以下、本発明の実施形態を添付図面を参� ��しつつ詳細に説明する。

 図1は、本発明の構造物設置架台の一実施 形態を示す斜視図である。本実施形態の構造 物設置架台1は、太陽電池モジュール等の平� �状の構造物を地面や陸屋根上に設置するた� �のものである。この架台1では、一対の基礎� ��2、3を地面や陸屋根上に一定距離を開けて� �置し、載置用桟4の先端部4aを一方の基礎部2� ��接続固定し、縦支柱5を他方の基礎部3と載� �用桟4間に介在させて固定し、載置用桟4と縦 支柱5を相互に垂直配置し、各基礎部2、3間に テンションバー6を架け渡して固定している� �

 また、載置用桟4の5箇所に係合孔11dを形� �し、3つの係合孔11dにそれぞれのタップ金具3 1を取り付けている。これらのタップ金具31は 、後で述べるように載置用桟4上に横桟を連� �固定するためのものである。

 各基礎部2、3は、図2に示すように矩形状� ��台7にボルト8を突設したものであり、ボル� �8を上方に向けて、矩形状基台7を地面や陸屋 根に固定配置する。

 載置用桟4は、図3a及び図3bに示すような� �ット型の断面形状を有する主桟部11及び先端 桟部12を組み合わせたものであり、図4a~図4d� �示すように主桟部11の一端に先端桟部12を接� ��固定する。

 縦支柱5は、図5に示すようにほぼU字型の� ��面形状を有している。なお、本明細書中に� ��いて、ほぼU字型には、角のあるU字型が含� �れるものとする。また、テンションバー6は� ��図1及び図4a~図4dに示すようにL字型の断面形 状を有している。

 載置用桟4、縦支柱5、及びテンションバ� �6のいずれも、メッキ鋼板等の金属板を切断� ��び折り曲げ加工したものである。

 ここで、図1及び図4a~図4dに示すようにテ� ��ションバー6の先端部6aの孔に基礎部2のボル ト8を挿し通して、テンションバー6の先端部6 aを基礎部2に載せ、載置用桟4の先端部4aの孔� ��ボルト8を挿し通し、更に補強部材13の孔に� ��ルト8を挿し通し、基礎部2上に、テンショ� �バー6の先端部6a、載置用桟4の先端部4a、及� �補強部材13を順次重ね合わせ、この後にボル ト8にワッシャを挿し通し、ボルト8にナット1 5をねじ込んで締め付けている。これにより� �基礎部2上に、テンションバー6の先端部6a及� ��載置用桟4の先端部4aを固定している。

 また、図5に示すようにテンションバー6� �後端部6cの孔に基礎部3のボルト8を挿し通し� ��、テンションバー6の後端部6cを基礎部3に載 せ、縦支柱5の下端面部5aの孔に基礎部3のボ� �ト8を挿し通し、更に押え部材16の孔にボル� �8を挿し通し、基礎部3上に、テンションバー 6の後端部6c、縦支柱5の下端面部5a、及び押え 部材16を順次重ね合わせ、この後にボルト8に ワッシャを挿し通し、ボルト8にナット18をね じ込んで締め付けている。これにより、基礎 部3上に、テンションバー6の後端部6c及び載� �用桟4の先端部4aを固定している。

 更に、図1に示すように縦支柱5の上端部� �ハット型の主桟部11の内側に差し込み、ボル ト19を主桟部11及び縦支柱5に貫通させて、ボ� ��ト19にナット(図示せず)をねじ込んで締め付 け、縦支柱5を主桟部11に連結固定している。 縦支柱5の上端部は、該縦支柱5と主桟部11が� �互に垂直に配置されるように位置決めされ� �連結される。

 このような構造物設置架台1は、後で詳し く述べるように複数のものを地面や陸屋根等 に並設して用いられる。複数の構造物設置架 台1を略平行に並べて固定し、各構造物設置� �台1の載置用桟4上に複数の横桟を水平方向に 架け渡し、これらの横桟間に太陽電池モジュ ールを支持する。

 図1から明らかなように、構造物設置架台 1の全体をみると、載置用桟4、縦支柱5、及び テンションバー6を直角三角形状に組み合わ� �ている。このような直角三角形状に構成さ� �た架台1では、載置用桟4に作用した力を該載 置用桟4、縦支柱5、及びテンションバー6に分 散させて受けることができるので、架台1の� �度が高くなる。例えば、載置用桟4上に載置� ��れた太陽電池モジュールの荷重や太陽電池� ��ジュールに加わった風圧等を載置用桟4、縦 支柱5、及びテンションバー6に分散させて受� ��ることができる。

 また、載置用桟4の断面形状をハット型に して、その断面強度を高くし、更に縦支柱5� �断面形状をほぼU字型にしたり、テンション� ��ー6の断面形状をL字型にして、それらの断� �強度を高くしている。すなわち、載置用桟4� ��縦支柱5、及びテンションバー6の部品その� �のについても、それぞれの強度を高くして� �る。

 尚、各基礎部2、3を陸屋根に強固に取り� �けることができて、各基礎部2、3相互間の位 置ズレを生じない状況であれば、テンション バー6を省略しても構わない。ただし、各基� �部2、3を地面に設置する場合は、テンション バー6が必要である。

 ところで、載置用桟4、縦支柱5、及びテ� �ションバー6からなる直角三角形状の構造で� ��、力を載置用桟4、縦支柱5、及びテンショ� �バー6に分散させて受けることができるが、� ��の力が、載置用桟4の先端部4aや縦支柱5の下 端面部5aに最終的に集中するので、これらの� ��所の強度を高くする必要がある。

 そこで、載置用桟4の先端部4a及び縦支柱5 の下端面部5aのいずれについても、強度を格� ��に高めるための構造を採用している。

 次に、載置用桟4の先端部4aの構造を説明� ��る。載置用桟4は、図3a及び図3bに示すよう� �主桟部11及び先端桟部12を組み合わせたもの� ��ある。主桟部11は、その断面形状がハット� �となるように金属板を折り曲げ加工したも� �であり、主桟部11の長手方向に延びる中板11a と、中板11a両側の相互に平行な各側板11bと、 各側板11bの縁から両側に突出するそれぞれの 縁板11cとを有する。また、先端桟部12は、主� ��部11と同様に金属板を折り曲げ加工したも� �であり、中板12aと、各側板12bと、各縁12cと� �有し、更に中板12aから前方に突出した傾斜� �面部12dと、傾斜端面部12dよりも先の先端部4a とを有する。

 図1に示すように主桟部11の中板11aの相互� ��離間した複数箇所には、係合孔11dを形成し� ��いる。また、図3aに示すように主桟部11の一 端近傍で、中板11aに2つの孔11eを形成し、各� �11cにも2つ孔11eをそれぞれ形成し、合計で6個 の孔11eを形成している。

 図3bに示すように先端桟部12の中板12aには 、開口孔12fを形成している。また、先端桟部 12の中板12aに2つの孔12gを形成し、各縁12cにも 2つ孔12gをそれぞれ形成し、合計で6個の孔12g� ��形成している。

 図4a~図4dに示すように主桟部11の一端内側 に先端桟部12を嵌合させ、主桟部11の6個の孔1 1eと先端桟部12の6個の孔12gを重ね合わせ、6本 のボルト21を各孔11e、12gに挿し通し、各ボル� ��21にそれぞれのナット22をねじ込んで締め付 け、主桟部11及び先端桟部12を組み合わせて� �定する。このとき、先端桟部12の開口孔12fが 主桟部11の一端近傍の係合孔11dに重なって、� ��桟部11の一端近傍の係合孔11dが開放された� �態となる。

 図6は、先端桟部12を展開して示す図であ� ��。先端桟部12は、図6の展開形状にメッキ鋼� ��等の金属板を切断して、この展開形状の金� ��板を折り曲げ成形したものであり、各折り� ��げ線23を山折りし、各折り曲げ線24を谷折り して、中板12a、各側板12b、及び各縁12cを形成 し、また各側板12bの折り曲げ線25を山折りし� ��各側板12bの先端側を重ね合わせて、傾斜端� ��部12d及び該傾斜端面部12dよりも先の先端部4 aを形成し、更に傾斜端面部12dと先端部4a間の 折り曲げ線26を谷折りして、先端部4aを先端� �部12(載置用桟4)の長手方向に対して傾斜させ ている。そして、図3bに示すように先端部4a� �孔4bを形成している。

 ここで、載置用桟4の先端部4aを基礎部2に 固定し、縦支柱5を基礎部3と載置用桟4間に固 定しているので、載置用桟4が傾斜して支持� �れる。この状態では、折り曲げ線26で谷折り された先端部4aが基礎部2の矩形状基台7の上� �と丁度平行になる。

 このため、図4a~図4dに示すように先端部4a をテンションバー6の先端部6aを介して基礎部 2の矩形状基台7に載せ、更にその上に補強部� ��13を重ねてから、ボルト8にナット15をねじ� �んで締め付けると、先端部4aがテンションバ ー6の先端部6aを介して基礎部2の矩形状基台7� ��上面に均等に押し付けられて、先端部4aが� �礎部2上に強固に固定される。

 また、補強部材13は、図7に示すようにほ� ��U字型の断面形状を有しており、その中央に 孔13aを形成し、その両側に縁板13cを設けたも のである。各縁板13cの先端側を斜めに切断し て、それぞれの当接端面13dを形成している。

 この補強部材13を先端桟部12の先端部4aに� ��せるときには、図8に示すように補強部材13� ��各当接端面13dを先端桟部12の傾斜端面部12d� �向ける。そして、ボルト8にナット15をねじ� �んで締め付け、補強部材13の下面を先端桟部 12の先端部4aに圧接させ、かつ補強部材13の各 当接端面13dを先端桟部12の傾斜端面部12dに圧� ��させる。これにより、先端桟部12の傾斜端� �部12dが押え付けられて、先端桟部12の先端部 4aが補強され、載置用桟4が起き上がる方向に 先端部4aが折れ曲がることを防止することが� ��きる。

 このように載置用桟4の先端部4aは、図6に 示す展開形状の金属板を折り曲げ成形したも のであって、2枚重ねとなった傾斜端面部12d� �び先端部4aを有し、この先端部4aが基礎部2に 固定される。また、補強部材13により、載置� ��桟4が起き上がる方向に折れ曲がらないよう に先端桟部12の先端部4aが補強される。

 尚、図6において、傾斜端面部12dの2辺に� �点鎖線で示すそれぞれの補強板12eを付設し� �これらの補強板12eを先端桟部12の内側に折り 込んで各側板12bに重ね合わせ、これにより先 端桟部12の強度を更に高めても良い。

 次に、縦支柱5の下端面部5aの構造を説明� ��る。縦支柱5は、図9に示すようにその断面� �状がほぼU字型となるように金属板を折り曲� ��加工したものであり、該縦支柱5の長手方向 に延びる中板5cと、同様に長手方向に延びる� ��互に平行な各側板5dとを有している。そし� �、各側板5dの折り曲げ線5eを山折りし、各側� ��5dの先端側を重ね合わせて、下端面部5aを形 成し、この下端面部5aに孔5bを形成している� �

 図5に示すように縦支柱5の下端面部5aをテ ンションバー6の後端部6cを介して基礎部3の� �形状基台7に載せ、更にその上に押え部材16� �重ねてから、ボルト8にナット18をねじ込ん� �締め付けて、縦支柱5の2枚重ねとなった下端 面部5aを基礎部3に固定する。

 このように載置用桟4の先端桟部12に2枚重 ねとなった傾斜端面部12d及び先端部4aを設け� ��、この先端部4aを基礎部2に固定し、また縦� ��柱5に2枚重ねとなった下端面部5aを設けて、 この下端面部5aを基礎部3に固定している。

 載置用桟4の先端桟部12の2枚重ねとなった 傾斜端面部12d及び先端部4aは、その強度が1枚 の部位よりも強度が高く、また補強部材13に� ��り補強されている。このため、載置用桟4に 作用した力が先端部4aに集中したとしても、� ��の力に先端部4aが耐えることができる。

 同様に、縦支柱5の2枚重ねとなった下端� �部5aも強度が高くなっていることから、載置 用桟4に作用した力が縦支柱5の下端面部5aに� �中したとしても、この力に下端面部5aが耐え ることができる。

 例えば、載置用桟4に太陽電池モジュール を載せた状態では、太陽電池モジュールの荷 重が直角三角形状の載置用桟4、縦支柱5、及� ��テンションバー6に分散して作用するが、載 置用桟4の先端部4a及び縦支柱5の下端面部5aの いずれにも水平方向の力及び垂直方向の力が 集中して加わることになる。

 また、載置用桟4上の太陽電池モジュール に風圧が作用したときには、この風圧も作用 して、先端部4a及び下端面部5aに加わる水平� �向の力及び垂直方向の力が増大する。

 ところが、先端部4a及び下端面部5aの強度 が高いので、これらの力に先端部4a及び下端� ��部5aが耐えることができ、太陽電池モジュ� �ルを支障なく支持することができる。

 仮に、先端部4a及び下端面部5aの強度が高 くなかったならば、太陽電池モジュールの荷 重や風圧に先端部4a及び下端面部5aが耐え切� �ず、これらが変形もしくは損傷することに� �る。

 逆に言えば、先端部4a及び下端面部5aの強 度を高くしたからこそ、載置用桟4、縦支柱5� ��及びテンションバー6からなる直角三角形状 の構造を採用することが可能になったといえ る。

 また、縦支柱5を載置用桟4に対して垂直� �配置しているので、載置用桟4に作用した風� ��を縦支柱5で受け止めることができ、厳しい 気象状況での大きな風圧に対しても耐えるこ とができる。

 更に、載置用桟4の先端部4a及び縦支柱5の 下端面部5aは、それらの強度が高いながらも� ��1枚の金属板を切断して折り曲げ加工したも のであり、部品点数の増大を招くことがない 。

 次に、本実施形態の構造物設置架台1にお いて、載置用桟4の上に太陽電池モジュール� �取り付けて支持するためのタップ金具を説� �する。

 本実施形態では、図1及び図10に示すよう� ��載置用桟4の主桟部11の複数箇所に係合孔11d� ��形成しており、図11に示すように主桟部11の 中板11aの裏側から係合孔11dを通じてタップ金 具31を取り付け、タップ金具31の一対の支持� �31aを主桟部11の中板11aの表側に突出させ、こ の一対の支持片31a間に横桟27を挟み込んで支� ��している。

 タップ金具31は、図12に示すようにその中 板31bにネジ孔31cを形成し、その両側に側板31d を設けて2重に折り曲げ、更にそれぞれの側� �31dの中央から突出するT字型の支持片31aを設� ��たものである。

 側板31dの上端を中板31bの上面よりも低く� ��て、側板31dの上端とT字型の支持片31a間の隙 間Paを、中板31bの上面とT字型の支持片31a間の 隙間Pbよりも広くしている。

 また、タップ金具31の横幅Qaは、主桟部11� ��各側板12bの内側離間距離Qbよりも僅かに狭� �設定されている。

 図13a及び図13bに示すように、タップ金具3 1の一方の支持片31aを主桟部11の挿入スリット 11fに挿し込んで、一方の支持片31aを挿入スリ ット11fから係合孔11dへと移動させ、引き続い てタップ金具31の他方の支持片31aを挿入スリ� ��ト11fに挿し込んで、他方の支持片31aも挿入� ��リット11fから係合孔11dへと移動させ、各支� ��片31aのT字型の頭部を係合孔11dに引っ掛けて 、タップ金具31を主桟部11に取り付ける。こ� �とき、タップ金具31の各側板31dが主桟部11の� ��側板11bに対して垂直に配置される。

 タップ金具31の支持片31aを挿入スリット11 fに挿し込むときには、タップ金具31を主桟部 11の中板11aに対して傾斜させる必要があるが� ��タップ金具31を傾斜させた状態では、タッ� �金具31の側板31dの上端とT字型の支持片31a間� �広い隙間Paに係合孔11dの両縁を通すことにな るので、タップ金具31の支持片31aの挿し込み� ��業が容易になる。

 また、各支持片31aのT字型の頭部を係合孔 11dに引っ掛けただけでは、一方の支持片31aの T字型の頭部が係合孔11dの縁に当接するまで� �タップ金具31が係合孔11dに沿って主桟部11の� ��斜下方向に滑動し、タップ金具31がぶら下� �った状態となるが、挿入スリット11fが係合� �11dよりも傾斜上方向に設けられているので� �各支持片31aのT字型の頭部が挿入スリット11f� ��ら抜け落ちることはない。

 尚、主桟部11の中板11aの先端近傍の係合� �11d及び挿入スリット11fは、先端桟部12の中板 12aの開口孔12fに重なるので、これらの係合孔 11d及び挿入スリット11fには開口孔12fを通じて タップ金具31の各支持片31aを挿し込むことに� ��る。

 こうして載置用桟4の主桟部11の係合孔11d� ��タップ金具31を取り付けた後、図11に示すよ うにタップ金具31の一対の支持片31a間に横桟2 7を配置し、タップ金具31の部位で、押え部材 32を横桟27に重ね合わせ、ボルト33を押え部材 32の孔及び横桟27の溝孔27aを通じてタップ金� �31のネジ孔31cにねじ込んで締め付け、横桟27� ��載置用桟4の主桟部11に固定する。

 このとき、タップ金具31の横幅Qaを主桟部 11の各側板12bの内側離間距離Qbよりも僅かに� �く設定しているので、タップ金具31と主桟部 11間の隙間が殆どなくなる。また、タップ金� ��31の中板31bが主桟部11の中板11aに重なり合っ て密接する。従って、タップ金具31の上部及� ��側部では、タップ金具31と主桟部11間の隙間 が殆どなくなり、このタップ金具31の部位で� ��桟部11が補強されることになる。

 また、タップ金具31の各側板31dが主桟部11 の各側板11bに対して垂直に配置さているので 、タップ金具31の各側板31dにより載置用桟11� �各側板11bの撓みが防止され、載置用桟11の各 側板11bが強固に補強され、載置用桟11のねじ� ��等の変形が防止される。

 このため、このタップ金具31に大きな荷� �や力が作用しても、このタップ金具31の部位 で主桟部11が変形したり損傷することがなく� ��主桟部11からタップ金具31が脱落することが ない。

 次に、本実施形態の構造物設置架台1の施 工例を説明する。図10は、太陽電池モジュー� ��等の平板状の構造物を支持するために並設� ��れた複数の構造物設置架台1を示している。

 ここでは、4台の構造物設置架台1を一定� �隔を開けて並設し、各構造物設置架台1の載� ��用桟4上に3本の横桟27を所定間隔で水平方向 に配置して架け渡している。また、相互に隣 り合う2本の縦支柱5間には2本の斜交い部材28� ��架け渡して、各縦支柱5を補強している。

 このように各構造物設置架台1を設置した 後、3本の横桟27を各載置用桟4に架け渡し、� �桟27毎に、図8に示すように、各載置用桟4の� ��桟部11の係合孔11dから突出するタップ金具31 の一対の支持片31a間に横桟27を配置し、それ� ��れのボルト33を各載置用桟4のタップ金具31� �ネジ孔31cにねじ込んで締め付け、横桟27を各 載置用桟4に固定する。このとき、下側の横� �27については、各ボルト33を強く締め付けて� ��実に固定する。また、中央及び上側の横桟2 7については、各ボルト33を軽く締め付けて仮 固定する。

 引き続いて、横桟27毎に、図14に示すよう にボルト41及びネジ止め金具42を用いて、横� �27に固定金具43を固定する。この固定金具43� �、その上端に引っ掛け爪43aを有し、この引� �掛け爪43aを太陽電池モジュールの一辺に係� �させて、太陽電池モジュールを固定支持す� �ものであり、太陽電池モジュールの一辺に� �いて2個1組で用いられる。

 また、図15a及び図15bに示すように下側の� ��桟27の前方に、軒先カバー44を装着する。

 この後、図16aに示すように太陽電池モジ� ��ール45を下側の横桟27と中央の横桟27間に挿� ��して配置する。実際には、複数枚の太陽電� ��モジュール45を横並びにして下側の横桟27と 中央の横桟27間に配置する。

 このとき、中央の横桟27を仮止めしてい� �各ボルト33を緩めて、この中央の横桟27を支� ��している各タップ金具31を各載置用桟4の係� ��孔11dに沿って移動させて、この中央の横桟2 7の位置を調節し、この中央の横桟27を太陽電 池モジュール45の上側一辺に当接させる。

 引き続いて、図16bに示すように太陽電池� ��ジュール45の上側一辺を持ち上げて、図16c� �示すように太陽電池モジュール45の下側一辺 を下側の横桟27に押し付ける。これにより、� ��定金具43の引っ掛け爪43aが太陽電池モジュ� �ル45の下側一辺の係合溝45aに係合する。

 更に、図16dに示すように太陽電池モジュ� ��ル45の上側一辺を降ろして中央の横桟27上に 載せる。

 そして、中央の横桟27を太陽電池モジュ� �ル45の上側一辺に押し付けて、下側の横桟27� ��中央の横桟27間に太陽電池モジュール45を挟 み込み、この状態で、中央の横桟27を仮止め� ��ている各ボルト33を強く締め付けて、中央� �横桟27を確実に固定する。これにより、太陽 電池モジュール45が下側の横桟27と中央の横� �27間に挟み込まれて強固に支持される。

 同様の手順で、中央の横桟27と上側の横� �27間にも、太陽電池モジュール45を挟み込ん� ��支持する。

 尚、本発明は、上記実施形態に限定され� ��ものではなく、多様に変形することができ� ��。例えば、載置用桟の断面形状をハット型� ��しているが、ほぼU字型にしても構わない。 また、載置用桟を主桟部と先端部に分割して いるが、必ずしも分割する必要はない。先端 部単体では、その長さが短く、折り曲げ加工 が容易であることから、主桟部と先端部に分 割している。仮に、主桟部と先端部が一体で あると、先端部の折り曲げ加工のときに、先 端部の向きや位置が変わり、これに伴って長 い主桟部の向きや位置も変わるので、このた めのスペースを必要とし、加工作業が困難に なる。

 また、本発明は、その精神または主要な� ��徴から逸脱することなく、他のいろいろな� ��で実施することができる。そのため、上述� ��実施の形態はあらゆる点で単なる例示にす� ��ず、限定的に解釈してはならない。本発明� ��範囲は請求の範囲によって示すものであっ� ��、明細書本文には、なんら拘束されない。� ��らに、請求の範囲の均等範囲に属する変形� ��変更は、全て本発明の範囲内のものである� ��

 また、この出願は、2007年2月23日に日本で 出願された特願2007-044123に基づく優先権を請� ��する。これに言及することにより、その全� ��の内容は本出願に組み込まれるものである� ��