斜検知手段 33からの傾斜情報に基づいて、ランプ駆動回� ��28の出力電力を増減させて、光源29の発光輝 度を調整し、投影画像8aの輝度を略一定とす� ��。この場合、投影画像8aは壁5に対して斜め� ��方に投影されるため、投影画像8aの全体に� �いて輝度を一定にし難いが、少なくとも投� �画像8aの中心点Oaにおいて、略一定となるよ� ��に制御する。このように、支持脚3が垂直方 向から倒れるに従い投影画像8aの輝度が変動� ��ることを防止することができる。上記の場� ��は、制御部20又はランプ駆動回路28が輝度補 正手段に該当する。

 なお、予め壁5と軸線15との間の距離L、画 像投影部2の軸線15からの高さH等のプロジェ� �タ装置1の設置情報をRAM22等の記憶部に記憶� �ておき、制御部20は、この設置情報と傾斜検 知手段33からの傾斜情報とから、支持脚3の傾 斜による中心点Oaと画像投影部2との間の距離 の変化を算出し、この算出結果に基づいてラ ンプ駆動回路28の光源29へ供給する電力を制� �するようにしてもよい。

 同様に、制御部20は、傾斜検知手段33から の傾斜情報に基づいてピント調節機構27を制� ��して、結像光学系34により投影される投影� �7aのフォーカスを調整する。支持脚3が垂直� �向から例えば角度δ傾くと、光軸9は光軸9aの ように上方へ移動し、投影画像の中心点Oは� �中心点Oaへ移動し、中心点Oaと画像投影部2と の間の距離が大きくなる。この距離の変化に よる投影画像8aのフォーカスのずれを、制御� ��20の制御のもとで、ピント調節機構27は結像 光学系34に組み込まれた図示しないアクチュ� ��ータを駆動して、補正する。この場合は、� ��御部20、ピント調節機構27又は結像光学系34� ��フォーカス調整手段に該当する。

 このように構成することにより、投影画� ��8aの明るさ又は/及びフォーカスを調整して� ��影画像8aの変形を補正することができ、観� �者に見やすい投影画像8aを投影することがで きる。

 <第5の実施形態>
 図5を用いて本発明の第5の実施形態につい� �説明する。この第5実施形態においては、図2 及び図3に示したプロジェクタ装置1の底板56� �除去され、固定部11が壁5に当接して床6に固� ��されている。その他の構成は、図2及び図3� �示したプロジェクタ装置1と同様である。同� ��の部分又は同一の機能を有する部分には同� ��の符号を付している。

 図5に示すように、プロジェクタ装置1は� �画像投影部2と、一端の側において画像投影� ��2を支持する支持脚3aと、支持脚3aの下端に� �動可能に連結される固定部11とから構成され ている。このプロジェクタ装置1は、固定部11 を床6から取り外して持ち運びが可能である� �固定部11は壁5に当接する当接部として機能� �る。回転軸14は壁5の表面に平行に設置され� �いる。従って、回転軸14を中心に支持脚3aを� ��転させることにより、投影光7の仰角が変化 し、スクリーン面と画像投影部2との間の距� �が変化する。即ち、破線で示す支持脚3’aを 支持脚3aのように倒すことにより、画像投影� ��2’が画像投影部2へ移動して投影画像が拡� �される。

 この場合において、既に説明したように� ��支持脚3a又は画像投影部2に支持脚3a又は画� �投影部2の傾斜を検知するための傾斜検知手� ��33と、画像投影部2に投影画像の台形補正手� ��、輝度補正手段又はフォーカス補正手段を� ��けて、投影画像8の台形補正、輝度補正又は フォーカス補正を行うことができる。このよ うな補正手段を設けることにより、利用者は 支持脚3の壁5表面からの傾斜角をあまり意識� ��なくとも、見やすい投影画像8を投影するこ とができる。

 <第6の実施形態>
 図6を用いて本発明の第6の実施形態につい� �説明する。図6は、プロジェクタ装置1が壁5� �一部に設置されている状態を表す模式的側� �図である。同一の部分又は同一の機能を有� �る部分には同一の符号を付している。

 図6において、プロジェクタ装置1は、画� �投影部2と、この画像投影部2を支持する支持 脚3と、支持脚3を回動可能に連結する固定部1 1とから構成されている。画像投影部2は支持� ��3の一端に連結し、支持脚3の他端は、支持� �としての回転軸14を介して、壁5に設置され� �固定部11に回転可能に連結されている。プロ ジェクタ装置1を使用しないときは、破線で� �すように、画像投影部2’と支持脚3’を壁5� �近接させる。プロジェクタ装置1を使用する� ��合は、実線で示すように、回転軸14を回転� �心として支持脚3を壁5から突出するように倒 す。そして、壁5の壁面に設置したスクリー� �17に画像投影部2から投影画像を投影する。� �のようにプロジェクタ装置1を壁5に設置する ことにより、必要なときに簡便に使用するこ とができ、使用しないときは破線で示すよう に畳むことができるので、室内を有効に使用 することができる。また、スクリーンとして 投影すべき壁5の部位と、プロジェクタ装置1� ��収納するための収納部とを離間して形成し� ��もよい。固定部11と壁5との間にレール等を� ��置し、プロジェクタ装置1を収納部から引き 出してスクリーン直下まで当該レールをガイ ドにして移動し、ストッパー等で固定して投 影することもできる。

 なお、既に説明したように、支持脚3又は 画像投影部2に支持脚3又は画像投影部2の傾斜 を検知するための傾斜検知手段33と、画像投� ��部2に投影画像8の台形補正手段、輝度補正� �段又はフォーカス補正手段を設けて、投影� �像8の台形補正、輝度補正又はフォーカス補� ��を行うことができる。このような補正手段� ��設けることにより、利用者は支持脚3の壁5� �面からの傾斜角φをあまり意識しなくとも、 見やすい投影画像8を投影することができる� �また、傾斜角φの大きさに応じて、投影画像 8を拡大縮小することができる、という利便� �を有する。

 <第7の実施形態>
 図7を用いて本発明の第7の実施形態を説明� �る。第7実施形態においては、図1に示す第1� �施形態のプロジェクタ装置1の、軸4の位置と 画像投影部2の設置位置を変更した。同一の� �分又は同一の機能を有する部分には同一の� �号を付している。

 図7において、プロジェクタ装置1は、画� �投影部2と、画像投影部2を支持する支持脚3a� ��、軸4により支持脚3aに回動可能性に連結す� ��支持脚3bとから構成されている。支持脚3aの 一端に画像投影部2が設置され、他端57にはキ ャスター55aが設置されている。支持脚3bの軸4 と反対側に端部にはキャスター55bが設置され ている。各キャスターには車輪の回転を固定 するための図示しないロック機構が構成され ている。支持脚3aの他端57はキャスター55aを� �して壁5に当接する。従って支持脚3aの他端57 は支点部として構成されている。画像投影部 2から投影光7が投影され、スクリーンとして� ��壁5に投影画像が投影される。支持脚3aの他� ��57を回転中心として、支持脚3bを壁5に対し� �前後に移動させることにより、画像投影部2� ��、支持脚3’a及び支持脚3’bが壁5に対して� �後に移動する。これにより、投影画像の大� �さを調整することができる。支持脚3a、3bの� ��面側にキャスター55a、55bを設置したことに� ��り、プロジェクタ装置1の移動が容易となり 、必要に応じて車輪をロックすることにより 、投影方向を簡便に調整し固定することがで きる。また、支持脚3aの他端57に底板を取り� �け、この底板の端部が壁5に当接するように� ��てもよい。以上、本実施形態に係るプロジ� ��クタ装置1は、支持脚3aと支持脚3bとを折り� �むことにより、持ち運び及び設置が極めて� �易であり、プロジェクタを設置するための� �や台がない環境下でも簡便に投影すること� �可能である。

 なお、既に説明したように、支持脚3又は 画像投影部2に支持脚3又は画像投影部2の傾斜 を検知するための傾斜検知手段33と、画像投� ��部2に投影画像8の台形補正手段、輝度補正� �段又はフォーカス補正手段を設けて、投影� �像の台形補正、輝度補正又はフォーカス補� �を行うことができることは、既に説明した� �おりである。本第7実施形態においては、支� ��脚3bを付加したことにより、支持脚3a及び画 像投影部2の位置をより安定させることがで� �る。

 <第8の実施形態>
 図8を用いて本発明の第8の実施形態を説明� �る。図8は、小さな机の脚部に画像投影部2を 設置したプロジェクタ装置の模式的側面図を 表す。同一の部分又は同一の機能を有する部 分には同一の符号を付している。

 図8において、プロジェクタ装置1は、2つ� ��支持脚4a、4bと、これら2つの支持脚4a、4bを� ��の中央部において互いに連結する連結部19� �、2つの支持脚4a、4bの上端部に設置した天板 18と、支持脚4aの上部側に連結した画像投影� �2とを備えている。支持脚3aの下方の端部に� �、壁5に当接し、床6に固定した固定部11が設� ��されている。支持脚3aは、固定部11に対して 回転軸14により回動可能に連結されている。� ��板18と2つの支持脚3a、3bの上端部とは、回動 可能に連結されている。従って、破線で示す 支持脚3’aから、回転軸14を中心に支持脚3aを 傾斜させると、天板18’は天板18へその表面� �水平に保持した状態で移動し、壁5から離れ� ��。これに伴い、画像投影部2も壁5から離れ� �ように移動し、投影光7’から投影光7へ変化 する。

 この構成により、利用者はプロジェクタ� ��置1を利用しながら、例えば天板18の上に資� ��やコンピュータ装置等を載置することがで� ��る。その他の構成は、上記第7実施形態と同 様なので、説明を省略する。

 <第9の実施形態>
 図9を用いて、本発明の第9実施形態に係る� �ロジェクタ装置1を説明する。第9実施形態に おいては、支持脚3は2つの支点部14a、14bを供� ��ており、支持脚を傾斜しても投影される投� ��光の仰角が変化しないプロジェクタ装置1で ある。図9は、スクリーンとしての壁に投影� �像を投影しているプロジェクタ装置1の模式� ��側面図である。同一の部分又は同一の機能� ��有する部分には同一の符号を付している。

 図9において、プロジェクタ装置1は、支� �脚3と、支持脚3の一端に回転軸14aを介して回 動自在に連結する画像投影部2と、画像投影� �2の支持脚3に対する回転を固定するための固 定ネジ40とを備えている。固定ネジ40は、支� �脚3に形成した貫通孔41を通して画像投影部2� ��側面に固定されている。支持脚3の他端は、 壁5に当接して床6に固定される固定部11に回� �軸14bを介して回動可能に連結されている。� �ち、回転軸14bが第1支点部、回転軸14aが第2支 点部を構成する。支持脚3’を破線で示すよ� �に壁5から角度θ傾斜させて実線で示す支持� �3へ回動する。すると画像投影部2は、その自 重により回転軸14aを中心に回転して、画像投 影部2’により投影している投影光7’方向と� ��じ方向に投影光7を投影する。即ち、画像投 影部2の水平軸xと支持脚3の中心線yとの間の� �度を傾斜角γとして、θ+γ=90°の関係を維持� �る。なお、支持脚3を傾斜させた後に必要に� ��じて固定ネジ40により画像投影部2と支持脚3 とを固定する。これにより、画像投影部2が� �6の振動等により投影光7が振動することを防 止することができる。

 このようにすれば、投影画像には支持脚3 の傾斜に伴う台形歪が発生せず、また、投影 像画像の上端部がスクリーンとしての壁5か� �外れてしまうことを、ほとんどの場合防止� �ることができる。ただし、支持脚3を傾斜さ� ��ることにより、画像投影部2がスクリーンと しての壁5から遠くなるので、投影画像は拡� �される。この場合は、既に説明したように� �支持脚3又は画像投影部2に支持脚3又は画像� �影部2の傾斜を検知するための傾斜検知手段3 3と、輝度補正手段又はフォーカス補正手段� �設けて、投影画像の輝度補正又はフォーカ� �補正を行うことができる。また、投影画像� �拡大されてスクリーンから外れる場合には� �投影画像を縮小する補正を行うようにすれ� �よい。また、固定部11を底板等に固定して、 底板ごと持ち運び可能とすることができる。 また底板と床6面との間にキャスター等の可� �部を設置して、プロジェクタ装置1を容易に� ��動可能とすることができる。

 <第10の実施形態>
 図10を用いて本発明の第10の実施形態につい て説明する。第10実施形態においては、プロ� ��ェクタ装置1から投影される投影光の仰角が 変化した場合でも、投影画像の下部が固定さ れる場合である。図10(a)は、プロジェクタ装� ��1により投影画像を投影している状態を表す 模式的側面図であり、図10(b)及び図10(c)は、� �10(a)の破線部Bにより示す連動機構部の実施� �を表している。同一の部分又は同一の機能� �有する部分には同一の符号を付している。

 図10(a)において、プロジェクタ装置1は、2 つの支持脚3a、3bと、支持脚3aの一端に回転軸 14aを介して回動可能に連結される画像投影部 2とから構成されている。2つの支持脚3a、3bは 、回転軸14cにより回動可能に連結されている 。支持脚3aの他端は、壁5に当接して床6に固� �される固定部11に回転軸14bを介して回動可能 に連結され、支持脚3bの他端にはキャスター5 5が設置されている。即ち、回転軸14bが第2支� ��部に、回転軸14aが第1支持部に相当する。支 持脚3aの上部に設置される回転軸14aと回転軸1 4cとは連動して回転するための連動機構部が� ��成されている。即ち、支持脚3bが矢印の方� �に開くことにより、支持脚3aに対して画像投 影部2を反時計回りに回転させる。これによ� �、破線で示す画像投影部2’、支持脚3’a、3� ��bの位置から投影している投影光7’a、7’b� �、実線で示す画像投影部2、支持脚3a、3bの位 置から投影している投影光7a、7bのうち、投� �光7bと投影光7’bにより投影される投影画像� ��下部42がスクリーンとしての壁5において略� ��致する。その結果、支持脚3bを傾斜させた� �合に、投影画像は下部42を基点として上方に 拡大又は縮小する。支持脚3aを傾斜させるこ� ��により投影画像が上方へ移動して、画像が� ��にくくなることを防止することができる。

 ここで、回転軸14bの回転と回転軸14cの回� ��とは一定の関係を有する。即ち、支持脚3a� �回転軸14bを中心として90度回転すると、支持 脚3aと支持脚3bとは180度開く。従って、回転� �14cの回転に対して回転軸14bの回転は1/2とな� �。そうすると、回転軸14aと回転軸14cとが所� �の関係で連動して回転する場合には、第1支� ��部としての回転軸14aと第2支点部としての回 転軸14bとも所定の関係で連動することを意味 する。

 図10(b)は、図10(a)の破線部Bの連動機構部� �一例を表す模式的側面図である。支持脚3a、 3bは、回転軸14cにより連結している。回転軸1 4cは支持脚3bに固定されている。また、回転� �14aは画像投影部2に固定されている。回転軸1 4aと回転軸14cとは、伝達部材46、47、48により� ��結されている。各伝達部材46、47、48は、互� ��に軸49、50により回転可能に連結されている 。伝達部材46は接続部45bにより回転軸14cに固� ��され、伝達部材48は接続部45aにより回転軸14 aに固定されている。これにより、支持脚3bが 矢印の方向に移動すると、回転軸14cが反時計 回りに回転し、伝達部材47には伝達部材46に� �り矢印の下方に力が働く。すると、伝達部� �48、従って画像投影部2を反時計回りに回転� �せる。これにより、支持脚3bがスクリーンと しての壁5から離れる方向に移動すると、回� �軸14aを反時計方向に回転させて、画像投影� �2により投影される投影方向の仰角を小さく� ��るように作用する。即ち、回転軸14bを中心� ��する支持脚3aの回動と、回転軸14aを中心と� �て支持脚3aに対する画像投影部2の回動とは� �回動方向が逆となる。伝達部材46、48の長さ� ��適切に設定することにより、投影画像の下� ��部を下部42に略固定することができる。

 図10(c)は、連動機構部の他の一例を表す� �式的側面図である。本例においては、支持� �3bに連結する回転軸14cにプーリー52bを連結し 、画像投影部2に連結する回転軸14aにプーリ� �52aを連結して、2つのプーリーの間に伝達ベ� ��ト51が設置されている。これにより、支持� �3bが壁5から離れる方向に移動すると、回転� �14cは反時計回りに回転し、伝達ベルト51によ り回転軸14aも反時計回りに回転する。この場 合も、支持脚3aの回動と、支持脚3aに対する� �像投影部2の回動とは、回動方向が逆となる� ��2つのプーリーの径を適切設定することによ り、投影画像の下端部を下部42に略固定する� ��とができる。

 なお、連動機構部として上記の例の他に� ��回転伝達用のギアを組み合わせた構成にし� ��もよいし、ウォームギア等を用いて回転軸1 4cの回転を回転軸14aに伝達するようにしても� ��い。また、支持脚3a又は画像投影部2に支持� ��3a又は画像投影部2の傾斜を検知するための� ��斜検知手段33と、画像投影部2に投影画像8の 台形補正手段、輝度補正手段又はフォーカス 補正手段を設けて、投影画像8の台形補正、� �度補正又はフォーカス補正を行うことがで� �ることは、既に説明したとおりである。ま� �、固定部11を床6に直接固定しないで、底板� �に固定し、この底板の端部を壁5に当接する� ��うにしてもよい。この場合も、底板ごとプ� ��ジェクタ装置を持ち運ぶことができるので� ��利便性が高い。