以下、本発明の実施の形態について説明� ��る。なお、本発明の図面について、同一の� ��照符号は、同一部分または相当部分を表わ� ��ものとする。

 <タイヤ用ゴム組成物のゴム成分>
 本発明のタイヤ用ゴム組成物においては、� ��ム成分として、天然ゴム若しくはエポキシ� ��天然ゴムのいずれか一方のゴム、または天� ��ゴムおよびエポキシ化天然ゴムの双方を混� ��した混合ゴム等が用いられる。

 上記のように、ゴム成分として、天然ゴ� ��およびエポキシ化天然ゴムの少なくとも一� ��を含有するゴム成分を用いることによって� ��石油資源に由来する成分の使用量を低減す� ��ことができる。

 ここで、天然ゴムとしては、従来から公� ��のものを使用することができ、たとえば、K R7、RSSまたはTSR等のタイヤ工業において一般� ��なものを用いることができる。

 エポキシ化天然ゴムとしては、従来から� ��知のものを使用することができ、たとえば� ��販のエポキシ化天然ゴム、または天然ゴム� ��エポキシ化したもの等を用いることができ� ��。

 ここで、市販のエポキシ化天然ゴムとし� ��は、たとえば、Kumplan Guthrie Berhadから販売� ��れているエポキシ化率が25%のENR25やエポキ� �化率が50%のENR50等を用いることができる。

 また、天然ゴムをエポキシ化する方法と� ��ては、たとえば、クロルヒドリン法、直接� ��化法、アルキルヒドロペルオキシド法、過� ��法等の方法を用いることができる。ここで� ��過酸法としては、たとえば、天然ゴムに過� ��酸または過ギ酸等の有機過酸を反応させる� ��法等を用いることができる。

 ここで、本発明のタイヤ用ゴム組成物を� ��いてトレッドおよび/またはサイドウォール を形成する場合には、エポキシ化天然ゴムに おけるエポキシ化率は5モル%以上であること� ��好ましく、10モル%以上であることがより好� ��しい。エポキシ化率が5モル%以上、特に10モ ル%以上である場合には、本発明のタイヤ用� �ム組成物を用いて形成したトレッドのグリ� �プ性能が向上し、本発明のタイヤ用ゴム組� �物を用いて形成したサイドウォールの耐亀� �成長性が良好となる傾向にある。

 また、エポキシ化天然ゴムにおけるエポ� ��シ化率は60モル%以下であることが好ましく� ��55モル%以下であることがより好ましい。エ� ��キシ化率が60モル%以下、特に55モル%以下で� ��る場合には、リバージョンが少なくなる傾� ��にある。

 なお、エポキシ化率とは、エポキシ化さ� ��る前のゴム中の二重結合の総数に対するそ� ��ゴム中の二重結合がエポキシ化された数の� ��合(モル%)のことである。

 また、天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴ� ��の双方を混合した混合ゴムをゴム成分とす� ��本発明のタイヤ用ゴム組成物を用いてサイ� ��ウォールを形成する場合には、天然ゴムの� ��有量は、天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴ� ��からなるゴム成分の20質量%以上であること� ��好ましく、25質量%以上であることがより好� ��しい。天然ゴムの含有量がゴム成分の20質� �%以上である場合、特に25質量%以上である場� ��には、本発明のタイヤ用ゴム組成物を用い� ��形成したサイドウォールの耐亀裂成長性が� ��好となる傾向にある。

 また、本発明においては、ゴム成分に天� ��ゴムおよびエポキシ化天然ゴムの少なくと� ��一方が含まれていれば、たとえば、ブタジ� ��ンゴム(BR)、スチレンブタジエンゴム(SBR)、� ��ソプレンゴム(IR)またはブチルゴム(IIR)等の� ��なくとも1種の他のゴムが含まれていてもよ い。

 <タイヤ用ゴム組成物のシリカ>
 本発明のタイヤ用ゴム組成物には、上記の� ��ム成分100質量部に対してシリカが10質量部� �上含まれる。このような構成とすることに� �って、充填剤としてのカーボンブラックの� �用量を低減することができるため、石油資� �に由来する成分の使用量を低減することが� �きるとともに、シリカによる十分な補強効� �を得ることができる。なお、シリカとして� �、従来から公知のものを用いることができ� �たとえば、無水シリカおよび/または含水シ� ��カ等を用いることができる。

 ここで、補強性を向上する観点からは、� ��リカの含有量は、上記のゴム成分100質量部� ��対して、15質量部以上であることが好まし� �、20質量部以上であることがより好ましい。

 また、加工性を向上する観点からは、シ� ��カの含有量は、上記のゴム成分100質量部に� ��して、110質量部以下であることが好ましく� ��100質量部以下であることがより好ましい。

 <タイヤ用ゴム組成物の天然系ワックス> ;
 本発明のタイヤ用ゴム組成物には、天然系� ��ックスが本発明のタイヤ用ゴム組成物の全� ��量の1.2質量%以上2質量%未満含まれている。� ��れにより、本発明のタイヤ用ゴム組成物を� ��いて作製したタイヤ部材において十分な耐� ��ゾン性および非ブルーミング性が得られる� ��ともに、石油を原料とするワックスの使用� ��を低減することができるため石油資源に由� ��する原料の使用量を低減することができる� ��

 なお、天然系ワックスが本発明のタイヤ� ��ゴム組成物の全質量の1.2質量%未満である場 合には耐オゾン性が不十分となり、2質量%以� ��の場合には白色に変色する。

 ここで、天然系ワックスとしては、石油� ��原料としないワックスであれば特に限定な� ��用いることができるが、なかでもカルナバ� ��ックス、キャンデリラワックス、ライスワ� ��クスおよびジャパンワックスからなる群か� ��選択された少なくとも1種を用いることが好 ましい。

 なお、カルナバワックスとしては従来か� ��公知のものを用いることができ、たとえば� ��ブラジル地方を産地とするヤシ科の植物の� ��を原料としたもの等を用いることができる� ��

 また、キャンデリラワックスとしては従� ��から公知のものを用いることができ、たと� ��ばメキシコ高原に生育するキャンデリラ草� ��ら採取したもの等を用いることができる。

 また、ライスワックスとしては従来から� ��知のものを用いることができ、たとえば、� ��ぬかから抽出された米油を精製する際に分� ��したもの等を用いることができる。

 また、ジャパンワックスとしては従来か� ��公知のものを用いることができ、たとえば� ��ハゼの実から抽出されたもの等を用いるこ� ��ができる。

 また、天然系ワックスの含有量は、本発� ��のタイヤ用ゴム組成物の全質量の1.3質量%以 上であることが好ましい。

 また、天然系ワックスの含有量は、本発� ��のタイヤ用ゴム組成物の全質量の1.9質量%以 下であることが好ましい。

 <タイヤ用ゴム組成物のシランカップリン グ剤>
 また、本発明のタイヤ用ゴム組成物には、� ��ランカップリング剤が含まれることが好ま� ��い。ここで、シランカップリング剤として� ��、従来から公知のものを用いることができ� ��たとえば、ビス(3-トリエトキシシリルプロ� ��ル)テトラスルフィド、ビス(2-トリエトキシ シリルエチル)テトラスルフィド、ビス(3-ト� �メトキシシリルプロピル)テトラスルフィド� ��ビス(2-トリメトキシシリルエチル)テトラス ルフィド、ビス(3-トリエトキシシリルプロピ ル)トリスルフィド、ビス(3-トリメトキシシ� �ルプロピル)トリスルフィド、ビス(3-トリエ� ��キシシリルプロピル)ジスルフィド、ビス(3- トリメトキシシリルプロピル)ジスルフィド� �3-トリメトキシシリルプロピル-N,N-ジメチル� ��オカルバモイルテトラスルフィド、3-トリ� �トキシシリルプロピル-N,N-ジメチルチオカル バモイルテトラスルフィド、2-トリエトキシ� ��リルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイル� �トラスルフィド、2-トリメトキシシリルエチ ル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスル� ��ィド、3-トリメトキシシリルプロピルベン� �チアゾリルテトラスルフィド、3-トリエトキ シシリルプロピルベンゾチアゾールテトラス ルフィド、3-トリエトキシシリルプロピルメ� ��クリレートモノスルフィド、3-トリメトキ� �シリルプロピルメタクリレートモノスルフ� �ド等のスルフィド系、3-メルカプトプロピル トリメトキシシラン、3-メルカプトプロピル� ��リエトキシシラン、2-メルカプトエチルト� �メトキシシラン、2-メルカプトエチルトリエ トキシシラン等のメルカプト系、ビニルトリ エトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン 等のビニル系、3-アミノプロピルトリエトキ� ��シラン、3-アミノプロピルトリメトキシシ� �ン、3-(2-アミノエチル)アミノプロピルトリ� �トキシシラン、3-(2-アミノエチル)アミノプ� �ピルトリメトキシシラン等のアミノ系、γ-� �リシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ -グリシドキシプロピルトリメトキシシラン� �γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシ� �ラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメ� �キシシラン等のグリシドキシ系、3-ニトロプ ロピルトリメトキシシラン、3-ニトロプロピ� ��トリエトキシシラン等のニトロ系、3-クロ� �プロピルトリメトキシシラン、3-クロロプロ ピルトリエトキシシラン、2-クロロエチルト� ��メトキシシラン、2-クロロエチルトリエト� �シシラン等のクロロ系が挙げられる。なお� �上記のシランカップリング剤は、単独で用� �てもよく、2種以上組み合わせて用いてもよ� ��。

 シランカップリング剤の含有量は、シリ� ��100質量部に対して、4質量部以上であること が好ましく、8質量部以上であることがより� �ましい。シランカップリング剤の含有量が� �リカ100質量部に対して4質量部以上、特に8質 量部以上である場合には、シリカの加工性お よび分散性が良好となる傾向にある。

 <タイヤ用ゴム組成物のカーボンブラック >
 本発明のタイヤ用ゴム組成物は、石油資源� ��由来する従来から公知のカーボンブラック� ��含んでいてもよいが、石油資源に由来する� ��分の使用量を低減する観点からは、上記の� ��ム成分100質量部に対してカーボンブラック� ��含有量は5質量部以下であることが好ましく 、全く含まれていないことが最も好ましい。

 また、カーボンブラックとしては、たと� ��ば、SAF、ISAF、HAF、FEF等の従来から公知のカ ーボンブラックを用いることができる。

 <タイヤ用ゴム組成物のその他成分>
 本発明のタイヤ用ゴム組成物には、上記の� ��分以外にも、たとえば、タイヤ工業におい� ��一般的に用いられている老化防止剤、ステ� ��リン酸、酸化亜鉛、オイル、硫黄または加� ��促進剤等の各種成分が適宜配合されていて� ��よい。

 老化防止剤としては、従来から公知のも� ��を用いることができ、たとえば、アミン系� ��フェノール系、イミダゾール系、カルバミ� ��酸金属塩等の老化防止剤を用いることがで� ��る。

 ステアリン酸としては、従来から公知の� ��のを用いることができ、たとえば、日本油� ��(株)製のステアリン酸等を用いることがで� �る。

 また、酸化亜鉛としては、従来から公知� ��ものを用いることができ、たとえば、三井� ��属鉱業(株)製の亜鉛華1号等を用いることが� ��きる。

 オイルとしては、従来から公知のものを� ��いることができ、たとえば、プロセスオイ� ��、植物油脂、またはこれらの混合物等を用� ��ることができる。プロセスオイルとしては� ��たとえば、パラフィン系プロセスオイル、� ��フテン系プロセスオイル、芳香族系プロセ� ��オイル等を用いることができる。植物油脂� ��しては、たとえば、ひまし油、綿実油、あ� ��に油、なたね油、大豆油、パーム油、やし� ��、落花生油、ロジン、パインオイル、パイ� ��タール、トール油、コーン油、こめ油、べ� ��花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、� ��ーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナ� ��ツ油、サフラワー油、桐油等を用いること� ��できる。

 硫黄としては、従来から公知のものを用� ��ることができ、たとえば、鶴見化学工業(株 )製の粉末硫黄を用いることができる。

 加硫促進剤としては、従来から公知のも� ��を用いることができ、たとえば、スルフェ� ��アミド系、チアゾール系、チウラム系、チ� ��ウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミ� ��酸系、アルデヒド-アミン系またはアルデヒ ド-アンモニア系、イミダゾリン系、もしく� �、キサンテート系加硫促進剤のうち少なく� �も一つを含有するもの等を用いることがで� �る。スルフェンアミド系としては、たとえ� �CBS(N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスル� �ェンアミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチア� ��ルスルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシ� �-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキ シジエチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンア ミド、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾー� �スルフェンアミドなどのスルフェンアミド� �化合物等を使用することができる。チアゾ� �ル系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベ� �ゾチアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジス� �フィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールの� �トリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシ� �アミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプ トベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モル� �リノチオ)ベンゾチアゾール等のチアゾール� ��化合物を用いることができる。チウラム系� ��しては、たとえばTMTD(テトラメチルチウラ� �ジスルフィド)、テトラエチルチウラムジス� ��フィド、テトラメチルチウラムモノスルフ� ��ド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィ� ��、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィ� ��、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフ� ��ド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスル� ��ィド、テトラブチルチウラムジスルフィド� ��ペンタメチレンチウラムテトラスルフィド� ��のチウラム系化合物を用いることができる� ��チオウレア系としては、たとえばチアカル� ��ミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿� ��、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチ� ��尿素などのチオ尿素化合物などを使用する� ��とができる。グアニジン系としては、たと� ��ばジフェニルグアニジン、ジオルトトリル� ��アニジン、トリフェニルグアニジン、オル� ��トリルビグアニド、ジフェニルグアニジン� ��タレート等のグアニジン系化合物を用いる� ��とができる。ジチオカルバミン酸系として� ��、たとえばエチルフェニルジチオカルバミ� ��酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン� ��亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリ� ��ム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジ� ��チルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカル� ��ミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン� ��亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸� ��鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(また はオクタデシル)イソプロピルジチオカルバ� �ン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸� �鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウ� �、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペ� �ジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン� �ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジア� �ルジチオカルバミン酸カドミウム等のジチ� �カルバミン酸系化合物を用いることができ� �。アルデヒド-アミン系またはアルデヒド-ア ンモニア系としては、たとえばアセトアルデ ヒド-アニリン反応物、ブチルアルデヒド-ア� ��リン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、� ��セトアルデヒド-アンモニア反応物等のアル デヒド-アミン系またはアルデヒド-アンモニ� ��系化合物等を用いることができる。イミダ� ��リン系としては、たとえば2-メルカプトイ� �ダゾリン等のイミダゾリン系化合物等を用� �ることができる。キサンテート系としては� �たとえばジブチルキサントゲン酸亜鉛など� �キサンテート系化合物等を用いることがで� �る。これらの加硫促進剤は、単独で用いて� �よく、2種以上を組み合わせて用いてもよい� ��

 <タイヤ用ゴム組成物を用いて製造された タイヤ>
 上記の本発明のタイヤ用ゴム組成物は、未� ��硫の状態で押出し加工等により所定の形状� ��加工されて、トレッド、サイドウォールお� ��びクリンチが形成される。そして、これら� ��タイヤ部材を所定の位置に配置すること等� ��よってグリーンタイヤを作製し、その後、� ��リーンタイヤの各部材を構成するゴム組成� ��を加硫すること等によって、本発明のタイ� ��が製造される。

 図1に、本発明のタイヤ用ゴム組成物を用 いて製造されたタイヤの一例の左上部半分の 模式的な断面図を示す。ここで、タイヤ1は� �タイヤ1の接地面となるトレッド2と、トレッ ド2の両端からタイヤ半径方向内方に延びて� �イヤ1の側面を構成する一対のサイドウォー� ��3と、各サイドウォール3の内方端に位置す� �ビードコア5とを備える。また、ビードコア5 ,5間にはプライ6が架け渡されるとともに、こ のプライ6の外側かつトレッド2の内側にはタ� ��効果を有してトレッド2を補強するベルト7� �設置されている。

 プライ6は、たとえば、タイヤ赤道CO(タイ ヤ1の外周面の幅の中心をタイヤ1の外周面の� ��方向に1回転させて得られる仮想線)に対し� �たとえば70°~90°の角度を為す複数のコード� �ゴム組成物中に埋設されたゴムシートから� �成することができる。また、プライ6は、ト� ��ッド2からサイドウォール3を経てビードコ� �5の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折� ��返されて係止される。

 ベルト7は、たとえば、タイヤ赤道COに対� ��てたとえば40°以下の角度を為す複数のコー ドがゴム組成物中に埋設されたゴムシートか ら形成することができる。

 また、タイヤ1には、必要に応じてベルト 7の剥離を抑止するためのバンド(図示せず)が 設けられていてもよい。ここで、バンドは、 たとえば、複数のコードがゴム組成物中に埋 設されたゴムシートからなり、タイヤ赤道CO� ��ほぼ平行にベルト7の外側に螺旋巻きするこ とによって設置することができる。

 また、タイヤ1には、ビードコア5からタ� �ヤ半径方向外方に延びるビードエイペック� �8が形成されているとともに、プライ6の内側 にはインナーライナー9が設置されており、� �ライ6の折返し部の外側はサイドウォール3お よびサイドウォール3からタイヤ半径方向内� �に延びるクリンチ4で被覆されている。

 なお、図1に示すタイヤ1は乗用車用のタ� �ヤとなっている、本発明はこれに限定され� �、たとえば、乗用車用、トラック用、バス� �、重車両用等の各種タイヤに適用される。

 以上の構成を有するタイヤ1は、本発明の タイヤ用ゴム組成物を用いてトレッド2、サ� �ドウォール3およびクリンチ4が形成されてい ることから、耐オゾン性および非ブルーミン グ性に優れるタイヤとすることができる。

 また、上記構成のタイヤ1は、石油資源に 由来する成分の使用量を抑えることができる ことから、環境に配慮することも、将来の石 油の供給量の減少に備えることもできるエコ タイヤとすることができる。

 なお、上記においては、トレッド2、サイ ドウォール3およびクリンチ4が本発明のタイ� ��用ゴム組成物から形成されているが、本発� ��においては、タイヤ1の外周面の少なくとも 一部が本発明のタイヤ用ゴム組成物から形成 されていればよく、たとえば、トレッド2、� �イドウォール3およびクリンチ4からなる群か ら選択された少なくとも1種を本発明のタイ� �用ゴム組成物から形成することができる。

 また、石油資源に由来する成分の使用量� ��抑制する観点からは、トレッド2、サイドウ ォール3およびクリンチ4以外のタイヤの部位� ��ついても石油資源に由来する成分以外の成� ��をできるだけ用いて作製することが好まし� ��ことは言うまでもない。また、本発明のタ� ��ヤ用ゴム組成物を用いてトレッド2を製造す る場合には、タイヤ1の半径方向外方に配置� �れるトレッド部分であるキャップトレッド� �よびタイヤ1の半径方向内方に配置されるト� ��ッド部分であるベーストレッドの少なくと� ��一方を製造すればよい。

 <ベーストレッド用ゴム組成物>
 本発明者が、将来の石油枯渇時に備えて、� ��油資源に由来する成分の使用量を抑えなが� ��タイヤの優れた耐候性を得ることについて� ��意検討を重ねた結果、ジエン系ゴムからな� ��ゴム成分に、充填剤として所定量のシリカ� ��配合し、さらには所定量の天然系ワックス� ��配合することによって、タイヤの優れた耐� ��ゾン性と車両の低燃費性を実現することが� ��きることを見いだし、本発明のベーストレ� ��ド用ゴム組成物を完成するに至ったもので� ��る。

 <ベーストレッド用ゴム組成物のゴム成分 >
 本発明において、ジエン系ゴムからなるゴ� ��成分としては、従来から公知のジエン系ゴ� ��を単独で若しくは2種以上を組み合わせて用 いることができ、たとえば、天然ゴム(NR)、� �チレンブタジエンゴム(SBR)およびブタジエン ゴム(BR)の群から選択された少なくとも1種の� ��エン系ゴムを用いることができる。

 ここで、天然ゴム(NR)としては、従来から 公知のものを使用することができ、たとえば 、KR7、RSS、TSR、またはSIR20等のタイヤ工業に� ��いて一般的に用いられている天然ゴム(NR)を 用いることができる。また、スチレンブタジ エンゴム(SBR)およびブタジエンゴム(BR)もそれ ぞれ従来から公知のものを用いることができ る。

 <ベーストレッド用ゴム組成物のシリカ> ;
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物には� ��上記のジエン系ゴムからなるゴム成分100質� ��部に対して20質量部以上70質量部以下のシリ カが含まれる。このような構成とすることに よって、充填剤としてのカーボンブラックの 使用量を低減することができるため、石油資 源に由来する成分の使用量を低減することが できるとともに、シリカによる十分な補強効 果を得ることができ、さらには車両の低燃費 性も実現することが可能となる。

 すなわち、シリカの配合量が上記のジエ� ��系ゴムからなるゴム成分100質量部に対して2 0質量部未満である場合には、シリカの配合� �が少なすぎてシリカによる補強効果が得ら� �ない。また、シリカの配合量が上記のジエ� �系ゴムからなるゴム成分100質量部に対して70 質量部を超える場合には、シリカの配合量が 多すぎて転がり抵抗が大きくなる等の要因に よって車両の低燃費性を実現することができ ない。

 ここで、タイヤの耐久性を十分に確保す� ��ためにゴムを補強する観点からは、シリカ� ��含有量は、上記のジエン系ゴムからなるゴ� ��成分100質量部に対して、20質量部以上であ� �ことが好ましく、35質量部以上であることが より好ましい。

 また、タイヤの転がり抵抗を十分に低減� ��せるだけの低発熱性を確保する観点からは� ��シリカの含有量は、上記のジエン系ゴムか� ��なるゴム成分100質量部に対して、70質量部� �下であることが好ましく、55質量部以下であ ることがより好ましい。

 また、シリカのBET法による窒素吸着比表面� ��(以下、「BET比表面積」という。)は、95m ² /g以上であることが好ましく、110m ² /g以上であることがより好ましい。シリカのB ET比表面積が110m ² /g未満である場合、特に95m ² /g未満である場合には、ゴムの十分な補強性� ��得られず、タイヤの耐久性が悪化する要因� ��なる傾向にある。

 また、シリカのBET比表面積は、260m ² /g以下であることが好ましく、220m ² /g以下であることがより好ましい。シリカのB ETが220m ² /gよりも大きい場合、特に260m ² /gよりも大きい場合には、ムーニー粘度の上� ��等によって本発明のベーストレッド用ゴム� ��成物の加工性が悪化し、タイヤの転がり抵� ��の低減効果も小さくなる傾向にある。

 なお、シリカとしては、従来から公知の� ��のを用いることができ、たとえば、無水シ� ��カおよび/または含水シリカ等を用いること ができる。

 <ベーストレッド用ゴム組成物の天然系ワ ックス>
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物には� ��上記のジエン系ゴム100質量部に対して2質量 部以上15質量部以下の天然系ワックスが含ま� ��る。これにより、石油資源に由来する成分� ��使用量を低減することができるとともに、� ��発明のベーストレッド用ゴム組成物により� ��成されたベーストレッドを用いたタイヤに� ��れた耐オゾン性が発現し、加硫後のベース� ��レッドの強度(破断強度)も優れたものとな� �。

 すなわち、天然系ワックスが上記のジエ� ��系ゴムからなるゴム成分100質量部に対して2 質量部未満である場合には、天然系ワックス の配合量が少なすぎてタイヤの優れた耐オゾ ン性が得られず、15質量部を超える場合には� ��発明のベーストレッド用ゴム組成物を加硫� ��て作製されたベーストレッドの破断強度が� ��くなる。

 ワックスは濃度勾配により、ゴム中を動� ��と考えられている。ワックスはタイヤのキ� ��ップトレッド表面に析出して耐オゾン性を� ��揮するが、キャップトレッド表面に析出し� ��ワックスはタイヤの走行時におけるタイヤ� ��磨耗、車両の保管時における雨天や車両の� ��浄等の要因によってタイヤから脱落するこ� ��で効果を失う。この脱落により、トレッド� ��ムの内部と表面との間にワックスの濃度勾� ��が発生し、タイヤ内部に配合されたワック� ��が表面へと連続的に移動することで耐オゾ� ��性を発揮し続ける。最終的にあらかじめ配� ��されたワックスが全て脱落することでワッ� ��スによる耐オゾン性能力が終了することに� ��る。

 今回、天然系ワックスとしてカルナバワ� ��クスをベーストレッドを形成するためのベ� ��ストレッド用ゴム組成物に配合することに� ��って、ベーストレッドからキャップトレッ� ��へのワックスの移動速度を石油を原料とす� ��石油系ワックスよりも遅くできることを見� ��だした。すなわち、長期間、タイヤの内部� ��ら表面にワックスを移動させることが可能� ��なり、タイヤの耐オゾン性効果をより長時� ��持続することができる。

 したがって、以上の理由から、上記の天� ��系ワックスとしては、カルナバワックスを� ��いることが好ましい。カルナバワックスと� ��ては、従来から公知のカルナバワックスを� ��いることができる。

 ここで、カルナバワックスの含有量は、� ��記のジエン系ゴムからなるゴム成分100質量� ��に対して2質量部以上15質量部以下であるこ� ��が好ましく、5質量部以上10質量部以下であ� ��ことがより好ましい。カルナバワックスの� ��有量が上記のジエン系ゴムからなるゴム成� ��100質量部に対して2質量部未満である場合に は十分な耐オゾン性が得られない傾向にあり 、15質量部を超える場合には製造コストが著� ��く上昇するとともに加硫後のゴムの引張強� ��が得られない傾向にある。

 <ベーストレッド用ゴム組成物のシランカ ップリング剤>
 また、本発明のベーストレッド用ゴム組成� ��には、シランカップリング剤が含まれるこ� ��が好ましい。ここで、シランカップリング� ��としては、従来から公知のものを用いるこ� ��ができ、たとえば、ビス(3-トリエトキシシ� ��ルプロピル)テトラスルフィド、ビス(2-トリ エトキシシリルエチル)テトラスルフィド、� �ス(3-トリメトキシシリルプロピル)テトラス� ��フィド、ビス(2-トリメトキシシリルエチル) テトラスルフィド、ビス(3-トリエトキシシリ ルプロピル)トリスルフィド、ビス(3-トリメ� �キシシリルプロピル)トリスルフィド、ビス( 3-トリエトキシシリルプロピル)ジスルフィド 、ビス(3-トリメトキシシリルプロピル)ジス� �フィド、3-トリメトキシシリルプロピル-N,N-� ��メチルチオカルバモイルテトラスルフィド� ��3-トリエトキシシリルプロピル-N,N-ジメチル チオカルバモイルテトラスルフィド、2-トリ� ��トキシシリルエチル-N,N-ジメチルチオカル� �モイルテトラスルフィド、2-トリメトキシシ リルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテ� ��ラスルフィド、3-トリメトキシシリルプロ� �ルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、3-ト リエトキシシリルプロピルベンゾチアゾール テトラスルフィド、3-トリエトキシシリルプ� ��ピルメタクリレートモノスルフィド、3-ト� �メトキシシリルプロピルメタクリレートモ� �スルフィド等のスルフィド系、3-メルカプト プロピルトリメトキシシラン、3-メルカプト� ��ロピルトリエトキシシラン、2-メルカプト� �チルトリメトキシシラン、2-メルカプトエチ ルトリエトキシシラン等のメルカプト系、ビ ニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキ シシラン等のビニル系、3-アミノプロピルト� ��エトキシシラン、3-アミノプロピルトリメ� �キシシラン、3-(2-アミノエチル)アミノプロ� �ルトリエトキシシラン、3-(2-アミノエチル)� �ミノプロピルトリメトキシシラン等のアミ� �系、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシ� �ラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキ� �シラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジ� �トキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメ� �ルジメトキシシラン等のグリシドキシ系、3- ニトロプロピルトリメトキシシラン、3-ニト� ��プロピルトリエトキシシラン等のニトロ系� ��3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-ク ロロプロピルトリエトキシシラン、2-クロロ� ��チルトリメトキシシラン、2-クロロエチル� �リエトキシシラン等のクロロ系が挙げられ� �。なお、上記のシランカップリング剤は、� �独で用いてもよく、2種以上組み合わせて用� ��てもよい。

 シランカップリング剤の含有量は、シリ� ��100質量部に対して、4質量部以上であること が好ましく、8質量部以上であることがより� �ましい。シランカップリング剤の含有量が� �リカ100質量部に対して4質量部以上、特に8質 量部以上である場合には、シリカとシランカ ップリング剤との間に化学結合が形成され、 ゴムの十分な補強性を確保することができる 傾向にある。

 <ベーストレッド用ゴム組成物のカーボン ブラック>
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、� ��油資源に由来する従来から公知のカーボン� ��ラックを含んでいてもよいが、石油資源に� ��来する成分の使用量を低減する観点からは� ��カーボンブラックの含有量は、上記のジエ� ��系ゴム100質量部に対して25質量部以下であ� �ことが好ましく、5質量部以下であることが� ��り好ましく、全く含まれていないことが最� ��好ましい。

 また、カーボンブラックとしては、たと� ��ば、SAF、ISAF、HAF、FEF等の従来から公知のカ ーボンブラックを用いることができる。

 <ベーストレッド用ゴム組成物のその他成 分>
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物には� ��上記の成分以外にも、たとえば、タイヤ工� ��において一般的に用いられている老化防止� ��、オイル、ステアリン酸、酸化亜鉛、硫黄� ��たは加硫促進剤等の各種成分が適宜配合さ� ��ていてもよい。

 老化防止剤としては、従来から公知のも� ��を用いることができ、たとえば、アミン系� ��フェノール系、イミダゾール系、カルバミ� ��酸金属塩等の老化防止剤を用いることがで� ��る。

 オイルとしては、従来から公知のものを� ��いることができ、たとえば、プロセスオイ� ��、植物油脂、またはこれらの混合物等を用� ��ることができる。プロセスオイルとしては� ��たとえば、パラフィン系プロセスオイル、� ��フテン系プロセスオイル、芳香族系プロセ� ��オイル等を用いることができる。植物油脂� ��しては、たとえば、ひまし油、綿実油、あ� ��に油、なたね油、大豆油、パーム油、やし� ��、落花生油、ロジン、パインオイル、パイ� ��タール、トール油、コーン油、こめ油、べ� ��花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、� ��ーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナ� ��ツ油、サフラワー油、桐油等を用いること� ��できる。

 ステアリン酸としては、従来から公知の� ��のを用いることができ、たとえば、日本油� ��(株)製のステアリン酸等を用いることがで� �る。

 酸化亜鉛としては、従来から公知のもの� ��用いることができ、たとえば、三井金属鉱� ��(株)製の亜鉛華等を用いることができる。

 硫黄としては、従来から公知のものを用� ��ることができ、たとえば、鶴見化学工業(株 )製の硫黄等を用いることができる。

 加硫促進剤としては、従来から公知のも� ��を用いることができ、たとえば、スルフェ� ��アミド系、チアゾール系、チウラム系、チ� ��ウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミ� ��酸系、アルデヒド-アミン系またはアルデヒ ド-アンモニア系、イミダゾリン系、もしく� �、キサンテート系加硫促進剤のうち少なく� �も一つを含有するもの等を用いることがで� �る。スルフェンアミド系としては、たとえ� �CBS(N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスル� �ェンアミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチア� ��ルスルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシ� �-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキ シジエチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンア ミド、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾー� �スルフェンアミドなどのスルフェンアミド� �化合物等を使用することができる。チアゾ� �ル系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベ� �ゾチアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジス� �フィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールの� �トリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシ� �アミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプ トベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モル� �リノチオ)ベンゾチアゾール等のチアゾール� ��化合物を用いることができる。チウラム系� ��しては、たとえばTMTD(テトラメチルチウラ� �ジスルフィド)、テトラエチルチウラムジス� ��フィド、テトラメチルチウラムモノスルフ� ��ド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィ� ��、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィ� ��、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフ� ��ド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスル� ��ィド、テトラブチルチウラムジスルフィド� ��ペンタメチレンチウラムテトラスルフィド� ��のチウラム系化合物を用いることができる� ��チオウレア系としては、たとえばチアカル� ��ミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿� ��、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチ� ��尿素などのチオ尿素化合物などを使用する� ��とができる。グアニジン系としては、たと� ��ばジフェニルグアニジン、ジオルトトリル� ��アニジン、トリフェニルグアニジン、オル� ��トリルビグアニド、ジフェニルグアニジン� ��タレート等のグアニジン系化合物を用いる� ��とができる。ジチオカルバミン酸系として� ��、たとえばエチルフェニルジチオカルバミ� ��酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン� ��亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリ� ��ム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジ� ��チルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカル� ��ミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン� ��亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸� ��鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(また はオクタデシル)イソプロピルジチオカルバ� �ン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸� �鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウ� �、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペ� �ジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン� �ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジア� �ルジチオカルバミン酸カドミウム等のジチ� �カルバミン酸系化合物を用いることができ� �。アルデヒド-アミン系またはアルデヒド-ア ンモニア系としては、たとえばアセトアルデ ヒド-アニリン反応物、ブチルアルデヒド-ア� ��リン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、� ��セトアルデヒド-アンモニア反応物等のアル デヒド-アミン系またはアルデヒド-アンモニ� ��系化合物等を用いることができる。イミダ� ��リン系としては、たとえば2-メルカプトイ� �ダゾリン等のイミダゾリン系化合物等を用� �ることができる。キサンテート系としては� �たとえばジブチルキサントゲン酸亜鉛など� �キサンテート系化合物等を用いることがで� �る。これらの加硫促進剤は、単独で用いて� �よく、2種以上を組み合わせて用いてもよい� ��

 <ベーストレッド用ゴム組成物を用いて製 造されたタイヤ>
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、� ��なくとも、上記のジエン系ゴムからなるゴ� ��成分と、シリカと、天然系ワックスとを混� ��り等により混合することによって作製する� ��とができる。

 そして、上記の本発明のベーストレッド� ��ゴム組成物を未加硫の状態で押出し加工等� ��ることによって、ベーストレッドを形成す� ��ことができる。

 そして、本発明のベーストレッド用ゴム� ��成物から形成されたベーストレッドを含む� ��イヤ部材を所定の位置に配置すること等に� ��ってグリーンタイヤを作製し、その後、グ� ��ーンタイヤの各部材を構成するゴム組成物� ��加硫すること等によって、本発明のタイヤ� ��製造される。

 図2に、本発明のベーストレッド用ゴム組 成物を用いて製造されたタイヤの一例の左上 部半分の模式的な断面図を示す。ここで、タ イヤ11は、タイヤ11の接地面となるキャップ� �レッド12aと、キャップトレッド12aのタイヤ� �径方向内方に位置するベーストレッド12bと� �ベーストレッド12bの両端からタイヤ半径方� �内方に延びてタイヤ11の側面を構成する一対 のサイドウォール13と、各サイドウォール13� �タイヤ半径方向内方端に位置するビードコ� �15とを備える。また、ビードコア15,15間には� ��ライ16が架け渡されるとともに、このプラ� �16の外側かつベーストレッド12bの内側にはベ ルト17が設置されている。

 プライ16は、たとえば、タイヤ赤道CO(タ� �ヤ11の外周面の幅の中心をタイヤ11の外周面� ��周方向に1回転させて得られる仮想線)に対� �てたとえば70°~90°の角度を為す複数のコー� �がゴム組成物中に埋設されたゴムシートか� �形成することができる。また、プライ16は、 ベーストレッド12bからサイドウォール13を経� ��ビードコア15の廻りをタイヤ軸方向の内側� �ら外側に折り返されて係止される。

 ベルト17は、たとえば、タイヤ赤道COに対 してたとえば40°以下の角度を為す複数のコ� �ドがゴム組成物中に埋設されたゴムシート� �ら形成することができる。

 また、タイヤ11には、必要に応じてベル� �17の剥離を抑止するためのバンド(図示せず)� ��設けられていてもよい。ここで、バンドは� ��たとえば、複数のコードがゴム組成物中に� ��設されたゴムシートからなり、タイヤ赤道C Oとほぼ平行にベルト17の外側に螺旋巻きする ことによって設置することができる。

 また、タイヤ11には、ビードコア15からタ イヤ半径方向外方に延びるビードエイペック ス18が形成されているとともに、プライ16の� �側にはインナーライナー19が設置されており 、プライ16の折返し部の外側はサイドウォー� ��13およびサイドウォール13からタイヤ半径方 向内方に延びるクリンチ14で被覆されている� ��

 なお、図2に示すタイヤ11は乗用車用のタ� ��ヤとなっているが、本発明はこれに限定さ� ��ず、たとえば、乗用車用、トラック用、バ� ��用、重車両用等の各種タイヤに適用される� ��

 本発明のベーストレッド用ゴム組成物に� ��いては、ジエン系ゴムからなるゴム成分に� ��シリカと、カルナバワックスのようなゴム� ��の移動速度が遅い天然系ワックスとが、そ� ��ぞれ上記の適切な含有量だけ配合されてお� ��、このような本発明のベーストレッド用ゴ� ��組成物を用いてタイヤのベーストレッドを� ��成した場合には、タイヤの優れた耐オゾン� ��とそのタイヤを装着した車両の低燃費化を� ��現することが可能となる。したがって、本� ��明のベーストレッド用ゴム組成物はベース� ��レッドの形成に用いられるのが好適である� ��

 また、上記構成のタイヤ11には、カーボ� �ブラック等の石油資源に由来する材料の使� �量が抑えられたベーストレッド12bが用いら� �ていることから、環境に配慮することも、� �来の石油の供給量の減少に備えることもで� �るエコタイヤとすることができる。

 また、石油資源に由来する成分の使用量� ��抑制する観点からは、ベーストレッド12b以� ��のタイヤの部位についても石油資源に由来� ��る成分以外の成分をできるだけ用いて作製� ��ることが好ましいことは言うまでもない。