本発明の実施形態に係るスピーカ装置は� ��振動板と、前記振動板を振動方向に沿って� ��動自在に支持する静止部と、該静止部に設� ��られ、音声信号によって前記振動板に振動� ��与える駆動部とを備え、前記駆動部は、音� ��信号が入力されて前記振動板とは異なる方� ��に振動する平板状のボイスコイルと、前記� ��イスコイルが配置される磁気ギャップを有� ��る磁気回路と、前記ボイスコイルの振動を� ��記振動板に伝える剛性の振動方向変換部と� ��前記ボイスコイルが直線的に振動するよう� ��該ボイスコイルを前記静止部に保持する保� ��部とを備え、前記静止部に設けた音声信号� ��力端子に入力された音声信号が前記保持部� ��介して前記ボイスコイルに入力されること� ��特徴とする。

 このような特徴のスピーカ装置では、音� ��信号が駆動部のボイスコイルに入力される� ��、磁気回路の磁気ギャップに配置されたボ� ��スコイルにローレンツ力が生じて、ボイス� ��イルが、振動板の振動方向に対して異なる� ��向、好適には振動板の振動方向に対して直� ��する方向に沿って振動する。これに対して� ��動方向変換部が機能してボイスコイルの振� ��を方向変換して振動板に伝える。振動板は� ��振動方向変換部を介して伝達された駆動力� ��よりボイスコイルとは異なる(例えば、ボイ スコイルと直交する)振動方向に沿って振動� �る。

 一般的なスピーカ装置では、例えば振動� ��の背面側にボイスコイルボビンが配置され� ��振動板の振動方向とボイスコイルボビンの� ��動方向とが同方向になるように構成されて� ��るために、振動方向に沿って振動板および� ��イスコイルボビンが振動するための領域を� ��するので、スピーカ装置の音響放射方向に� ��った幅が比較的大きい。

 一方、本発明の実施形態に係るスピーカ� ��置では、振動板の振動方向に対して異なる� ��向、好適には、振動板の振動方向に対して� ��交する方向に形成された磁気ギャップを有� ��る磁気回路とその磁気回路に沿って振動す� ��ボイスコイル、更にはボイスコイルの振動� ��向を方向変換して振動板に伝える振動方向� ��換部を有するので、前述した一般的なスピ� ��カ装置と比べて、音響放射方向に沿った幅� ��比較的小さい。つまり、薄型スピーカ装置� ��提供することができる。また、ボイスコイ� ��の振動ストロークをスピーカ装置の全高に� ��響しない方向に設定できるので、ボイスコ� ��ルの振動ストロークすなわち振動板の振幅� ��大きくした場合であってもスピーカ装置の� ��型化を達成しやすい。これによって、スピ� ��カ装置の薄型化と大音量化を両立すること� ��可能になる。

 そして、本発明の実施形態では、ボイス� ��イルが直線的に振動するように、ボイスコ� ��ルを静止部に保持する保持部を備えている� ��で、保持部に保持されて直線的に振動する� ��イスコイルの振動が振動方向変換部を介し� ��振動板に伝わり、振動板を効率的に振動さ� ��ることができる。

 更に、静止部に設けた音声信号入力端子� ��入力された音声信号が保持部を介してボイ� ��コイルに入力されるので、ボイスコイルと� ��声信号入力端子とを電気的に接続するリー� ��線がボイスコイルの振動に連なって振動し� ��ボイスコイルの振動に悪影響を与えること� ��排除できる。また、前述したリード線に余� ��を与える空間を設けなくても良いので、静� ��部としてのフレーム内空間のコンパクト化� ��可能になり、スピーカ装置全体の小型化・� ��型化が可能になる。

 ボイスコイルと音声信号入力端子との接� ��配線が保持部と一体に移動することになる� ��で、この接続配線が駆動部における振動部� ��と干渉して異音の発生や配線の断線等が生� ��る不具合を排除できる。

 より具体的には、前記保持部は、導電性� ��属で形成され、前記ボイスコイルの端部又� ��該端部からの引き出し線と電気的に接続さ� ��、前記静止部側の端部で前記音声信号入力� ��子と電気的に接続されていることを特徴と� ��る。これによると、保持部自体を接続配線� ��するので、別途配線を設ける必要がなく、� ��持部の静止部側或いはボイスコイル側への� ��部接続が接続配線の電気的な接続を兼ねる� ��で、製造工程を簡略化することができる。� ��た、金属製部材によって振動方向以外には� ��い剛性を持たせることができるので、ボイ� ��コイルの振動を確実に規制することができ� ��。

 また、前記保持部は、前記ボイスコイル� ��振動方向に沿った一方向の弾性変形を許容� ��て他の方向への変形を規制した湾曲板状部� ��であることを特徴とする。これによると、� ��曲板状部材の湾曲方向に沿っては弾性的な� ��形がなされるが、それと直交する方向には� ��い剛性を持たせることができる。これによ� ��と、簡単な加工部材で精度良くボイスコイ� ��の振動方向を直線的に規制することができ� ��。

 また、前記保持部は、前記ボイスコイル� ��左右対称に保持していることを特徴とする� ��これによると、直線的に振動するボイスコ� ��ルを傾斜やローリングが生じることなく安� ��して保持することが可能になる。

 また、左右の前記保持部が一体化されて� ��記ボイスコイル端縁の一辺を保持している� ��とを特徴とする。これによると、ボイスコ� ��ルの振動方向と直交する方向に高い剛性を� ��す保持部の特性を利用して、ボイスコイル� ��端縁の一辺を補強することができ、振動時� ��ボイスコイルの変形や破損を抑止し、スピ� ��カ装置の耐久性を向上させることができる� ��

 また、前記振動方向変換部は、前記ボイ� ��コイルの振動と前記静止部から受ける反力� ��よって前記ボイスコイルと前記振動板との� ��に形成されたリンク部分を角度変換させる� ��ンク機構を備えることを特徴とする。これ� ��よると、ボイスコイルの振動は静止部から� ��反力を受けながら確実に振動板に伝達され� ��ことになり、ボイスコイルの振動方向と振� ��板の振動方向が異なる場合であっても、良� ��な振動の伝達効率を得ることができ、スピ� ��カ装置の良好な再生効率を得ることができ� ��。特に、ボイスコイルの振動を確実に振動� ��に伝えることで高音域の良好な再生特性を� ��ることが可能になる。

 また、前記フレームは平面状の底面を有� ��、前記振動板は前記フレームの底面に沿っ� ��平面的に支持され、前記磁気ギャップは前� ��フレームの底面に沿って形成され、前記振� ��方向変換部は前記フレームの底面からの反� ��により当該底面と交差する方向に前記振動� ��を振動させることを特徴とする。これによ� ��と、スピーカ装置全体をフレームの底面に� ��った平面的な形状にすることができ、全体� ��な装置の薄型化が可能になる。

 また、前記磁気回路は、互いに逆方向の� ��場が形成される一対の磁気ギャップを有し� ��前記ボイスコイルは、平面状に形成されて� ��前記一対の磁気ギャップで逆方向に電流が� ��れるように環状に形成されることを特徴と� ��る。これによると、平面状のボイスコイル� ��一対の磁気ギャップを利用して高い駆動力� ��平面的に振動させることができ、ボイスコ� ��ルの平面的な剛性を高めることで、揺らぎ� ��比較的小さい直線的な振動が可能になる。� ��に、前述した平面状のフレーム底面を有す� ��ものでは、フレーム底面上の薄い空間をボ� ��スコイルの振動スペースにすることができ� ��厚さ方向のスペース効率を向上させること� ��できる。

 また、前記駆動部を一対設け、前記振動� ��向変換部を互いに略左右対称に対向配置し� ��ことを特徴とする。対向するボイスコイル� ��振動を逆向きに同期させることで、一対の� ��動部の駆動力を加えて一つの振動板を振動� ��せることができ、薄型・小型化したスピー� ��装置であっても高い駆動力を得ることがで� ��る。

 以下、図面に基づいてより具体的に説明� ��る。図2~図9は、本発明の実施形態に係るス� ��ーカ装置の基本構成を示した説明図である� ��図2(a)が平面図(振動板は仮想線で示し、振� �板を除いた状態を示している)、図2(b)が図2(a )におけるA-A断面図(振動板を含む)、図3~図9は 駆動部を示した説明図(図3が組立斜視図、図4 が分解斜視図、図5が断面図、図6が振動方向� ��換部の動作を示した説明図、図7~図9がボイ� ��コイルの保持機構の具体例を示した説明図) である。以下の説明において、音響放射方向 (SD)をZ軸方向と規定し、スピーカ装置の長手� ��向をそのZ軸方向に直交するX軸方向、Z軸方� ��とX軸方向に直交する方向をY軸方向と規定� �ている。

 本発明の実施形態に係るスピーカ装置1は 、振動板2と、振動板2を振動方向に沿って振� ��自在に支持する静止部100と、静止部100に設� ��られ、音声信号によって振動板2に振動を与 える駆動部4とを備えている。静止部100は、� �動板2及び駆動部4等の振動を支持する部位の 総称であって、ここでは、フレーム3、フレ� �ム3の機能を兼ねた後述するヨーク部、取り� ��けユニット等が静止部100にあたる。静止部1 00は、それ自体が完全に静止していることを� ��図するわけではなく、それ全体が駆動部4の 振動の影響を受けて、或いは他の力を受けて 、振動するものであってもよい。振動板2は� �の外縁がエッジ5を介して静止部100であるフ� ��ーム3の外周縁部3Aに支持されている。この� ��ッジ5の機能によって振動板2は基本的にZ軸� ��向にのみ振動方向が規制されている。音声� ��号が駆動部4に加えられると駆動部4が駆動� �、その駆動によって生じる振動が振動板2に� ��えられる。

 駆動部4は、磁気回路40とボイスコイル60� �振動方向変換部7とを備えており、ボイスコ� ��ル60が磁気回路40の磁気ギャップ40Gに沿って 一軸方向に振動し、その振動を振動方向変換 部7が方向変換して振動板2に伝える。図示の� ��では、X軸方向に沿ってボイスコイル60が振� ��し、それと直交するZ軸方向に振動板2が振� �可能に配置されており、振動方向変換部7は� ��ボイスコイル60のX軸方向の振動を自身の変� ��する斜設角度に変換して、振動板2をZ軸方� �に振動させている。

 磁気回路40は、振動板2の振動方向(例えば Z軸方向)とは異なる方向(例えばX軸方向)に沿� ��て磁気ギャップ40Gを形成している。図示の� ��では、振動板2の振動方向と直交する方向に 沿って磁気ギャップ40Gを形成しているが、特 にそれに限定されるものではなく、所定の角 度をなす方向に沿って磁気ギャップ40Gを形成 しても良い。

 ボイスコイル60は、音声信号が入力され� �導線を巻き回して平板状に形成され、それ� �身が静止部100に振動自在に配置されるか、� �いはボイスコイル支持部6を介して静止部100� ��振動自在に配置される。ボイスコイル支持� ��6は、保持部(ダンパ)8によって振動方向が直 線的に規制され、磁気ギャップ40Gに沿った方 向のみの移動が許容されており、ボイスコイ ル60に音声信号が入力されると、磁気ギャッ� ��40G内のボイスコイル60にローレンツ力が作� �して、ボイスコイル60と一体に振動する。

 振動方向変換部7は、ボイスコイル60の振� ��を方向変換して振動板2に伝えるものである 。この振動方向変換部7は、後述するような� �イスコイル60又はボイスコイル支持部6と振� �板2との間で角度変更自在に斜設される剛性� ��リンク部分と、リンク部分の両端に形成さ� ��る関節部分とを備えており、ボイスコイル� ��持部6の振動と静止部(本実施形態ではフレ� �ム3)から受ける反力によってボイスコイル支 持部6と振動板2との間に形成されたリンク部� ��(第1のリンク部分)70の角度を変換させる。

 保持部8は、ボイスコイル60が直線的に振� ��するように、ボイスコイル60又はボイスコ� �ル支持部6を静止部100となるフレーム3に保持 するものである。この実施形態では保持部8� �音声信号をボイスコイル60に伝達する伝達経 路を形成しており、静止部100となるフレーム 3に設けた音声信号入力端子9に入力された音� ��信号が保持部8を介してボイスコイル60に入� ��されている。

 このような本発明の実施形態によると、� ��えば音声信号発生源からフレーム3に備えた 音声信号入力端子9に音声信号が送られ、更� �音声信号入力端子9から保持部8を介してボイ スコイル60に音声信号が入力されると、振動� ��2の許容される振動方向とは異なる方向に沿 って形成された磁気ギャップ40Gに沿ってボイ スコイル60又はボイスコイル支持部6が振動す ることになり、この振動が振動方向変換部7� �よって方向変換されて振動板2に伝達される� ��とになって、振動板2を振動させて音響放射 方向SDに音声信号に応じた音が放射される。

 この際、磁気ギャップ40Gの方向を振動板2 の振動方向及びスピーカ装置1の厚さ方向に� �差させているので、磁気回路40の駆動力或い は、ボイスコイル60又はボイスコイル支持部6 の振動ストロークを大きくすることが直接的 にスピーカ装置1の厚さ方向(Z軸方向)の大き� �に影響を与えない。よって、大音量化を図� �ながらスピーカ装置1の薄型化を実現するこ� ��が可能になる。また、構造的にはボイスコ� ��ル60又はボイスコイル支持部6の振動ストロ� ��クよりスピーカ装置1の厚さを薄くすること も可能になり、薄型化が実現しやすい構造に なっている。

 また、振動方向変換部7は、機械的なリン ク機構によってボイスコイル60又はボイスコ� ��ル支持部6の振動方向を変換して振動板2に� �えているので、振動の伝達効率が高い。更� �、リンク部分70の角度変換が静止部100となる フレーム3からの反力を受けて行われるので� �より確実にボイスコイル60又はボイスコイル 支持部6からの振動を振動板に伝えることが� �きる。これによって、スピーカ装置1の良好� ��再生効率を得ることができ、特に、ボイス� ��イル60の振動を確実に振動板2に伝えること� ��高音域の良好な再生特性を得ることが可能� ��なる。

 更には、静止部100となるフレーム3に設け た音声信号入力端子9に入力された音声信号� �保持部8を介してボイスコイル60に入力され� �ので、ボイスコイル60と音声信号入力端子9� �を電気的に接続するリード線がボイスコイ� �60の振動に連なって振動してボイスコイル60� ��振動に悪影響を与えることを排除できる。� ��た、前述したリード線に余長を与える空間� ��設けなくても良いので、フレーム3内空間の コンパクト化が可能になり、スピーカ装置全 体の小型化・薄型化が可能になる。

 以下、本実施形態に係るスピーカ装置1の 各構成要素について詳細に説明する。

 [静止部100(フレーム3)]静止部100は、振動板2� ��振動方向に沿って振動自在に支持すると共� ��駆動部4を内部で支持している。また、静止 部100としてのフレーム3は振動方向変換部7の� ��ンク機構の一部を支持してリンク機構の動� ��に対してフレーム3からの反力を加える。こ のようなフレーム3は平面状の底面31Aを有し� �いることが望ましい。
 また、フレーム3は、ボイスコイル60又はボ� ��スコイル支持部6に対し静止している状態に て配置されている静止部100でもある。なお、 ここでいう静止部100は、完全に静止している 状態を意図するものではなく、例えば、振動 板2を支持できる程度に静止していればよい� �この静止部100には、スピーカ装置1を駆動す� ��際に生じる振動が伝搬し、振動が静止部100� ��体に生じていても構わない。また、静止部1 00は後述する磁気回路40を機械的に一体とな� �て配置されていればよく、フレーム3は磁気� ��路40に支持されているとも言えるので、フ� �ーム3は静止部100になり、また、磁気回路40� �体又は磁気回路40の構成部材、或いは磁気回 路40にて支持されている部材が静止部100に成� ��うる。

 図2に示したフレーム3は、音響放射方向(S D)から視認すると、平面形状が矩形状に形成� ��れており、断面形状が凹形状に形成されて� ��る。図示のように、フレーム3は、詳細には 、平面形状が矩形状の底板部31と、底板部31� �外周部から音響放射方向(SD)に向かって立設� ��れる矩形状の筒状部32とを有し、上部に開� �部30が形成されている。また、底板部31上に� ��磁気回路40が配置され、筒状部32の上端部に はエッジ5の外周部が接着剤などにより接合� �れ、開口部30にはエッジ5を介して支持され� �振動板2が配置されている。図示の例では、� ��状部32の上端部には、内側に向かって延在� �た平坦な外周縁部3Aが形成されており、この 外周縁部3Aにエッジ5が接合されている。フレ ーム3の形成材料としては、例えば樹脂、金� �などの公知の材料を採用することができる� �また、フレーム3の代わりに、後述する磁気� ��路4を構成するヨーク部41が前述のフレーム3 と同形状を備え、エッジ5等を支持するよう� �しても構わない。

 また、図2(b)に示すように、フレーム3は� �えば側面部や底面部に孔部33が形成されてい る。この孔部33は、例えば通気孔として機能� ��る。例えば通気孔を設けない場合、スピー� ��駆動時に、振動板2の振動に伴い、振動板2� �フレーム3により囲まれた空間の空気がバネ� ��を帯びて、振動板2の振動が低減する場合が ある。これに対して、図示の例では、孔部33� ��設けられているので、そのような振動板2の 振動低減を抑止することができる。また、こ の孔部33は磁気回路40やボイスコイル60の熱を 放熱するように機能する。また、フレーム3� �は音声信号入力端子9が設けられている。こ� ��音声信号入力端子9には、例えばスピーカ装 置外部に設けられた、アンプ、イコライザ、 チューナ、放送受信機、テレビジョンなどの 音声信号発生源と電気的に接続する信号線が 接続されている。

 [振動板2]振動板2は、図2(b)に示すように� �振動方向(Z軸方向)に沿って振動自在にフレ� �ム3に支持されている。振動板2は、スピーカ 駆動時、音響放射方向(SD)に音波を放射する� �また、振動板2は、エッジ5を介してフレーム 3に支持されており、振動方向以外の方向、� �細にはX軸方向やY軸方向に沿った移動は、エ ッジ5により規制されている。このエッジ5と� ��動板2は一体形成されてもよい。

 振動板2の形成材料としては、例えば、樹 脂系材料、金属系材料、紙系材料、セラミッ クス系材料、複合材料などを採用することが できる。振動板2は、例えば剛性を有するこ� �が好ましい。振動板2は、例えば平板形状、� ��ーム形状、コーン形状などの規定形状に形� ��することができる。図示の例で振動板2は平 板形状に形成されており、また、フレーム3� �平面状の底面31Aに沿って支持されている。� �型化の実現を課題とする本発明の実施形態� �しては、平板形状の振動板2が特に好ましい� ��また、振動板2は、音響放射方向(SD)から視� �した形状(平面形状)が、矩形状、楕円形状、 円形状、多角形状など、規定形状に形成する ことができる。図示の例では、振動板2は平� �形状が矩形状に形成されている。

 振動板2は、振動自在にフレーム3に支持� �れており、振動板2の背面側(音響放射方向と は逆側)における振動板2とフレーム3とで囲ま れる空間が音響放射方向に対して遮断されて いるので、振動板2の背面側から発せられる� �波が音響放射方向に向けて放射されるのを� �止でき、振動板2の前面側(音響放射面)から� �せられる音波と干渉することを抑止するこ� �ができる。

 [エッジ5]エッジ5は、振動板2とフレーム3� ��間に配置され、内周部が振動板2の外周部を 支持するとともに、外周部がフレーム3に接� �することにより、振動板2を規定位置に保持� ��る。詳細には、エッジ5は、振動板2を振動� �向(Z軸方向)に沿って振動自在に支持すると� �もに、振動方向に直交する方向には制動す� �。図示のエッジ5は、音響放射方向から視認� ��た場合、リング形状に形成されている。エ� ��ジ5は、図2(b)に示すように、断面形状が規� �形状、例えば凸形状、凹形状、波型形状な� �に形成されている。本実施形態ではエッジ5� ��、音響方向に凹形状に形成されている。エ� ��ジ5は、例えば、皮,布,ゴム,樹脂,それらに� �止め加工を施したもの、ゴム、樹脂や発泡� �脂などを規定の形状に成形した部材等を採� �することができる。

 [磁気回路40]磁気回路40は、フレーム3に内 に配置されている。図示の磁気回路40は、図2 (b)に示すように、フレーム3に収容されてお� �、フレーム3の平面状の底面31Aに沿って磁気� ��ャップ40Gが形成されている。磁気回路40と� �ては、例えば、内磁型磁気回路、外磁型磁� �回路、等を採用することができる。

 磁気回路40の具体的な構造としては、図4� ��び図5に示すように、ヨーク部41、および磁� ��42を有する。図示の磁気回路40は、複数の磁 石42A~42Dを有する。この磁気回路40では、磁石 42が、磁気ギャップ40Gの磁場の方向に沿った� ��側に設けられている。例えば磁気ギャップ4 0Gは、ボイスコイル60がX軸方向に沿って規定� ��囲内で移動することができるようにX軸方向 に沿って形成されている。

 ヨーク部41は、下側平坦部41A、上側平坦� �41B、および支柱部41Cを有する。下側平坦部41 Aと上側平坦部41Bは規定間隔をあけて略平行� �配置されており、中央部には、支柱部41Cが� �側平坦部41Aおよび上側平坦部41Bに対して略� �交する方向へ延在するように形成されてい� �。

 磁気ギャップ40Gの磁場中のボイスコイル6 0に音声信号(電流)が流れた場合、フレミング 左手の法則により、磁場の方向および電流の 方向それぞれに直交する方向に沿ってローレ ンツ力が生じる。本実施形態に係るスピーカ 装置1は、振動板2の振動方向と異なる規定方� ��、詳細には、振動板2の振動方向(Z軸方向)に 対して直交する方向(X軸方向)に沿って、ボイ スコイル60にローレンツ力が生じて、ボイス� ��イル60がX軸方向に沿って振動するように、� ��イスコイル60および磁気回路40が構成されて いる。平坦部41A,41Bには磁石42A~42Dが配置され� ��磁石42Aと磁石42Cとで一つの磁気ギャップ40G1 が形成され、磁石42Bと磁石42Dとでもう一つの 磁気ギャップ40G2が形成されている。この一� �の磁気ギャップ40G1と磁気ギャップ40G2は、平 面的に並べて形成され、互いに逆方向の磁場 が形成されるようになっている。

 一方、本実施形態に係るリング状のボイ� ��コイル60は、音響放射方向(SD)から視認した� ��合、平面形状が略矩形状に形成されており� ��Y軸方向に沿って形成された直線部60A,60Cと� �X軸方向に沿って形成された直線部60B,60Dによ り構成されている。ボイスコイル60の直線部6 0A,60Cは、磁気回路40の磁気ギャップ40G内に配� ��され、磁場の方向がZ軸方向に沿うように規 定されている。ボイスコイル60の直線部60B,60D には磁場を印加しないほうが好ましい。また 、直線部60B,60Dに磁場が印加されている場合� �も、その直線部60B,60Dに生じるローレンツ力� ��互いに相殺するように構成されている。

 また、本実施形態に係るボイスコイル60� �、薄型の平板形状に形成されており、巻き� �を比較的多くすることで、磁気ギャップ40G� �の部分を比較的大きくすることができ、ス� �ーカ駆動時、比較的大きな駆動力を得るこ� �ができる。

 そして、本実施形態に係る磁気回路40は� �図5に示すように、ボイスコイル60の直線部60 Aにかかる磁場の向きが、直線部60Cに係る磁� �の向きに対して逆向きとなるように、複数� �磁石42A~42Dが着磁されている。また、ボイス� ��イル60の直線部60A,直線部60Cそれぞれには逆� ��きに音声信号が流れるように、ボイスコイ� ��60は環状に形成されている。

 このようなスピーカ装置1では、ボイスコ イル60に音声信号が入力されると、直線部60A� ��生じるローレンツ力と、直線部60Cに生じる� ��ーレンツ力が同一方向となり、例えば直線� ��60A,60Cのいずれか一方のみに磁場を印加して いる構成と比較して、駆動力が2倍となって� �る。このため、このような構成の磁気回路40 とボイスコイル60では、比較的薄型に構成す� ��ことができ、かつ比較的大きな駆動力を得� ��ことができる。

 [ボイスコイル60及びボイスコイル支持部6 ]ボイスコイル支持部6は、前述したボイスコ� ��ル60を備えるとともに、振動板2の振動方向� ��対して異なる方向に沿って移動自在に形成� ��れている。図示の例では、フレーム3の平面 状の底面31Aに沿って形成された磁気ギャップ 40Gに沿って振動自在に配置されている。更に 詳細には、本実施形態に係るボイスコイル支 持部6は、X軸方向に沿ってのみ移動自在に形� ��されており、それ以外の方向には移動が規� ��されている。

 また、ボイスコイル支持部6は、磁気回路 40の磁気ギャップ40G内にボイスコイル60が配� �されるとともに、ボイスコイル60から移動方 向に沿って磁気ギャップ40G外まで延出した形 状の平面状の絶縁部材61を有する。また、ボ� ��スコイル支持部6は、開口部62が形成されて� ��り、その開口部62の外周に沿ってボイスコ� �ル60が備えられている。このような構造のボ イスコイル支持部6は、絶縁部材61の内部にボ イスコイル60が埋め込まれた構造にすること� ��できるので、これによってボイスコイル60� �強度を補強することができ、ボイスコイル60 の歪みを低減することができる。

 図示の例では開口部62は、磁気回路40の支 柱部41Cに遊嵌されており、この状態でボイス コイル支持部6の移動範囲が規制されている� �具体的には開口部62は矩形状に形成されてお り、ボイスコイル支持部6の移動方向に沿っ� �両辺の間隔が、支柱部41Cの幅と略同じ大き� �又は大きく形成されており、移動方向に直� �する方向の両辺の間隔は、ボイスコイル支� �部6の移動範囲に対応して比較的大きく形成� ��れている。

 [振動方向変換部7]振動方向変換部7は、ボ イスコイル支持部6の振動と静止部100として� �フレーム3から受ける反力によってボイスコ� ��ル支持部6と振動板2との間に形成されたリ� �ク部分(第1のリンク部分)70を角度変換させる リンク機構を備える。具体的には、図2及び� �3に示した例では、一端をボイスコイル支持� ��6との関節部70Aとし、他端を振動板2との関� �部70Bとする第1のリンク部分70と、一端を第1� ��リンク部分70の中間部との関節部71Aとし、� �端をフレーム3との関節部71Bとする第2のリン ク部分71とを有し、第1のリンク部分70と第2の リンク部分71をボイスコイル支持部6の振動方 向(例えば、X軸方向)に対して異なる方向に傾 斜配置している。

 ここでいうリンク部分とは、リンク機構� ��形成するための一部であって、基本的には� ��形しない(剛性を有する)部分で、その両端� �関節部を有する。この関節部は二つの部材� �回転可能に接合することによって形成する� �ともできるし、一つの部材を任意の角度に� �折自在にした屈折箇所として形成すること� �できる。図2(b)に示した例では、関節部71Bは� ��静止部100となるフレーム3の底面31A上に突出 して形成された支持部34上に形成されている� ��また、後述するように、静止部100として、� ��レーム3の代わりにヨーク部41であってもよ� ��、ヨーク部41が静止部100である場合には、� �述の支持部34はヨーク部41上に配置される。

 図2及び図3に示した例では、第1のリンク� ��分70,第2のリンク部分71,関節部70A,70B,71A,71Bに よってリンク機構が形成されている。この例 では第2のリンク部分71とフレーム3との関節� �71Bが位置変位しない関節部であって、他の� �節部70A,70B,71Aは位置が変位する関節部になっ ている。これによって、全体のリンク機構は 関節部71Bにおいてフレーム3からの反力を受� �る構造になっている。このリンク機構では� �関節部70Aがボイスコイル支持部6の振動によ� ��てX軸方向に移動すると、関節部70BはZ軸方� �に沿って移動することになり、ボイスコイ� �支持部6の振動を方向変換して振動板2に伝え る。

 本発明の実施形態に係る振動方向変換部7 は、線状の屈折部を有する板状部材によって 形成することができ、この屈折部を前述した リンク機構の関節部にすることができる。す なわち、図示の例では、第1のリンク部分70及 び第2のリンク部分71を板状部材によって形成 し、リンク機構の関節部70A,70B,71A,71Bを線状の 屈折部によって形成することができる。これ によると、振動板2との接合部分を線状に接� �することができるので、平面状の振動板2に� ��して幅方向に沿って均一に振動を加えるこ� ��ができ、振動板全体を略同位相で振動させ� ��ことが可能になる。すなわち、分割振動の� ��生を抑えて特に高音域側の再生が可能にな� ��。また、各リンク部分は剛性を有するので� ��固有振動モードでの振動が発生しにくく、� ��ンク部分のたわみ振動等が振動板2の振動へ 悪影響を与えるのを抑止し、音響特性が低減 することを抑止できる。

 本実施形態に係る振動方向変換部7は、図 示はしていないが、例えば通気孔を形成して も良い。通気孔は、スピーカ振動時の振動板 2とフレーム3で囲まれる空間の空気圧の局所� ��な変動を低減することができ、空気圧によ� ��振動方向変換部7の制動を抑止する。また、 通気孔によって例えばリンク部分に中抜きが 形成されて、リンク部分を軽量化できるので 、これによって高域再生が可能になる。また 、振動方向変換部7の軽量化は特に再生特性� �広域化や、所定の音声電流に対する音波の� �幅及び音圧レベルを大きくすることに有効� �ある。また、リンク部分に通気孔を形成す� �ことで、リンク部分に作用する空気圧(制動� ��)を比較的小さくすることができる。

 また、振動方向変換部7は、屈折部で繋が った一体部品からなるようにしてもよい。こ の場合は、複雑なリンク機構を形成する振動 方向変換部7を即座にボイスコイル支持部6や� ��動板2に接合することができ、装置の組立性 が良好になる。また、振動方向変換部7は例� �ばボイスコイル支持部6や振動板2と一体に形 成することも可能である。

 図6は、本発明の実施形態に係るスピーカ 装置1の動作を説明するための説明図である� �詳細には、図6(b)は振動板2が基準位置に位置 した状態の振動方向変換部7の状態、図6(a)は� ��動板2が基準位置に対して音響放射側に変位 している状態の振動方向変換部7の状態、図6( c)は振動板2が基準位置に対して音響放射側に 対して反対方向に変位している状態の振動方 向変換部7の状態を示している。

 前述したように、関節部71Bが唯一位置変� ��しない関節部であり、これがフレーム3に対 して支持され、フレーム3からの反力をリン� �機構に付与している。これによって、ボイ� �コイル支持部6が基準位置X0からX軸方向にX1� �け移動すると、図6(a)に示すように、異なる� ��向に傾斜配置している第1のリンク部分70と� ��2のリンク部分71の角度がほぼ同角度立ち上� ��ることになり、関節部71Bでフレーム3からの 反力を受けて関節部70Bは確実に振動板2を基� �位置Z0からZ軸方向にZ1だけ押し上げる。また 、ボイスコイル支持部6が基準位置X0からX軸� �逆方向にX2だけ移動すると、図6(c)に示すよ� �に、第1のリンク部分70と第2のリンク部分71� �角度がほぼ同角度下がることになり、関節� �71Bでフレーム3からの反力を受けて関節部70B� ��確実に振動板2を基準位置Z0からZ軸と逆方向 にZ2だけ押し下げる。

 ここで、関節部70Aから関節部71Aまでのリ� ��ク部分の長さaと関節部71Aから関節部70Bまで のリンク部分の長さbと関節部71Aから関節部71 Bまでのリンク部分の長さcを等しくして、ボ� ��スコイル支持部6の移動方向の直線上に関節 部70Aと関節部71Bを配置していることが好まし い。このようなリンク機構はスコットラッセ ルの機構として知られており、関節部70A,70B,7 1Bは関節部71Aを中心として直径が第1のリンク 部分70の長さ(a+b=2a)の円周上にある。すなわ� �、関節部70A,71B,70Bのなす角は常に直角になる 。これによって、ボイスコイル支持部6をX軸� ��向に移動させると、第1のリンク部分70と振� ��板2との関節部70Bは常にX軸と垂直なZ軸に沿� ��て移動することになり、ボイスコイル支持� ��6の振動方向をそれとは垂直方向に変換して 振動板2に伝えることができる。

 [保持部(ダンパ)8]保持部8は、ボイスコイ� ��支持部6が磁気回路40に接触しないように、� ��イスコイル支持部6を磁気ギャップ40G内の規 定位置に保持するとともに、ボイスコイル支 持部6を振動方向(X軸方向)に沿って移動自在� �支持している。この保持部8は、ボイスコイ� ��支持部6の振動方向と異なる方向、例えばZ� �方向やY軸方向には、ボイスコイル支持部6が 移動しないように規制している。

 図7~図9は、保持部8によるボイスコイル支 持部6の保持機構の具体例を示した説明図で� �る。保持部8は、例えば、導電性金属で形成� ��れ、ボイスコイル支持部6側の端部でボイス コイル60の端部又は該端部からの引き出し線6 0P,60Qと電気的に接続され、フレーム3側の端� �で音声信号入力端子9と電気的に接続されて� ��る。前述したように保持部8自体を導電性金 属からなる振動配線にしても良いし、保持部 8が配線基板(基板上に例えば線状の配線が形� ��されているもの)になっていてもよい。

 図示の例では、保持部8は、ボイスコイル 支持部6の振動方向に沿った一方向の変形を� �容して他の方向への変形を規制した湾曲板� �部材であり、ボイスコイル支持部6を略左右� ��称に保持している。図7の例では、保持部8� �両端部は、一端が接続部8Aによってボイスコ イル支持部6側に取り付けられており、他端� �接続部8Bでフレーム3側に取り付けられてい� �。接続部8A,8Bは樹脂等の絶縁体で構成されて おり、ボイスコイル60から引き出された引き� ��し線60P,60Qは、保持部8と半田等を用いて電� �的に接続されており、保持部8は音声信号入� ��端子9と電気的に接続されている。

 また、この接続部8A,8Bは電気的な接続端� �を形成していてもよく、接続部8Aがボイスコ イル60の端部又はその端部から引き出された� ��き出し線60P,60Qに接続され、接続部8Bが音声� ��号入力端子9と電気的に接続されていてもよ い。

 従来のスピーカ装置に使用されるリード� ��は、スピーカ装置を駆動する際、振動する� ��で、リード線がスピーカ装置を構成する部� ��、例えばフレーム3Jに接触することを抑止� �べく、所定の空間内にてリード線を引き回� �必要があり、スピーカ装置の薄型化を阻害� �る一つの要因となっている。しかし、図7の� ��のように、ボイスコイル支持部6上に引き出 し線60P、60Qが形成されることで、引き出し線 60P、60Qを引き回すための所定の空間を設ける 必要がなく、スピーカ装置1を薄型化するこ� �が可能となる。

 接続部8Bには、外部からの配線を取り付� �るための複数の溝部が形成されている。接� �部8Bには、保持部8の他端が取り付けられて� �り、ボイスコイル支持部6が基本的にX軸方向 に振動するよう、接続部8Bは保持部8をフレー ム3に支持している。また、引出線60P、60Qが� �電性の保持部8まで延びて、電気的に接続さ� ��ることで、引出線60P、60Qと保持部8とが断線 することを抑止でき、スピーカ装置1の信頼� �を向上させることができる。

 湾曲板状部材である導電性金属からなる� ��持部8は、保持部8の変形によってX軸に沿っ� ��方向にボイスコイル支持部6の移動を許容し 、Z軸に沿った方向に関しては湾曲板状部材� �高い剛性によって移動を規制している。し� �がって、ボイスコイル支持部6はZ軸方向には フレーム3に対して常に所定の高さが保持さ� �ている。また略左右対称に保持部8を設ける� ��とで、ボイスコイル支持部6のY方向の動き� �対しては保持部8の弾性力による釣り合い状� ��にあり、これもフレーム3に対して所定の位 置に保持されている。

 図8に示す例では、左右の保持部が一体化 されてボイスコイル支持部6端縁の一辺6aを保 持している(図7に示す例と同一箇所は同一符� ��を付して重複説明を省略する)。すなわち、 左右の保持部を一体化した一体保持部80を備� ��ている。一体保持部80は、波形に形成され� �板状部材であり、ボイスコイル支持部6の一� ��6aに沿ったスリット80Bが形成されており、� �のスリット80Bに前述した一辺6a全体が保持さ れている。また一体保持部80の両端80A,80Aはフ レーム3に接続されている。これによって、� �形の形成された一体保持部80のZ軸に沿った� �向の剛性によって、ボイスコイル支持部6の� ��形や破損を抑止している。

 図9(同図(A)が背面斜視図、同図(B)が正面� �視図)に示す例では、取り付けユニット81を� �してボイスコイル支持部6がフレームに取り� ��けられており、連結ユニット82を介してボ� �スコイル支持部6と振動方向変換部7とが連結 されている。この例では、ボイスコイル支持 部6の振動方向一端縁6b(X軸方向先端部分)に連 結ユニット82が取り付けられ、その連結ユニ� ��ト82の左右両側にそれぞれ保持部8,8の内端8a ,8aが取り付けられ、取り付けユニット81のX軸 方向先端部に備えられた音声信号入力端子9� �保持部8,8の外端8b,8bが接続されている。また 、引き出し線60P,60Qの端子部60P1,60Q1がボイス� �イル支持部6上に形成され、その端子部60P1,60 Q1と前述した保持部8の内端8a,8aが電気的に接� ��されている。

 更には、ボイスコイル支持部6のX軸方向� �方部分は、左右両端に一体保持部80の外端80a ,80aが接続され、一体保持部80の中央部80bが取 り付けユニット81のX軸方向後端に設けられた 取り付け端部81Aに接続されている。具体的に は、ボイスコイル支持部6における振動方向� �端縁(一辺6a)の両側端には、一体保持部80に� �けて凸状の突起部(支持部)6a1,6a1が形成され� �一体保持部80の両側端部80a,80aには突起部6a1,6 a1が支持されるスリット(被支持部)80a1,80a1が� �成され、このスリット80a1,80a1に突起部6a1,6a1� ��挿入されている。そして、この取り付けユ� ��ット81をフレーム3の内部に取り付けるよう� ��している。これによると、各部を取り付け� ��ニット81に取り付けて一体にした後、これ� �まとめてフレーム3に取り付けるので製造時� ��位置決め工程等を簡略化することができ、� ��造時間の短縮化を図ることができる。また� ��一体保持部80がボイスコイル支持部6の幅方� ��に対して外に張り出さないので、幅方向の� ��型化が可能になる。

 取り付けユニット81は、ボイスコイル支� �部6の振動方向に沿った両側縁とボイスコイ� ��支持部6の振動方向他端縁(一辺6a)とを囲む� �うに配置されている。取り付けユニット81の ボイスコイル支持部6の振動方向に沿った両� �縁の外側に位置する接続部83,83に保持部8の� �部が取り付けられ、取り付けユニット81のボ イスコイル支持部6の振動方向他端縁(一辺6a)� ��外側に位置する取り付け端部81Aに左右の保� ��部を一体化した一体保持部80の中央部80bを� �持し、取り付けユニット81を介してボイスコ イル支持部6をフレーム3に取り付けている。� ��た、取り付け端部81Aの内側側面86には、一� �保持部80に向かって凸状の支持部81A1が形成� �れ、一体保持部80の中央には支持部81A1に支� �されるスリット(被支持部)80b1が形成されて� �る。

 取り付けユニット81は、ボイスコイル支� �部6の下方で且つ周囲を囲むように、フレー� ��3上に設けられている。取り付けユニット81� ��、外部からの接続配線が取り付けられる音� ��入力端子9と、保持部8の外端8bが取り付けら れる柱状の接続部(支柱)83と、接続部83からX� �方向後方に延在する腕部84と、腕部84にて支� ��される取り付け端部81Aとを備える。取り付� ��端部81Aは、腕部84にて支持される底面部85と 、底面部85からZ軸方向に延在する内側側面86� ��を備える。内側側面86には、前述したよう� �一体保持部80の中央部80bが取り付けられる。 また、取り付け端部81Aはその断面形状が略く の字状に形成されている。

 前述したように、一体保持部80の中央部80 bのスリット80b1に、取り付け端部81Aの凸状の� ��持部80A1が挿入されることで、一体保持部80� ��フレーム3上で一定の位置にて保持されつつ 、ボイスコイル支持部6をフレーム3に対し支� ��することができる。また、一体保持部80を� �レーム上に設ける際、取り付け端部81Aの凸� �の支持部80A1を利用し、位置決めを行うこと� ��でき、フレーム上の規定の位置に一体保持� ��80を配置することができる。

 図10~図14は、本発明の実施形態における� �動方向変換部の構成例を示したものである� �前述した実施形態と共通する箇所は同一符� �を付して重複説明を省略する。図10(a),(b)及� �図11に示す実施形態はそれぞれ2つの特徴を� �しており、その一つは、振動方向変換部7が� ��ボイスコイル支持部6の振動方向両端に設け られ、両端に設けられた振動方向変換部7の� �ンク部分によって平行リンクが形成されて� �ること、他の特徴は、駆動部4を一対設け、� ��動方向変換部7を互いに左右対称に対向配置 していることである。

 図10(a),(b)に示すスピーカ装置1S,1Tは、そ� �ぞれ、一つの振動板2に対して、左右一対の� ��動部4(R),4(L)を備えており、駆動部4(R),4(L)は� ��右対称に設けられている。つまり、駆動部4 (R)には、磁気回路40(R)とボイスコイル支持部6 (R)が設けられ、ボイスコイル支持部6(R)の振� �板2中心側の端部には第1のリンク部分70(R)と� ��2のリンク部分71(R)が設けられ、ボイスコイ� ��支持部6(R)の外側端部には、一端をボイスコ イル支持部6(R)との関節部72A(R)とし、他端を� �動板2との関節部72B(R)とする外側リンク部分7 2(R)が設けられている。同様に、駆動部4(L)に� ��、磁気回路40(L)とボイスコイル支持部6(L)が� ��けられ、ボイスコイル支持部6(L)の振動板2� �心側の端部には第1のリンク部分70(L)と第2の� ��ンク部分71(L)が設けられ、ボイスコイル支� �部6(L)の外側端部には、一端をボイスコイル� ��持部6(L)との関節部72A(L)とし、他端を振動板 2との関節部72B(L)とする外側リンク部分72(L)が 設けられている。

 そして、図10(a)に示したスピーカ装置1Sは 、ボイスコイル支持部6(R),6(L)の振動板2中心� �端部に設けられる振動方向変換部において� �第1のリンク部分70(R),70(L)の振動板2との関節� ��70Bが共通部となっており、第2のリンク部分 71(R),71(L)のフレーム3との関節部71Bが共通部に なっている。これよって、関節部70B,71A(R),71A( L),71Bによって菱形状のリンク機構が形成され 、ボイスコイル支持部6(R),6(L)の互いにX軸方� �に沿って近接・離間する振動を方向変換し� �振動板2にZ軸方向(音響放射方向)の振動を与� ��る。この場合にも、関節部71Bがフレーム3に 支持されていることで、ボイスコイル支持部 6(R),6(L)の近接・離間振動に対して、第1のリ� �ク部分70(R),70(L)及び第2のリンク部分71(R),71(L) からなるリンク機構がフレーム3からの反力� �受け、この反力によって振動板2を確実にZ軸 方向に振動させている。

 また、一つのボイスコイル支持部6(R)の振 動方向両側に設けられる第1のリンク部分70(R) と外側リンク部分72(R)、或いはボイスコイル� ��持部6(L)の振動方向両側に設けられる第1の� �ンク部分70(L)と外側リンク部分72(L)は、それ� ��れ平行リンクを形成しており、ボイスコイ� ��支持部6(R),6(L)のX方向の移動によって、ほぼ 平行な第1のリンク部分70(R)と外側リンク部分 72(R)、或いは第1のリンク部分70(L)と外側リン� ��部分72(L)がほぼ同じ角度で角度変換するこ� �になる。これによって3箇所の関節部70B,72B(R) ,72B(L)が振動板2の平面状態を維持しながら上� ��動することになり、平面状の振動板2に略同 位相で振動させることが可能になる。これに よって、振動板2の分割振動を抑制すること� �可能になる。この際、一対のボイスコイル� �持部6(R),6(L)の振動は、略同位相・略同振幅� �互いに逆方向に振動することが条件になる� �

 図10(b)に示したスピーカ装置1Tは、関節部 70Bが関節部70B(R)と70B(L)に分離してそれぞれ離 間配置され、関節部71Bが関節部71B(R)と71B(L)に 分離してそれぞれ離間配置されている以外は 、図10(a)に示したスピーカ装置1Sと同様であ� �。したがって、図10(b)に示したスピーカ装備 1Tは図10(a)に示したスピーカ装置1Sと同様の機 能を示すが、スピーカ装置1Tは同時に上下動� ��る4箇所の関節部70B(R),70B(L),72B(R),72B(L)によっ て振動板2が上下動するので、更に振動板2の� ��割振動を抑制することが可能になる。

 図11に示す実施形態は、外側リンク部分� �リンク機構を除いては、図11に示す実施形態 と同様である(図示の例は図10(a)に対応する構 成例を示しているが、同様に外側リンク部分 のみを換えて図10(b)に対応する構成例を実施� ��ることができる。図10との共通部分は同一� �号を付して重複説明を省略する)。同図(a)は� ��体断面図、同図(b),(c)は外側リンク部分とフ レームとの関節部を示した説明図である。こ のスピーカ装置1Uは、外側リンク部分が第1の 外側リンク部分72(R),72(L)と第2の外側リンク部 分73(R),73(L)を備える。ここでも、略左右対称� ��一対の駆動部4(R),4(L)を備えている。

 図11に示したスピーカ装置1Uでは、一端を ボイスコイル支持部6(R)又は6(L)の外側部分と� ��関節部72A(R)又は72A(L)とし、他端を振動板2と の関節部72B(R)又は72B(L)とする第1の外側リン� �部分72(R),72(L)と、一端を第1の外側リンク部� �72(R)又は72(L)の中間部との関節部73A(R)又は73A( L)とし、他端をフレーム3との関節部73B(R)又は 73B(L)とする第2の外側リンク部分73(R),73(L)とを 備える。図示の例では、関節部73B(R),73B(L)は� �持部35を介してフレーム3に支持されている� �

 第2の外側リンク部分73(R),73(L)とフレーム3 との関節部73B(R),73B(L)について説明すると、� �11(b)に示すように、ボイスコイル支持部6(R)� �は開口部63が形成され、開口部63を介して第2 の外側リンク部分73(R)の端部がフレーム3に支 持部35を介して支持されていてもよいし、同� ��(c)に示すように、第2の外側リンク部分73(R)� ��端部が門型状に形成され、ボイスコイル支� ��部6(R)を跨いで端部がフレーム3に支持部35を 介して支持されていてもよい(図示は右側(R)� �例のみを示したが左側も同様(ほぼ左右対称) である)。

 このような実施形態によると、ボイスコ� ��ル支持部6(R),6(L)外側端部のリンク部分にお� ��ても、フレームからの反力を受けるリンク� ��構を形成することができ、ボイスコイル支� ��部6(R),6(L)の移動に対して、フレーム3からの 反力を利用して第1の外側リンク部分72(R),72(L) を角度変換するので、確実に振動板2を上下� �させることができる。

 また、この実施形態では、第1のリンク部 分70(R),70(L)及び第2のリンク部分71(R),71(L)から� ��るリンク機構が、ボイスコイル支持部6(R),6( L)がX軸方向に沿って移動する際に、常にフレ ーム3からの反力を受けることになるので、� �動板2を上下動(Z軸方向に移動)させるときに� ��動板2から受ける反力によってボイスコイル 支持部6(R),6(L)が上下動することを抑止できる 。これによって、ボイスコイル支持部6(R),6(L) を円滑に振動させることができると共に、こ の振動を円滑に振動板2に伝えることができ� �。

 図12は、本発明の実施形態に係るスピー� �装置の一部を示す説明図である(同図(a)が側� ��図、同図(b),(c)が振動方向変換部の平面図)� �ここでは、ボイスコイル支持部6の振動を方� ��変換して振動板2に伝える振動方向変換部の 他の実施形態を示している。

 この振動方向変換部は、一端をボイスコ� ��ル支持部6との関節部170Aとし、他端を振動� �2との関節部170Bとする第1のリンク部分170と� �一端を第1のリンク部分170の中間部との関節� ��171Aとし、他端をフレーム3との関節部171Bと� ��る第2のリンク部分171と、ボイスコイル支持 部6から一体的に延設されるか又はボイスコ� �ル支持部6の一部からなる第3のリンク部分172 と、振動板2に沿って固着されるか又は振動� �2の一部からなる第4のリンク部分173と、一端 を第3のリンク部分172の端部との関節部174Aと� ��、他端を第4のリンク部分173との関節部174B� �する第5のリンク部分174とを有し、第1のリン ク部分170と第5のリンク部分174及び第3のリン� ��部分172と第4のリンク部分173がそれぞれ平行 リンクを形成している。

 このような振動方向変換部によると、ボ� ��スコイル支持部6の振動によって、関節部170 AがX軸方向の基準位置X0からX1に移動すると、 これによって平行リンクを形成している第3� �リンク部分172と第4のリンク部分173は平行状� ��を維持して、第1のリンク部分170と第5のリ� �ク部分174が立ち上がるように角度変換する� �その際、関節部171Bがフレーム3に支持されて いるので、フレーム3からの反力を受けて第1� ��リンク部分170と第5のリンク部分174の角度変 換が確実に行われ、ボイスコイル支持部6の� �置X0から位置X1への変位を振動板2の位置Z0か� ��位置Z1への変位に確実に変換する。

 同様に、関節部170AがX軸方向の基準位置X0 からX2に移動すると、これによって平行リン� ��を形成している第3のリンク部分172と第4の� �ンク部分173は平行状態を維持して、第1のリ� ��ク部分170と第5のリンク部分174が倒れるよう に角度変換する。その際、関節部171Bがフレ� �ム3に支持されているので、フレーム3からの 反力を受けて第1のリンク部分170と第5のリン� ��部分174の角度変換が確実に行われ、ボイス� ��イル支持部6の位置X0から位置X2への変位を� �動板2の位置Z0から位置Z2への変位に確実に変 換する。

 このような実施形態によると、一つのボ� ��スコイル支持部6のX軸方向の振動が略同位� �・略同振幅で振動する2箇所の関節部170B,174B� ��び第4のリンク部分173におけるZ軸方向の振� �に変換されることになる。これによって、� �動板2は、広い範囲で支持されて略同位相・� ��同振幅の振動が与えられることになるので� ��面積が広い平面的な振動板2に対してボイス コイル支持部6の振動を略同位相で伝達する� �とができる。

 図12(a)に示した振動方向変換部のリンク� �構は、各リンク部分を同図(b),(c)に示すよう� ��板状部材によって形成することができる。� ��関節部分はリンク部分相互を回転可能に接� ��したものであっても良いし、リンク部分相� ��が屈折自在に連結又は一体化しているもの� ��あっても良い。板状部材は、剛性が高く軽� ��の部材が好ましく、繊維強化プラスチック� ��ィルム等を用いることができる。

 図12(b)の例では、第3のリンク部分172,第4� �リンク部分173,第5のリンク部分174をそれぞれ 一対に平行配置しており、第1のリンク部分17 0を二股に形成してその中間部に第2のリンク� ��分171との関節部171Aが形成され、第2のリン� �部分171は、一対に平行配置されている第3の� ��ンク部分172,第4のリンク部分173,第5のリンク 部分174の間に配備されている。

 同図(c)の例では、第3のリンク部分172,第4� ��リンク部分173,第5のリンク部分174が中央に� �置されており、第1のリンク部分170の両側中� ��位置に関節部171Aを設けて第2のリンク部分17 1を中央が延設された第1のリンク部分170の両� ��に形成している。

 このようにリンク部分を1つの板状部材で形 成することで、振動板2を面で支持して振動� �せることができるので、更に振動板2全体を� ��同位相で振動させることができ、分割振動� ��抑制することが可能になる。図12に示した� �施形態は、図10に示した例のように、駆動部 を一対設けて、振動方向変換部を互いに左右 対称に対向配置させることも可能である。こ の場合には、より多くの箇所で振動板2を支� �して略同位相の振動を加えることができる� �で、更に分割振動を抑制することができる� �
 また、リンク部分を複数の板状部材で形成� ��ることもできるが、1つの板部材で形成する ことで製造工程を簡略化することができる。 リンク部分を1つの板状部材で形成する際、1� ��の平板状の板状部材からリンク部分を切り� ��しても構わない。

 図13は、本発明の実施形態に係るスピー� �装置の一部を示す説明図である(同図(a)が側� ��図、同図(b)が斜視図、同図(c)が分解斜視図) 。ここでも、ボイスコイル支持部6の振動を� �向変換して振動板2に伝える振動方向変換部� ��他の実施形態を示している。ここでは、駆� ��部を一対設けて、振動方向変換部を互いに� ��左右対称に対向配置させる場合であって、� ��動方向変換部を一体部品で形成する場合の� ��例を示す。

 この実施形態に係る振動方向変換部は、� ��端をボイスコイル支持部6との関節部270A(R),2 70A(L)とし、他端を振動板2との関節部270B(R),270 B(L)とする一対の第1のリンク部分270(R),270(L)を 有する。また、一端を第1のリンク部分270(R),2 70(L)の中間部との関節部271A(R),271A(L)とし、他� ��をフレーム3(後述する第6のリンク部分275)と の関節部271B(R),271B(L)とする一対の第2のリン� �部分271(R),271(L)を有する。更に、ボイスコイ� ��支持部6から一体的に延設される一対の第3� �リンク部分272(R),272(L)と、振動板2に沿って固 着される第4のリンク部分273とを有する。ま� �、一端を第3のリンク部分272(R),272(L)の端部と の関節部274A(R),274A(L)とし、他端を第4のリン� �部分273との関節部274B(R),274B(L)とする一対の� �5のリンク部分274(R),274(L)を有する。そして、 第4のリンク部分273の両端に第1のリンク部分2 70と振動板2(第4のリンク部分273)との関節部270 B(R),270B(L)を形成し、第2のリンク部分271(R),271( L)とフレーム3(後述する第6のリンク部分275)と の関節部271B(R),271B(L)を第4のリンク部分273と� �ぼ等しい長さの第6のリンク部分275の両端に� ��成する。更には、第1のリンク部分270(R)と第 5のリンク部分274(R)又は第1のリンク部分270(L)� ��第5のリンク部分274(L)が平行リンクを形成し 、第3のリンク部分272(R),272(L)と第4のリンク部 分273がそれぞれ平行リンクを形成する。

 このような振動方向変換部のリンク機構� ��、実質的は、図12に示した実施形態のリン� �機構をほぼ左右対称に対向配置し、その関� �部174Bを離間配置したものと同等である。こ� ��例では、各リンク部分を板状部材によって� ��成し、リンク部分間の各関節部は線状の屈� ��部によって形成してリンク部分相互間が屈� ��部を介して一体的に形成されている。また� ��各関節部の近傍において、各リンク部分の� ��部には傾斜面が形成されている。特に、傾� ��面はリンク部分が関節部において屈折する� ��に、互いに近づき合うリンク部分の側面と� ��逆側の側面に形成されており、リンク部分� ��関節部において効率良く屈折できるように� ��成されている。そして、このようなリンク� ��構を有する振動方向変換部が図13(b)に示す� �うに一体部品になっており、その端部にボ� �スコイル支持部6の接合部200が形成されてい� ��。

 また、この実施形態の振動方向変換部は� ��リンク部分を形成する一つの板状部材全体� ��凸台形状に屈折させて第1のリンク部分270(R) ,270(L)と第4のリンク部分273を形成し、この板� ��部材を部分的に切り出して凹台形状に屈折� ��せて第2のリンク部分271(R),271(L)と第6のリン� ��部分275を形成している。

 更に、この振動方向変換部は、図13(c)に� �すように、2枚の板状部材201,202を貼り合わせ て形成し、一方の板状部材201に第1のリンク� �分270(R),270(L),第2のリンク部分271(R),271(L),第4� �リンク部分273,第6のリンク部分275を形成し、 他方の板状部材202に、第3のリンク部分272(R),2 72(L)と第5のリンク部分274(R),274(L)を形成して� �る。そして、第1のリンク部分270(R),270(L)と第 4のリンク部分273に沿って第3のリンク部分272( R),272(L)と第5のリンク部分274(R),274(L)を形成す� ��と共に、第2のリンク部分271(R),271(L)と第6の� ��ンク部分275に対応する開口202Aが板状部材202 に形成されている。

 このような実施形態では、2つの対向する ボイスコイル支持部6に対して一つの一体部� �の装着のみで振動方向変換部のリンク機構� �形成することができるので、一対の駆動部� �備えたスピーカ装置を形成する場合にも組� �立て作業を簡易に行うことができる。また� �第6のリンク部分275を設けることで、ボイス� ��イル支持部6の対向振動(複数のボイスコイ� �支持部6が互いに逆方向にほぼ同位相で振動� ��ること)に対しては、特に関節部271B(R),271B(L) をフレーム3に取り付けなくても、この関節� �271B(R),271B(L)のフレーム3上での位置が常に一� ��に保持されることになり、これによっても� ��動方向変換部のスピーカ装置への組み込み� ��簡易化することができる。

 そして、リンク機構としては、右側の第1 のリンク部分270(R)と第3のリンク部分274(R)、� �側の第1のリンク部分270(L)と第3のリンク部分 274(L)によって平行リンクが形成されているの で、ボイスコイル支持部6の対向振動に対し� �振動板2に固着される第4のリンク部分273をZ� �方向に沿って安定して平行移動させること� �できる。これによって、平面状の振動板2に� ��して安定した振動を加えることが可能にな� ��。

 図14に示す実施形態は、図13に示した実施 形態の改良例である。図14(a)に示す例では、� ��イスコイル支持部6の対向振動によって曲げ が生じ易いリンク部分に対して凸部210を設け て剛性を高めている。図示の例では、第1の� �ンク部分270(R),270(L),第2のリンク部分271(R),271( L),第3のリンク部分272(R),272(L),第6のリンク部� �275にそれぞれ凸部210が設けられている。ま� �、同図(b)に示す例では、特に強度を必要と� �ないリンク部分において開口部220を設けて� �動方向変換部の軽量化を図っている。図示� �例では、第4のリンク部分273に開口部220が設� ��られている。振動方向変換部の軽量化は特� ��再生特性の広域化や、所定の音声電流に対� ��る音波の振幅及び音圧レベルを大きくする� ��とに有効である。