以下に本発明の実施形態を図面を参照し� ��説明する。図1、図2は一実施形態の蒸気調� �器を示す正面図及び側面図である。蒸気調� �器1は過熱蒸気によって被加熱物を調理する� ��蒸気調理器1は直方体形状のキャビネット10� ��備えている。キャビネット10の正面には扉11 が設けられる。

 扉11は下端を中心に垂直面内で回動可能� �枢支され、上部には扉11を開閉するためのハ ンドル12が設けられている。扉11の中央部11C� �は耐熱ガラスをはめ込んで内部を視認でき� �透過部11a(図3参照)が設けられる。中央部11C� �左右には金属製装飾板を表面に設けた左側� �11L及び右側部11Rが対称的に配置されている� �扉11の右側部11Rには操作パネル13が設けられ� ��いる。

 図3は扉11を開いた状態の蒸気調理器1の正 面図を示している。扉11はハンドル12を把持� �て手前に引くと回動し、垂直な閉鎖状態か� �水平な開放状態へと90゜姿勢を変えることが できる。扉11を開くとキャビネット10の正面� �露出する。

 扉11の中央部11Cに対応する箇所には加熱� �20が設けられる。扉11の左側部11Lに対応する� ��所には水タンク室70が設けられ、蒸気発生� �の水を貯溜する水タンク71が収納される。扉 11の右側部11Rに対応する箇所には特に開口部� ��設けられていないが、内部に制御基板(不図 示)が配置されている。

 加熱室20は略直方体に形成され、扉11に面 した正面側の全面が被加熱物F(図5参照)を出� �入れするための開口部20dになっている。扉11 の回動により開口部20dが開閉される。加熱室 20の壁面はステンレス鋼板で形成され、加熱� ��20の外周面には断熱対策が施されている。

 図4は加熱室20内の詳細を示す正面図であ� ��。加熱室20の側壁には複数の受皿支持部20b� �20cが異なる高さに設けられる。上段の受皿� �持部20bは反射部68よりも下方に設けられる。 受皿支持部20b、20cの一方または両方にはステ ンレス鋼板製の受皿21が係止される。受皿21� �には被加熱物F(図5参照)を載置するステンレ� ��鋼線製のラック22が設置される。

 過熱蒸気により調理を行う場合は、上段� ��受皿支持部20bに受皿21が設置される。これ� �より、後述するように反射部68の反射によっ て被加熱物Fの下面に過熱蒸気を導くことが� �きる。上段及び下段の受皿支持部20b、20cに� �皿21を設置してもよい。これにより、一度に 多くの被加熱物Fを調理することができる。

 この時、受皿支持部20bに配される受皿21� �通気性を有するように形成され、下段の受� �21上の被加熱部の上面に過熱蒸気が供給され る。また、下段の受皿21上の被加熱部の下面� ��加熱室20の底面に配された加熱ヒータ101(図5 参照)により加熱される。

 加熱室20の奥側の背壁には左右方向の略� �央部に吸気口28が設けられ、左方下部に排気 口32aが設けられる。反射部68は加熱室20の両� �壁に凹設され、表面が曲面により形成され� �いる。後述する噴出カバー61から反射部68に� ��けて側方に噴き出された過熱蒸気は反射部6 8で反射して被加熱物Fの下方に導かれるよう� ��なっている。

 加熱室20の天面には、過熱蒸気を噴き出� �ステンレス鋼板から成る噴出カバー61が取り 付けられる。噴出カバー61の右側部の手前側� ��は加熱室20内を照明する照明装置69が設けら れる。

 噴出カバー61は平面視が矩形に対して前� �の両コーナーが面取りされた略六角形に形� �されている。噴出カバー61は上下両面とも塗 装等の表面処理によって暗色に仕上げられて いる。これにより、蒸気加熱ヒータ41(図5参� �)の輻射熱を吸収して噴出カバー61の下面か� �加熱室20に輻射される。

 噴出カバー61の底面及び周面には複数の� �気口65、66(図5参照)が設けられる。各噴気口6 5、66の周縁は筒状に形成され、噴気口65、66� �軸方向に気流を案内することができる。

 図5は蒸気調理器1の内部の概略構造を示� �ている。同図において、加熱室20は側面から 見た図になっている。水タンク71は前述の図3 に示すように加熱室20の左方に配され、ジョ� ��ント部58を介してタンク水位検出容器91と連 通する。これにより、キャビネット10(図2参� �)に対して水タンク71が着脱自在になってい� �。

 タンク水位検出容器91には水位センサ56が 設けられる。水位センサ56は複数の電極を有� ��、電極間の導通により水位を検知する。本� ��施形態ではGND電極と3本の検知電極によって 水位を3段階に検知している。水位センサ56の 検知によって水タンク71の水位が所定水位よ� ��も低下すると、給水を促すように報知され� ��。

 タンク水位検出容器91には給水路55が底部 まで延びて浸漬される。給水路55は経路途中� ��給水ポンプ57が設けられ、蒸気発生装置50に 接続される。蒸気発生装置50は軸方向が垂直� ��筒型のポット51を有し、給水ポンプ57の駆動 によって水タンク71からポット51に給水され� �。

 ポット51は金属、合成樹脂、セラミック� �いはこれらの異種材料の組み合わせ等によ� �筒型に形成され、耐熱性を有している。ポ� �ト51内には螺旋状のシーズヒータから成る蒸 気発生ヒータ52が浸漬される。蒸気発生ヒー� ��52の通電によってポット51内の水が昇温され 、蒸気が発生する。

 ポット51内には上面から螺旋状の蒸気発� �ヒータ52内に延びた筒状の隔離壁51aが設けら れる。隔離壁51aにより蒸気発生ヒータ52と隔� ��される水位検知室51bが形成される。隔離壁5 1aはポット51の底面に対して隙間を有するよ� �に形成され、水位検知室51bの内部と外部と� �連通して同じ水位に維持される。

 水位検知室51b内にはポット51内の水位を� �知するポット水位検知部81が設けられる。ポ ット水位検知部81は複数の電極を有し、電極� ��の導通によりポット51内の水位を検知する� �蒸気発生ヒータ52と水位検知室51bとが隔離壁 51aで隔離されるため、蒸気発生ヒータ52に接� ��た水の沸騰による発泡がポット水位検知部8 1に伝えられにい。これにより、発泡による� �極の導通を回避し、ポット水位検知部81の検 知精度を向上することができる。

 尚、ポット51の外周面にヒータ等を密着� �てポット51内の水を昇温してもよい。この時 、ポット51の周壁はポット51内の水を加熱す� �加熱手段を構成し、水位検知室51bはポット51 の周壁に対して隔離して設けられる。また、 蒸気発生ヒータ52をIHヒータにより形成して� �よい。

 ポット51の上面には後述する循環ダクト35 に接続した蒸気供給ダクト34が導出される。� ��ット51の周面の上部にはタンク水位検出容� �91に連結される溢水パイプ98が設けられる。� ��れにより、ポット51の溢水が水タンク71に導 かれる。溢水パイプ98の溢水レベルはポット5 1内の通常の水位レベルよりも高く、蒸気供� �ダクト34よりも低い高さに設定されている。

 ポット51の下端には排水パイプ53が導出さ れる。排水パイプ53の経路途中には排水バル� ��54が設けられている。排水パイプ53は水タン ク71内に設けた排水貯溜部71aに向かって所定� ��度の勾配を有している。これにより、排水� ��ルブ54を開いてポット51内の水を排水貯溜部 71aに排水して貯溜し、水タンク71を取り外し� ��廃棄することができる。

 加熱室20の外壁には背面から上面に亙っ� �循環ダクト35が設けられる。循環ダクト35は� ��熱室20の背壁に形成された吸気口28を開口し 、加熱室20の上方に配された蒸気昇温装置40� �接続される。蒸気昇温装置40の下面は噴出カ バー61で覆われ、上面は上カバー47で覆われ� �。

 循環ダクト35内には遠心ファンから成る� �風ファン26が設置され、蒸気供給ダクト34は� ��風ファン26の上流側に接続される。送風フ� �ン26の駆動によって蒸気発生装置50により発� ��した蒸気は蒸気供給ダクト34を介して循環� �クト35に流入する。また、加熱室20内の蒸気� ��吸気口28から吸引され、循環ダクト35を通っ て噴出カバー61の噴気口65、66から噴き出され て循環する。蒸気の噴出しと吸引とを共通の 送風ファン26により行うので、蒸気調理器1の コスト増加を抑制することができる。

 尚、通常の場合加熱室20内の気体は空気� �あるが、蒸気調理を始めると空気が蒸気で� �き換えられる。以下の説明において、加熱� �20内の気体が蒸気に置き換わっているものと する。

 循環ダクト35の上部には電動式のダンパ48 を介して分岐する排気ダクト33が設けられる� ��排気ダクト33は外部に臨む開放端を有し、� �ンパ48を開いて送風ファン26を駆動すること� ��より加熱室20内の蒸気を強制排気する。ま� �、加熱室20の下部には排気口32aを介して連通 する排気ダクト32が導出される。排気ダクト3 2はステンレス鋼等の金属から成り、外部に� �む開放端を有して加熱室20内の蒸気を自然排 気する。

 蒸気昇温装置40はシーズヒータから成る� �気加熱ヒータ41を備え、蒸気発生装置50で発� ��した蒸気を更に加熱して過熱蒸気を生成す� ��。蒸気昇温装置40は平面的に見て加熱室20の 天井部の中央部に配置される。また、加熱室 20の天面に対して面積が狭く、小さい容積に� ��成して高い加熱効率が得られるようになっ� ��いる。

 加熱室20の側方の下部には加熱室20の底面 20aに溜まる結露水を排水する排水部110が設け られる。排水部110は排水トレイ114、配管111、 113及びチューブポンプ115を備えている。排水 トレイ114は扉11の下方に着脱自在に配され、� ��水部110で搬送された結露水を貯溜する。ま� ��、扉11の内面に付着した結露水が扉11を開い た際に流下して排水トレイ114に貯留されるよ うになっている。

 配管111は加熱室20の側壁に突設して屈曲� �た樹脂製のパイプから成る(解りやすくする� ��め図5では背壁に描いている)。配管111の先� �は加熱室20の底面20aと隙間を介して離れ、下 向きに開口した排水孔111aを形成する。排水� �111aには網状のフィルター(不図示)が設けら� �ている。配管113は樹脂製のパイプから成り� �排水トレイ114に対向して開口する。配管111� �113の間はシリコンゴム等から成る可撓性の� �ューブ112により連結される。

 チューブポンプ115は有底筒状のハウジン� ��116内に回転板117が設けられ、回転板117の周� ��に複数のローラー118が突設される。チュー� ��112はハウジング116の内周壁に沿って環状に� ��される。ハウジング116とローラー118との間� ��チューブ112の外径よりも狭く形成され、チ� ��ーブ112がローラー118により押圧される。

 チューブポンプ115の駆動によって回転板1 17が矢印Aの方向に回転すると、チューブ112の 長手方向に沿ってローラー118が回転しながら チューブ112を順次押圧する。これにより、チ ューブ112内の流体が一方向に順次押し出され て搬送され、逆方向の流体の流通が阻止され る。

 加熱室20の底面20aに溜まる結露水は排水� �111aから吸引され、排水トレイ114に搬送され� ��。排水トレイ114に溜まった水は排水トレイ1 14を脱着して廃棄される。これにより、加熱� ��20内の気密性を保持して排水を行うことが� �きる。尚、チューブポンプ115により結露水� �水タンク71の排水貯溜部71aに搬送してもよい 。

 図6は蒸気調理器1の制御構成を示すブロ� �ク図である。蒸気調理器1はマイクロプロセ� ��サ、メモリおよびタイマを有した制御装置8 0を備えている。制御装置80には送風ファン26� ��蒸気加熱ヒータ41、ダンパ48、蒸気発生ヒー タ52、排水バルブ54、給水ポンプ57、操作パネ ル13、ポット水位検知部81、タンク水位検知� �56、温度センサ82、湿度センサ83、チューブ� �ンプ115が接続される。制御装置80によって所 定のプログラムに従って各部を制御して、蒸 気調理器1が駆動される。

 操作パネル13は表示部(不図示)を有し、制 御状況を表示部に表示する。また、操作パネ ル13に配置した各種操作キーを通じて動作指� ��の入力を行う。操作パネル13には各種の音� �出す音発生装置(不図示)も設けられている。 温度センサ82は加熱室20内の温度を検知する� �湿度センサ83は加熱室20内の湿度を検知する� ��

 また、制御装置80の制御によって電源(不� ��示)から蒸気加熱ヒータ41及び蒸気発生ヒー� ��52に供給される。この時、蒸気加熱ヒータ41 及び蒸気発生ヒータ52の供給電力はデューテ� ��比によって配分される。即ち、蒸気加熱ヒ� ��タ41がオンになると蒸気発生ヒータ52がオフ になり、蒸気加熱ヒータ41がオフになると蒸� ��発生ヒータ52がオンになるように切り替え� �れる。これにより、蒸気加熱ヒータ41及び蒸 気発生ヒータ52の供給電力の一方のデューテ� ��比が大きくなると、他方のデューティ比が� ��さくなる。

 上記構成の蒸気調理器1において、扉11を� ��けて水タンク71を水タンク室70から引き出し て、水タンク71内に水が入れられる。満水状� ��にした水タンク71は水タンク室70に押し込ま れ、ジョイント部58によりタンク水位検出容� ��91に連結される。被加熱物Fをラック22上に� �置して扉11を閉じ、操作パネル13を操作して� ��理メニューが選択される。そして、スター� ��キー(不図示)を押下することにより調理メ� �ューに対応した調理シーケンスが開始する� �これにより、給水ポンプ57が運転を開始し、 蒸気発生装置50に給水される。この時、排水� ��ルブ54は閉じられている。

 給水ポンプ57の駆動により給水路55を介し てポット51内に給水され、ポット51が所定の� �位になるとポット水位検知部81の検知によっ て給水が停止される。この時、タンク水位検 知部56により水タンク71の水位が監視され、� �タンク71に調理に必要十分な水がない場合は 警告が報知される。

 所定量の水がポット51に入れられると蒸� �発生ヒータ52に通電され、蒸気発生ヒータ52� ��ポット51内の水を直接加熱する。蒸気発生� �ータ52の通電と同じ時期、またはポット51内� ��水が所定温度に到達する時期に、送風ファ� ��26及び蒸気加熱ヒータ41が通電される。この 時、蒸気発生ヒータ52の供給電力(例えば、100 0W)が蒸気加熱ヒータ41の供給電力(例えば、300 W)よりも大きくなっている。

 送風ファン26の駆動により吸気口28から加 熱室20内の蒸気が循環ダクト35に吸い込まれ� �。また、ポット51内の水が沸騰すると100℃且 つ1気圧の飽和蒸気が発生し、飽和蒸気が蒸� �供給ダクト34を介して循環ダクト35に流入す� ��。この時、ダンパ48は閉じられている。送� �ファン26から圧送された蒸気は循環ダクト35� ��流通して蒸気昇温装置40に流入する。

 蒸気昇温装置40に流入した蒸気は蒸気加� �ヒータ41により熱せられて100℃以上の過熱蒸 気となる。通常、150℃から300℃にまで昇温し た過熱蒸気が使用される。また、蒸気発生ヒ ータ52の供給電力が蒸気加熱ヒータ41の供給� �力よりも大きいため、大量の過熱蒸気が加� �室20に供給されて第1調理工程が行われる。

 過熱蒸気の一部は噴気孔65から真下方向(� ��印B)に噴き出される。これにより、被加熱� �Fの上面が過熱蒸気と接触する。また、過熱� ��気の一部は噴気口66から側方の斜め下方向� �向けて噴き出される。側方に噴き出された� �熱蒸気は反射部68で反射し、被加熱物Fの下� �に導かれる。これにより、被加熱物Fの下面� ��過熱蒸気と接触する。

 被加熱物Fの表面が100℃以下の場合は、過 熱蒸気が被加熱物Fの表面で凝縮する。この� �縮熱(潜熱)は、539cal/gと大きいため、対流伝� ��に加えて被加熱物Fに大量の熱を与えること ができる。これにより、被加熱物Fは内部温� �が急激に上昇する。

 また、噴出カバー61の前部に形成される� �気口66から扉11に向けて斜め下方向に過熱蒸� ��の一部が噴き出される。加熱室20内の蒸気� �送風ファン26によって吸気口28から吸引され� ��。この吸引力によって前方に向けて噴き出� ��れた過熱蒸気の気流が曲げられて後方に導� ��れる。これにより、過熱蒸気は一部が被加� ��物Fの上面の前部に衝突するとともに、一部 が前方から被加熱物Fの下方に導かれる。そ� �結果、過熱蒸気が加熱室20の前部に行き渡っ て被加熱物Fの前部の加熱不足を防止し、被� �熱物Fを均一に調理することができる。

 また、加熱室20内の過熱蒸気が吸気口28か ら吸引されるため、扉11に直接当たる高温の� ��熱蒸気を減らすことができる。従って、扉1 1の加熱を抑制して耐熱性の高い扉11を使用す る必要がなく、蒸気調理器1のコスト増加を� �止することができる。

 送風ファン26の吸引力を小さくすると、� �方に噴き出された過熱蒸気の気流が加熱室20 の下部で曲げられる。これにより、被加熱物 Fの下面により多くの過熱蒸気を導くことが� �きる。送風ファン26の吸引力を大きくすると 、前方に噴き出された過熱蒸気の気流が加熱 室20の上部で曲げられる。これにより、被加� ��物Fの上面により多くの過熱蒸気を導くこと ができる。

 時間の経過に伴って加熱室20内の蒸気量� �増加すると、余剰となった蒸気は排気ダク� �32を通じて外部に放出される。

 噴気口65、66から噴き出された過熱蒸気は 被加熱物Fに熱を与えた後、吸気口28から循環 ダクト35内に吸引され、蒸気昇温装置40に流� �する。これにより、加熱室20内の蒸気は循環 を繰り返して調理が行われる。

 図7は過熱蒸気の加熱による被加熱物Fの� �部温度の変化を示している。縦軸は被加熱� �Fの内部温度(単位:℃)を示し、横軸は時間を� ��している。図中、実線Cで示すように、被加 熱物Fは過熱蒸気が供給されると第1昇温期間� ��内部温度が略直線的に急激に上昇する。即� ��、第1昇温期間では内部温度の温度変化率が 略一定となる。

 被加熱物Fは水分を含むため、内部温度が 100℃に近づくと水分が徐々に蒸発する。水分 の蒸発には大きな熱量を必要とするため、被 加熱物Fの内部温度の温度変化率が小さくな� �。これにより、第1昇温期間よりも温度上昇� ��緩やかな安定期間になる。そして、被加熱� ��Fの水分が全て蒸発すると、再度内部温度が 急激に上昇する第2昇温期間に移行する。

 制御装置80のメモリには調理シーケンス� �ータが記憶される。調理シーケンスデータ� �被加熱物Fの種類に応じた油脂溶融温度特性� ��基づく第1調理工程から第2調理工程に切り� �える時期のデータを保有する。肉類等の被� �熱物Fは約30~60℃の油脂溶融温度帯を超える� �、内部に含まれる油脂が溶融して滲み出し� �開始される。

 各食品によって油脂溶融温度特性が異な� ��、例えば、豚肉の油脂溶融温度帯は約33~46� �、牛肉の油脂溶融温度帯は約40~50℃である。 即ち、調理シーケンスデータは被加熱物Fの� �類に応じ、油脂溶融温度帯を超えて100℃以� �の所定の内部温度になる時期のデータを保� �する。

 また、被加熱物Fの量や第1調理工程の調� �条件等に応じて被加熱物の内部温度の変化� �異なる。このため、調理シーケンスデータ� �被加熱物Fの量や第1調理工程の調理条件によ って切り替え時期を可変する可変データを保 有する。第1、第2調理工程の切り替え時期は� ��加熱物Fの量が多いと遅れるように可変され 、被加熱物Fの量が少ないと早めるように可� �される。

 被加熱物の量は調理開始時に操作パネル1 3(被加熱物量入力手段)により入力される。調 理開始からの調理時間は制御装置80(図6参照)� ��のタイマにより計時される。タイマーの計� ��が調理シーケンスデータから取得された切� ��替え時期になると、被加熱物Fの内部温度が 油脂溶融温度帯を超えたと判断する。これに より、図中、一点鎖線Dで示すように第2調理� ��程に移行する。

 この時、被加熱物Fの内部温度が100℃以下 の範囲で過熱蒸気によって上昇する第1昇温� �間から安定期間に移行する時期に第1調理工� ��から第2調理工程に切り替えられる。即ち、 被加熱物Fの内部温度の温度変化率が略一定� �状態から小さくなる時期に第1調理工程から� ��2調理工程に切り替えられる。これにより、 被加熱物の内部温度を100℃以下の適正な温度 に維持することができる。

 尚、制御装置80のメモリに被加熱物Fの種� ��、量、第1調理工程の調理条件等に応じた被 加熱物Fの内部温度の変化を予めデータベー� �として記憶してもよい。調理シーケンスは� �ータベースを監視し、タイマーの計時によ� �調理開始からの調理時間が所定の内部温度� �到達する時期になると第2調理工程に移行す� ��。

 このときの所定の内部温度とは、被加熱� ��の油脂溶融温度帯に対して20℃~30℃程度を� �乗せした値、すなわち、約60℃~80℃程度に設 定される。これにより、食材の温度バラツキ を抑えることができるため、安定した制御が 可能になるので好ましい。

 また、被加熱物Fの内部温度に対応する被 加熱物Fの表面温度、加熱室20の内部や壁面の 温度等をデータベースとして記憶し、これら の検知によって第1調理工程から第2調理工程� ��切り替える時期を判断してもよい。

 更に、第1調理工程から第2調理工程に切� �替える時期を加熱室20への蒸気の供給量によ って判断してもよい。即ち、蒸気の供給によ って被加熱物Fは内部温度が第1昇温期間で急� ��に上昇した後、安定期間で内部温度の温度� ��化率が小さくなって温度上昇が緩やかにな� ��。

 温度変化率が小さくなる時の被加熱物Fの 内部温度は第1調理工程の蒸気供給量を増加� �るとより高温になり、ある蒸気供給量より� �増加してもそれ以上温度が上がらずに飽和� �る。この時の蒸気量以下の所定量の蒸気が� �1調理工程で供給されると、第2調理工程に切 り替える。これにより、脱油効果に寄与しな い過剰な蒸気による電力浪費を抑制すること ができる。また、必要以上に蒸気を供給する ことによる調理時間の増加を防止することが できる。

 第2調理工程では蒸気発生ヒータ52が停止� ��れ、蒸気加熱ヒータ41に最大電力(例えば、1 300W)が供給される。これにより、被加熱物Fは 主に表面が加熱され、油脂溶融温度帯を超え た所望の内部温度(例えば、70~80℃)に維持さ� �るとともに表面に焼き色が付けられる。こ� �時、蒸気発生ヒータ52に蒸気加熱ヒータ41よ� ��も小さい電力を供給してもよい。

 図8に示すように、被加熱物Fは油脂溶融� �度帯よりも高温に維持されると油脂Lが溶融� ��、被加熱物Fの収縮によって油脂Lが表面に� �け出す。蒸気Sが被加熱物Fの表面で凝縮した 凝縮水Wは油脂Lを取り込んで流下する。これ� ��より、被加熱物Fが脱油される。

 第2調理工程が所定時間行われると被加熱 物Fが所望の表面状態になり、調理が終了す� �。そして、制御装置80によって操作パネル13� ��表示部に調理の終了を表示するとともに合� ��音が報知される。調理終了を知らされた使� ��者によって扉11が開かれると、ダンパ48が開 いて加熱室20内の蒸気が排気ダクト33から急� �に強制排気される。これにより、使用者は� �温の蒸気に触れずに、安全に加熱室20内から 被加熱物Fを取り出すことができる。

 図9は本実施形態の調理による被加熱物F� �内部温度及び残存油脂量の変化を示してい� �。縦軸の左側のスケールは内部温度、右側� �スケールは残存油脂量であり、横軸は調理� �間である。また、図中、一点鎖線D、dは本実 施形態の調理による被加熱物Fの内部温度及� �残存油脂量である。第1調理工程では蒸気発� ��ヒータ52の供給電力が1000W、蒸気加熱ヒータ 41の供給電力が300Wである。第2調理工程は蒸� �発生ヒータ52が停止されて蒸気加熱ヒータ41� ��供給電力が1300Wであり、被加熱物Fの内部温� ��が70℃の時に切り替えられる。尚、一点鎖� �Dは前述の図7の一点鎖線Dと同一である。

 図中、破線E、eは第1比較例を示し、蒸気� ��生ヒータ52の供給電力を260W、蒸気加熱ヒー� ��41の供給電力を1040Wで一定にした時の内部温 度及び残存油脂量である。また、図中、実線 G、gは第2比較例を示し、蒸気加熱ヒータ41を� ��止して蒸気発生ヒータ52の供給電力を1300Wで 一定にした時の内部温度及び残存油脂量であ る。また、表1は上記の各条件の調理による� �理時間、蒸気量及び脱油量を示している。

 図9及び表1によると、本実施形態では大� �の過熱蒸気が加熱室20に供給されるため、一 点鎖線Dに示すように被加熱物Fの内部温度の� ��昇が早くなる。これに対して、第1比較例で は過熱蒸気の量が少ないため破線Eに示すよ� �に内部温度の上昇が遅い。また、第2比較例� ��は過熱蒸気がなく、実線Gに示すように内部 温度の上昇が更に遅くなる。

 このため、本実施形態では早期に油脂溶� ��温度帯を越え、油脂溶融温度帯よりも高温� ��期間を長くすることができる。これにより� ��被加熱物Fの脱油量が多くなる。また、被加 熱物Fの内部温度が早期に高温になるため、� �理時間が短縮される。更に、蒸気の使用量� �低減され、水タンク71への給水頻度を少なく して蒸気調理器1の利便性を向上できる。

 本実施形態によると、蒸気発生ヒータ52� �供給電力を蒸気加熱ヒータ41の供給電力より も大きく過熱蒸気により被加熱物Fを調理す� �第1調理工程を有するので、大量の過熱蒸気� ��潜熱によって肉類等の被加熱物Fの内部温度 を急速に上昇させることができる。これによ り、早期に被加熱物Fの内部温度を油脂溶融� �度帯よりも高温にすることができる。

 また、被加熱物Fの内部温度を油脂溶融温 度帯を超えて油脂の滲み出しが始まった後に 、蒸気発生ヒータ52を停止して蒸気加熱ヒー� ��41に最大電力を供給した第2調理工程に切り� ��えるので、被加熱物Fを所望の内部温度に維 持するとともに表面に焼き色を付けて調理を 完了させることができる。

 従って、被加熱物F内部に適正な水分量を 確保して美味しさを保持するとともに、調理 時間を長くすることなく油脂溶融温度帯より も高温の期間を長くすることができる。これ により、蒸気調理器1の利便性を低下させず� �被加熱物Fの脱油量を増加させて健康的な調� ��を行うことができる。また、被加熱物Fの内 部温度が早期に高温になるため、調理時間を 短縮することができる。被加熱物の脱油量を 従来と同程度にすると、更に調理時間を短縮 できる。

 また、調理シーケンスデータが被加熱物F の種類に応じた油脂溶融温度特性に基づいて 、各被加熱物Fの第1調理工程から第2調理工程 に切り替える時期のデータを保有するので、 豚肉や牛肉等の被加熱物の種類に応じて最適 な時期に第1、第2調理工程を切り替えること� ��できる。従って、良好な調理を行うことが� ��きる。

 また、被加熱物Fの量を入力する操作パネ ル13(被加熱物量入力手段)の入力情報に基づ� �て第1調理工程から第2調理工程に切り替える 時期を可変したので、被加熱物Fの量に応じ� �最適なタイミングで第1調理工程から第2調理 工程に切り替えることができる。従って、よ り良好な調理を行うことができる。

 第1調理工程において、蒸気加熱ヒータ41� ��停止して蒸気発生ヒータ52に最大電力を供� �してもよい。これにより、飽和蒸気を加熱� �20に供給して調理が行われ、第2調理工程で� �気加熱ヒータ41の加熱によって過熱蒸気によ る調理が行われる。飽和蒸気であっても過熱 蒸気と同じ潜熱を有し、最大電力の蒸気発生 ヒータ52によってより多くの蒸気が供給され� ��。このため、被加熱物Fの内部温度を更に迅 速に上昇させ、脱油量を増加するとともに調 理時間を短縮することができる。

 尚、第2調理工程において蒸気発生ヒータ 52の供給電力を蒸気加熱ヒータ41の供給電力� �りも小さくしていれば同様の効果を得るこ� �ができる。しかし、第2調理工程で蒸気発生� ��ータ52を停止すると、蒸気加熱ヒータ41に大 きな電力を供給してより早期に調理を完了す ることができる。

 また、蒸気加熱ヒータ41及び蒸気発生ヒ� �タ52には電力を切り替え制御して供給される ため、一方を停止することにより他方を連続 運転することができる。これにより、停止さ れたヒータの降温による電力ロスを防止して 省電力化を図ることができる。

 また、被加熱物Fの内部温度の温度変化率 が略一定の状態の第1昇温期間から小さくな� �安定期間に移行する時期に第1調理工程から� ��2調理工程に切り替えるので、被加熱物Fの� �部温度を100℃以下の適正な温度に維持する� �とができる。従って、被加熱物Fの水分の減� ��を抑制して美味しさを維持した調理を簡単� ��実現することができる。尚、第1昇温期間内 に第1調理工程から第2調理工程に切り替えて� ��よい。

 また、被加熱物Fの内部温度が60~80℃の時� ��第1調理工程から第2調理工程に切り替える� �より望ましい。これにより、被加熱物Fの水� ��の減少をより低減して美味しさを更に向上� ��ることができる。

 また、被加熱物Fの内部温度が油脂溶融温 度よりも約10℃高温になる前に第2調理工程に 切り替えると、内部温度が上昇しにくい第2� �理工程の初期に油脂の溶解量が少なくなる� �このため、被加熱物Fの内部温度が油脂溶融� ��度よりも10℃以上高温になってから第1調理� ��程から第2調理工程に切り替えるとより望ま しい。これにより、過熱蒸気によって切替え 時期に早く到達し、第2調理工程の初期から� �脂を大量に溶融させて調理時間を長くする� �となく脱油効果を向上することができる。

 本実施形態において、蒸気加熱ヒータ41� �加熱室20の天井面に配しているが、加熱室20� ��連結されるダクト内に配してもよい。即ち� ��第2調理工程で熱風により被加熱物Fを加熱� �るコンベクション型にしてもよい。しかし� �がら、本実施形態のように蒸気加熱ヒータ41 を加熱室20の天井面に配置すると、輻射熱に� ��って被加熱物Fが加熱される。このため、被 加熱物Fに容易に焼き色を付けることができ� �調理時間をより短縮することができる。こ� �時、送風ファン26を停止して蒸気の循環を停 止してもよい。これにより、省電力化を図る ことができる。

 次に、第2実施形態について説明する。本 実施形態は前述の図1~図9に示す第1実施形態� �同様に構成され、第1実施形態と異なる調理� ��ードを有している。本実施形態はロースト� ��ーフ等の体積の大きな被加熱物Fに対応した 調理モード(以下、「大型食品モード」とい� �)が設けられる。体積の大きな被加熱物Fが加 熱室20内に設置されると大型食品モードが選� ��され、スタートキー(不図示)を押下するこ� �により調理シーケンスが開始される。

 図10は大型食品モードの蒸気発生ヒータ52 及び蒸気加熱ヒータ41の電力供給の制御シー� ��ンスを示している。縦軸は蒸気発生ヒータ5 2及び蒸気加熱ヒータ41のオンオフ状態を示し 、横軸は調理時間を示している。蒸気発生ヒ ータ52及び蒸気加熱ヒータ41はデューティ比� �よって配分して電力が供給される。大型食� �モードは電力切り替えの状態を可変した第1� ��第2、第3調理工程を有している。

 第1調理工程は蒸気発生ヒータ52のオン時� ��が蒸気加熱ヒータ41のオン時間よりも長く� �っている。即ち、蒸気発生ヒータ52の供給電 力のデューティ比が蒸気加熱ヒータ41の供給� ��力のデューティ比よりも大きい。これによ� ��、蒸気発生ヒータ52には例えば1000Wの電力が 供給され、蒸気加熱ヒータ41には例えば300Wの 電力が供給される。

 第2調理工程は蒸気発生ヒータ52のオン時� ��が第1調理工程よりも短く、蒸気加熱ヒータ 41のオン時間が第1調理工程よりも長くなって いる。即ち、蒸気発生ヒータ52の供給電力の� ��ューティ比が第1調理工程よりも小さく、蒸 気加熱ヒータ41の供給電力のデューティ比が� ��1調理工程よりも大きい。

 更に、第2調理工程では蒸気発生ヒータ52� ��供給電力のデューティ比が蒸気加熱ヒータ4 1の供給電力のデューティ比よりも小さい。� �れにより、蒸気発生ヒータ52には例えば600W� �電力が供給され、蒸気加熱ヒータ41には例え ば700Wの電力が供給される。

 第3調理工程は蒸気発生ヒータ52が停止さ� ��、蒸気加熱ヒータ41に最大電力(例えば、1300 W)が供給される。

 第1調理工程では蒸気発生ヒータ52の供給� ��力のデューティ比が蒸気加熱ヒータ41の供� �電力のデューティ比よりも大きいため、大� �の過熱蒸気が加熱室20に供給される。これに より、被加熱物Fの内部温度が通常の調理モ� �ドよりも更に急速に上昇する。

 そして、タイマーの計時が調理シーケン� ��データから取得された切り替え時期になる� ��、被加熱物Fの内部温度が油脂溶融温度帯を 超えたと判断する。これにより、第2調理工� �に移行する。

 この時、被加熱物Fの内部温度の温度変化 率が略一定の状態から小さくなる時期に第1� �理工程から第2調理工程に切り替えられる。� ��れにより、被加熱物の内部温度を100℃以下� ��適正な温度に維持することができる。

 第2調理工程では蒸気発生ヒータ52及び蒸� ��加熱ヒータ41によって生成される過熱蒸気� �よって被加熱物Fの内部温度が更に上昇する� ��また、蒸気加熱ヒータ41の熱によって被加� �物Fの主に表面が加熱され、表面に焼き色が� ��けられる。

 第2調理工程が所定時間行われると、第3� �理工程に切り替えられる。第3調理工程では� ��気加熱ヒータ41の熱によって被加熱物Fは主� ��表面が加熱される。これにより、被加熱物F は所望の内部温度(例えば、70~80℃)に維持さ� �るとともに表面に焼き色が付けられる。こ� �時、蒸気発生ヒータ52に蒸気加熱ヒータ41よ� ��も小さい電力を供給してもよい。そして、� ��2調理工程が所定時間行われると被加熱物F� �所望の表面状態になり、調理が完了する。

 本実施形態によると、大型食品モードで� ��調理序盤の第1調理工程で蒸気発生ヒータ52� ��供給電力のデューティ比が蒸気加熱ヒータ4 1の供給電力のデューティ比よりも大きい。� �のため、被加熱物Fの内部温度の上昇に用い� ��れる蒸気加熱ヒータ41の熱が少なく、加熱� �率が高い大量の過熱蒸気の潜熱によって被� �熱物Fの内部温度を急速に上昇させることが� ��きる。また、第2、第3調理工程で蒸気発生� �ータ52の供給電力のデューティ比が蒸気加熱 ヒータ41の供給電力のデューティ比よりも小� ��いので、被加熱物Fを所望の内部温度に維持 するとともに表面に焼き色を付けて調理を完 了させることができる。

 更に、第2調理工程は蒸気発生ヒータ52の� ��給電力のデューティ比が第1調理工程よりも 小さくて第3調理工程よりも大きく、蒸気加� �ヒータ41の供給電力のデューティ比が第1調� �工程よりも大きくて第3調理工程よりも小さ� ��。第2調理工程を設けずに第1調理工程から� �3調理工程に切り替えると、切替え時期が早� ��時は被加熱物Fの表面が仕上がった時に内部 の温度が所望の温度まで加熱されない場合が 生じる。また、切替え時期が遅い時は被加熱 物Fの周部が加熱されすぎて水分量を確保で� �ず美味しく調理できない場合が生じる。

 このため、第2調理工程を中間調理工程と して設けて段階的に蒸気発生ヒータ52の供給� ��力のデューティ比を下げて蒸気加熱ヒータ4 1の供給電力のデューティ比を上げる。これ� �より、被加熱物Fの周部の水分量を確保する� ��ともに表面に焼き色を付ける期間を長くと� ��ことができる。従って、ローストビーフ等� ��体積が大きい被加熱物Fの場合でも調理時間 を短縮し、内部に適正な水分量を確保して美 味しさを保持することができる。蒸気発生ヒ ータ52及び蒸気加熱ヒータ41の供給電力のデ� �ーティ比を第1調理工程から第3調理工程まで 更に細分化して段階的に可変してもよい。

 尚、第3調理工程において蒸気発生ヒータ 52の供給電力のデューティ比を蒸気加熱ヒー� ��41の供給電力のデューティ比よりも小さく� �ていれば同様の効果を得ることができる。� �かし、本実施形態のように第3調理工程で蒸� ��発生ヒータ52を停止するとより望ましい。� �ち、蒸気加熱ヒータ41に大きな電力を供給し てより早期に調理を完了することができる。 また、蒸気加熱ヒータ41がオフにならないた� ��、オフ時に蒸気加熱ヒータ41が温度低下す� �ことによる電力のロスを低減できる。従っ� �、調理時間をより短縮することができる。

 第1調理工程において、蒸気加熱ヒータ41� ��停止して蒸気発生ヒータ52に最大電力を供� �してもよい。これにより、飽和蒸気を加熱� �20に供給して調理が行われ、第2調理工程で� �気加熱ヒータ41の加熱によって過熱蒸気によ る調理が行われる。飽和蒸気であっても過熱 蒸気と同じ潜熱を有し、最大電力の蒸気発生 ヒータ52によってより多くの蒸気が供給され� ��。このため、被加熱物Fの内部温度を更に迅 速に上昇させ、脱油量を増加するとともに調 理時間を短縮することができる。

 また、被加熱物Fの内部温度が油脂溶融温 度帯を超えて100℃以下の時に蒸気発生ヒータ 52の供給電力のデューティ比を蒸気加熱ヒー� ��41の供給電力のデューティ比よりも小さく� �たので、油脂の滲み出しが始まった後に表� �に焼き色が付けられる。従って、被加熱物F� ��部に適正な水分量を確保して美味しさを保� ��するとともに、油脂溶融温度帯よりも高温� ��期間を長くすることができる。これにより� ��被加熱物の脱油量を増加させて健康的な調� ��を行うことができる。

 また、調理シーケンスデータが被加熱物F の種類に応じた油脂溶融温度特性に基づいて 、各被加熱物Fの蒸気発生ヒータ52の供給電力 のデューティ比を蒸気加熱ヒータ41の供給電� ��のデューティ比よりも小さくする時期のデ� ��タを保有するので、豚肉や牛肉等の被加熱� ��Fの種類に応じて最適な時期に切り替えるこ とができる。従って、良好な調理を行うこと ができる。

 また、被加熱物Fの量を入力する操作パネ ル13(被加熱物量入力手段)の入力情報に基づ� �て蒸気発生ヒータ52の供給電力のデューティ 比を蒸気加熱ヒータ41の供給電力のデューテ� ��比よりも小さくする時期を可変したので、� ��加熱物Fの量に応じて最適なタイミングで切 り替えることができる。従って、より良好な 調理を行うことができる。

 また、蒸気加熱ヒータ41及び蒸気発生ヒ� �タ52には電力を切り替えて供給されるため、 一方を停止することにより他方を連続運転す ることができる。これにより、停止されたヒ ータの降温による電力ロスを防止して省電力 化を図ることができる。

 また、被加熱物Fの内部温度の温度変化率 が略一定の状態の第1昇温期間から小さくな� �安定期間に移行する時期に第1調理工程から� ��2調理工程に切り替えるので、被加熱物Fの� �部温度を100℃以下の適正な温度に維持する� �とができる。従って、被加熱物Fの水分の減� ��を抑制して美味しさを維持した調理を簡単� ��実現することができる。尚、第1昇温期間内 に第1調理工程から第2調理工程に切り替えて� ��よい。

 また、被加熱物Fの内部温度が60~80℃の時� ��第1調理工程から第2調理工程に切り替える� �より望ましい。これにより、被加熱物Fの水� ��の減少をより低減して美味しさを更に向上� ��ることができる。

 また、被加熱物Fの内部温度が油脂溶融温 度よりも約10℃高温になる前に第2調理工程に 切り替えると、内部温度が上昇しにくい第2� �理工程の初期に油脂の溶解量が少なくなる� �このため、被加熱物Fの内部温度が油脂溶融� ��度よりも10℃以上高温になってから第1調理� ��程から第2調理工程に切り替えるとより望ま しい。これにより、過熱蒸気によって切替え 時期に早く到達し、調理時間を短縮するとと もに第2調理工程の初期から油脂を大量に溶� �させて脱油効果を向上することができる。

 本実施形態において、第2調理工程で蒸気 発生ヒータ52の供給電力のデューティ比を蒸� ��加熱ヒータ41の供給電力のデューティ比よ� �も大きくしてもよい。これにより、第2調理� ��程から第3調理工程に切り替えることにより 、蒸気発生ヒータ52の供給電力のデューティ� ��が蒸気加熱ヒータ41の供給電力のデューテ� �比よりも小さくなる。

 即ち、第1、第2調理工程が上記の第1調理� ��程に相当し、第3調理工程が上記の第2調理� �程に相当する。これにより、第2調理工程は� ��1、第3調理工程間の中間調理工程として機� �する。

 この時、上記と同様に、被加熱物Fの内部 温度が油脂溶融温度帯を超えて100℃以下の時 に第2調理工程から第3調理工程に切り替える� ��よい。また、被加熱物Fの内部温度の温度変 化率が略一定の状態から小さくなる時期に第 2調理工程から第3調理工程に切り替えると、� ��加熱物Fの内部温度を100℃以下の適正な温度 に維持することができる。また、被加熱物F� �内部温度が60~80℃の時に第2調理工程から第3� ��理工程に切り替えるとより望ましい。

 次に、図11は第3実施形態の蒸気調理器の� ��略構成を示す図である。蒸気調理器1は、制 御部(不図示)を有した本体100に着脱自在の蒸� ��カップ200を備えている。蒸発カップ200は水4 00を収容するための容器になっている。蒸発� ��ップ200内には水400を加熱して蒸気を発生さ� ��る発熱体230が配置される。蒸発カップ200に� ��本体100に蒸気を供給するための蒸気供給手� ��として蒸気供給管221が設けられる。本体100� ��は発熱体230を誘導加熱する誘導加熱コイル1 71が設けられる。

 蒸気調理器1の本体100は直方体形状のキャ ビネット(不図示)を備えている。キャビネッ� ��の内部には被調理物として食品300を収容し� ��加熱調理するための加熱室120が設けられる� ��

 加熱室120は一面(正面側)が開口部となっ� �いる直方体形状をしており、その開口部に� �食品300の出し入れ時に開閉する扉(不図示)が 設置されている。扉の上部にはハンドル(不� �示)が設けられている。使用者はハンドルを� ��持して、下端を中心に回動させて扉を開閉� ��ることができる。扉の中央部には、扉を閉� ��たときに加熱室120の内部を視認するために� ��熱ガラスがはめ込まれている。

 耐熱ガラスの右側には操作パネル(不図示 )が配置されている。加熱室120の残りの面は� �テンレス鋼板で形成されている。加熱室120� �床面にステンレス鋼板製の受皿121が配置さ� �、受皿121の上には食品300を載置するための� �テンレス鋼線製のラック122が配置されてい� �。使用者は扉を開けて食品300を加熱室120内� �のラック122上に載置する。

 加熱室120の天面には過熱蒸気を噴き出す� ��めの噴出カバー161が取り付けられる。噴出� ��バー161はステンレス鋼製である。噴出カバ� ��161には複数の噴気孔165、167が形成されてい� ��。噴出カバー161の右側部の手前側には加熱� ��120内を照明するための照明装置(不図示)が� �置される。

 加熱室120の奥側の背壁には左右方向の略� ��央部に吸気口128が設けられ、左方下部に排� ��口132aが設けられる。

 加熱室120の外壁には背面から上面に亘っ� ��循環ダクト135が設けられている。循環ダク� ��135は加熱室120の背壁に形成された吸気口128� ��開口し、加熱室120の上方に配置された蒸気� ��温装置140に接続される。蒸気昇温装置140の� ��面は噴出カバー161で覆われ、上面は上カバ� ��147で覆われている。

 循環ダクト135内には送風ファン126が配さ� ��、循環ダクト135の上部には電動式のダンパ1 48を介して排気ダクト133が分岐する。ダンパ1 48を開いて送風ファン126を駆動すると、加熱� ��120内の蒸気が排気ダクト133の開放端から強� ��的に排気することができる。

 加熱室120の下部には排気口132aを介して連 通する排気ダクト132が導出される。排気ダク ト132はステンレス鋼等の金属から形成され、 外部に臨む開放端を有して加熱室120内の蒸気 を自然排気する。尚、蒸気調理器1にマグネ� �ロンを搭載してマイクロ波による調理を行� �場合には、排気ダクト132を介して外気が吸� �される。

 循環ダクト135は蒸発カップ200で発生した� ��気を循環ダクト135に導くための給気管136と� ��熱室120の背面側で接続されている。給気管1 36は蒸発カップ200の蒸気供給管221と接続され� ��いる。蒸発カップ200のジョイント部222を介� ��て蒸気供給管221と給気管136とを接続すると� ��蒸発カップ200は本体100のキャビネット内に� ��められる。

 図12、図13は蒸発カップ200の概略を示す正 面図及び側面図である。蒸発カップ200はカッ プ部210及び蓋部220を有している。カップ部210 は上部に開口部が形成されて水400を収容する 。蓋部220はカップ部210と着脱可能に形成され 、カップ部210の開口部を覆う。

 蓋部220には蒸発カップ200の外部とカップ� ��210の内部とを連通してカップ部210の内部で� ��生した蒸気を流通させる蒸気供給管221が取� ��付けられている。蒸気供給管221の端部の吐� ��口223にはジョイント部222が設けられている� ��ジョイント部222は本体100の給気管136(図11参� ��)に接続される。

 図14は蒸発カップ200の側面断面図を示し� �いる。カップ部210内の下部には板状の発熱� �230が配置されている。発熱体230は例えば、� �テンレス鋼等の磁性材料によって形成され� �いる。発熱体230はカップ部210の底面から上� �きに突出した固定用リブ252上にほぼ水平に� �るように載せられる。発熱体230の上面から� �面までを貫通する固定用ねじ251によって発� �体230が固定用リブ252にねじ止めされている� �固定用ねじ251を外すことによって、発熱体23 0をカップ部210から取り外して洗浄すること� �できる。

 図11、図14に示すように、蒸発カップ200の 蒸気供給管221を本体100の給気管136と接続して 、蒸発カップ200が本体100に取り付けられる。 これにより、蒸発カップ200内に配置されてい る発熱体230が本体100のキャビネット内に配置 されている誘導加熱コイル171と対向する。

 制御部がIH回路172を制御して誘導加熱コ� �ル171を駆動させると、誘導加熱コイル171の� �磁誘導によって発熱体230に誘導電流が流れ� �。この誘導電流の抵抗熱によって発熱体230� �発熱する。これにより、カップ部210の内部� �収容された水400が加熱され、蒸発カップ200� �において蒸気が発生する。従って、誘導加� �コイル171及び発熱体230により、蒸気を発生� �る蒸気発生ヒータが構成される。

 蒸発カップ200で発生した蒸気は蒸発カッ� ��200の蒸気供給管221を通って本体100の給気管1 36に流入する。給気管136に流入した蒸気は循� ��ダクト135を通って加熱室120の天井部に設置� ��れている蒸気昇温装置140内に導かれる。

 蒸気昇温装置140は蒸気加熱ヒータ141を内� ��している。蒸気加熱ヒータ141はシーズヒー� ��によって形成されている。蒸気加熱ヒータ1 41により加熱された蒸気は過熱蒸気となる。� ��気を加熱して過熱蒸気を生成するための熱� ��は特にシーズヒータに限られるものではな� ��。

 過熱蒸気は飽和蒸気の温度を100℃とする� ��、通常、101℃から300℃以上にまで昇温され� ��。過熱蒸気は蒸気昇温装置140の底面及び側� ��に配置された複数の噴気孔165、167から噴出� ��る。これにより、ラック122上に配置された� ��品300に過熱蒸気が供給される。

 複数の噴気孔165は加熱室120の天井の中央� ��に配置され、過熱蒸気を加熱室120の中央部� ��吹き降ろす構造である。このようにして、� ��品300の上面が過熱蒸気と接触する。また、� ��熱蒸気の一部は、噴気孔167から斜め下方向� ��向けて噴き出され、加熱室120の内壁で反射� ��て、食品300の下方に導かれる。このように� ��て、食品300の下面が過熱蒸気と接触する。

 加熱室120内に過熱蒸気が供給されるに従� ��て、加熱室120の内部の余剰となる気体が加� ��室120の下方に設けた排気口132aから外部に排 出される。これにより、加熱室120の内部は常 圧に保たれる。食品300に適した加熱時間が経 過したとき、蒸気や過熱蒸気の供給を停止し て加熱調理が完了する。

 尚、蒸気調理器1は蒸発カップ200から蒸気 を供給しながら蒸気昇温装置140の駆動を停止 することによって、100℃の飽和蒸気で蒸し調 理を行うことが可能である。

 蒸発カップ200の給水や洗浄時には使用者� ��よって蒸発カップ200が本体100から取り外さ� ��、カップ部210から蓋部220が取り外される。� ��用者はカップ部210に水400を供給した後、蓋� ��220をカップ部210に取り付ける。そして、蒸� ��供給管221をジョイント部222で給気管136と接� ��して蒸発カップ200が本体100に取り付けられ� ��。

 上記構成の蒸気調理器1において、誘導加 熱コイル171の供給電力が蒸気加熱ヒータ141の 供給電力よりも大きい第1調理工程が行われ� �。その後、蒸気加熱ヒータ141の供給電力が� �導加熱コイル171の供給電力よりも大きい第2� ��理工程が行われる。誘導加熱コイル171及び� ��気加熱ヒータ141の供給電力はデューティー� ��により可変される。これにより、第1実施形 態と同様の効果を得ることができる。第2実� �形態と同様に、第1、第2、第3調理工程を設� �てもよい。

 加えて、蒸発カップ200内に発熱体230が設� ��られ、本体100に誘導加熱コイル171が設けら� ��る。これにより、誘導加熱コイル171の駆動� ��より発生する誘導電流の抵抗熱によって発� ��体230が発熱する。このため、発熱体230と誘� ��加熱コイル171とは電気的に接続されずに、� ��熱体230を発熱させることができる。従って� ��水400が加熱されてスケールが付着しやすい� ��発カップ200を本体100から取り外して簡単に� ��浄することができる。

 また、第1、第2実施形態のように、水タ� �ク71、ポット50、給水ポンプ57やこれらを接� �する配管、水漏れを防止するためのシール� �を別個に備える必要がない。このため、蒸� �調理器1を構成する部品を削減できるととも� ��、接続箇所の減少により水漏れや蒸気の漏� ��を防ぐことができる。

 また、蒸発カップ200を本体100に取り付け� ��際に発熱体230が誘導加熱コイル171に対向す� ��ので、蒸発カップ200内の水400を効率よく加� ��することができる。

 また、発熱体230は固定用ねじ251により蒸� ��カップ200に着脱が可能に設けられる。これ� ��より、スケールが付着しやすい発熱体230を� ��単に洗浄することができる。