以下、本発明を実施するための最良の形� ��を図面に基づき詳細に説明する。

[第1実施形態]
 図1は本発明の無線通信方法を適用する第1� �施形態の無線通信装置の概略構成を示すブ� �ック図である。本実施形態の無線通信装置10 0は、複数のアンテナ(図示せず)を備えた無線 通信装置(以下、基地局ともいう)である。無� ��通信装置100は、図示しない対向無線通信装� ��(以下、端末ともいう)から送信された無線� �号を複数のアンテナ経由で受信する受信部11 0-1,110-2,・・,110-nと、受信部110-1,110-2,・・,110- nで受信された信号に基づいて対向無線通信� �置との間の、受信周波数帯での受信伝搬路� �数(前記複数のアンテナの各々における、受� ��周波数帯での受信伝搬路係数)を算出する受 信伝搬路係数算出部120-1,120-2,・・,120-nと、受 信伝搬路係数算出部120-1,120-2,・・,120-nが算出 した受信伝搬路係数の周波数方向の分布に基 づいて対向無線通信装置との間の、送信周波 数帯での送信伝搬路係数(前記複数のアンテ� �の各々における、送信周波数帯での送信伝� �路係数)を外挿(例えば線形外挿)により算出(� ��定)する送信伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・ ,130-nと、送信伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・ ,130-nが算出した送信伝搬路係数の絶対値を算 出する絶対値算出部140-1,140-2,・・,140-nと、受 信伝搬路係数算出部120-1,120-2,・・,120-nが算出 した受信伝搬路係数に基づいて閾値を算出す る閾値算出部150と、絶対値算出部140-1,140-2,・ ・,140-nが算出した絶対値と閾値算出部150が算 出した閾値とを比較する比較部160-1,160-2,・・ ,160-nと、送信伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・ ,130-nが算出した送信伝搬路係数を補正する送 信伝搬路係数補正部170-11,170-12,・・,170-1nと、 送信伝搬路係数補正部170-11,170-12,・・,170-1nが 補正した送信伝搬路係数に基づいてウエイト を算出するウエイト算出部180と、送信伝搬路 係数補正部170-11,170-12,・・,170-1nが補正した送 信伝搬路係数とウエイト算出部180が算出した ウエイトとに基づく無線信号を前記複数のア ンテナ経由で送信する送信部190-1,190-2,・・,19 0-nとを具備して成る。
 なお、本発明の無線通信装置(基地局)およ� �本発明の無線通信方法は、送信周波数帯と� �信周波数帯とが異なるシステム(例えばFDDシ� ��テム;周波数分割双方向システム)に好適に� �いることができるが、上記システムに限定� �れるものではなく、他のシステムにも用い� �ことが可能である。

 上記閾値算出部150は、受信伝搬路係数算出� ��120-1,120-2,・・,120-nが算出した受信伝搬路係� ��の絶対値のうち最大の絶対値を閾値として� ��出する。
 上記送信伝搬路係数補正部170-11,170-12,・・,1 70-1nは、比較部160-1,160-2,・・,160-nが比較した� ��果、前記絶対値が前記閾値よりも大きい場� ��には、前記絶対値を前記閾値に一致させる� ��うに、送信伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・, 130-nが算出した送信伝搬路係数を補正する。

 次に、第1実施形態における送信伝搬路係数 の補正の作用を図2に基づいて説明する。
 都市部等の散乱体の多い環境においては、� ��線通信装置(基地局)100と対向無線通信装置(� ��末)との間の伝搬路係数(受信伝搬路係数お� �び送信伝搬路係数)は、レイリー分布に従い� ��独立に変動する。このとき、無線通信装置( 基地局)100と対向無線通信装置との間の距離� �、対向無線通信装置からの送信電力や、無� �通信装置100の周囲の散乱体の配置が大きく� �動しない場合には、一定以上の送信伝搬路� �数の絶対値が発生する確率は非常に小さい� �一方、線形外挿等により送信周波数帯での� �信伝搬路係数が推定(算出)された場合には、 「一定以上の絶対値を超える送信伝搬路係数 が算出されること(以下、ケース1という)」が あるが、送信周波数帯においてこのような送 信伝搬路係数になる可能性は非常に小さい。

 上記ケース1のような送信伝搬路係数の算出 (推定)は、図2のA部のような受信周波数帯で� �受信伝搬路係数の分布から、図2の点Bのよう に送信周波数帯での送信伝搬路係数を推定(� �出)することを意味する。この場合、図2の点 Cが本来推定されるべき送信伝搬路係数とす� �ならば、「実際の送信伝搬路係数」と「推� �(算出)した送信伝搬路係数」との間の推定誤 差は点Bおよび点C間の距離になるため、大き� ��推定誤差が発生することになる。
 これに対し、図2の点Bのような送信伝搬路� �数の推定(算出)が行なわれる状況においては 、送信伝搬路係数補正部170-11,170-12,・・,170-1n は、送信伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・,130-n が算出した送信伝搬路係数の絶対値を、閾値 算出部150が算出した閾値に一致させるように (言い換えれば、閾値に対応する図2中の点Dま で戻すように)補正する。このため、推定誤� �は点Dおよび点C間の距離になり、推定誤差を 小さく抑えることが可能になる。

 第1実施形態によれば、外挿(例えば線形� �挿)により算出(推定)された送信伝搬路係数� �絶対値のうち発生確率が低いと考えられる� �信伝搬路係数の絶対値を補正することによ� �、送信伝搬路係数の算出誤差(推定誤差)を低 減することが可能になる。このため、送信伝 搬路係数の算出誤差(推定誤差)が小さく抑え� ��れるので送信周波数帯での送信伝搬路係数� ��算出精度(推定精度)を向上させることがで� �る。したがって、通信の広帯域化に伴い上� �回線周波数の差が大きくなることに起因す� �通信品質の劣化を抑圧して良好な通信品質� �得ることが可能になる。

[第2実施形態]
 図3は本発明の無線通信方法を適用する第2� �施形態の無線通信装置の概略構成を示すブ� �ック図である。本実施形態の無線通信装置10 0は、上記第1実施形態の無線通信装置100に対� ��、送信伝搬路係数補正部170-11,170-12,・・,170- 1nを送信伝搬路係数補正部170-21,170-22,・・,170- 2nに置き換える変更を加えたものであり、そ� ��以外の部分は上記第1実施形態の無線通信装 置100と同様に構成されている。

 上記送信伝搬路係数補正部170-21,170-22,・・,1 70-2nは、比較部160-1,160-2,・・,160-nが比較した� ��果、前記絶対値が前記閾値よりも大きい場� ��には、以下の式(1)に基づいて、送信伝搬路� ��数算出部130-1,130-2,・・,130-nが算出した送信� ��搬路係数を補正する。その際、送信伝搬路� ��数補正部170-11,170-12,・・,170-1nは、送信伝搬� ��係数算出部130-1,130-2,・・,130-nが算出した送� ��伝搬路係数の位相成分を保持した状態で前� ��送信伝搬路係数の絶対値を補正する。

 次に、第2実施形態における送信伝搬路係数 の補正の作用を図4に基づいて説明する。
 上記ケース1のような送信伝搬路係数の算出 (推定)は、図4のA部のような受信周波数帯で� �受信伝搬路係数の分布から、図4の点Bのよう に送信周波数帯での送信伝搬路係数を推定(� �出)することを意味する。この場合、図2の点 Cが本来推定されるべき送信伝搬路係数とす� �ならば、「実際の送信伝搬路係数」と「推� �(算出)した送信伝搬路係数」との間の推定誤 差は点Bおよび点C間の距離になるため、大き� ��推定誤差が発生することになる。
 これに対し、図4の点Bのような送信伝搬路� �数の推定(算出)が行なわれる状況においては 、送信伝搬路係数補正部170-21,170-22,・・,170-2n は、送信伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・,130-n が算出した送信伝搬路係数を、該送信伝搬路 係数の位相成分を保持した状態で、「送信伝 搬路係数の絶対値と、閾値算出部150が算出し た閾値との比」に基づいて式(1)により補正す る(言い換えれば、閾値に対応する図4中の点D に補正する)。このため、推定誤差は点Dおよ� ��点C間の距離になり、推定誤差を小さく抑え ることが可能になる。

 第2実施形態によれば、外挿(例えば線形� �挿)により算出(推定)された送信伝搬路係数� �絶対値のうち発生確率が低いと考えられる� �信伝搬路係数の絶対値を伝搬路の位相変動� �も考慮して補正することにより、送信伝搬� �係数の算出誤差(推定誤差)を低減することが 可能になる。このため、送信伝搬路係数の算 出誤差(推定誤差)が小さく抑えられるので送� ��周波数帯での送信伝搬路係数の算出精度(推 定精度)を向上させることができる。したが� �て、通信の広帯域化に伴い上下回線周波数� �差が大きくなることに起因する通信品質の� �化を抑圧して良好な通信品質を得ることが� �能になる。

[第3実施形態]
 図5は本発明の無線通信方法を適用する第3� �施形態の無線通信装置の概略構成を示すブ� �ック図である。本実施形態の無線通信装置10 0は、上記第1実施形態の無線通信装置100に対� ��、外挿距離算出部200-1,200-2,・・,200-nを追加� ��る変更を加えるとともに、送信伝搬路係数� ��正部170-11,170-12,・・,170-1nを送信伝搬路係数� ��正部170-31,170-32,・・,170-3nに置き換える変更� ��加えたものであり、それ以外の部分は上記� ��1実施形態の無線通信装置100と同様に構成さ れている。

 上記外挿距離算出部200-1,200-2,・・,200-nは、� ��記受信伝搬路係数、前記送信伝搬路係数お� ��び前記閾値に基づいて、以下の式(2)を満た� ��ように、外挿距離を算出する。

 上記送信伝搬路係数補正部170-31,170-32,・・,1 70-3nは、比較部160-1,160-2,・・,160-nが比較した� ��果、前記絶対値が前記閾値よりも大きい場� ��には、前記受信伝搬路係数および前記外挿� ��離に基づいて、前記絶対値を前記閾値に一� ��させるように、以下の式(3)に基づいて、送� ��伝搬路係数算出部130-1,130-2,・・,130-nが算出� ��た送信伝搬路係数を補正する。

 次に、第3実施形態における送信伝搬路係数 の補正の作用を図6に基づいて説明する。
 上記ケース1のような送信伝搬路係数の算出 (推定)は、図6のA部のような受信周波数帯で� �受信伝搬路係数の分布から、図6の点Bのよう に送信周波数帯での送信伝搬路係数を推定(� �出)することを意味する。この場合、図6の点 Cが本来推定されるべき送信伝搬路係数とす� �ならば、「実際の送信伝搬路係数」と「推� �(算出)した送信伝搬路係数」との間の推定誤 差は点Bおよび点C間の距離になるため、大き� ��推定誤差が発生することになる。
 これに対し、上記送信伝搬路係数の補正を� ��う本発明の第3実施形態では、図6の点Bのよ� ��な送信伝搬路係数の推定(算出)が行なわれ� �状況においては、送信伝搬路係数補正部170-3 1,170-32,・・,170-3nは、送信伝搬路係数算出部13 0-1,130-2,・・,130-nが算出した送信伝搬路係数� �、該送信伝搬路係数の位相成分を保持した� �態で、外挿距離および受信時の複素伝搬係� �変動に基づいて式(3)により補正する(言い換� ��れば、閾値に対応する図6中の点Dに補正す� �)。このため、推定誤差は点Dおよび点C間の� �離になり、推定誤差を小さく抑えることが� �能になる。

 第3実施形態によれば、外挿(例えば線形� �挿)により算出(推定)された送信伝搬路係数� �絶対値のうち発生確率が低いと考えられる� �信伝搬路係数の絶対値を補正することによ� �、送信伝搬路係数の算出誤差(推定誤差)を低 減することが可能になる。このため、送信伝 搬路係数の算出誤差(推定誤差)が小さく抑え� ��れるので送信周波数帯での送信伝搬路係数� ��算出精度(推定精度)を向上させることがで� �る。したがって、通信の広帯域化に伴い上� �回線周波数の差が大きくなることに起因す� �通信品質の劣化を抑圧して良好な通信品質� �得ることが可能になる。

[第4実施形態]
 図7は本発明の無線通信方法を適用する第4� �施形態の無線通信装置の概略構成を示すブ� �ック図である。本実施形態の無線通信装置10 0は、上記第1実施形態の無線通信装置100に対� ��、受信伝搬路係数記憶部210-1,210-2,・・,210-n� ��追加する変更を加えたものであり、それ以� ��の部分は上記第1実施形態の無線通信装置100 と同様に構成されている。

 上記受信伝搬路係数記憶部210-1,210-2,・・, 210-nは、受信伝搬路係数算出部120-1,120-2,・・, 120-nが算出した受信伝搬路係数を複数時点分� ��憶する。上記閾値算出部150は、受信伝搬路� ��数記憶部210-1,210-2,・・,210-nに記憶されてい� ��複数時点分の受信伝搬路係数の絶対値のう� ��最大の絶対値を閾値として算出する。

 第4実施形態によれば、外挿(例えば線形� �挿)により算出(推定)された送信伝搬路係数� �絶対値のうち発生確率が低いと考えられる� �信伝搬路係数の絶対値を補正することによ� �、送信伝搬路係数の算出誤差(推定誤差)を低 減することが可能になる。このため、送信伝 搬路係数の算出誤差(推定誤差)が小さく抑え� ��れるので送信周波数帯での送信伝搬路係数� ��算出精度(推定精度)を向上させることがで� �るとともに、複数時点分の受信伝搬路係数� �絶対値を用いて閾値を算出することにより� �値の精度を向上させることができる。した� �って、通信の広帯域化に伴い上下回線周波� �の差が大きくなることに起因する通信品質� �劣化を抑圧して良好な通信品質を得ること� �可能になる。

[第5実施形態]
 図8は本発明の無線通信方法を適用する第5� �施形態の無線通信装置の概略構成を示すブ� �ック図である。本実施形態の無線通信装置10 0は、上記第4実施形態の無線通信装置100に対� ��、受信伝搬路係数記憶部210-1,210-2,・・,210-n� ��共通に設置していた閾値算出部150に代えて� ��値算出部150-1,150-2,・・,150-nを設置する変更� ��加えたものであり、それ以外の部分は上記� ��4実施形態の無線通信装置100と同様に構成さ れている。

 上記閾値算出部150-1,150-2,・・,150-nはそれ� ��れ、受信伝搬路係数記憶部210-1,210-2,・・,210 -nに記憶されている複数時点分の受信伝搬路� ��数の絶対値のうち最大の絶対値を閾値とし� ��算出する。

 第5実施形態によれば、外挿(例えば線形� �挿)により算出(推定)された送信伝搬路係数� �絶対値のうち発生確率が低いと考えられる� �信伝搬路係数の絶対値を補正することによ� �、送信伝搬路係数の算出誤差(推定誤差)を低 減することが可能になる。このため、送信伝 搬路係数の算出誤差(推定誤差)が小さく抑え� ��れるので送信周波数帯での送信伝搬路係数� ��算出精度(推定精度)を向上させることがで� �るとともに、複数時点分の受信伝搬路係数� �絶対値を用いて閾値を算出することにより� �値の精度を向上させることができる。さら� �、シャドウイング等の影響により対向無線� �信装置(端末)との間の受信伝搬路係数の分布 がアンテナ毎に異なるような場合にも効率よ く送信伝搬路係数の絶対値を補正することが できる。したがって、通信の広帯域化に伴い 上下回線周波数の差が大きくなることに起因 する通信品質の劣化を抑圧して良好な通信品 質を得ることが可能になる。

[第6実施形態]
 図9は本発明の無線通信方法を適用する第6� �施形態の無線通信装置の概略構成を示すブ� �ック図である。本実施形態の無線通信装置10 0は、上記第5実施形態の無線通信装置100に対� ��、送信電力情報取得部220および受信伝搬路� ��数補正部230-1,230-2,・・,230-nを追加する変更� ��加えたものであり、それ以外の部分は上記� ��5実施形態の無線通信装置100と同様に構成さ れている。

 上記送信電力情報取得部220は、対向無線通� ��装置(端末)から送信電力情報を取得する。
 上記受信伝搬路係数補正部230-1,230-2,・・,230 -nは、送信電力情報取得部220が取得した送信� ��力情報に基づいて受信伝搬路係数算出部120- 1,120-2,・・,120-nが算出した受信伝搬路係数の� ��正を行う。上記受信伝搬路係数記憶部210-1,2 10-2,・・,210-nは、受信伝搬路係数補正部230-1,2 30-2,・・,230-nで補正した受信伝搬路係数を記� ��する。

 第6実施形態によれば、外挿(例えば線形� �挿)により算出(推定)された送信伝搬路係数� �絶対値のうち発生確率が低いと考えられる� �信伝搬路係数の絶対値を補正することによ� �、送信伝搬路係数の算出誤差(推定誤差)を低 減することが可能になる。このため、送信伝 搬路係数の算出誤差(推定誤差)が小さく抑え� ��れるので送信周波数帯での送信伝搬路係数� ��算出精度(推定精度)を向上させることがで� �るとともに、複数時点分の受信伝搬路係数� �絶対値を用いて閾値を算出することにより� �値の精度を向上させることができる。さら� �、対向無線通信装置(端末)の送信電力が時点 毎に、あるいは、周波数方向に変化する場合 であっても送信伝搬路係数の絶対値を補正す ることができる。したがって、通信の広帯域 化に伴い上下回線周波数の差が大きくなるこ とに起因する通信品質の劣化を抑圧して良好 な通信品質を得ることが可能になる。

 なお、上記閾値算出部150,150-1,150-2,・・,15 0-nが算出する閾値は、「前記受信伝搬路係数 の絶対値のうち最大の絶対値」に限定される ものではなく、前記最大の絶対値に所定値を 加算したり減算したりしたものを閾値として もよい。また、上記送信伝搬路係数算出部130 -1,130-2,・・,130-nが送信伝搬路係数を算出する 際に用いる外挿は「線形外挿」に限定される ものではなく、他の外挿方法を用いてもよい 。