本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��ゴム成分と、当該ゴム成分100質量部に対し� ��20~60質量部のシリカ、0.5~15質量部のテルペ� �系樹脂およびロジン系樹脂のうちの少なく� �もいずれかを含有する。また、本発明にお� �て用いられるゴム成分は、30~70質量%の天然� �ム(NR)と、30~70質量%の変性天然ゴムとからな� ��天然ゴム成分(以下、単に「天然ゴム成分」 ともいう)を含有する。

 <ゴム成分>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物にお� ��て、ゴム成分は、天然ゴムおよび変性天然� ��ム(ENR)からなる天然ゴム成分を含有する。� �発明におけるゴム成分は、このような天然� �ム成分を50~100質量%の範囲内で含有すること� ��好ましい。

 本発明に用いられる天然ゴムは、天然ゴ� ��として知られるものであればいずれのもの� ��含まれ、原産地等は限定されない。このよ� ��な天然ゴムは、シス1,4ポリイソプレンを主� ��として含むが、要求特性に応じてトランス1 ,4ポリイソプレンを含むこともできる。した� ��って、上記天然ゴムには、シス1,4ポリイソ� ��レンを主体として含む天然ゴムの他、たと� ��ば南米産アカテツ科のゴムの一種であるバ� ��タなど、トランス1,4イソプレンを主体とし� ��含む天然ゴムも含まれる。本発明における� ��然ゴム成分は、このような天然ゴムを1種ま たは2種以上(すなわち1成分または2成分以上)� ��むことができる。このような天然ゴムとし� ��は、たとえば、RSS#3、TSRなどのグレードの� �然ゴムを好適に用いることができる。

 本発明に用いられる変性天然ゴムは、上� ��した天然ゴムを変性または精製したものを� ��し、たとえばエポキシ化天然ゴム(ENR)、脱� �ンパク天然ゴム(DPNR)、水素化天然ゴムなど� �挙げられる。本発明における天然ゴム成分� �、このような変性天然ゴムを1種または2種以 上含むことができる。上記中でも、本発明に おける天然ゴム成分は、変性天然ゴムとして エポキシ化天然ゴムを含むことが好ましい。

 エポキシ化天然ゴムは、天然ゴムの不飽� ��二重結合がエポキシ化された変性天然ゴム� ��一種であり、極性基であるエポキシ基によ� ��分子凝集力が増大する。そのため、天然ゴ� ��よりもガラス転移温度(Tg)が高く、かつ機械 的強度や耐摩耗性、耐空気透過性に優れる。 このようなエポキシ化天然ゴムとしては、た とえばENR25(クランプーランスガリー社製)(エ� ��キシ化率:25%)、ENR50(クランプーランスガリ� �社製)(エポキシ化率:50%)などの市販のものを� ��いてもよいし、天然ゴムをエポキシ化した� ��のを用いてもよい。天然ゴムをエポキシ化� ��る方法としては、特に限定されるものでは� ��く、たとえばクロルヒドリン法、直接酸化� ��、過酸化水素法、アルキルヒドロペルオキ� ��ド法、過酸法などを挙げることができる。� ��酸法としては、たとえば天然ゴムのエマル� ��ョンに過酢酸や過蟻酸などの有機過酸をエ� ��キシ化剤として反応させる方法を挙げるこ� ��ができる。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率� �、5モル%以上が好ましく、25モル%以上がより 好ましい。ここで、エポキシ化率とは、エポ キシ化前の天然ゴム中の二重結合の全数のう ちエポキシ化された数の割合((エポキシ化さ� ��た二重結合の数)/(エポキシ化前の二重結合� ��数))を意味し、たとえば滴定分析、核磁気� �鳴(NMR)分析などにより求められる。エポキシ 化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率が5モル%未満� �場合、エポキシ化天然ゴム(ENR)のガラス転移 温度が低いために、該サイドウォール用ゴム 組成物を用いたサイドウォールゴムを備える 空気入りタイヤにおいて、所望の特性が得ら れ難い傾向にある。また、エポキシ化天然ゴ ム(ENR)のエポキシ化率は、65モル%以下が好ま� ��く、50モル%以下がより好ましい。エポキシ� ��天然ゴム(ENR)のエポキシ化率が65モル%を超� �る場合、硬度が過度に増大し、該サイドウ� �ール用ゴム組成物を用いたサイドウォール� �ムを備える空気入りタイヤにおいて、耐疲� �性などの所望の特性が得られ難い傾向にあ� �。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)として、より典� �的には、エポキシ化率25モル%のエポキシ化� �然ゴム、エポキシ化率50モル%のエポキシ化� �然ゴムなどを例示できる。

 本発明において、ゴム成分中の天然ゴム� ��分の含有率は50質量%以上であることが好ま� ��い。ゴム成分中の天然ゴム成分の含有率が5 0質量%未満であると、石油資源由来の原料の� ��用量の低減効果が十分得られない傾向にあ� ��ためである。ゴム成分中の天然ゴム成分の� ��有率は、20質量%以上であることが好ましく� ��50質量%以上であることがより好ましい。石� ��資源由来の原料の使用量の低減効果が良好� ��ある点で、ゴム成分中の天然ゴム成分の含� ��率は100質量%である(すなわち、ゴム成分が� �然ゴム成分からなる)ことが好ましいが、た� ��えばゴム成分中の天然ゴム成分の含有率を4 0質量%以下、さらに20質量%以下とし、ゴム成� ��中の残部として天然ゴム成分以外のゴムを� ��合してもよい。

 また、ゴム成分は、本発明の効果を損な� ��ない範囲で石油資源由来のゴムを含有して� ��よい。石油資源由来のゴムとしては、たと� ��ば、スチレンブタジエンゴム(SBR)、ブタジ� �ンゴム(BR)、スチレンイソプレン共重合体ゴ� ��、イソプレンゴム(IR)、ブチルゴム(IIR)、ク� ��ロプレンゴム(CR)、アクリロニトリルブタジ エンゴム(NBR)、ハロゲン化ブチルゴム(X-IIR)、 イソブチレンとp-メチルスチレンとの共重合� ��のハロゲン化物などを例示できる。中でも� ��該サイドウォール用ゴム組成物を用いたサ� ��ドウォールゴムを備える空気入りタイヤに� ��いて、耐久性などの所望の特性を付与でき� ��ことから、SBR、BR、IRが好ましい。

 <シリカ>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は上� ��したゴム成分に加え、シリカを含有する。� ��リカは、補強用充填剤として機能するもの� ��あり、シリカを配合することにより、得ら� ��るサイドウォールゴムの引張強度を向上さ� ��ることができる。また、シリカは石油外資� ��由来であるため、たとえばカーボンブラッ� ��などの石油資源由来の補強剤を主な補強剤� ��して配合する場合と比べて、ゴム組成物中� ��石油資源由来の原料の使用量を低減できる� ��

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��上述したゴム成分100質量部に対し20~60質量� �のシリカを含有する。シリカの含有量がゴ� �成分100質量部に対し20質量部未満である場合 には、ゴム組成物の硬さが低下し、該組成物 を用いたサイドウォールゴムを備える空気入 りタイヤにおいて、操縦安定性が低下してし まう。また、シリカの含有量がゴム成分100質 量部に対し60質量部を超える場合には、該組� ��物を用いたサイドウォールゴムを備える空� ��入りタイヤにおいて、耐疲労性が低下して� ��まう。

 シリカは、湿式法により調製されたもので� ��ってもよく、乾式法により調製されたもの� ��あってもよい。また、好ましい市販品とし� ��は、たとえば、ウルトラジルVN2(デグッサ製 )(BET比表面積:125m ² /g)、ウルトラジルVN3(デグッサ製)(BET比表面積 :210m ² /g)などを例示できる。

 <テルペン系樹脂、ロジン系樹脂>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は、� ��ルペン系樹脂およびロジン系樹脂のうちの� ��なくともいずれかを含有する。中でも、テ� ��ペン系樹脂を含有することが特に好ましい� ��なお、複数種のテルペン系樹脂、ロジン系� ��脂を含有していてもよい。

 ここで、本明細書中でいう「テルペン系樹� ��」とは、一般に植物の葉、樹、根等から得� ��れる植物精油に含まれるテルペン化合物を� ��モノマーとして重合された樹脂を指す。テ� ��ペン化合物は、一般に、イソプレン(C ₅ H ₈ )の重合体で、モノテルペン(C ₁₀ H ₁₆ )、セスキテルペン(C ₁₅ H ₂₄ )、ジテルペン(C ₂₀ H ₃₂ )などに分類されるテルペンを基本骨格とす� �化合物であり、たとえばα-ピネン、β-ピネ� �、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロ� �シメン、オシメン、α-フェランドレン、α-� �ルピネン、γ-テルピネン、テルピノレン、1, 8-シネオール、1,4-シネオール、α-テルピネオ ール、β-テルピネオール、γ-テルピネオール 、カンフェン、トリシクレン、サビネン、パ ラメンタジエン類、カレン類などが挙げられ る。

 本発明におけるテルペン系樹脂には、上� ��したテルペン化合物を原料とする、たとえ� ��α-ピネン樹脂、β-ピネン樹脂、リモネン樹� ��、ジペンテン樹脂、β-ピネン/リモネン樹脂 などのテルペン樹脂の他、テルペン化合物と 芳香族化合物とを原料とする芳香族変性テル ペン樹脂、テルペン化合物とフェノール系化 合物とを原料とするテルペンフェノール樹脂 、テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加 テルペン樹脂も含まれる。ここで、本発明に おける芳香族テルペン樹脂の原料となる芳香 族化合物としては、たとえばスチレン、α-メ チルスチレン、ビニルトルエン、ジビニルト ルエンなどが挙げられ、また、テルペンフェ ノール樹脂の原料となるフェノール系化合物 としては、たとえばフェノール、ビスフェノ ールA、クレゾール、キシレノールなどが挙� �られる。

 このようなテルペン系樹脂としては、た� ��えばPX300N(ヤスハラケミカル(株)製)などの市 販品を好適に用いることができる。

 また、本明細書中でいう「ロジン系樹脂� ��は、松脂を加工することにより得られる、� ��ビエチン酸、ネオアビエチン酸、パラスト� ��ン酸、レボピマール酸、ピマール酸、イソ� ��マール酸、デヒドロアビエチン酸などの樹� ��酸を主成分とするガムロジン、ウッドロジ� ��、トール油ロジンなどの天然産のロジン樹� ��(重合ロジン)の他、水素添加ロジン樹脂、� �レイン酸変性ロジン樹脂、ロジン変性フェ� �ール樹脂などの変性ロジン樹脂、ロジング� �セリンエステルなどのロジンエステル、ロ� �ン樹脂を不均化することによって得られる� �均化ロジン樹脂なども包含する。

 このようなロジン系樹脂としては、たと� ��ば、トール油ロジンTP90B(ハリマ化成(株)製)� ��どの市販品を好適に用いることができる。

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��上述したテルペン系樹脂およびロジン系樹� ��のうちの少なくともいずれか(特にはテルペ ン系樹脂)を、ゴム成分100質量部に対して0.5~1 5質量部含有する。

 <シランカップリング剤>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は、� ��述したようにシリカを含有するが、このシ� ��カとともに、シランカップリング剤を配合� ��ることが好ましい。シランカップリング剤� ��しては、従来公知のシランカップリング剤� ��用いることができ、たとえば、ビス(3-トリ� ��トキシシリルプロピル)テトラスルフィド、 ビス(2-トリエトキシシリルエチル)テトラス� �フィド、ビス(4-トリエトキシシリルブチル)� ��トラスルフィド、ビス(3-トリメトキシシリ� ��プロピル)テトラスルフィド、ビス(2-トリメ トキシシリルエチル)テトラスルフィド、ビ� �(4-トリメトキシシリルブチル)テトラスルフ� ��ド、ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)ト リスルフィド、ビス(2-トリエトキシシリルエ チル)トリスルフィド、ビス(4-トリエトキシ� �リルブチル)トリスルフィド、ビス(3-トリメ� ��キシシリルプロピル)トリスルフィド、ビス (2-トリメトキシシリルエチル)トリスルフィ� �、ビス(4-トリメトキシシリルブチル)トリス� ��フィド、ビス(3-トリエトキシシリルプロピ� ��)ジスルフィド、ビス(2-トリエトキシシリル エチル)ジスルフィド、ビス(4-トリエトキシ� �リルブチル)ジスルフィド、ビス(3-トリメト� ��シシリルプロピル)ジスルフィド、ビス(2-ト リメトキシシリルエチル)ジスルフィド、ビ� �(4-トリメトキシシリルブチル)ジスルフィド� ��3-トリメトキシシリルプロピル-N,N-ジメチル チオカルバモイルテトラスルフィド、3-トリ� ��トキシシリルプロピル-N,N-ジメチルチオカ� �バモイルテトラスルフィド、2-トリエトキシ シリルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイル� ��トラスルフィド、2-トリメトキシシリルエ� �ル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスル フィド、3-トリメトキシシリルプロピルベン� ��チアゾリルテトラスルフィド、3-トリエト� �シシリルプロピルベンゾチアゾールテトラ� �ルフィド、3-トリメトキシシリルプロピルメ タクリレートモノスルフィド、3-トリメトキ� ��シリルプロピルメタクリレートモノスルフ� ��ドなどのスルフィド系;3-メルカプトプロピ� ��トリメトキシシラン、3-メルカプトプロピ� �トリエトキシシラン、2-メルカプトエチルト リメトキシシラン、2-メルカプトエチルトリ� ��トキシシランなどのメルカプト系;ビニルト リエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラ ンなどのビニル系;3-アミノプロピルトリエト キシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシ� ��ラン、3-(2-アミノエチル)アミノプロピルト� ��エトキシシラン、3-(2-アミノエチル)アミノ� ��ロピルトリメトキシシランなどのアミノ系; γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン 、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラ ン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキ シシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジ メトキシシランなどのグリシドキシ系;3-ニト ロプロピルトリメトキシシラン、3-ニトロプ� ��ピルトリエトキシシランなどのニトロ系;3-� ��ロロプロピルトリメトキシシラン、3-クロ� �プロピルトリエトキシシラン、2-クロロエチ ルトリメトキシシラン、2-クロロエチルトリ� ��トキシシランなどのクロロ系;などを挙げる ことができる。これらのシランカップリング 剤は、単独で用いてもよく、2種以上を組み� �わせて用いてもよい。

 上記のなかでも、加工性が良好であると� ��う理由から、Si69(デグッサ製)(ビス(3-トリエ トキシシリルプロピル)テトラスルフィド)、S i266(デグッサ製)(ビス(3-トリエトキシシリル� �ロピル)ジスルフィド)などが好ましく用いら れる。

 <カーボンブラック>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は、� ��発明の効果を損なわない範囲で、補強剤と� ��てカーボンブラックをさらに含有すること� ��好ましい。カーボンブラックを配合するこ� ��によって、サイドウォール用ゴム組成物に� ��好な機械的強度が付与されるが、カーボン� ��ラックは一般に石油資源由来であるため、� ��油資源由来の原料の使用量を低減するため� ��は、カーボンブラックの配合量は、ゴム成� ��100質量部に対して5質量部以下、さらに3質� �部以下、さらに2質量部以下であることが好� ��しい。一方、カーボンブラックを配合する� ��とによる機械的強度の向上効果を良好に得� ��点では、カーボンブラックの配合量が、ゴ� ��成分100質量部に対して10質量部以上である� �とが好ましく、15質量部以上であることがよ り好ましい。

 カーボンブラックの好ましい市販品とし� ��は、たとえば、ショウブラックN220(キャボ� �ットジャパン(株)製)などを例示できる。

 <その他の配合剤>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物には� ��上記した成分以外にも、従来ゴム工業で使� ��される他の配合剤、たとえば加硫剤、ステ� ��リン酸、加硫促進剤、加硫促進助剤、オイ� ��、硬化レジン、ワックス、老化防止剤など� ��配合してもよい。

 加硫剤としては、有機過酸化物もしくは� ��黄系加硫剤を使用することが可能であり、� ��機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイ� ��パーオキサイド、ジクミルパーオキサイド� ��ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミ� �パーオキサイド、メチルエチルケトンパー� �キサイド、クメンハイドロパーオキサイド� �2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパーオキシ)ヘキ� ��ン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(ベンゾイルパーオキ シ)ヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパ� �オキシ)ヘキシン-3あるいは1,3-ビス(t-ブチル� ��ーオキシプロピル)ベンゼン、ジ-t-ブチルパ ーオキシ-ジイソプロピルベンゼン、t-ブチル パーオキシベンゼン、2,4-ジクロロベンゾイ� �パーオキサイド、1,1-ジ-t-ブチルパーオキシ- 3,3,5-トリメチルシロキサン、n-ブチル-4,4-ジ-t -ブチルパーオキシバレレートなどを使用す� �ことができる。これらの中で、ジクミルパ� �オキサイド、t-ブチルパーオキシベンゼンお よびジ-t-ブチルパーオキシ-ジイソプロピル� �ンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤と� �ては、たとえば、硫黄、モルホリンジスル� �ィドなどを使用することができる。これら� �中では硫黄が好ましい。これらの加硫剤は� �単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせ� ��用いてもよい。

 加硫促進剤としては、スルフェンアミド� ��、チアゾール系、チウラム系、チオウレア� ��、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、� ��ルデヒド-アミン系またはアルデヒド-アン� �ニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサ� �テート系加硫促進剤のうち少なくとも一つ� �含有するものを使用することが可能である� �スルフェンアミド系としては、たとえばCBS(N -シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェ� �アミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアジル� ��ルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシル-2-� �ンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキシジ エチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド 、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾールス� �フェンアミドなどのスルフェンアミド系化� �物などを使用することができる。チアゾー� �系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベン� �チアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジスル� �ィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールのナ� �リウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシル� �ミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプト ベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モルホ� �ノチオ)ベンゾチアゾールなどのチアゾール� ��化合物などを使用することができる。チウ� ��ム系としては、たとえばTMTD(テトラメチル� �ウラムジスルフィド)、テトラエチルチウラ� ��ジスルフィド、テトラメチルチウラムモノ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムジス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムモノス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムテトラ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキ� ��スルフィド、テトラブチルチウラムジスル� ��ィド、ペンタメチレンチウラムテトラスル� ��ィドなどのチウラム系化合物を使用するこ� ��ができる。チオウレア系としては、たとえ� ��チアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブ� ��ルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオル� ��トリルチオ尿素などのチオ尿素化合物など� ��使用することができる。グアニジン系とし� ��は、たとえばジフェニルグアニジン、ジオ� ��トトリルグアニジン、トリフェニルグアニ� ��ン、オルトトリルビグアニド、ジフェニル� ��アニジンフタレートなどのグアニジン系化� ��物を使用することができる。ジチオカルバ� ��ン酸系としては、たとえばエチルフェニル� ��チオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカル� ��ミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバ� ��ン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜� ��、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジア� ��ルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチ� ��カルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘ� ��サデシル(またはオクタデシル)イソプロピ� �ジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチ� �カルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバ� �ン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカ� �バミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカル� �ミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン� �テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カド� �ウムなどのジチオカルバミン酸系化合物な� �を使用することができる。アルデヒド-アミ� ��系またはアルデヒド-アンモニア系としては 、たとえばアセトアルデヒド-アニリン反応� �、ブチルアルデヒド-アニリン縮合物、ヘキ� ��メチレンテトラミン、アセトアルデヒド-ア ンモニア反応物などのアルデヒド-アミン系� �たはアルデヒド-アンモニア系化合物などを� ��用することができる。イミダゾリン系とし� ��は、たとえば2-メルカプトイミダゾリンな� �のイミダゾリン系化合物などを使用するこ� �ができる。キサンテート系としては、たと� �ばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサ� �テート系化合物などを使用することができ� �。これらの加硫促進剤は、単独で用いても� �く、2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 加硫促進助剤としては、たとえば酸化亜鉛� ��ステアリン酸などを使用できる。
 老化防止剤としては、アミン系、フェノー� ��系、イミダゾール系、カルバミン酸金属塩� ��どを適宜選択して使用することができる。

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��ステアリン酸金属塩を含有してもよい。ス� ��アリン酸金属塩としては、ステアリン酸マ� ��ネシウム、12-ヒドロキシステアリン酸マグ� ��シウム、ステアリン酸カルシウム、12-ヒド� ��キシステアリン酸カルシウム、ステアリン� ��バリウム、12-ヒドロキシステアリン酸バリ� ��ム、ステアリン酸亜鉛、12-ヒドロキシステ� ��リン酸亜鉛などを挙げることができる。ス� ��アリン酸金属塩のなかでも、耐熱性改良効� ��およびエポキシ化天然ゴムとの相溶性の観� ��から、ステアリン酸アルカリ土類金属塩が� ��ましく、ステアリン酸カルシウム、12-ヒド� ��キシステアリン酸カルシウム、ステアリン� ��バリウム、12-ヒドロキシステアリン酸バリ� ��ムがより好ましい。

 オイルとしては、プロセスオイル、植物� ��脂、またはこれらの混合物、などを例示で� ��る。プロセスオイルとしては、パラフィン� ��プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイ� ��、芳香族系プロセスオイルなどを例示でき� ��。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、� ��まに油、なたね油、大豆油、パーム油、や� ��油、落花生油、パインオイル、パインター� ��、トール油、コーン油、こめ油、べに花油� ��ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム� ��油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油� ��サフラワー油、桐油、などを例示できる。

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��石油資源由来の原料の使用量を低減しつつ� ��耐久性などのサイドウォール用のゴム組成� ��に所望される特性の維持と加工性向上との� ��立が可能となったものである。ここで、向� ��された「加工性」とは、JIS-T 9233の規定に� �拠し、ピクマタックテスタ((株)東洋精機製� �所製)を用いて測定された(測定条件などの詳 細は後述)未加硫ゴム組成物の粘着力から下� �計算式によって算出された粘着性指数が105� �上(さらに好適には110以上)であることをいう 。

 ・粘着性指数
  =(本発明のゴム組成物の粘着力/基準配合� �ム組成物の粘着力)×100
 なお、上記計算式中の基準配合ゴム組成物� ��、テルペン系樹脂、ロジン系樹脂を含有し� ��いこと以外は同じ本発明のゴム組成物と同� ��の組成に配合されたゴム組成物を指す。

 本発明はまた、上述したような本発明の� ��イドウォール用ゴム組成物を用いたサイド� ��ォールゴムを備える空気入りタイヤをも提� ��する。ここで、図1は、本発明の空気入りタ イヤの一例を示す概略断面図である。空気入 りタイヤ1は、トレッド部2と、該トレッド部2 の両端からタイヤ半径方向内方に延びる一対 のサイドウォール部3と、各サイドウォール� �3の内方端に位置するビード部4とを備える。 またビード部4,4間にはカーカス6が架け渡さ� �るとともに、このカーカス6の外側かつトレ� ��ド部2内にはタガ効果を有してトレッド部2� �補強するベルト層7が配される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライ6aから形成さ れ、このカーカスプライ6aは、上記トレッド� ��2からサイドウォール部3を経てビード部4の� ��ードコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から 外側に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライ7aからなり、各 ベルトコードがプライ間で交差するよう向き を違えて重置している。なお、必要に応じて ベルト層7の両端部のリフティングを防止す� �ためのバンド層(図示しない)を、ベルト層7� �少なくとも外側に設けてもよく、このとき� �ンド層は、低モジュラスの有機繊維コード� �、タイヤ赤道COとほぼ平行に螺旋巻きした連 続プライで形成する。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム 9が隣設され、カーカス6の外側は、クリンチ� ��ム4Gおよびサイドウォールゴム3Gで保護され る。本発明のサイドウォール用ゴム組成物は 、上記サイドウォールゴム3Gに使用されるも� ��である。

 なお図1には、乗用車用の空気入りタイヤ について例示しているが、本発明はこれに限 定されず、乗用車用、トラック用、バス用、 重車両用など、各種車両の用途に対して用い られる空気入りタイヤを提供する。

 本発明の空気入りタイヤは、本発明のサ� ��ドウォール用ゴム組成物を用いて、従来公� ��の方法により製造される。すなわち、上述� ��た必須成分、および必要に応じて配合され� ��その他の配合剤を含有するサイドウォール� ��ゴム組成物を混練りし、未加硫の段階でタ� ��ヤのサイドウォールゴムの形状に合わせて� ��出し加工し、タイヤの他の部材とともに、� ��イヤ成形機上にて通常の方法で成形するこ� ��により、未加硫タイヤを形成する。この未� ��硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することに� ��り、本発明のタイヤを得ることができる。

 かかる本発明の空気入りタイヤは、サイ� ��ウォールゴムにおける石油資源由来の成分� ��含有比率がより低減され、省資源および環� ��保護への配慮が十分なされているとともに� ��良好な物理的特性の維持と加工性の向上と� ��両立されたゴム組成物が使用されているた� ��、地球環境に優しい「エコタイヤ」である� ��ともに、加工性が改善され、さらに所望の� ��性を有する。

 以下に実施例および比較例を挙げて、本� ��明をさらに詳しく説明するが、本発明はこ� ��ら実施例に限定されるものではない。

 <実施例1および比較例1、2>
 表1に示す配合処方に従い、神戸製鋼所(株)� ��1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄およ び加硫促進剤を除く配合成分を充填率が58%に なるように充填し、回転数80rpmで140℃に到達� ��るまで3分間混練りした。ついで、得られた 混練り物に硫黄および加硫促進剤を表1に示� �配合量で加えた後、オープンロールを用い� �、80℃で5分間混練りし、実施例1および比較� ��1、2に係る配合の未加硫ゴム組成物を得た� �

 実施例および比較例で使用した各種配合成� ��の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):RSS#3(テックビーハング社製)
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):ENR25(クンプーラン ガスリー社製)(エポキシ化率:25%)
(3)カーボンブラック:ショウブラックN220(キャ ボットジャパン(株)製)
(4)シリカ:ウルトラジルVN3(デグッサ社製)
(5)シランカップリング剤:Si69(デグッサ社製)
(6)オイル:NH60(出光興産(株)製)
(7)樹脂(1):マルカレッツT100AS(丸善石油化学(株 )製)
(8)樹脂(2):テルペン樹脂PX300N(ヤスハラケミカ� ��(株)製)
(9)ワックス:サンノックワックス(大内新興化� ��工業(株)製)
(10)老化防止剤:ノクラック6C(大内新興化学工� ��(株)製)(N-(1,3-ジメチルブチル)-N’-フェニル- p-フェニレンジアミン))
(11)ステアリン酸:桐(日本油脂(株)製)
(12)酸化亜鉛:亜鉛華(三井金属鉱業(株)製)
(13)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学(株)製)
(14)加硫促進剤:ノクセラーNS(大内新興化学工� ��(株)製)
 実施例および比較例で得られた未加硫ゴム� ��成物について、以下の試験を行なった。表1 には試験結果についても併せて示している。

 (粘着性試験)
 JIS-T 9233の規定に準拠して、ピクマタック� �スタ((株)東洋精機製作所製)を用いて、測定� ��度23℃、荷重4.9N、放置時間10秒、引き剥が� �速度30mm/分の条件下で、未加硫ゴム組成物の 粘着力[N]を測定した。さらに、基準配合ゴム 組成物として比較例1のゴム組成物の粘着性� �数を100とし、下記計算式により、粘着力を� �数表示した。

 ・粘着性指数=(各実施例、各比較例の粘着� �/基準配合の粘着力)×100
 今回開示された実施の形態および実施例は� ��べての点で例示であって制限的なものでは� ��いと考えられるべきである。本発明の範囲� ��上記した説明ではなくて請求の範囲によっ� ��示され、請求の範囲と均等の意味および範� ��内でのすべての変更が含まれることが意図� ��れる。