次に、本発明の実施形態を図1~図11に基づい て説明する。図1は、第1実施形態に係るスト� ��パ装置T1を備えたグラインダ1を示している� ��グラインダ1の基本的構成については本実施 形態において特に変更を要しないが、以下簡 単に説明する。なお、図1において左側を当� �グラインダ1の前側とし、右側を後ろ側とす� ��。
 このグラインダ1は、本体部3と減速ギヤ部4� ��備えている。本体部3は、ほぼ円筒形状の本 体ハウジング5を備えている。本体ハウジン� �5には、駆動源としての電動モータ2が内装さ れている。この本体ハウジング5ひいては本� �部3は、使用者が把持しやすい太さのグリッ� ��部としての機能を併せ持っている。使用者� ��、本体部3の後ろ側に位置して当該本体部3� �把持する。この本体部3の側部には、スライ� ��操作式のメインスイッチ6が配置されている 。当該本体部3を把持した手の指先でこのメ� �ンスイッチ6をスライド操作すると、電動モ� ��タ2が起動する。
 本体部3の前部に減速ギヤ部4が設けられて� �る。電動モータ2の回転出力は、この減速ギ� ��部4により減速されてスピンドル7に出力さ� �る。減速ギヤ部4は、ギヤハウジング8にかさ 歯車列を内装した構成を備えている。このた め、スピンドル7の回転軸線は、電動モータ2� ��回転軸線(機長方向J)に対して側面視直交し� ��いる。
 なお、この明細書では、側面視とは当該グ� ��インダ1の側面を正面にした向き(図1に示す� ��き)をいい、平面視とは当該グラインダ1の� �面を正面にした向き(図1において矢印(4)方向 から見る向き)をいう。
 ギヤハウジング8は、上部8aと下部8bの二体� �造を有しており、それぞれ取り付けねじ9~9� �本体ハウジング5の前端部に結合されている� ��スピンドル7は、ギヤハウジング下部8bから� ��方へ突き出されており、この突き出し部分� ��円形の砥石10が取り付けられている。この� �石10は、平面視時計回り方向に回転する。こ の砥石10の後ろ側(使用者側、図1では右側、� �下同じ)のほぼ半周の範囲は、研削粉等の粉� ��が使用者側へ飛散することを防止するため� ��砥石カバー20で覆われている。この砥石カ� �ー20の詳細が図2~図4に示されている。

 この砥石カバー20は、砥石の後ろ側ほぼ半� �の範囲を覆うカバー本体部21と、このカバー 本体部21の上部に設けられ、前記ギヤハウジ� ��グ8に巻き付いた状態に固定される取り付け バンド部22を備えている。カバー本体部21は� �砥石10の上方を覆う半円形状の部分(半円形� �部21c)と、この半円形状部21cの周囲に沿って� ��けられて砥石10の外周側を遮蔽する半円弧� �状に湾曲した部分(半円湾曲部21d)を備えてい る。半円形状部21cの両端縁部21a,21bは、相互� �ほぼ同一線上に位置している。このカバー� �体部21によって、砥石10の主として後ろ側の� ��分の範囲が覆われて、使用者側(後ろ側)へ� �粉塵等の飛散が防止される。
 取り付けバンド部22をギヤハウジング8に対� ��て固定することにより当該砥石カバー20が� �石10の後ろ側を覆う位置に固定される。図4� �示すように取り付けバンド部22は、帯状鋼板 を円形に湾曲させたもので、その内周側にギ ヤハウジング下部8bの円筒部8c(図5及び図6参� �)が挿入される。取り付けバンド部22の両端� �は、それぞれ外周側へ約90度屈曲されて、相 互に対向する固定ねじ締め付け部22a,22bが形� �されている。一方の固定ねじ締め付け部22a� �はナット23が溶接されている。他方の固定ね じ締め付け部22bには、固定ねじ24の挿通孔22c� ��形成されている。
 上記両固定ねじ締め付け部22a,22bには、それ ぞれ補強板25,26が溶接によって取り付けられ� ��いる。補強板25は、固定ねじ締め付け部22a� �下部とカバー本体部21の上面との間に跨った 状態に取り付けられている。補強板26は、固� ��ねじ締め付け部22bの下部と取り付けバンド� ��22との間に跨った状態に取り付けられてい� �。この補強板25,26によって両固定ねじ締め付 け部22a,22bの外周側への屈曲状態(相互の対向� ��態)が強固に維持され、これにより固定ねじ 24の締め付け状態が維持される結果、取り付� ��バンド部22のギヤハウジング8に対する取り� ��け状態(巻き付き状態)が維持されてその不� �意な緩みが防止されるようになっている。
 固定ねじ締め付け部22a側の補強板25には、� �トッパ突起部27が一体に設けられている。こ のストッパ突起部27は、取り付けバンド部22� �内周側に突き出されている。このストッパ� �起部27の機能については後述する。

 次に、取り付けバンド部22の内周面には、� �ヤハウジング下部8bに対する抜け止めをする ための抜け止め凸部22dが設けられている。図 5及び図6にギヤハウジング下部8bの詳細が示� �れている。ギヤハウジング下部8bの円筒部8c� ��外周面には、上記抜け止め凸部22dが挿入さ� ��る抜け止め凹部8dがその全周にわたって形� �されている。この抜け止め凹部8d内に抜け止 め凸部22dを挿入した状態で取り付けバンド部 22の内周側にギヤハウジング下部8bの円筒部8c が挿入され、この挿入状態で固定ねじ24を締� ��込むことにより当該取り付けバンド部22が� �筒部8cに巻き付いた状態に固定され、これに より当該砥石カバー20がギヤハウジング8に固 定される。
 図5及び図6では省略されているが、ギヤハ� �ジング下部8bの内周側には、スピンドル7を� �転支持するための軸受けあるいは防塵用の� �ールリング等が組み込まれている。このギ� �ハウジング下部8bの中心からスピンドル7が� �方へ突き出す状態に支持されている。
 また、このギヤハウジング下部8bの下面に� �、ストッパ当接部8eが一体に設けられている 。このストッパ当接部8eは、後述する機能を� ��たす範囲で円筒部8cの下面に沿って設けら� �ている。このストッパ当接部8eと前記したス トッパ突起部27が、本実施形態のストッパ装� ��T1を構成している。
 図2及び図3に示すように砥石カバー20のギヤ ハウジング8への取り付け状態において、取� �付けバンド部22に設けたストッパ突起部27が� ��記ストッパ当接部8eに対して円周方向に対� �した状態となる。一方、固定ねじ24を緩める ことにより砥石カバー8は、スピンドル7の軸� ��を中心にして回転させることができ、これ� ��よりカバー本体部21により覆われる砥石10の 範囲(遮蔽範囲)を一定の範囲内で移動させる� ��とができる。

 このため、上記したように固定ねじ24を緩� �て砥石カバー20をスピンドル7の軸線回りに� �転可能な状態としてその砥石10に対する遮蔽 範囲を調整可能となっているものの、その調 整可能な範囲は、図3に示すようにストッパ� �起部27がストッパ当接部8eに当接することに� ��って一定の範囲に規制されている。本実施� ��態の場合、砥石カバー20の位置調整可能な� �囲(基準位置Sからの開き角度θ)は、砥石回転 方向(図2及び図3において反時計回り方向)に� �いて前側となる端縁部21aを、本体部3の機長� ��向Jに対して平面視直交する基準位置S(図2に 示す位置)から、図4中白抜きの矢印で示すよ� ��に同じく砥石回転方向へ60度の開き角度(θ=6 0°)に規制されるようになっている。図3は、� ��石カバー20を最大開き角度60度まで砥石回転 方向に回転させた状態を示している。
 すなわち、基準位置Sから、砥石カバー20を� ��3に示すように砥石10の回転方向(図3では反� �計回り方向、図4では時計回り方向)へ60度回� ��させると、ストッパ突起部27がストッパ当� �部8eの端部に当接してそれ以上の回転が阻止 されることにより、当該砥石カバー20の、砥� ��10の回転方向についての位置調整可能な範� �が規制されるようになっている。
 砥石10の回転方向とは逆方向について、当� �砥石カバー20の基準位置Sからの位置調整範� �が上記ストッパ突起部27及びストッパ当接部 8eによって規制されることはなく、従来通り� ��きな角度範囲で位置調整することにより作� ��の便宜が図られる。すなわち、図2に示す基 準位置Sから砥石カバー20を図示時計回り方向 に回転させて行う位置調整については、砥石 10の回転方向とは反対方向(図2において時計� �り方向)に開くことから粉塵の使用者側への� ��散について影響を及ぼすことが少ない。こ� ��ため、本実施形態ではストッパ突起部27及� �ストッパ当接部8eによる位置調整範囲の規制 がなされず、従って砥石カバー20を基準位置S から砥石回転方向とは反対方向に大きく開い て、作業の便宜を図ることができる。

 以上のように構成した本実施形態の砥石カ� ��ー20によれば、砥石10の回転方向についての 基準位置Sからの位置調整範囲(開き角度θ)が� ��大で60度に規制されることから、使用者が� �って開き角度を大きくし過ぎることがなく� �従って作業に伴う粉塵の使用者側への飛散� �未然に防止することができる。
 また、固定ねじ24を強固に締め付けて砥石� �バー20を固定しておけば、砥石10の回転に伴� ��、研削片等が万一飛散して砥石カバー20に� �突しても当該砥石カバー20は位置ずれするこ とはない。しかし、その場合、砥石カバー20� ��取り付けバンド部22が必要以上にギヤハウ� �ング8の円筒部8cを締め付けてしまう結果、� �ピンドル7を支えているベアリング(図示省略 )に悪影響を与えることになる。また、作業� �応じて砥石カバー20を必要な角度に回転させ る場合に固定ねじの緩めや締め付けに手間が かかる。
 この点、本発明は、固定ねじを適切に締め� ��けて使用するため、研削片が万一飛散して� ��の衝撃で砥石カバー20が回転方向に位置ず� �した場合でも、その基準位置Sから最大で60� �の開き角度θでストッパ突起部27がストッパ� ��接部8eに当接してそれ以上の回転が阻止さ� �ることから、研削片等の使用者側への飛散� �防止される。
 さらに、ストッパ突起部27及びストッパ当� �部8eによる位置調整範囲の規制機能は、当該 砥石カバー20の砥石回転方向への位置調整範� ��について機能し、砥石回転方向とは反対方� ��への位置調整範囲については従来通り大き� ��開き角度で位置調整することができること� ��ら、砥石の代わりにダイヤモンドホイール� ��取り付けて、コンクリート等に溝付け作業� ��行う場合にあっても、当該砥石カバー20の� �置調整機能を大きく損なうことなく、上記� �作用効果を得ることができる。

 以上説明した実施形態には種々変更を加え� ��ことができる。例えば、ストッパ突起部27� �、固定ねじ締め付け部22aを補強する補強板25 に一体に設ける構成を例示したが、取り付け バンド部22の周囲、あるいはカバー本体部21� �その他の部位に設ける構成としてもよい。� �た、ストッパ当接部8eを設ける部位について も、前記例示した部位に限らず、上記ストッ パ突起部の位置に合わせてその他の部位に設 ける構成としてもよい。要は、砥石カバー20� ��砥石回転方向に回転させてその位置調整を� ��うに際して、基準位置Sから最大で60度の開� ��角度θに規制されるようにストッパ突起部� �びストッパ当接部を設けることによって、� �等の作用効果を得ることができる。
 また、以上例示した実施形態では、ストッ� ��装置T1としてストッパ突起部27及びストッパ 当接部8eを新たに設ける構成を例示したが、� ��トッパ当接部のみを追加設定することによ� ��同様の作用効果を得ることができる。図7~� �9には、第2実施形態に係るストッパ装置T2が� ��されている。この第2実施形態に係るストッ パ装置T2は、前記第1実施形態に係るストッパ 装置T1のストッパ突起部27を省略した構成を� �えている。その他の構成については、第2実� ��形態の砥石カバー30は、第1実施形態の砥石� ��バー20と同様に構成されている。第1実施形� ��と同様で足り、特に変更を要しない部材、� ��成については同位の符号を用いてその説明� ��省略する。

 図9に示すように砥石カバー30の取り付けバ� ��ド部22の両固定ねじ締め付け部22a,22bの、砥� ��回転方向について前方には、第2実施形態に 係るストッパ当接部31が設けられている。こ� ��ストッパ当接部31は、円筒形状をなすスト� �パ本体31aを1本の取り付けねじ9でギヤハウジ ング8とともに本体ハウジング5に共締めした� ��成を備えている。この第2実施形態では、ス トッパ本体31aを共締めするために、第1実施� �態の場合よりもねじ長さの十分に長い取り� �けねじ9が用いられている。
 このストッパ当接部31は、砥石カバー30の砥 石回転方向への回転に伴う両固定ねじ締め付 け部22a,22bの移動経路中に進入した状態に設� �られている。このため、砥石カバー30を砥石 回転方向へ回転させて砥石10に対する遮蔽範� ��を位置調整すると、ストッパ当接部31に固� �ねじ締め付け部22a若しくは固定ねじ24の先端 部が当接し、それ以上の回転が阻止される。 第2実施形態においても、砥石カバー30の砥石 回転方向への位置調整範囲は、基準位置Sか� �最大で60度の開き角度θに規制されている。
 このように第2実施形態のストッパ装置T2に� ��れば、ギヤハウジング8側にストッパ本体31a を追加設定するのみで、砥石カバー30につい� ��は従来構成のまま用いることにより第1実施 形態と同様の作用効果を得ることができる。

 また、上記第2実施形態には、さらに変更を 加えることができる。図10には第3実施形態に 係るストッパ装置T3が示されている。この第3 実施形態に係るストッパ装置T3は、前記第2実 施形態に用いた円筒形状のストッパ本体31aに 加えてストッパ金具40を備えている。また、� ��石カバー50の固定ねじ締め付け部22aにはス� �ッパ突起部41が一体に設けられている。スト ッパ金具40は、第2実施形態と同様、取り付け ねじ9の共締めによりギヤハウジング8側に固� ��されている。このストッパ金具40は、スト� �パ本体31aとギヤハウジング8の前面との間に� ��まれた状態で固定されている。このストッ� ��金具40の上部は、図示するように前側(図10� �おいて手前側)へL字形に屈曲されている(屈� �部40a)。この屈曲部40aは、ストッパ本体部31a� ��上方に沿って張り出している。
 ストッパ突起部41は、固定ねじ締め付け部22 aの屈曲先端側が、砥石回転方向前側へL字形� ��さらに屈曲されて設けられている。
 この第3実施形態に係るストッパ装置T3によ� ��ても、固定ねじ24を緩めて砥石カバー50のス ピンドル軸回りの位置を調整する場合に、そ の端縁部21aを機長方向Jに対して直交させて� �準位置Sから砥石回転方向へ60度回転させる� �、ストッパ突起部41がストッパ本体31aに当接 し、これにより当該砥石カバー50の砥石回転� ��向へのそれ以上の回転が阻止されて、当該� ��石カバー50の位置調整範囲が規制されるよ� �になっている。このことから、前記第1及び� ��2実施形態と同様、使用者が砥石カバー50の� ��石回転方向への開き角度を大きくし過ぎる� ��とがなく、これにより粉塵の使用者側への� ��散を未然に防止することができる。
 また、万一研削片等が飛散して砥石カバー5 0に衝突し、その衝撃で当該砥石カバー50が砥 石回転方向に位置ずれした場合であっても、 その基準位置Sから最大で60度の開き角度θで� ��トッパ本体31aにストッパ突起部41を当接さ� �てそれ以上の回転を阻止することができる� �とから、研削片等の使用者側への飛散が防� �される。

 さらに、前記2実施形態と同様、ストッパ突 起部41及びストッパ本体部31aによる位置調整� ��囲の規制機能は、当該砥石カバー50の砥石� �転方向への位置調整範囲について機能し、� �石回転方向とは反対方向への位置調整範囲� �ついては従来通り大きな開き角度で位置調� �することができることから、当該砥石カバ� �50の位置調整機能を大きく損なうことなく、 上記の作用効果を得ることができる。
 また、第3実施形態のストッパ金具40の上部� ��は、屈曲部40aが設けられている。この屈曲� ��40aはストッパ本体31aの上方に沿って張り出� ��状態に設けられている。この屈曲部40aによ� ��ば、当該ストッパ本部31aに当接したストッ� ��突起部41の上方への変位が規制されてその� �れ防止がなされ、これにより当該当接状態� �確実に維持することができることから、当� �ストッパ装置T3の位置調整範囲規制機能を確 実に発揮させることができる。
 以上説明した3実施形態についても、それぞ れさらに変更を加えることができる。例えば 、図11に示すように第1実施形態におけるスト ッパ突起部27の近傍に、ストッパ規制凸部28� �設けることによって砥石カバー20の開き角度 θをより確実に規制することができる。この� ��トッパ規制凸部28は、抜け止め凸部22dと同� �取り付けバンド部22の内周面であってストッ パ突起部27に極めて近い部位に設けられてい� ��。取り付けバンド部22をギヤハウジング下� �8bの円筒部8cに取り付けると、抜け止め凸部2 2dと同じくこのストッパ規制凸部28が抜け止� �凹部8d内に挿入された状態となる。このスト ッパ規制凸部28と抜け止め凸部22dによって、� ��り付けバンド部22ひいては当該砥石カバー20 のスピンドル7の軸方向(ギヤハウジング下部8 bに対する取り外し方向)の変位が規制される� ��
 特に、ストッパ規制凸部28によってストッ� �突起部27のスピンドル軸方向の変位がより確 実に規制される。このため、砥石カバー20が� ��転してストッパ突起部27がストッパ当接部8e に当接した時の衝撃による部材のたわみ等に より当該ストッパ突起部27がスピンドル軸方� ��に変位してストッパ当接部8eから外れてし� �うことをより確実に防止することができ、� �って当該ストッパ突起部27のストッパ当接部 8eに対する当接状態が確実に維持されて当該� ��石カバー20の開き角度θがより確実に規制さ れる。
 このストッパ規制凸部28は、第1実施形態に� ��らず、第2及び第3実施形態にも同様に適用� �ることができる。このストッパ規制凸部28を 第3実施形態に適用することによって、屈曲� �40aに加えてこのストッパ規制凸部28によって もストッパ突起部41のストッパ金具40に対す� �当接状態が一層確実に維持される。
 また、取り付けバンド部22の内周面にほぼ� �周に沿って連続する1つの抜け止め凸部を設� ��、これをギヤハウジング下部8bの抜け止め� �部8d内に沿って挿入することにより取り付け バンド部22ひいては砥石カバー20をスピンド� �7回りに一定の角度範囲で回転可能かつスピ� ��ドル軸方向に位置ずれしないよう支持する� ��成としてもよい。この場合、取り付けバン� ��部の内周面に沿って連続する1つの抜け止め 凸部のうち、ストッパ突起部27の近傍部分が� ��記ストッパ規制凸部28と同じ機能を有する� �
 さらに、例えば、各ストッパ装置T1,T2,T3に� �いて、砥石カバー20,30,50の砥石回転方向の位 置調整範囲を基準位置Sから最大で約60度の開 き角度θに規制する構成を例示したが、この� ��き角度θについては、粉塵等の飛散状況に� �わせて例えば50度前後、あるいは70度前後の� ��度に任意に設定することができる。また、� ��石回転方向への位置調整範囲を基準位置Sか ら0度(基準位置S)として、砥石回転方向とは� �対方向へのみ位置調整可能となるようスト� �パ装置を設定することもできる。
 また、本体ハウジング5がグリップ部として の機能を併せ持つ形態の比較的小型のグライ ンダを例示したが、本体ハウジングの後部に 別途専用のグリップ部を備える形態の比較的 大型のグラインダにおける砥石カバーにも同 様に適用することができる。