[第1実施形態]
 以下、本発明に係るタイヤ走行試験装置を� ��面に基づき詳しく説明する。図1は、本発明 の第1実施形態に係るタイヤ走行試験装置1の� ��体構成を示す側面図である。

 図1に示すように、タイヤ走行試験装置1� �、タイヤ2を装着するスピンドル軸3と、正逆 に回転自在とされた駆動ドラム4と、駆動ド� �ム4に対して距離をあけて設けられる従動ド� ��ム5と、駆動ドラム4と従動ドラム5との間に� ��け渡された無端の金属板の走行ベルト(以降 、ベルト6と呼ぶ)とを有している。前記駆動� ��ラム4及び従動ドラム5の軸線は、同一の水� �面上で互いに平行となるように配置されて� �る。また、駆動ドラム4と従動ドラム5とは、 それぞれ同一の直径寸法を有している。

 駆動ドラム4と従動ドラム5との間で上下� �位置するベルト6の一部は、それぞれ略水平� ��配置された2つの平坦面とされている。これ ら平坦面のうちベルト6の上側の平坦面の一� �である試験路面にタイヤ2を接触させること� ��より、試験路面上を転動するタイヤ2の走行 特性が評価可能となっている。前記試験路面 に対応するベルト6の裏面は、荷重支持装置7� ��よって支持されている。荷重支持装置7は、 タイヤ荷重が付与されたベルト6を支持する� �

 荷重支持装置7は、ベルト6の下方に設け� �れた支持部10と、この支持部10とベルト6との 間に加圧された水や油等の支持液を噴射する 給液部22(図3参照)とを備えている。

 具体的に、支持部10の上面(以降、タイヤ� ��持面11(図2参照)と呼ぶこともある)は、概ね� ��面となっており、このタイヤ支持面11上を� �ルト6が走行する。前記給液部22から供給さ� �た支持液は、タイヤ支持面11からベルト6の� �面に対して噴射される。この支持液の静圧� �びベルト6の走行に伴う動圧効果によって、� ��ルト6は、支持部10の上方へ浮かされて、ベ� ��ト6とタイヤ支持面11との接触が防止される� ��

 図2は、図1の支持部10を拡大して示す平面 図である。図2においては、ベルトは左(上流� ��)から右(下流側)に走行するものとする。

 支持部10のタイヤ支持面11に関しては、ベ ルト走行方向に直角方向(以降、幅方向)の長� ��W1は、ベルト6の幅W2より若干大きなものと� �っている。

 タイヤ支持面11の表面には、ベルト6の走� ��方向に複数本(図2では11本)配置された長溝12 が設けられている。これら長溝12は、それぞ� ��幅方向に延びるとともに上方に開く凹溝で� ��る。各長溝12の底部には、それぞれ当該各� �溝12内に支持液を供給するための給液孔13が� ��けられている。給液孔13は、幅方向の略中� �位置とこの中央部を挟んだ幅方向の両側位� �の3箇所、長溝12ごとに設けられている。給� �部22から供給された支持液は、各給液孔13を� ��って長溝12内に導かれ、ベルト6の裏面に供� ��される。

 図3は、図2のIII-III線断面図である。

 図3に示すように、支持部10の内部には、� ��長溝12の下側で当該長溝12に沿うように配置 された複数の給液路14が形成されている。給� ��路14の一端側は、給液部22からの支持液を受 けることが可能となっており、給液路14の他� ��側は、閉塞されている。本実施形態の場合� ��11本の長溝12のそれぞれに対応して11本の給� ��路14が設けられている。

 また、支持部10には、給液路14の中途部か ら上方へ延びて前記各長溝12に連通する給液� ��管15が形成されている。つまり、この給液� �管15の開放端が前述の給液孔13となっている� ��

 さらに、支持部10は、当該支持部10の内部 に形成された排水室17と、タイヤ支持面11上� �支持液を排水室17に戻すための復水溝16と、� ��記排水室17内の支持液を排出するための排� �孔18とを備えている。図2及び図3に示すよう� ��、復水溝16は、平面視で各長溝12を囲むよう にタイヤ支持面11の周縁近傍に形成されてい� ��とともに、上方に開く凹溝である。この復� ��溝16は、排水室17に連通し、排水室17内の支� ��液は、排出孔18を介して後述のタンク19へ返 還されるようになっている。

 タイヤ支持面11上には、平面視で当該タ� �ヤ支持面11の周縁部と復水溝16との間に水切� ��シール20が環状に設けられている。この水� �りシール20は、支持液が荷重支持装置7から� �部に漏れ出ることを防ぐためのものである� �水切りシール20の厚み寸法は、タイヤ走行試 験中に支持液が漏れ出ることを抑制するよう に、当該水切りシール20とベルト6の裏面とが 摺接可能となる寸法に設定されている。

 給液部22は、ベルト6の走行速度、走行方� ��、ベルト6に対するタイヤ2の接触位置に応� �て、その作動状態を切り換え可能となって� �る。

 給液部22は、加圧前の支持液を貯蔵して� �るタンク19と、タンク19内の支持液を加圧す� ��1つのポンプ23と、このポンプ23を駆動する� �ータ24と、ポンプ23で加圧された支持液を各� ��液路14に導く導入路25とを有している。導入 路25は、各給液路14に対応して11本の導入路25a ~25kを備えている。各導入路25a~25kには、電磁� ��等で構成された切換弁26がそれぞれ設けら� �て、各切換弁26を操作することにより、各長 溝12に対して支持液を供給又は遮断すること� ��できる。

 切換弁26が開の場合、ポンプ23で加圧され た支持液は、切換弁26を通って給液路14内に� �入される。給液路14内は、ポンプ23の供給圧� ��に近い圧力状態となっている。給液路14内� �支持液は、給液支管15を通って給液孔13から� ��イヤ支持面11上に噴射される。この際、給� �孔13は、給液路14に比べて径の小さいオリフ� ��ス状となっているため、高速の支持液がベ� ��ト6の裏面に噴射される。

 給液孔13から噴射された支持液は、ベル� �6とタイヤ支持面11との隙間を流れ、水切り� �ール20で堰き止められ、復水溝16を通ってタ� ��ク19に戻る。

 なお、図3に示す例では、支持液を供給し ない長溝12(例えば、下流側の長溝12)に対応す る切換弁26を閉として、導入路25h~25kを遮断し ているが、導入路25h~25kと給液路14とを遮断し つつ、この給液路14とタンク19とを連通させ� �ように切換弁を構成することもできる。こ� �とき、給液孔13は、大気圧状態となっている 。こうすることで、支持液は、復水溝16を通� ��ことなく給液孔13を介して直接タンク19に戻 るようになるため、荷重支持装置7の外部へ� �れ出る支持液の量を減らすことができる。

 ところで、図2の一点破線部で示す範囲は 、タイヤ走行試験時にタイヤ2がベルト6に接� ��する位置を含み、タイヤ2の荷重が付与され るタイヤ接触領域eである。また、図3のEで示 す部分は、ベルト6の走行方向において前記� �イヤ接触領域eに対応する範囲として支持部1 0に設定されたタイヤ接触部Eである。

 タイヤ接触領域eの具体的な幅や長さ(ベ� �ト走行方向に沿った長さ)は、試験するタイ� ��2のサイズや接触荷重等の条件により異なる ものの、試験され得る最大タイヤ2の径や最� �荷重から予め決定することができる。例え� �、最大タイヤ径、最大荷重、最大スリップ� �、最大キャンバ角からタイヤ接触領域eを算� ��し、当該タイヤ接触領域eの0.8~1.2倍の長さ� �囲を「タイヤ接触部E」とすることができる� ��タイヤ接触部Eの中心位置は、タイヤ2を保� �するスピンドル軸3の直下に位置づけるとよ� ��。

 前記支持部10のうち、ベルト走行方向に� �いてタイヤ接触部Eより上流側の範囲をタイ� ��上流部Uとし、タイヤ接触部Eより下流側の� �囲をタイヤ下流部Dとしている。

 図3に示すように、本実施形態の場合、タ イヤ上流部U内に位置する導入路25a~25dを一纏� ��とし「上流導入路27」と考え、上流導入路27 に接続された切換弁26(上流調整部)を一纏め� �開閉することで、上流導入路27を通した支持 液の供給量を独立して制御するようにしてい る。

 同様に、タイヤ接触部Eに位置する導入路 25e~25gを一纏めとし「接触導入路28」と考え、 接触導入路28に接続された切換弁26(接続調整� ��)を一纏めで開閉することで、接触導入路28� ��通した支持液の供給量を独立して制御する� ��うにしている。タイヤ下流部Dに対応する導 入路25h~25kを一纏めとし「下流導入路29」と考 え、下流導入路29に接続された切換弁26(下流� ��整部)を一纏めで開閉することで、下流導入 路29を通した支持液の供給量を独立して制御� ��るようにしている。

 以上述べたタイヤ走行試験装置1を用いて 、タイヤ2試験を実施するに際しては、まず� �スピンドル軸3のリムにタイヤ2を装着する。 スピンドル軸3に装着されたタイヤ2を、荷重� ��持装置7の上部を移動しているベルト6の上� �に押し付けて所定の荷重を付与する。タイ� �2とベルト6とのタイヤ接触領域eに基づいて� �前述した手法で前記タイヤ接触部Eの長さを� ��め算出しておく。タイヤ2がベルト6に接触� �ている状態で、ステアリング角やキャンバ� �を付与しつつ、タイヤ2の鉛直荷重(荷重反力 )や転がり抵抗を求める。タイヤ試験中にお� �ては、切換弁26を開閉させることにより、上 流導入路27、接触導入路28、下流導入路29を通 した支持液の供給量を個別に調整することが できる。

 そして、図3に示すように、本実施形態に 係るタイヤ走行試験装置1では、上流導入路27 及び接触導入路28に接続された切換弁26を開� �置とし、下流導入路29に接続された切換弁26� ��閉位置とした状態で、タイヤ2の試験を行う こととしている。つまり、タイヤ下流部Dに� �する支持液の供給量を、タイヤ接触部E及び� ��イヤ上流部Uに対する支持液の供給量よりも 少なくするようになっている。

 これにより、上流導入路27、接触導入路28 及び下流導入路29に接続された切換弁26の全� �を開位置として試験を行う場合と比較して� �持液の供給量を少なくできるため、給液部22 をコンパクトなものとすることができる。ま た、荷重支持装置7に対する支持液を少なく� �ながら、タイヤ接触部E及びタイヤ上流部Uに 対する支持液の供給量を確保することにより 、荷重支持装置7上を走行するベルト6を確実� ��支持することができるので、荷重支持装置7 やベルト6の磨耗を可能な限り抑えつつタイ� �2の走行試験を行うことができる。

 なお、試験時におけるタイヤ2の回転方向 を反転させた場合、上述したタイヤ下流部D� �タイヤ上流部Uとなり、上述したタイヤ上流� ��Uがタイヤ下流部Dとなる。この場合には、� �述した上流導入路27を下流導入路29と考え、� ��の下流導入路29に接続された切換弁26を閉と し支持液の供給を停止することになる。

 タイヤ反転時におけるタイヤ上流部U及び タイヤ接触部Eへの支持液の供給量は、タイ� �正転時と同様に設定することができる。

[第2実施形態]
 次に、本発明に係るタイヤ走行試験装置の� ��2実施形態について説明する。図4は、本発� �の第2実施形態に係るタイヤ試験装置の図3相 当図である。本実施形態では、給液部22の構� ��が第1実施形態と大きく異なっている。他の 点は第1実施形態と略同様である。

 図4に示すように、本実施形態の給液部22� ��、加圧前の支持液を貯蔵しているタンク19� �、タンク19内の支持液を加圧する1つのポン� �23と、ポンプ23で加圧された支持液を各給液� ��14に導く導入路25と、この導入路25に設けら� ��た切換弁43とを有している。

 導入路25は、前記タイヤ上流部Uに対応す� ��導入路25a~25dと、タイヤ接触部Eに対応する� �入路25e~25gと、タイヤ下流部Dに対応する導入 路25h~25kと、前記ポンプ23に接続された導入路 25nと、この導入路25nの途中部から分岐する導 入路25mとを備えている。

 導入路25nは、ポンプ23と接触導入路28との 間に設けられている。導入路25mは、導入路25n から分岐して切換弁43に接続されている。こ� ��切換弁43は、上流導入路27に接続される切換 位置と、下流導入路29に接続される切換位置� ��の間で切換可能に構成されている。

 この機構を有する荷重支持装置7を用いて タイヤ走行試験を行う場合においても、第1� �施形態と同様にタイヤ下流部Dに対する支持� ��の供給量を、タイヤ接触部E及びタイヤ上流 部Uに対する供給量よりも少なくすることが� �きる。

 つまり、タイヤ正転時には、ポンプ23か� �吐出された支持液は、導入路25nを介してそ� �まま接触導入路28に導かれるとともに、切換 弁43を図4に示す切換位置とすることにより当 該切換弁43を介して上流導入路27に導かれる� �このとき、切換弁43のスプールによって、下 流導入路29に対する支持液の供給は停止され� ��。

 一方、タイヤ反転時には、切換弁43を反� �の切換位置に作動させることにより、上述� �た下流導入路29に支持液を導くとともに、上 流導入路27に対する支持液の供給を停止させ� ��。なお、支持液の供給を停止するための手� ��としては、配管の接続状況を変更し、支持� ��が大気圧下でタンク19に返還されるように� �てもよい。

[第3実施形態]
 本発明に係るタイヤ走行試験装置の第3実施 形態について説明する。図5は、本発明の第3� ��施形態に係るタイヤ走行試験装置を示す図3 相当図である。本実施形態では、給液部22の� ��成が第2実施形態と一部異なっている。他の 点は第2実施形態と略同様である。

 図5に示すように、本実施形態の給液部22� ��、タンク19内の支持液を加圧する2つの可変� ��量式のポンプ23A,23Bと、ポンプ23Aの吐出圧を 調整するための調整部41と、ベルト6の走行速 度を検出する速度センサ40と、この速度セン� ��40の検出結果に応じて前記調整部41を制御す る制御部42とを有している。

 第1のポンプ23Aは、第2のポンプ23Bと比較� �て高圧のポンプであり、前記導入路25nを介� �て接触導入路28に直接連結されている。つま り、第1のポンプ23Aの傾転角を調整すること� �より、タイヤ接触部Eに対する支持液の圧力� ��変更することができる。第2のポンプ23Bは、 第1ポンプ23Aに比して低圧のポンプであり、� �記切換弁43に接続されている。したがって、 第2のポンプ23Bから吐出された支持液は、切� �弁43の切換位置に応じて上流導入路27又は下� ��導入路29に導かれる。また、第2のポンプ23B� ��傾転角を調整することにより、タイヤ上流� ��U又はタイヤ下流部Dに対する支持液の供給� �を変更することができる。

 第1のポンプ23Aを制御することにより支持 液の供給圧を高めることができ、静圧により ベルト6の支持を確実に行えるようになる。

 特に、本実施形態では、速度センサ40に� �り検出されたベルト6の速度に応じてタイヤ� ��触部Eに対する支持液の供給圧を調整するこ とができるので、支持液の供給圧を増加させ ることによりベルト6とタイヤ支持面11との間 に存在する支持液の量を増加させて、ベルト 6の循環速度が低い場合であっても確実にタ� �ヤ2を支持することができる。その理由は以� ��の通りである。

 ベルト6と支持部10のタイヤ支持面11との� �に存在する支持液のうち、前記タイヤ接触� �Eに位置する支持液は、タイヤ2からの荷重が 与えられている一方、タイヤ接触部E以外の� �イヤ上流部U及びタイヤ下流部Dに位置する支 持液は、上からの荷重を受けていないため大 気圧に近い状態となっている。そのため、タ イヤ接触部Eに位置する支持液は、タイヤ上� �部U及びタイヤ下流部Dに逃げようとする。こ のような背景からタイヤ2を支持するために� �、タイヤ接触部Eにおいて所定量の支持液が� ��在していることが前提となる。

 ここで、ベルト6の循環移動に伴い、タイ ヤ上流部Uからタイヤ接触部Eへの支持液の流� ��が期待されるところ、ベルト6の移動速度が 低い場合には、この流入量もあまり期待でき ない。したがって、本実施形態では、ベルト 6の移動速度が所定の速度(例えば、30km/h以上6 0km/h以下の速度)以下である場合に、当該所定 の速度を超える速度でベルト6が移動してい� �場合と比較して、タイヤ接触部Eに対する支� ��液の供給量が増加する方向に、つまり、前� ��第1のポンプ23Aの吐出圧を上げる方向に、前 記調整部41を制御するようになっている。こ� ��により、ベルト6が低速で移動している場合 であっても、タイヤ2を確実に支持すること� �できる。

 また、本実施形態では、以下のように第1 及び第2のポンプ23A,23Bの吐出圧を調整するこ� ��もできる。

 例えば、ベルト停止時、又はベルト6の走 行速度が低速時(30km/h以上60km/h以下の所定の� �度以下での走行時)には、第1のポンプ23Aから 吐出される支持液の圧力を、上流導入路27に� ��して第2のポンプ23Bから吐出される支持液の 圧力より高圧としている。なぜならば、ベル ト6が低速走行しているときには、タイヤ上� �部Uからタイヤ接触部Eにおけるベルト6とタ� �ヤ支持面11との間又は長溝12へ入り込む支持� ��の量が少なくなり、支持液の動圧効果によ� ��タイヤ支持力が得られないため、タイヤ接� ��部Eを静圧によって支持する必要があるから である。

 このとき、タイヤ荷重が付与されないタ� ��ヤ下流部D、すなわち下流導入路29では、そ� ��に連通する切換弁43を閉とし支持液を供給� �ないようにすることが好ましい。こうする� �とで、使用する支持液の量を減らすことが� �きる。

 一方、ベルト6の走行速度が高速時(30km/h� �上60km/h以下の所定の速度を超える速度での� �行時)には、タイヤ上流部Uに供給された支持 液の多くが、タイヤ接触部Eにおいてベルト6� ��面とタイヤ支持面11との間又は長溝12に入り 込むようになり、支持液の動圧によるタイヤ 支持力が大きくなる。ゆえに、第1のポンプ23 Aによる支持液の吐出圧を、第2のポンプ23Bに� ��る支持液の吐出圧と略同じ又はこれよりも� ��圧としつつタイヤ2の走行試験を行うことが できる。このとき、タイヤ荷重が付与されな いタイヤ下流部D、すなわち下流導入路29では 、それに連通する切換弁43を閉とし支持液を� ��給しないようにすることが好ましい。これ� ��より、使用する支持液の量を減らすことが� ��きる。

[第4実施形態]
 本発明に係るタイヤ走行試験装置の第4実施 形態について説明する。図6は、本発明の第4� ��施形態に係るタイヤ走行試験装置を示す図2 相当図である。本実施形態では、前記実施形 態の長溝12に代えて支持部10の上面にポケッ� �(供給孔)31が設けられている点で、第1実施形 態と異なっている。他の点は第1実施形態と� �同様である。

 図6に示すように、支持部10の上面には、� ��数のポケット31が形成されている。これら� �ケット31は、上方へ開く平面視で円形の孔で ある。各ポケット31は、幅方向に延びる給液� ��14の上部に等間隔に配置され、当該給液路14 と前記給液支管15(図3参照)を介して連通して� ��る。したがて、前記給液部22から供給され� �支持液は、各ポケット31を介してタイヤ支持 面11とベルト6との間に導かれる。また、ポケ ット31の配置ピッチは、ベルト6の走行方向及 び幅方向で同じであるため、上方から見ると 、ポケット31は、ベルト6の走行方向及び幅方 向に規則正しく格子状に配置されている。

 前記実施形態によれば、ベルト6の走行方 向及び幅方向に複数のポケット31が形成され� ��いるため、タイヤ支持面11の上面に満遍な� �支持液を供給することができる。

[第5実施形態]
 本発明に係るタイヤ走行試験装置の第5実施 形態について説明する。図7は、本発明の第5� ��施形態に係るタイヤ走行試験装置を示す図6 相当図である。図8は、図7のVIII-VIII線断面図� ��ある。本実施形態では、タイヤ上流部U、タ イヤ接触部E及びタイヤ下流部Dのそれぞれに� ��応して給液路14が形成されている点、及び� �液路14が幅方向に複数設けられている点で、 前記実施形態と異なっている。この構成によ り、タイヤ支持面11の幅方向に沿って、支持� ��の供給量が変更することが可能となってい� ��。

 図7に示すように、支持部10の上面には、� ��数のポケット31が形成されている。これら� �ケット31は、上方へ開く平面視で円形の孔で あり、ベルト走行方向及び幅方向に規則正し く格子状に配置されている。支持部10に対す� ��各ポケット31の配置は、第4実施形態と略同� ��である。

 タイヤ上流部U内に存在するポケット31の� ��、ベルト走行方向に沿って並ぶポケット列3 2(本実施形態の場合は、4つのポケット31から� ��る)の下方において、支持部10には、ベルト� ��行方向に沿って設けられた1つの給液路14が� ��成されている。この給液路14の長さとポケ� �ト列32の長さは略同じであり、支持部10には� ��給液路14から当該給液路14の上に位置する各 ポケット31にそれぞれ延びる給液支管15が設� �られている。したがって、給液部22から供給 された支持液は、給液路14、給液支管15、そ� �開口端である給液孔13を介してポケット31に� ��かれる。

 そして、タイヤ上流部Uには、幅方向に複 数の給液路14(本実施形態の場合、11個の給液� ��14)が形成されている。

 また、タイヤ接触部E内に存在するポケッ ト31の内、ベルト走行方向に沿って並ぶポケ� ��ト列32(本実施形態の場合は、3つのポケット 31から成る)の下方において、支持部10には、� ��ルト走行方向に沿って設けられた1つの給液 路14が形成されている。この給液路14の長さ� �ポケット列32の長さは略同じであり、支持部 10には、給液路14から当該給液路14の上に位置 する各ポケット31にそれぞれ延びる給液支管1 5が設けられている。したがって、給液部22か ら供給された支持液は、給液路14、給液支管1 5、その開口端である給液孔13を介してポケッ ト31に導かれる。

 そして、タイヤ接触部Eには、幅方向に複 数の給液路14(本実施形態の場合、11個の給液� ��14)が形成されている。

 さらに、タイヤ下流部Dにも、幅方向に複 数の給液路14及び給液支管15が設けられてい� �が、この構成は、前記タイヤ接触部Eを挟ん� ��対称の構成であるため、ここでは説明を省� ��する。

 本実施形態では、1つのポンプ23が前記各� ��液路14に接続されている。具体的に、ポン� �23から延びる導入路25nは、そのままタイヤ接 触部Eに位置する複数の給液路14に接続されて いる。また、導入路25nの途中部から分岐した 導入路25mは、前記切換弁43に接続されている� ��切換弁43は、幅方向に並ぶ給液路14に対応し て複数個(本実施形態では11個)設けられ、各� �液路14に一対一で接続されている。この切換 弁43は、タイヤ上流部Uに位置する各給液路14� ��接続する切換位置と、タイヤ下流部Dに位置 する各給液路14に接続する切換位置との間で� ��換可能に構成されている。

 図7の破線で示されている部分が給液路14� ��ある。各切換弁43を操作することにより、� �イヤ上流部U及びタイヤ下流部Dにおける各給 液路14への支持液の供給をオンオフすること� ��でき、幅方向において、支持液を供給する� ��域と供給しない領域とを実現できるように� ��る。

 なお、前記実施形態では、タイヤ上流部U に対する接続位置とタイヤ下流部Dに対する� �続位置とを切換可能な切換弁43を備えた構成 について説明したが、タイヤ上流部U、タイ� �接触部E及びタイヤ下流部Dに位置する給液路 14に対する供給量をそれぞれ調整可能な流量� ��整弁を給液路14のそれぞれに接続すること� �できる。このようにすれば、タイヤ上流部U� ��タイヤ接触部E及びタイヤ下流部Dのそれぞ� �について、支持液の供給量を幅方向に調整� �ることができる。つまり、幅方向において� �支持液を供給する部分と供給しない部分と� �実現できるようになる。

 タイヤ上流部U、タイヤ接触部Eにおいて� �幅方向での支持液の供給制御が行えること� �、以下のメリットが生じる。

 タイヤ2とベルト6とが接触する部分であ� �タイヤ接触領域eは、タイヤ支持面11の幅よ� �明らかに小さい。したがって、タイヤ支持� �11の幅方向全体に支持液を供給する必要はな く、幅方向でタイヤ接触領域e以外の部分に� �持液の供給を行わないように構成すること� �より、給液部22を小型化できるようになる。 この際に、タイヤ下流部Dにおいては、支持� �を供給しないようにすることが好ましい。

 このように、幅方向に沿って支持液の給� ��状況を可変にし、タイヤ2が接しているタイ ヤ接触領域e又は該タイヤ接触領域eより若干� ��い領域のみに支持液の給液を行うようにす� ��ば、支持液の供給量をタイヤ走行試験に必� ��十分な量に抑えることができるため、支持� ��の給液部22をコンパクトなものとすること� �可能となる。また、このように支持液の供� �量を少なくしながら、タイヤ2が接触するタ� ��ヤ接触領域eに対しては支持液の供給量を確 保することができるので、荷重支持装置7上� �走行するベルト6を確実に支持でき、且つ荷� ��支持装置7やベルト6の摩耗を可能な限り抑� �つつ、タイヤ2の走行試験を行えるようにな� ��。

[第6実施形態]
 本発明に係るタイヤ走行試験装置の第6実施 形態について説明する。図9は、本発明の第6� ��施形態に係るタイヤ走行試験装置を示す平� ��図である。図10は、本発明の第6実施形態に� ��るタイヤ走行試験装置の変形例である。

 本実施形態では、第5実施形態で述べた支 持部10を利用して、より効果的に給液を行う� ��くタイヤ接触領域eを検出する光学センサ36� ��さらに備えている。

 図9に示す如く、光学センサ36は、タイヤ2 の前方(上流側)に設けられた投光部34と、タ� �ヤ2の後方(下流側)に設けられた受光部35とを 有する透過型のセンサである。投光部34は、� ��イヤ支持面11の幅と略同じ長さを有し、赤� �線等の検出光Lをベルト走行方向に沿って照� ��するようになっている。受光部35は、投光� �34から照射された検出光Lを受光するように� �っている。

 図9に示す検出光Lの透過状況から判るよ� �に、タイヤ2が存在する部分では検出光Lが遮 られるため、受光部35で検出光Lの有無を検出 することにより、タイヤ支持面11上でのタイ� ��2の存在位置を特定することができる。特に 、上下方向において、タイヤ接触領域eの直� �に検出光Lが通過するように投光部34の光路� �設定することにより、タイヤ接触領域eの幅� ��光学センサ36により直接検知することが可� �となる。

 光学センサ36により検出された情報を基� �、タイヤ接触部Eの位置、幅を算出し(例えば 、タイヤ接触領域eの1.2倍)、得られたタイヤ� ��触部Eに対応するポケット31(タイヤ接触部E� �上流側のポケット31も含む)に対して支持液� �供給するよう切換弁43を作動させる。これに より、支持液の供給パターンを走行試験に最 適なものとすることができると共に、給液部 22をコンパクトなものとすることが可能とな� ��。

 タイヤ2のキャンバ角を大きく変える走行 試験においては、タイヤ接触部Eが大きく変� �する場合があるが、本実施形態では、タイ� �接触部Eが大きく変化しても、当該接触部Eに 確実に支持液を供給することができる。

 なお、投光部34と受光部35の位置関係は逆 であってもよい。また、図10に示す如く、投� ��部34及び受光部35を、それぞれタイヤ支持面 11の幅方向両側に配置することもできる。こ� ��とき、投光部34及び受光部35の長手方向は、 ベルト走行方向に沿って配置することになる 。また、図9及び図10の構成の双方を備えてい てもよい。

 以上、本発明に係るタイヤ走行試験装置� ��、上述した実施の形態に限定されるもので� ��ない。

 本発明に係るタイヤ走行試験装置は、荷� ��支持装置が非常にコンパクトでありながら� ��、給液部を適宜切り換えることにより、低� ��時、高速時に適した液体の供給ができるも� ��となっている。そのため、本タイヤ走行試� ��装置では、荷重支持装置及び/又はベルトの 摩耗を低減しつつ確実にタイヤの走行試験が 行える。

 なお、上述した具体的実施形態には以下� ��構成を有する発明が主に含まれている。

 前記目的を達成するため、本発明におい� ��は以下の技術的手段を講じた。

 すなわち、本発明は、タイヤを試験する� ��めのタイヤ走行試験装置であって、水平方� ��に並ぶ2つのドラムに循環可能に架け渡され た無端状のベルトと、前記各ドラム間に位置 するベルトのうち上に位置するベルトの試験 用部分を下から支持するための荷重支持装置 とを備え、前記荷重支持装置は、前記試験用 部分の下方に設けられた支持部と、前記支持 部と前記試験用部分との間に液体を供給する 給液部とを有し、前記支持部は、前記ベルト の流れ方向において、前記試験用部分とタイ ヤとが接触する位置を含む範囲に設けられた タイヤ接触部と、前記タイヤ接触部の上流側 に位置するタイヤ上流部と、前記タイヤ接触 部の下流側に位置するタイヤ下流部とを有し 、前記給液部は、前記タイヤ下流部に対する 液体の供給量を、前記タイヤ接触部及びタイ ヤ上流部に対する液体の供給量よりも少なく することが可能に構成されていることを特徴 とするタイヤ走行試験装置を提供する。

 本発明によれば、ベルトの走行方向に並� ��タイヤ上流部、タイヤ接触部及びタイヤ下� ��部のうち、タイヤ下流部に対する液体の供� ��量を、タイヤ上流部及びタイヤ接触部に対� ��る液体の供給量よりも少なくすることによ� ��、液体の供給量を少なくできるため、給液� ��をコンパクトなものとすることが可能とな� ��。また、荷重支持装置全体に対する液体を� ��なくしながら、タイヤ接触部及びタイヤ上� ��部に対する液体の供給量を確保することに� ��り、荷重支持装置上を走行するベルトを確� ��に支持することができるので、荷重支持装� ��やベルトの摩耗を可能な限り抑えつつタイ� ��の走行試験を行うことができる。

 前記タイヤ走行試験装置において、前記� ��液部は、前記タイヤ上流部、前記タイヤ接� ��部、及び前記タイヤ下流部に対する液体の� ��給量をそれぞれ独立して変更可能に構成さ� ��ていることが好ましい。

 この構成によれば、タイヤ上流部、タイ� ��接触部、及びタイヤ下流部のそれぞれで、� ��体の供給量を独立して変更可能に構成され� ��いるので、タイヤの走行状態又は荷重状態� ��応じてタイヤ上流部、タイヤ接触部及びタ� ��ヤ下流部の液体の供給量を調整することに� ��り、タイヤの支持方法(静圧方式、動圧方式 )をより効果的に使い分けることができる。

 具体的に、前記給液部は、前記タイヤ上� ��部に導かれる前記液体の供給圧力を調整可� ��な上流調整部と、前記タイヤ接触部に導か� ��る前記液体の供給圧力を調整可能な接触調� ��部と、前記タイヤ下流部に導かれる前記液� ��の供給圧力を調整可能な下流調整部とをそ� ��ぞれ有し、前記上流調整部、前記接触調整� ��、及び前記下流調整部のそれぞれを独立し� ��作動可能に構成することができる。

 前記タイヤ走行試験装置において、前記� ��ルトの循環速度を検出する検出部と、前記� ��出部により検出された検出結果に応じて前� ��液体の供給量を変化させるように前記給液� ��を制御する制御部とをさらに備え、前記制� ��部は、前記検出部により検出された循環速� ��が所定の速度未満である場合に、前記循環� ��度が所定の速度以上である場合と比較して� ��記タイヤ接触部に供給される液体の供給量� ��増加させる方向に前記給液部を制御するこ� ��が好ましい。

 この構成によれば、ベルトの循環速度が� ��定の速度未満である場合、つまり、タイヤ� ��支持するための液体の圧力のうち静圧の寄� ��する割合が所定の割合を超えた場合に、液� ��の供給量を増加させる方向に給液部を制御� ��ることにより、タイヤを支持するための流� ��を増加させることができるので、ベルトの� ��環速度が低い場合であっても確実にタイヤ� ��支持することができる。

 前記タイヤ走行試験装置において、前記� ��験用部分と対向する前記支持部の上面には� ��上方に開口するとともに前記流れ方向及び� ��下方向と直交する方向に延びる複数の長溝� ��形成され、前記給液部は、前記長溝内に液� ��を供給可能に構成されていることが好まし� ��。

 この構成によれば、前記流れ方向及び上� ��方向と直交する幅方向に満遍なく液体を供� ��することが可能となる。

 また、前記タイヤ走行試験装置において� ��前記試験用部分と対向する前記支持部の上� ��には、上方に開口する複数の供給孔が形成� ��れ、前記給液部は、前記供給孔内に液体を� ��給可能に構成されていることが好ましい。

 この構成においても、複数の供給孔が設� ��られている範囲内に満遍なく液体を供給す� ��ことが可能となる。

 前記タイヤ走行試験装置において、前記� ��液部は、液体の供給量を前記流れ方向及び� ��下方向と直交する方向について調整可能に� ��成されていることが好ましい。

 タイヤとベルトとが接触する部分である� ��イヤ接触部は、前記流れ方向及び上下方向� ��直交する幅方向について、タイヤ支持面の� ��より小さい。したがって、タイヤ支持面の� ��方向全体に液体を供給する必要はなく、幅� ��向におけるタイヤ接触面以外の部分に液体� ��供給を行わないことにより、給液部を小型� ��できるようになる。

 上述の如く、ベルト走行方向及び上下方� ��と直交する方向に沿って、液体の供給量を� ��変に構成することにより、幅方向について� ��給量のコントロールを行うことが可能とな� ��、幅方向で必要な部分のみに給液を行える� ��うになる。

 また、本発明は、タイヤを試験するため� ��タイヤ走行試験方法であって、水平方向に� ��ぶ2つのドラムに循環可能に架け渡された無 端状のベルトのうち上に位置するベルトの試 験用部分上にタイヤを載せる工程と、前記試 験用部分の下方に設けられた荷重支持装置の 支持部と前記試験用部分との間に液体を供給 する工程と、前記ベルトの循環速度を検出す る工程と、検出されたベルトの循環速度に応 じて液体の供給圧を変化させる工程とを含み 、前記液体を供給する工程では、前記ベルト の流れ方向において前記試験用部分とタイヤ とが接触する位置を含む範囲に設けられた前 記支持部のタイヤ接触部の下流側の位置であ るタイヤ下流部に対する液体の供給量を、前 記タイヤ接触部に対する液体の供給量よりも 少なくし、前記液体の供給圧を変化させる工 程では、検出された前記ベルトの循環速度が 所定の速度未満である場合に、前記循環速度 が所定の速度以上である場合と比較して前記 タイヤ接触部に供給される液体の供給圧を増 加させることを特徴とするタイヤ走行試験方 法を提供する。

 本発明に係るタイヤ走行試験方法によれ� ��、タイヤ下流部に対する液体の供給量を、� ��イヤ上流部及びタイヤ接触部に対する液体� ��供給量よりも少なくすることができるので� ��給液部をコンパクトなものとすることが可� ��となる。また、荷重支持装置全体に対する� ��体を少なくしながら、タイヤ接触部及びタ� ��ヤ下流部に対する液体の供給量を確保する� ��とにより、荷重支持装置上を走行するベル� ��を確実に支持することができるので、荷重� ��持装置やベルトの磨耗を可能な限り抑えつ� ��タイヤの走行試験を行うことができる。

 さらに、本発明によれば、ベルトの循環� ��度が所定の速度未満である場合、つまり、� ��イヤを支持するための液体の圧力のうち静� ��の寄与する割合が所定の割合を超えた場合� ��、液体の供給量を増加させることにより、� ��イヤを支持するための圧力を上昇させるこ� ��ができるので、ベルトの循環速度が低い場� ��であっても確実にタイヤを支持することが� ��きる。

 なお、動圧を利用したタイヤ荷重の支持� ��おいては、タイヤよりも下流側での液体の� ��給は意味をなさない。また、静圧を利用し� ��タイヤ荷重の支持では、タイヤ接触部のみ� ��供給圧力を高めればよい。

 一般にタイヤ走行試験装置に利用される� ��ルト部材は薄く曲げ剛性が小さい為に、タ� ��ヤ接触部の周囲にはタイヤ荷重はほとんど� ��用しない。また、タイヤ接触部の周辺にお� ��て、ベルトと支持部との隙間に導かれる液� ��の供給圧を高めても、タイヤ荷重の支持に� ��ほとんど貢献しない。実際には、タイヤ接� ��部の周辺には、荷重が作用しないことによ� ��、高圧の液体を供給するとベルトと支持部� ��の隙間が広がり、液体が無駄に流れ出るこ� ��になる。下流側においては、液体を供給を� ��ずとも、ベルト走行により上流から液体が� ��れてくるため、液体による潤滑効果を期待� ��きる。

 このような観点から、上記したタイヤ走� ��試験装置を用いて、タイヤ走行試験を行う� ��際し、ベルト走行速度が低速時には、タイ� ��接触部に供給される支持液の圧力を、タイ� ��上流部に供給される支持液の圧力よりより� ��圧とするとよい。また、ベルト走行速度が� ��速時には、タイヤ接触部に供給される支持� ��の圧力を、タイヤ上流部に供給される支持� ��の圧力と略同圧又は低圧とするとよい。