次に、本発明を実施するための最良の形� ��を実施例を用いて説明する。図1は、本発明 の一実施例としての温度センサ20が浄化装置1 6に取り付けられたエンジン12を備える車両10� ��構成の概略を示す構成図であり、図2は、実 施例の温度センサ20の構成の概略を示す構成� ��である。実施例の車両10は、図1に示すよう� ��、炭化水素系の燃料を用いて動力を出力す� ��内燃機関としてのエンジン12を備えており� �エンジン12からの排気は床下に配設された排 気管14に取り付けられた浄化装置(触媒)16を介 して外気へ排出される。

 実施例の温度センサ20は、図2に示すよう� ��、車両10の床下に配設された浄化装置16の内 部温度を検出するものとして構成されており 、先端にサーミスタ22aが封止された感熱部22� ��、感熱部22を浄化装置16の内部に挿入した状 態で浄化装置16に取り付け固定される取付固� ��部24とを備える。また、温度センサ20は、そ の後方(図2中の右寄りの部位)にはサーミスタ 22aからの端子22bを碍子によって本体から絶縁 する絶縁部26が設けられており、温度センサ2 0の後端部(図2中の右端)には温度センサ20の内 部を密閉するためにカシメされたカシメ部28� ��形成されている。なお、こうした温度セン� ��20は、その検出結果がエンジン12の運転制御 やエンジン12に関する所定の異常検出に用い� ��れる。

 図3に取付固定部24の外観を示す外観図を� ��す。取付固定部24は、図2および図3に示すよ うに、温度センサ20を螺合により浄化装置16� �取り付けるためのネジ部24aと、温度センサ20 が取り付けられたときに浄化装置16に当接し� ��シールするテーパー部24bと、中空で六角形� ��外形を有しネジ頭として機能すると共に後� ��部(図2中の右端部)が絶縁部26およびカシメ� �28の周りを囲む位置にまで延伸されて絶縁部 26とカシメ部28とを保護するカバー部24cとに� �り形成されている。

 いま、温度センサが取り付けられた浄化� ��置16が床下に配設された車両10が走行してい るときを考える。このとき、温度センサは車 両10の走行による飛び石や路面の水の跳ね返� ��を受ける。図4に従来例の温度センサ20Bの構 成の概略を示す構成図を示す。図示するよう に、従来例の温度センサ20Bでは、飛び石等に より絶縁部26やカシメ部28が直接ダメージを� �ける場合が生じ、この場合、絶縁不良を起� �したり路面上の水の跳ね返り等によりダメ� �ジを受けたカシメ部28から浸水し内部が腐食 したりする場合がある。実施例の温度センサ 20では、絶縁部26やカシメ部28の周りを囲むよ うにカバー部24cを形成しているから、飛び石 等によって絶縁部26やカシメ部28がダメージ� �受けるのを抑制することができる。したが� �て、飛び石や路面上の水の跳ね返り等に起� �して温度センサ20が破損したり腐食したりす る等の不具合が生じることはない。

 以上説明した実施例の温度センサ20によ� �ば、絶縁部26とカシメ部28の周りを囲むカバ� ��部24cを備えるから、温度センサ20を車両10の 床下に配設された浄化装置16に取り付けて使� ��するものとしても車両10の走行に伴う飛び� �による破損や路面の水の跳ね返り等の浸水� �よる腐食などの不具合の発生を防止するこ� �ができる。この結果、温度センサ20をより信 頼性のあるものとすることができる。

 実施例の温度センサ20では、取付固定部24 とカバー部24cとを一体形成するものとしたが 、必ずしも一体形成する必要はなく、別々に 形成するものとしてもよい。例えば、絶縁部 26やカシメ部28の周りを囲む円筒状のカバー� �材を取付固定部24とは別に溶接等により取り 付けるものとしても構わない。

 実施例の温度センサ20では、車両10の床下 に配置された浄化装置16に取り付けて使用す� ��ものとしたが、床下付近の排気管14に取り� �けて使用するものとしてもよい。

 実施例の温度センサ20では、絶縁部26とカ シメ部28の全体を覆うようカバー部24cを形成� ��るものとしたが、一部だけを覆うように形� ��するものとしてもよい。

 ここで、実施例の主要な要素と課題を解� ��するための手段の欄に記載した発明の主要� ��要素との対応関係について説明する。実施� ��では、エンジン12が「内燃機関」に相当し� �排気管14や浄化装置16が「排気系」相当し、� ��縁部26やカシメ部28が「所定部位」に相当し 、カバー部24cが「カバー部材」に相当する。 なお、実施例の主要な要素と課題を解決する ための手段の欄に記載した発明の主要な要素 との対応関係は、実施例が課題を解決するた めの手段の欄に記載した発明を実施するため の最良の形態を具体的に説明するための一例 であることから、課題を解決するための手段 の欄に記載した発明の要素を限定するもので はない。即ち、課題を解決するための手段の 欄に記載した発明についての解釈はその欄の 記載に基づいて行なわれるべきものであり、 実施例は課題を解決するための手段の欄に記 載した発明の具体的な一例に過ぎないもので ある。

 以上、本発明を実施するための最良の形� ��について実施例を用いて説明したが、本発� ��はこうした実施例に何等限定されるもので� ��なく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内に� ��いて、種々なる形態で実施し得ることは勿� ��である。

 本出願は、2007年3月12日に出願された日本 国特許出願第2007-061940号を優先権主張の基礎� ��しており、引用によりその内容の全てが本� ��細書に含まれる。