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Patent Searching and Data


Title:
INTERNAL COMBUSTION ENGINE CONTROLLER
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2009/063831
Kind Code:
A1
Abstract:
A controller of an internal combustion engine having a variable valve mechanism for varying the valve overlap period and a turbo supercharger of a variable nozzle type. When a request to strengthen the exhaust gas pressure pulsation is made, exhaust gas pressure pulsation is early generated while preventing degradation of the volumetric efficiency. When a request (acceleration request) to strengthen the exhaust gas pressure pulsation is detected at time t0, the engine is controlled so that the variable nozzle (22c) may be fully opened and the valve overlap period may be zero.If the exhaust gas pressure pulsation is judged to be strengthened at time t1, the variable nozzle (22c) is opened to a degree at which the turbo efficiency is high. After the opening control of the variable nozzle (22c), a valve overlap timing is determined at the stage (time t2) that the turbo efficiency becomes high so as to overlap with the timing at which the exhaust gas pressure pulsation is at a valley.

Inventors:
TOMODA TERUTOSHI (JP)
ISHIYAMA SHINOBU (JP)
ONO TOMOYUKI (JP)
NAKATANI KOICHIRO (JP)
KOGO TOMOYUKI (JP)
ITO KATSUHIRO (JP)
Application Number:
PCT/JP2008/070426
Publication Date:
May 22, 2009
Filing Date:
November 10, 2008
Export Citation:
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Assignee:
TOYOTA MOTOR CO LTD (JP)
TOMODA TERUTOSHI (JP)
ISHIYAMA SHINOBU (JP)
ONO TOMOYUKI (JP)
NAKATANI KOICHIRO (JP)
KOGO TOMOYUKI (JP)
ITO KATSUHIRO (JP)
International Classes:
F02D13/02; F02D23/00; F02D43/00
Foreign References:
JPH1182074A1999-03-26
JP2004190514A2004-07-08
JP2003097252A2003-04-03
JP2003003871A2003-01-08
JPH1122499A1999-01-26
JPH10176558A1998-06-30
JPH1182074A1999-03-26
JPH024A1990-01-05
JPS6437982A1989-02-08
JP2007100607A2007-04-19
DE102005002246A12006-07-20
Other References:
See also references of EP 2208877A4
Attorney, Agent or Firm:
TAKAHASHI, Hideki et al. (Takahashi & Partners5th Floor, Intec 88 Bldg.,20, Araki-cho, Shinjuku-k, Tokyo 07, JP)
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Claims:
 吸気弁開弁期間と排気弁開弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期間を可変とする可変動弁機構と、
 前記可変動弁機構を制御して、前記バルブオーバーラップ期間を制御するオーバーラップ期間制御手段と、
 内燃機関の排気エネルギによって駆動されるタービンと、当該タービンに供給される排気ガスの流量を調整するための可変ノズルとを有するターボ過給機と、
 前記可変ノズルの開度を制御するノズル開度制御手段と、
 排気圧力脈動を高める要求の有無を検知する脈動生成要求検知手段とを備え、
 前記ノズル開度制御手段は、排気圧力脈動を高める要求を検知した検知時点から排気圧力脈動が高められたと判断される判断時点までの間、前記可変ノズルの開度を、前記検知時点の当該可変ノズルの開度よりも閉じ側の第1所定開度に制御するノズル閉じ制御実行手段を含み、
 前記オーバーラップ期間制御手段は、前記検知時点から前記判断時点までの間、バルブオーバーラップ期間を、前記検知時点のバルブオーバーラップ期間よりも短くなるように制御するオーバーラップ期間制限手段を含むことを特徴とする内燃機関の制御装置。
 前記オーバーラップ期間制限手段は、前記検知時点から前記判断時点までの間、バルブオーバーラップ期間をゼロもしくは実質的にゼロに制限することを特徴とする請求項1記載の内燃機関の制御装置。
 前記ノズル開度制御手段は、前記判断時点が経過した後に、前記可変ノズルの開度を前記第1所定開度よりも開き側の第2所定開度に制御するノズル開き制御実行手段を更に含み、
 前記オーバーラップ期間制御手段は、前記判断時点が経過した後に、排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間を設定するオーバーラップ期間設定手段を更に含むことを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の制御装置。
 前記ノズル開き制御実行手段によって前記可変ノズルの開度が前記第2所定開度に制御された後に、前記オーバーラップ期間設定手段によって排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間が設定されることを特徴とする請求項3記載の内燃機関の制御装置。
 前記オーバーラップ期間設定手段は、前記ノズル開き制御実行手段による前記可変ノズルの開度変化に応じて、当該判断時点が経過した後に設定するバルブオーバーラップ期間を調整することを特徴とする請求項3または4記載の内燃機関の制御装置。
 前記ノズル開度制御手段は、前記判断時点が経過した後に、前記可変ノズルの開度を、前記ターボ過給機のターボ効率が前記検知時点のターボ効率よりも高い高効率開度に制御する高効率開度設定手段を更に含み、
 前記オーバーラップ期間制御手段は、前記判断時点が経過した後に、排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間を設定するオーバーラップ期間設定手段を更に含むことを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の制御装置。
 前記高効率開度設定手段によって前記可変ノズルの開度が前記高効率開度に制御された後に、前記オーバーラップ期間設定手段によって排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間が設定されることを特徴とする請求項6記載の内燃機関の制御装置。
 前記オーバーラップ期間設定手段は、前記高効率開度設定手段による前記可変ノズルの開度変化に応じて、当該判断時点が経過した後に設定するバルブオーバーラップ期間を調整することを特徴とする請求項6または7記載の内燃機関の制御装置。
 前記可変動弁機構は、吸気弁の開き時期を変更可能とする吸気可変動弁機構と、排気弁の閉じ時期を変更可能とする排気可変動弁機構とを含むものであって、
 前記オーバーラップ期間設定手段は、前記判断時点が経過した後に排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間を設定する際に、排気圧力脈動が谷となる位相に基づいて、吸気弁の開き時期の進角量および排気弁の閉じ時期の遅角量のそれぞれの制御量の比率を設定する制御量比率設定手段を更に含むことを特徴とする請求項3乃至8の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。
 前記可変動弁機構は、吸気弁の開き時期を変更可能とする吸気可変動弁機構と、排気弁の閉じ時期を変更可能とする排気可変動弁機構とを含むものであって、
 前記オーバーラップ期間設定手段は、前記判断時点が経過した後に排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間を設定する際に、排気圧力脈動が谷となる位相に基づいて、吸気弁の開き時期の進角制御および排気弁の閉じ時期の遅角制御の開始順序を設定する制御開始順序設定手段を更に含むことを特徴とする請求項3乃至9の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。
 排気上死点付近において排気圧力が吸気圧力を下回るように排気圧力と吸気圧力とが交差する第1交点でのクランク角度、および、排気上死点において排気圧力が吸気圧力を上回るように排気圧力と吸気圧力とが交差する第2交点のクランク角度でのうちの少なくとも一方の交点を取得する圧力交点情報取得手段とを更に備え、
 前記バルブオーバーラップ期間設定手段は、吸気弁の開き時期が前記第1交点での前記クランク角度となるように、およびまたは、排気弁の閉じ時期が前記第2交点での前記クランク角度となるように、吸気弁の開き時期およびまたは排気弁の閉じ時期を制御するバルブ開閉時期調整手段を更に含むことを特徴とする請求項3乃至10の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。
 前記内燃機関の制御装置は、
 排気通路に配置される排気浄化装置の目詰まりの度合いを判定する詰まり判定手段と、
 前記詰まり判定手段によって判定される前記排気浄化装置の目詰まりの度合いに応じて、前記判断時点の経過後における、前記可変ノズルの開度制御および前記バルブオーバーラップ期間の制御を変更する制御変更手段と、
 を更に備えることを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の制御装置。
 前記制御変更手段は、
 前記詰まり判定手段によって前記排気浄化装置の目詰まりの度合いが低いと判定された場合において、前記判断時点が経過した後に、前記可変ノズルの開度を前記第1所定開度よりも開き側の第2所定開度に制御する低目詰まり時ノズル開き制御実行手段と、
 前記詰まり判定手段によって前記排気浄化装置の目詰まりの度合いが低いと判定された場合において、前記判断時点が経過した後に、排気圧力脈動が谷となるタイミングと重なるようにバルブオーバーラップ期間を設定する低目詰まり時オーバーラップ期間設定手段と、
 を含むことを特徴とする請求項12記載の内燃機関の制御装置。
 内燃機関の制御装置は、排気マニホールド内およびこれに連通する空間の容積である排気系容積を可変とする排気系容積可変手段を更に備え、
 前記排気系容積可変手段は、前記詰まり判定手段によって前記排気浄化装置の目詰まりの度合いが低いと判定された場合において、前記判断時点が経過した後に、前記排気系容積を縮小させることを特徴とする請求項12または13記載の内燃機関の制御装置。
 排気圧力脈動を高める前記要求は、加速要求であって、
前記制御変更手段は、前記詰まり判定手段によって前記排気浄化装置の目詰まりの度合いが高いと判定された場合において、加速中に、前記可変ノズルの開度およびバルブオーバーラップ期間の前記制御が維持されるように、前記可変ノズルの開度およびバルブオーバーラップ期間を制御する高目詰まり時制御手段を含むことを特徴とする請求項12記載の内燃機関の制御装置。
 内燃機関の制御装置は、排気マニホールド内およびこれに連通する空間の容積である排気系容積を可変とする排気系容積可変手段を更に備え、
 前記排気系容積可変手段は、前記詰まり判定手段によって前記排気浄化装置の目詰まりの度合いが高いと判定された場合において、前記判断時点が経過した後に、前記排気系容積を縮小させることを特徴とする請求項15記載の内燃機関の制御装置。
Description:
内燃機関の制御装置

 この発明は、内燃機関の制御装置に関す 。

 従来、例えば特許文献1には、吸排気弁の少 なくとも一方のバルブタイミングを変更する ことで、吸気弁開弁期間と排気弁開弁期間と が重なるバルブオーバーラップ期間を変更可 能とする可変動弁機構を備える内燃機関のバ ルブタイミング制御装置が開示されている。 この従来の制御装置では、排気圧力脈動によ り生じる負圧波の排気ポート到達時期が吸排 気弁のバルブオーバーラップ期間に合致する ように、吸排気弁のバルブタイミングを変更 するようにしている。このような制御によれ ば、吸気弁から筒内に新気が流入し易くなる とともに、吸気弁から流入した新気によって 筒内の既燃ガスを排気弁へ確実に追い出すこ とができる。すなわち、掃気効果を発揮させ ることができる。その結果、残留ガス量が少 なくなり、筒内に吸入される新気量を向上す ることができる。つまり、体積効率を向上す ることができる。
 尚、出願人は、本発明に関連するものとし 、上記の文献を含めて、以下に記載する文 を認識している。

日本特開平11-022499号公報

日本特開平10-176558号公報

日本特開平11-082074号公報

日本特開2004-137982号公報

日本特開2007-100607号公報

 上述した従来の内燃機関が備えるような 変動弁機構とともに、可変ノズル型のター 過給機を備える内燃機関が知られている。 た、例えば車両の加速初期などの吸入空気 が比較的少ない状況下においては、生成さ る排気圧力脈動は比較的弱いものとなる。 こで、上記のように可変動弁機構とともに 変ノズル型のターボ過給機を備える内燃機 では、強い排気圧力脈動の生成が要求され 場合に、可変ノズルの開度を全閉位置など 閉じ側に制御して、吸入空気量を増量する とが考えられる。ところが、排気圧力脈動 弱い状況下において可変ノズルを閉じ側に 御する際に、上述した排気圧力脈動の利用 狙ったバルブオーバーラップ期間の調整を うこととすると、当該可変ノズルの開度制 によって排気圧力の上昇を招くことで掃気 果が得られにくくなるのとともに、バルブ ーバーラップ期間が設けられていることで 気側への排気ガスの吹き返しが生ずること よって、体積効率が悪化してしまう。

 この発明は、上述のような課題を解決す ためになされたもので、バルブオーバーラ プ期間を変更可能とする可変動弁機構と、 変ノズル型のターボ過給機とを備える内燃 関において、排気圧力脈動を高める要求が された場合に、体積効率の悪化を抑制しつ 、排気圧力脈動を早期に生成し得る内燃機 の制御装置を提供することを目的とする。

 第1の発明は、吸気弁開弁期間と排気弁開弁 期間とが重なるバルブオーバーラップ期間を 可変とする可変動弁機構と、
 前記可変動弁機構を制御して、前記バルブ ーバーラップ期間を制御するオーバーラッ 期間制御手段と、
 内燃機関の排気エネルギによって駆動され タービンと、当該タービンに供給される排 ガスの流量を調整するための可変ノズルと 有するターボ過給機と、
 前記可変ノズルの開度を制御するノズル開 制御手段と、
 排気圧力脈動を高める要求の有無を検知す 脈動生成要求検知手段とを備え、
 前記ノズル開度制御手段は、排気圧力脈動 高める要求を検知した検知時点から排気圧 脈動が高められたと判断される判断時点ま の間、前記可変ノズルの開度を、前記検知 点の当該可変ノズルの開度よりも閉じ側の 1所定開度に制御するノズル閉じ制御実行手 段を含み、
 前記オーバーラップ期間制御手段は、前記 知時点から前記判断時点までの間、バルブ ーバーラップ期間を、前記検知時点のバル オーバーラップ期間よりも短くなるように 御するオーバーラップ期間制限手段を含む とを特徴とする。

 また、第2の発明は、第1の発明において 前記オーバーラップ期間制限手段は、前記 知時点から前記判断時点までの間、バルブ ーバーラップ期間をゼロもしくは実質的に ロに制限することを特徴とする。

 また、第3の発明は、第1または第2の発明に いて、前記ノズル開度制御手段は、前記判 時点が経過した後に、前記可変ノズルの開 を前記第1所定開度よりも開き側の第2所定 度に制御するノズル開き制御実行手段を更 含み、
 前記オーバーラップ期間制御手段は、前記 断時点が経過した後に、排気圧力脈動が谷 なるタイミングと重なるようにバルブオー ーラップ期間を設定するオーバーラップ期 設定手段を更に含むことを特徴とする。

 また、第4の発明は、第3の発明において 前記ノズル開き制御実行手段によって前記 変ノズルの開度が前記第2所定開度に制御さ た後に、前記オーバーラップ期間設定手段 よって排気圧力脈動が谷となるタイミング 重なるようにバルブオーバーラップ期間が 定されることを特徴とする。

 また、第5の発明は、第3または第4の発明 おいて、前記オーバーラップ期間設定手段 、前記ノズル開き制御実行手段による前記 変ノズルの開度変化に応じて、当該判断時 が経過した後に設定するバルブオーバーラ プ期間を調整することを特徴とする。

 また、第6の発明は、第1または第2の発明に いて、前記ノズル開度制御手段は、前記判 時点が経過した後に、前記可変ノズルの開 を、前記ターボ過給機のターボ効率が前記 知時点のターボ効率よりも高い高効率開度 制御する高効率開度設定手段を更に含み、
 前記オーバーラップ期間制御手段は、前記 断時点が経過した後に、排気圧力脈動が谷 なるタイミングと重なるようにバルブオー ーラップ期間を設定するオーバーラップ期 設定手段を更に含むことを特徴とする。

 また、第7の発明は、第6の発明において 前記高効率開度設定手段によって前記可変 ズルの開度が前記高効率開度に制御された に、前記オーバーラップ期間設定手段によ て排気圧力脈動が谷となるタイミングと重 るようにバルブオーバーラップ期間が設定 れることを特徴とする。

 また、第8の発明は、第6または第7の発明 おいて、前記オーバーラップ期間設定手段 、前記高効率開度設定手段による前記可変 ズルの開度変化に応じて、当該判断時点が 過した後に設定するバルブオーバーラップ 間を調整することを特徴とする。

 また、第9の発明は、第3乃至第8の発明の何 かにおいて、前記可変動弁機構は、吸気弁 開き時期を変更可能とする吸気可変動弁機 と、排気弁の閉じ時期を変更可能とする排 可変動弁機構とを含むものであって、
 前記オーバーラップ期間設定手段は、前記 断時点が経過した後に排気圧力脈動が谷と るタイミングと重なるようにバルブオーバ ラップ期間を設定する際に、排気圧力脈動 谷となる位相に基づいて、吸気弁の開き時 の進角量および排気弁の閉じ時期の遅角量 それぞれの制御量の比率を設定する制御量 率設定手段を更に含むことを特徴とする。

 また、第10の発明は、第3乃至第9の発明の何 れかにおいて、前記可変動弁機構は、吸気弁 の開き時期を変更可能とする吸気可変動弁機 構と、排気弁の閉じ時期を変更可能とする排 気可変動弁機構とを含むものであって、
 前記オーバーラップ期間設定手段は、前記 断時点が経過した後に排気圧力脈動が谷と るタイミングと重なるようにバルブオーバ ラップ期間を設定する際に、排気圧力脈動 谷となる位相に基づいて、吸気弁の開き時 の進角制御および排気弁の閉じ時期の遅角 御の開始順序を設定する制御開始順序設定 段を更に含むことを特徴とする。

 また、第11の発明は、第3乃至第10の発明の れかにおいて、排気上死点付近において排 圧力が吸気圧力を下回るように排気圧力と 気圧力とが交差する第1交点でのクランク角 、および、排気上死点において排気圧力が 気圧力を上回るように排気圧力と吸気圧力 が交差する第2交点のクランク角度でのうち の少なくとも一方の交点を取得する圧力交点 情報取得手段とを更に備え、
 前記バルブオーバーラップ期間設定手段は 吸気弁の開き時期が前記第1交点での前記ク ランク角度となるように、およびまたは、排 気弁の閉じ時期が前記第2交点での前記クラ ク角度となるように、吸気弁の開き時期お びまたは排気弁の閉じ時期を制御するバル 開閉時期調整手段を更に含むことを特徴と る。

 また、第12の発明は、第1または第2の発明に おいて、
 前記内燃機関の制御装置は、
 排気通路に配置される排気浄化装置の目詰 りの度合いを判定する詰まり判定手段と、
 前記詰まり判定手段によって判定される前 排気浄化装置の目詰まりの度合いに応じて 前記判断時点の経過後における、前記可変 ズルの開度制御および前記バルブオーバー ップ期間の制御を変更する制御変更手段と
 を更に備えることを特徴とする。

 また、第13の発明は、第12の発明において、
 前記制御変更手段は、
 前記詰まり判定手段によって前記排気浄化 置の目詰まりの度合いが低いと判定された 合において、前記判断時点が経過した後に 前記可変ノズルの開度を前記第1所定開度よ りも開き側の第2所定開度に制御する低目詰 り時ノズル開き制御実行手段と、
 前記詰まり判定手段によって前記排気浄化 置の目詰まりの度合いが低いと判定された 合において、前記判断時点が経過した後に 排気圧力脈動が谷となるタイミングと重な ようにバルブオーバーラップ期間を設定す 低目詰まり時オーバーラップ期間設定手段 、
 を含むことを特徴とする。

 また、第14の発明は、第12または第13の発明 おいて、
 内燃機関の制御装置は、排気マニホールド およびこれに連通する空間の容積である排 系容積を可変とする排気系容積可変手段を に備え、
 前記排気系容積可変手段は、前記詰まり判 手段によって前記排気浄化装置の目詰まり 度合いが低いと判定された場合において、 記判断時点が経過した後に、前記排気系容 を縮小させることを特徴とする。

 また、第15の発明は、第12の発明において、
 排気圧力脈動を高める前記要求は、加速要 であって、
前記制御変更手段は、前記詰まり判定手段に よって前記排気浄化装置の目詰まりの度合い が高いと判定された場合において、加速中に 、前記可変ノズルの開度およびバルブオーバ ーラップ期間の前記制御が維持されるように 、前記可変ノズルの開度およびバルブオーバ ーラップ期間を制御する高目詰まり時制御手 段を含むことを特徴とする。

 また、第16の発明は、第15の発明において、
 内燃機関の制御装置は、排気マニホールド およびこれに連通する空間の容積である排 系容積を可変とする排気系容積可変手段を に備え、
 前記排気系容積可変手段は、前記詰まり判 手段によって前記排気浄化装置の目詰まり 度合いが高いと判定された場合において、 記判断時点が経過した後に、前記排気系容 を縮小させることを特徴とする。

 第1の発明によれば、排気圧力脈動を高め る要求が出された場合に、可変ノズルの開度 を閉じ側に制御していくことで、吸入空気量 の増加を促し、これにより、早期に排気圧力 脈動を高めることができる。更に、本発明に よれば、当該要求が出された場合に、バルブ オーバーラップ期間が短くなるように制御し ていることで、吸気側への排気ガスの吹き返 しを良好に防止することができる。このよう に、本発明によれば、体積効率の悪化を抑制 しつつ、排気圧力脈動を早期に生成すること ができる。

 第2の発明によれば、排気圧力脈動を高め る要求が出された場合に、吸気側への排気ガ スの吹き返しを確実に抑制しつつ、排気圧力 脈動を早期に生成することが可能となる。

 第3の発明によれば、排気圧力脈動が高め られたと判断された時点が経過した後に、可 変ノズルの開度を開き側に制御していくこと で、吸気圧力(過給圧)に対して排気圧力を下 ることができる。このため、上記要求が加 要求である場合には、良好に高められた排 圧力脈動を利用して、掃気効果を十分に利 できるようになる。

 第4の発明によれば、排気上死点付近にお いて排気圧力に対して吸気圧力が高くなる領 域が確実に確保された後に、バルブオーバー ラップ期間を設けることができるようになる 。このため、吸気側への排気ガスの吹き返し の発生を回避して、掃気効果を十分に利用で きるようになる。

 第5の発明によれば、排気圧力脈動が谷と なるタイミングにおいて排気圧力に対して吸 気圧力が高くなる度合いを決める影響因子で ある可変ノズルの開度変化に応じて、バルブ オーバーラップ期間を調整していることで、 排気圧力に対して吸気圧力が高くなるタイミ ングと確実に重なるようにバルブオーバーラ ップ期間を設定することができるようになる 。このため、吸気側への排気ガスの吹き返し による体積効率の悪化を良好に防止すること ができる。

 第6の発明によれば、排気圧力脈動が高め られたと判断された時点が経過した後に、可 変ノズルの開度をターボ効率の良い高効率開 度に制御していくことで、吸気圧力(過給圧) 対して排気圧力を良好に下げることができ 。このため、上記要求が加速要求である場 には、良好に高められた排気圧力脈動を利 して、掃気効果を十分に利用できるように る。

 第7の発明によれば、排気上死点付近にお いて排気圧力に対して吸気圧力が高くなる領 域が確実に確保された後に、バルブオーバー ラップ期間を設けることができるようになる 。このため、吸気側への排気ガスの吹き返し の発生を回避して、掃気効果を十分に利用で きるようになる。

 第8の発明によれば、排気圧力脈動が谷と なるタイミングにおいて排気圧力に対して吸 気圧力が高くなる度合いを決める影響因子で ある可変ノズルの開度変化に応じて、バルブ オーバーラップ期間を調整していることで、 排気圧力に対して吸気圧力が高くなるタイミ ングと確実に重なるようにバルブオーバーラ ップ期間を設定することができるようになる 。このため、吸気側への排気ガスの吹き返し による体積効率の悪化を良好に防止すること ができる。

 第9の発明によれば、バルブオーバーラッ プ期間を拡大していく際に、吸気圧力に対し て排気圧力が高くなる領域(吹き返しが懸念 れる領域)をバルブオーバーラップ期間中に めないようにすることができる。このため 効率的に掃気効果を得ることが可能となる

 第10の発明によれば、可変ノズルの開度 開かれていくことで排気圧力に対して吸気 力が高くなる領域ができ始めた際に、最初 当該領域ができ始める部位に対してバルブ ーバーラップ期間を速やかに重ねることが きるようになる。このため、効率的に掃気 果を得ることが可能となる。

 第11の発明によれば、排気圧力に対して 気圧力が高くなるタイミングと完全に合致 るようにバルブオーバーラップ期間を設定 ることができるようになる。これにより、 気側への排気ガスの吹き返しによる体積効 の悪化を確実に回避しつつ、掃気効果を得 れるようにすることが可能となる。

 排気浄化装置の目詰まりの度合いが高い 合には、背圧が高くなり、その結果、バル オーバーラップ期間において吸気圧力が排 圧力よりも高くなる領域が小さくなるので 十分な掃気効果が得にくくなる。第12の発 によれば、排気浄化装置の目詰まり状態に じて、排気圧力脈動を有効に利用できるよ に、可変ノズルの開度制御やバルブオーバ ラップ期間の制御を適切に設定することが きる。

 第13の発明によれば、排気浄化装置の目 まりの度合いが低い場合において、上記判 時点が経過した後に、可変ノズルの開度を き側に制御していくことで、吸気圧力(過給 )に対して排気圧力を下げることができる。 このため、良好に高められた排気圧力脈動を 利用して、掃気効果を十分に利用できるよう になる。

 第14の発明によれば、排気圧力脈動を効 的に高めることができる。

 第15の発明によれば、排気浄化装置の目 まりの度合いが高い場合において、上記判 時点が経過した後に、当該判断時点以前の 変ノズルの開度およびバルブオーバーラッ 期間が維持されるようにすることで、有効 掃気効果が期待できない状況下において、 給圧を高めることで、内燃機関のトルクを 果的に高めることができる。

 第16の発明によれば、排気圧力(背圧)が上 がるので、ターボ回転数が上がり、過給圧を 効果的に高めることができる。

本発明の実施の形態1のシステム構成を 説明するための図である。 図1に示すシステムにおけるディーゼル 機関の一つの気筒の断面を示す図である。 体積効率向上制御実行中の吸気マニホ ルド圧力および排気マニホールド圧力とク ンク角度との関係を示す図である。 排気圧力脈動の強さが体積効率向上制 に与える影響を説明するための図である。 図3を用いて説明した掃気効果に対する 可変ノズルの開度の影響を説明するための図 である。 本発明の実施の形態1における特徴的な 制御を説明するためのタイムチャートである 。 本発明の実施の形態1において実行され るルーチンのフローチャートである。 図7に示すルーチンの実行により得られ る効果を説明するための概念図である。 本発明の実施の形態2における加速中期 のバルブオーバーラップ期間の設定手法を説 明するための図である。 排気弁の閉じ時期の遅角制御よりも吸 気弁の進角制御を優先的に制御する場合にお けるVN開度の開き途中の様子を説明するため 図である。 図10と同様の場合におけるVN開度の開 制御が完了したタイミング近辺で行われる 御を説明するための図である。 本発明の実施の形態2における特徴的 制御の実行タイミングを説明するためのタ ムチャートである。 本発明の実施の形態2において実行さ るサブルーチンのフローチャートである。 本発明の実施の形態3のシステム構成 説明するための図である。 排気系容積が排気圧力脈動に与える影 響を説明するための図である。 本発明の実施の形態3において実行さ るルーチンのフローチャートである。 図16に示すルーチンの処理により実現 れる加速時の動作の一例を示すタイムチャ トである(DPFの目詰まり度合いが比較的低い 場合)。 図16に示すルーチンの処理により実現 れる加速時の動作の一例を示すタイムチャ トである(DPFの目詰まり度合いが比較的高い 場合)。

符号の説明

10 ディーゼル機関
18 排気マニホールド
20 排気通路
22 可変ノズル型ターボ過給機
22a タービン
22b コンプレッサ
22c 可変ノズル(VN)
26 吸気通路
32 吸気マニホールド
38 EGR通路
40 EGRクーラ
42 EGR弁
44 アクセル開度センサ
46 吸気圧センサ
48 排気圧センサ
50、84 ECU(Electronic Control Unit)
62 クランク角センサ
64 吸気弁
66 吸気可変動弁機構
68 排気弁
70 排気可変動弁機構
72 吸気カム角センサ
74 排気カム角センサ
80 排気容積切替弁
82 差圧センサ

実施の形態1.
[実施の形態1のシステム構成]
 図1は、本発明の実施の形態1のシステム構 を説明するための図である。図1に示すシス ムは、4サイクルのディーゼル機関(圧縮着 内燃機関)10を備えている。ディーゼル機関10 は、車両に搭載され、その動力源とされてい るものとする。本実施形態のディーゼル機関 10は、直列4気筒型であるが、本発明における ディーゼル機関の気筒数および気筒配置はこ れに限定されるものではない。

 ディーゼル機関10の各気筒には、燃料を 内に直接噴射するインジェクタ12が設置され ている。各気筒のインジェクタ12は、共通の モンレール14に接続されている。コモンレ ル14内には、サプライポンプ16によって加圧 れた高圧の燃料が貯留されている。そして このコモンレール14から各気筒のインジェ タ12へ燃料が供給される。各気筒から排出さ れる排気ガスは、排気マニホールド18によっ 集合され、排気通路20に流入する。

 ディーゼル機関10は、可変ノズル型のタ ボ過給機22を備えている。ターボ過給機22は 排気ガスの排気エネルギによって作動する ービン22aと、タービン22aと一体的に連結さ 、タービン22aに入力される排気ガスの排気 ネルギによって回転駆動されるコンプレッ 22bとを有している。更に、ターボ過給機22 、タービン22aに供給される排気ガスの流量 調整するための可変ノズル(VN)22cを有してい 。

 可変ノズル22cは、図示省略するアクチュ ータ(例えば、電動モータ)によって開閉動 可能になっている。可変ノズル22cの開度を さくすると、タービン22aの入口面積が小さ なり、タービン22aに吹き付けられる排気ガ の流速を速くすることができる。その結果 コンプレッサ22bおよびタービン22aの回転数( 下、「ターボ回転数」と称する)が上昇する ので、過給圧を上昇させることができる。逆 に、可変ノズル22cの開度を大きくすると、タ ービン22aの入口面積が大きくなり、タービン 22aに吹き付けられる排気ガスの流速が遅くな る。その結果、ターボ回転数が降下するので 、過給圧を低下させることができる。

 ターボ過給機22のタービン22aは、排気通 20の途中に配置されている。タービン22aより も下流側の排気通路20には、排気ガス中のPM(P articulate Matter:粒子状物質)を捕捉するためのD PF24が設置されている。なお、排気通路20には 、DPF24のほかに、排気ガス中の有害成分を浄 する触媒が設置されていてもよい。あるい 、DPF24に触媒成分が担持されていてもよい

 ディーゼル機関10の吸気通路26の入口付近 には、エアクリーナ28が設けられている。エ クリーナ28を通って吸入された空気は、タ ボ過給機22のコンプレッサ22bで圧縮された後 、インタークーラ30で冷却される。インター ーラ30を通過した吸入空気は、吸気マニホ ルド32により分配されて、各気筒に流入する 。

 吸気通路26の、インタークーラ30と吸気マ ニホールド32との間には、吸気絞り弁34が設 されている。また、吸気通路26の、エアクリ ーナ28の下流近傍には、吸入空気量を検出す エアフローメータ36が設置されている。

 吸気通路26の吸気マニホールド32の近傍に は、EGR通路38の一端が接続されている。EGR通 38の他端は、排気通路20の排気マニホールド 18に接続されている。本システムでは、このE GR通路38を通して、排気ガス(既燃ガス)の一部 を吸気通路26に還流させること、つまり外部E GR(Exhaust Gas Recirculation)を行うことができる

 EGR通路38の途中には、EGR通路38を通る排気 ガス(EGRガス)を冷却するためのEGRクーラ40が けられている。EGR通路38におけるEGRクーラ40 下流には、EGR弁42が設けられている。このEG R弁42の開度を変えることにより、EGR通路38を る排気ガス量、すなわち外部EGRガス量を調 することができる。

 また、本実施形態のシステムは、ディー ル機関10が搭載された車両のアクセルペダ の踏み込み量(アクセル開度)を検出するアク セル開度センサ44と、吸気マニホールド圧力( 吸気圧力)を検出する吸気圧センサ46と、排気 マニホールド圧力(排気圧力)を検出する排気 センサ48と、ECU(Electronic Control Unit)50とを更 に備えている。ECU50には、上述した各種のセ サおよびアクチュエータが接続されている ECU50は、各センサの出力に基づき、所定の ログラムに従って各アクチュエータを作動 せることにより、ディーゼル機関10の運転状 態を制御する。

 図2は、図1に示すシステムにおけるディ ゼル機関10の一つの気筒の断面を示す図であ る。以下、ディーゼル機関10について更に説 する。図2に示すように、ディーゼル機関10 クランク軸60の近傍には、クランク軸60の回 転角度、すなわちクランク角を検出するクラ ンク角センサ62が取り付けられている。この ランク角センサ62は、ECU50に接続されている 。ECU50は、クランク角センサ62の検出信号に づいて、エンジン回転数を算出することも きる。

 また、ディーゼル機関10は、吸気弁64の開 弁特性を可変とする吸気可変動弁機構66と、 気弁68の開弁特性を可変とする排気可変動 機構70とを備えている。吸気可変動弁機構66 よび排気可変動弁機構70の具体的な構成は 特に限定されるものではなく、カムシャフ の位相を変化させることによって開閉時期 連続的に可変とする位相可変機構のほか、 ムを電気モータで駆動する機構、電磁駆動 、油圧駆動弁などを用いることもできる。 た、吸気カム軸および排気カム軸の近傍に 、それぞれのカム軸の回転角度、すなわち 吸気カム角および排気カム角を検出するた の吸気カム角センサ72および排気カム角セン サ74がそれぞれ配置されている。これらのセ サ72、74は、ECU50に接続されている。ECU50は これらのセンサ72、74の検出信号に基づいて 吸気弁64および排気弁68の開閉時期の進角量 を算出することもできる。

 吸気可変動弁機構66や排気可変動弁機構70 によれば、排気弁68の開弁期間と吸気弁64の 弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期 (以下、単に「バルブオーバーラップ期間」 いう)の長さを変化させることができる。

[排気圧力脈動を利用した体積効率向上制御]
 本実施形態のシステムは、上述した吸気可 動弁機構66および排気可変動弁機構70を備え ることによって、バルブオーバーラップ期間 を任意に調整することができる。これにより 、本実施形態のシステムでは、所定の運転領 域(例えば低回転高負荷領域)において、排気 ニホールド圧力の脈動を利用してディーゼ 機関10の体積効率η V (筒内空気量)を向上させる体積効率向上制御 実行可能になっている。図3は、体積効率向 上制御実行中の吸気マニホールド圧力および 排気マニホールド圧力とクランク角度との関 係を示す図である。

 図3に示すように、吸気マニホールド圧力 は、クランク角度に関わらずにほぼ一定とな る。これに対し、排気マニホールド圧力は、 各気筒の排気弁68から排気ガスが間欠的に排 されるのに伴って、脈動(周期的変動)する より具体的には、排気弁68の開き時期が遅く なるにつれ、排気ガスが排気マニホールド18 へ放出されるタイミングが遅くなり、排気 ニホールド圧力脈動の波形が、図3中におけ る右側にシフトする。つまり、排気マニホー ルド圧力脈動の波形は、排気弁68の開き時期 変化させることによって、図3中の左右に移 動する。また、排気マニホールド圧力脈動の 波形は、エンジン回転数の変化に伴って排気 マニホールド内を流れる排気ガスの流速が変 化することによっても、変化する。

 図3に示す波形は、排気上死点(TDC)近傍に 在するバルブオーバーラップ期間(O/L期間) 、排気マニホールド圧力脈動の谷の部分が 致するように、エンジン回転数との関係を 慮しつつ排気弁68の開き時期が制御された状 態を示している。また、図3に示す波形は、 ーボ効率が良い状態で過給がなされること より、排気圧力に対して吸気圧力(過給圧)が 高められた状態を示している。このような状 態においては、図3中にハッチングを付して された領域が、すなわち、バルブオーバー ップ期間において排気圧力よりも吸気圧力 方が高くなる領域が、十分に確保されるよ になる。その結果、新気が筒内に流入し易 なるとともに、流入した新気によって筒内 既燃ガスを速やかに排気ポートへ追い出す 果(いわゆる、掃気効果)が十分に得られるよ うになる。

 上記のような掃気効果は、図3中にハッチン グを付して示す領域が大きくなるほど、大き くなる。従って、当該領域が大きく確保され るように、吸気可変動弁機構66を用いた吸気 64の開き時期の調整や排気可変動弁機構70を 用いた排気弁68の閉じ時期の調整に基づくバ ブオーバーラップ期間の調節を行うことと れば、掃気効果を十分に得ることができる うになる。このようにして、掃気効果を利 する体積効率向上制御を実行することによ 、残留ガス量を十分に少なくし、その分、 内に充填される新気の量を増やすことがで る。つまり、体積効率η V を増大させることができる。その結果、ディ ーゼル機関10のトルクを良好に向上させるこ ができる。

[可変ノズル型のターボ過給機を備えるシス ムに対して体積効率向上制御を適用する際 課題]
 図4は、排気圧力脈動の強さが上記体積効率 向上制御に与える影響を説明するための図で ある。
 図4には、加速初期などの吸入空気量が少な く(言い換えれば、機関負荷が低く)、十分な さの排気圧力脈動が生成されないケースが されている。また、図4には、吸入空気量が 多くなり(言い換えれば、機関負荷が高くな )、十分な強さの排気圧力脈動が生成されて るとともに、ターボ過給機22がターボ効率 良い状態で使用されていることで、排気圧 に対して吸気圧力が良好に高められている ースが示されている。より具体的には、図4 の下側に示された波形のように加速初期な の排気圧力脈動の弱い運転条件下から、高 荷側に移行する要求が出されたことで過給 伴ってディーゼル機関10の負荷が高められ いくと、図4中の上側に示された波形のよう 、排気圧力脈動が強くなっていくとともに 吸気圧力(過給圧)が排気圧力に対して良好 高められていく。

 図4中の下側の波形で示されたように、排 気圧力脈動が弱い(脈動の振幅が小さい)条件 においては、バルブオーバーラップ期間が けられている排気上死点付近において、排 圧力よりも吸気圧力が高くなる領域が小さ なる。このため、この場合には、掃気効果 小さくなり、上記体積効率向上制御による 果を満足に得られなくなる。

 本実施形態のシステムは、既述したよう 、可変ノズル型のターボ過給機22を備えて る。このようなターボ過給機を備えた従来 内燃機関においては、加速時に内燃機関の ルクを迅速に高めるべく、可変ノズルの開 を全閉付近に制御することで過給圧を高め ようにし、これにより、吸入空気量を増や という制御が行われていた。しかしながら 本実施形態のシステムは、そのような可変 ズル型のターボ過給機22に加えて、バルブオ ーバーラップ期間を調整可能とする可変動弁 機構66、70を備えている。

 上記のような構成を有する本実施形態の ステムにおいて、加速時に可変ノズル22cの 度が全閉付近に制御された状態で、バルブ ーバーラップ期間を設けることとすると、 速初期においては、排気圧力脈動が弱いの 、上述したように十分な掃気効果を得られ くなる。

 また、加速時において、可変ノズル22cの開 が全閉付近に制御された状態でバルブオー ーラップ期間を設けることとすると、可変 ズル22cの開度が全閉付近に制御されている とで、加速中に排気圧力の上昇を招き、掃 効果が得られにくくなるのとともに、バル オーバーラップ期間が設けられていること 吸気ポート側への排気ガスの吹き返しが生 ることになる。その結果、加速時に可変ノ ルの開度を全閉付近に制御しつつバルブオ バーラップ期間が設けられていない場合と 較して、体積効率η V が悪化してしまう。このような問題点につい て、以下、図5を参照して更に詳述する。

 図5は、上記図3を用いて説明した掃気効果 対する可変ノズル22cの開度の影響を説明す ための図である。尚、図5における体積効率 V の向上代とは、バルブオーバーラップ期間が 設けられていない場合を基準(ゼロ)として、 ルブオーバーラップ期間が設けられている 合の体積効率η V の向上代を意味している。

 可変ノズル22cの開度(VN開度)が全閉に近づく につれ、排気圧力が上昇することになるので 、図5に示すように、差圧(排気圧-吸気圧)が きくなるのが判る。このように、VN開度が閉 じ側に制御されていくと、排気圧力が上がり 過ぎることでターボ効率が悪化する。ターボ 効率が悪いと、排気圧力に対して吸気圧力が 良好に上がってこなくなってしまうので、十 分な掃気効果を得にくくなり、吸気圧力が排 気圧力よりも高くなる領域が小さくなってし まう。その結果、VN開度が閉じ側に制御され いくと、上述した掃気効果がなくなってし い、バルブオーバーラップ期間が設けられ いない場合と比べて、体積効率η V が下がってしまう。

 これに対し、VN開度が開き側に制御されて くと、ターボ効率が良くなっていくことで 排気圧力に対して吸気圧力が良好に高めら ることになり、上述した掃気効果を十分に ることができるようになる。このため、図5 らも判るように、VN開度が開き側に制御さ ていくと、バルブオーバーラップ期間が設 られていない場合と比べて、体積効率η V を良好に高められるようになる。ただし、吸 入空気量の少ない加速初期段階において、可 変ノズル22cの開度を開き側の開度に制御する ようにすると、排気圧力脈動が強くなるまで に要する時間が長くなってしまう。

[実施の形態1の特徴部分]
 図6は、本発明の実施の形態1における特徴 な制御を説明するためのタイムチャートで る。
 本実施形態のシステムでは、可変ノズル型 ターボ過給機22と、バルブオーバーラップ 間を調整可能とする可変動弁機構66、70とを える構成において、強い排気圧力脈動を必 とする要求が出されることとなる加速開始 に、上述した各種の課題を解消できるよう すべく、以下のような制御を行うようにし 。

 すなわち、本実施形態では、運転者から 加速要求を検知した時点t0において、図6(A) 示すように、VN開度が全閉となるように可 ノズル22cを制御するとともに、図6(B)に示す うに、バルブオーバーラップ期間がゼロと るように可変動弁機構66、70を制御するよう にした。尚、図6に示す制御例では、加速要 の検知時点t0において、既に上記のようにVN 度およびバルブオーバーラップ期間が制御 れている例を、説明の便宜上用いるように ている。

 本実施形態では、排気圧力脈動が強くな たと判断できる時点t1に達するまでの間、 なわち、加速初期段階においては、上記の うに、VN開度を全閉とし、バルブオーバーラ ップ期間をゼロとする制御が継続される。そ の結果、ディーゼル機関10のトルクは、図6(C) に示すように、次第に上昇し始めるようにな る。

 その後、排気圧力脈動が強くなったと判 できる上記時点t1に達した場合には、VN開度 が所定の中間開度(より具体的には、ターボ 率の良い開度)に向けて、開かれていく。一 のバルブオーバーラップ期間については、 の時点t1では未だゼロのままとされる。バ ブオーバーラップ期間の調整は、その後の 間経過に伴ってターボ効率が向上してきた とで排気圧力に対して吸気圧力が高くなる 件に達したと判断できる時点t2に達した時に 開始される。より具体的には、排気圧力脈動 が谷となるタイミングと重なるように、バル ブオーバーラップ期間が拡大されていく。

[実施の形態1における具体的処理]
 図7は、上記の機能を実現するために、本実 施の形態1においてECU50が実行するルーチンの フローチャートである。
 図7に示すルーチンでは、先ず、アクセル開 度センサ44の出力に基づき、運転者からの車 の加速要求があるか否かが判別される(ステ ップ100)。その結果、加速要求があったと判 された場合には、次いで、可変ノズル(VN)22c 開度が現時点での開度から全閉となるよう 制御される(ステップ102)とともに、バルブ ーバーラップ期間が現時点での期間からゼ となるように制御される(ステップ104)。

 次に、吸気圧センサ46の出力に基づき、 気圧力(吸気マニホールド圧力)が取得される (ステップ106)とともに、排気圧センサ48の出 に基づき、排気圧力(排気マニホールド圧力) が取得される(ステップ108)。

 次に、排気圧力と吸気圧力の差圧が所定 判定値以下の値となったか否かが判別され (ステップ110)。この判定値は、排気圧力脈 が十分に強くなったか否かを判断するため 値として予め設定された値である。その結 、当該ステップ110の判定が不成立である間 、VN開度を全閉とする制御とバルブオーバー ラップ期間をゼロとする制御が継続されるこ とになる。

 一方、上記ステップ110における判定が成 することで、排気圧力脈動が十分に強くな たと判断できる場合には、次いで、ターボ 率の優れる中間開度となるように、VN開度 開かれる(ステップ112)。ECU50は、エンジン回 数や吸入空気量などのディーゼル機関10の 転条件との関係でターボ効率が良いVN開度を 定めたマップ(図示省略)を記憶している。本 テップ112では、そのようなマップを参照し 、加速要求後の運転条件においてターボ効 の良い開度となるように、VN開度が開かれ いく。

 次に、現時点での吸気圧力および排気圧 が取得される(ステップ114、116)。次いで、 気圧力が所定の判定値よりも低下したか否 が判別される(ステップ118)。上記ステップ112 においてVN開度がターボ効率の良い開度に開 れる制御が実行されたことで、排気圧力は 下し始める。本ステップ118における判定値 、上記図3を用いて説明した掃気効果が十分 に得られるような条件にまで排気圧力が低下 したか否かを判断するための値として予め設 定された値である。

 その結果、当該ステップ118の判定が成立 ると判定された場合、すなわち、十分な掃 効果が得られるような圧力条件が満たされ と判断できる場合には、排気圧力脈動が谷 なるタイミングと重なるように、正のバル オーバーラップ期間が設定される(ステップ 120)。より具体的には、本ステップ120では、 記ステップ114および116により検出された吸 圧力および排気圧力のそれぞれの圧力波形 利用して、排気上死点の付近に生じた排気 力脈動の谷での排気圧力と吸気圧力との2つ 交点(図4中に示した交点P1、P2参照)でのクラ ンク角度を取得する。そして、吸気弁64の開 時期が上記交点P1となり、かつ、排気弁68の 閉じ時期が上記交点P2となるように、可変動 機構66、70を用いてバルブオーバーラップ期 間が調整される。

 より詳細に説明すると、これらの交点P1 P2の位置(クランク角度)は、上記ステップ112 おけるVN開度の変化に応じて変化する。こ は、VN開度が変化することで、排気圧力に対 する吸気圧力の関係が変化するためである。 本ステップ120の処理によれば、VN開度の変化 起因する交点P1、P2の位置の変化に応じて、 バルブオーバーラップ期間が徐々に変更され ていく。具体的には、本ステップ120の処理に よれば、VN開度が開かれていくにつれ、排気 死点付近に生じた排気圧力脈動の谷におい 排気圧力よりも吸気圧力が高くなる領域が 々に拡大していき(言い換えれば、図4中に ける交点P1と交点P2の距離が徐々に離れてい )、それに伴い、バルブオーバーラップ期間 が徐々に拡大していく。尚、本ステップ120で は、実際の排気圧力および吸気圧力のそれぞ れの検出値に基づいて、吸気弁64の開き時期 よび排気弁68の閉じ時期とすべきクランク 度である上記交点P1、P2を取得するようにし いる。しかしながら、これらの交点P1、P2の 取得手法は、このような手法に限定されるも のではなく、例えば、エンジン回転数、VN開 、吸入空気量、機関負荷(トルク≒燃料噴射 量)、および排気弁68の開きタイミングとの関 係で当該交点P1、P2を予め実験等により定め おく。そして、当該関係をマップとしてECU50 に記憶させておき、実機上でエンジン回転数 、VN開度、吸入空気量、機関負荷、および排 弁68の開きタイミングとの関係でそのよう マップを参照することで、当該交点P1、P2を 得するようにしてもよい。

 以上説明した図7に示すルーチンによれば 、排気圧力脈動を高める要求の一例である加 速要求が出された場合には、先ず、加速初期 段階においては、VN開度が全閉に制御される ともにバルブオーバーラップ期間がゼロに 御される。その後、排気圧力脈動が強くな たと判断できる時点において、ターボ効率 良い開度となるようにVN開度が開かれる。 して、そのようなVN22cの開き動作が行われた 後に、VN開度に応じたバルブオーバーラップ 間が設定される。

 図8は、上記図7に示すルーチンの実行に り得られる効果を説明するための概念図で る。尚、図8において、実線で表された波形 、上述した本実施形態の制御に対応してい 。また、破線で表された波形は、バルブオ バーラップ期間の調整機構を有しない内燃 関において、加速時にVN開度が全閉に維持 れた場合の制御に対応している。更に、一 鎖線で表された波形は、加速当初から、VN開 度が全閉に維持され、かつ、バルブオーバー ラップ期間が設けられている場合の制御に対 応している。更にまた、二点鎖線で表された 波形は、加速当初から、VN開度が一定量開か 、かつ、バルブオーバーラップ期間が設け れている場合の制御に対応している。

 本実施形態の制御は、図8に示す他の制御パ ターンに対して、以下に示すような優れた効 果を奏することができる。
 先ず、本実施形態の制御(実線)と破線で表 れた制御とを比較する。図8に示すように、 速初期段階においては、破線で表された制 は、本実施形態の制御と同じとなるので、 者に差はない。しかしながら、本実施形態 制御では、排気圧力脈動が強くなったと判 された時点t1において、VN開度が開かれ、か つ、その後にバルブオーバーラップ期間が設 定されるのに対し、破線で表された制御では 、上記時点t1以降においても、バルブオーバ ラップ期間が設けられないままとされる。 のため、破線で表された制御では、強くな た排気圧力脈動を利用した掃気効果を利用 きない分だけ、本実施形態の制御に対し、 ルクの立ち上がりに時間を要する結果とな 。

 次に、本実施形態の制御(実線)と一点鎖線 表された制御とを比較する。一点鎖線で表 れた制御では、排気圧力脈動の弱いという 由で排気圧力に対して吸気圧力が高くなら い加速初期段階において、バルブオーバー ップ期間が設定されているので、吸気側へ 排気ガスの吹き返しによって体積効率η V が悪化してしまう。また、一点鎖線で表され た制御では、排気圧力脈動が強くなってくる 加速中期以降においても、VN開度が全閉に維 されていることで、ターボ効率の悪化を招 、排気圧力に対して吸気圧力を十分に上げ れなくなるので、掃気効果が得られにくく るのとともに、吸気側への排気ガスの吹き しによって、体積効率η V が悪化してしまう。このため、一点鎖線で表 された制御についても、本実施形態の制御に 対し、トルクの立ち上がりに時間を要すると ともに、トルクの大きさ自体も十分に上げら れない結果となる。

 次に、本実施形態の制御(実線)と二点鎖 で表された制御とを比較する。二点鎖線で された制御では、加速初期段階において、VN 開度が一定量開かれていることで、本実施形 態の制御に対し、排気圧力脈動が強くなるま でに要する時間が長くなってしまう。このた め、二点鎖線で表された制御は、そのような 排気圧力脈動の生成遅れ時間分だけ、本実施 形態の制御に対し、トルクの立ち上がりに時 間を要する結果となる。

 以上説明したように、本実施形態の制御に れば、加速初期段階においては、VN開度を 閉となるように絞ることで吸入空気量の増 を促し、これにより、早期に排気圧力脈動 高めることができ、早期に掃気効果を利用 きるようになる。更に、バルブオーバーラ プ期間をゼロとしていることで、吸気側へ 排気ガスの吹き返しに起因する体積効率η V の悪化を良好に防止することができる。

 また、本実施形態の制御によれば、排気 力脈動が強くなってきた加速中期以降にお ては、ターボ効率の良くなる開度にまでVN22 cを開いていくことで、吸気圧力(過給圧)に対 して排気圧力を下げることができ、掃気効果 を十分に利用できるようになる。また、その ような掃気効果の実現とターボ効率の確保と の両立を図ることができる。

 更に、本実施形態の制御によれば、加速 期においてバルブオーバーラップ期間を設 するタイミングを、必ずVN開度の開き動作 としていることで、排気上死点付近におい 排気圧力に対して吸気圧力が高くなる領域 確実に確保された後に、バルブオーバーラ プ期間を設けることができるようになる。 のため、吸気側への排気ガスの吹き返しの 生を回避して、掃気効果を十分に利用でき ようになる。

 更にまた、本実施形態の制御によれば、加 中期におけるVN開度の変化(変化量や変化速 )に応じて、その後に設定するバルブオーバ ーラップ期間を調整するようにしている。つ まり、本実施形態では、排気圧力脈動が谷と なるタイミングにおいて排気圧力に対して吸 気圧力が高くなる度合いを決める影響因子で あるVN開度に応じて、バルブオーバーラップ 間を調整していることで、排気圧力に対し 吸気圧力が高くなるタイミングと確実に重 るようにバルブオーバーラップ期間を設定 ることができるようになる。このため、吸 側への排気ガスの吹き返しによる体積効率 V の悪化を良好に防止することができる。更に 付け加えると、上記図7に示すルーチンの具 的手法によれば、VN開度の変化に起因する交 点P1、P2の位置の変化に合わせて、バルブオ バーラップ期間を徐々に変更するようにし いるので、排気圧力に対して吸気圧力が高 なるタイミングと完全に合致するようにバ ブオーバーラップ期間を設定することがで るようになる。これにより、吸気側への排 ガスの吹き返しによる体積効率η V の悪化を確実に回避しつつ、掃気効果を得ら れるようにすることが可能となる。

 ところで、上述した実施の形態1において は、加速中期においてVN開度の調整に伴いバ ブオーバーラップ期間を設定する際には、 際の排気圧力および吸気圧力のそれぞれの 出値に基づいて、吸気弁64の開き時期およ 排気弁68の閉じ時期とすべきクランク角度で ある上記交点P1、P2を取得するようにし、VN開 度の変化に起因する当該交点P1、P2の位置の 化に合わせて、バルブオーバーラップ期間 徐々に変更するようにしている。しかしな ら、加速中期においてVN開度の調整に伴って 行うバルブオーバーラップ期間の具体的な設 定手法は、これに限定されるものではない。 すなわち、例えば、バルブオーバーラップ期 間を設定する際には、吸気弁64の開き時期の 角量と排気弁68の閉じ時期の遅角量とを同 かつ同量に制御されるようにしたうえで、VN 22cが開かれていくに従って、徐々にバルブオ ーバーラップ期間を拡大していくという簡便 な手法を用いるようにしてもよい。

 尚、上述した実施の形態1においては、ECU50 、吸気可変動弁装置66および排気可変動弁 置70を用いてバルブオーバーラップ期間を制 御することにより前記第1の発明における「 ーバーラップ期間制御手段」が、図示省略 るアクチュエータに指令を与えて可変ノズ 22cの開度を制御することにより前記第1の発 における「ノズル開度制御手段」が、上記 テップ100の処理を実行することにより前記 1の発明における「脈動生成要求検知手段」 が、上記ステップ102および110の処理を実行す ることにより前記第1の発明における「ノズ 閉じ制御実行手段」が、上記ステップ104お び110の処理を実行することにより前記第1の 明における「オーバーラップ期間制限手段 が、それぞれ実現されている。また、可変 ズル22cの全閉開度が前記第1の発明における 「第1所定開度」に相当している。
 また、ターボ効率が良い開度が前記第3の発 明における「第2所定開度」に相当している また、ECU50が、上記ステップ110および112の処 理を実行することにより前記第3の発明にお る「ノズル開き制御実行手段」が、上記ス ップ110および120の処理を実行することによ 前記第3または第6の発明における「オーバー ラップ期間設定手段」が、それぞれ実現され ている。
 また、ECU50が上記ステップ110および112の処 を実行することにより前記第6の発明におけ 「高効率開度設定手段」が実現されている
 また、交点P1が前記第11の発明における「第 1交点」に、交点P2が前記第11の発明における 第2交点」に、それぞれ相当している。また 、ECU50が上記ステップ120の処理を実行するこ により前記第11の発明における「圧力交点 報取得手段」および「バルブ開閉時期調整 段」がそれぞれ実現されている。

実施の形態2.
 次に、図9乃至図13を参照して、本発明の実 の形態2について説明する。
 本実施形態のシステムは、図1に示すハード ウェア構成を用いて、ECU50に上記図7に示すル ーチンとともに後述する図13に示すサブルー ンを実行させることにより実現することが きるものである。

[実施の形態2の特徴部分]
 本実施形態のシステムにおける加速時の可 ノズル22cの制御およびバルブオーバーラッ 期間の制御は、加速中期にVN22cの開度を開 側の値に制御した後のバルブオーバーラッ 期間の具体的な設定手法が異なる点を除き 上述した実施の形態1の制御と同様である。

 図9は、本発明の実施の形態2における加速 期のバルブオーバーラップ期間の設定手法 説明するための図である。
 排気圧力脈動が強くなってきた加速中期の イミングにおいてVN22cを中間開度(ターボ効 の良い開度)にまで動作させた後に、バルブ オーバーラップ期間を設定する際には、上述 した実施の形態1における変形例で説明した うに、吸気弁64の開き時期の進角量と排気弁 68の閉じ時期の遅角量とを同時かつ同量に制 されるようにしたうえで、VN22cが開かれて くに従って、徐々にバルブオーバーラップ 間を拡大していくという簡便な手法が考え れる。しかしながら、そのような手法は、 えば図9に示すケースのように、排気圧力脈 の波形如何によっては、排気圧力脈動を利 した掃気効果を十分に引き出すうえで十分 なくなってしまう。

 図9に示すケースは、排気圧力脈動の谷の 大部分が排気上死点よりも進角側に位置して いるケースを示している。このようなケース では、排気圧力脈動の谷の頂点よりも進角側 の方が、その遅角側に対して排気圧力が低く なっている。このようなケースにおいて、図 9に示すように、排気上死点を基準として、 気弁64の開き時期の進角量と排気弁68の閉じ 期の遅角量とをともに20°CAで同量に設定す と、吸気行程において、排気圧力が吸気圧 よりも高くなる領域を、バルブオーバーラ プ期間内に含んでしまう。このような領域 含んでしまうと、吸気側への排気ガスの吹 返しによって、掃気効果が減少してしまう

 従って、図9に示すケースにおいて、掃気 効果を最大限に利用するためには、排気弁68 閉じ時期は、ATDC10°CAであることが望ましく 、また、吸気弁64の開き時期は、BTDC80°CAであ ることが望ましい。つまり、この場合には、 バルブオーバーラップ期間は、吸気弁64の開 時期の進角量を排気弁68の閉じ時期の遅角 よりも大きくするのが好ましいといえる。 た、VN開度22cが開かれていくことに伴うター ボ効率の向上に従って、排気圧力に対して吸 気圧力が高くなる領域が拡大していくが、こ のような領域の拡大は、図9に示すケースで れば、排気上死点よりも進角側から進行す ことになる。このため、このケースであれ 、排気弁68の閉じ時期の遅角制御よりも吸気 弁64の開き時期の進角制御を先に開始させる が、掃気効果を効率的に利用するという観 では好ましいといえる。

 排気圧力脈動が谷となるタイミングは、 述したように、排気弁68の開き時期および ンジン回転数の条件如何によって異なるも となる。そこで、本実施形態では、排気弁68 の開き時期およびエンジン回転数の条件に起 因して変化する排気圧力脈動が谷となる位相 に応じて、VN22cの動作後にバルブオーバーラ プ期間を設定する際に、吸気弁64の開き時 の進角量および排気弁68の閉じ時期の遅角量 のそれぞれが担う制御量の比率を変更するよ うにした。更に、当該谷となる位相に応じて 、吸気弁64の開き時期の進角制御と排気弁68 閉じ時期の遅角制御の開始タイミングの優 順序を決定するようにした。

 次に、図10および図11を参照して、上述した 本実施形態の制御の具体例を説明する。
 図10は、排気弁68の閉じ時期の遅角制御より も吸気弁64の進角制御を優先的に制御する場 におけるVN開度の開き途中の様子を説明す ための図であり、図11は、図10と同様の場合 おけるVN開度の開き制御が完了したタイミ グ近辺で行われる制御を説明するための図 ある。

 図10(B)に示すように、VN開度が開かれてい く過程では、ターボ効率が次第に向上してい くことで、排気圧力が減少していく。つまり 、排気圧力の波形は、破線で示す波形から実 線で示す波形に近づくように移行していく。 その結果、図10(B)中にハッチングを付して示 領域、すなわち、排気圧力脈動が谷となる 期において排気圧力よりも吸気圧力の方が くなる領域が存在し始める。

 図10に示すケースは、排気圧力脈動の谷 頂点が排気上死点よりも進角側に存在する ースであるので、ハッチングを付して示す 記領域は、排気上死点よりも進角側から存 し始める。本実施形態の手法によれば、こ ようなケースでは、バルブオーバーラップ 間を設けるに際して、図10(A)に示すように、 先ず、吸気弁64の開き時期の進角制御(早開き 制御)が実行されるようになる。

 その後、VN開度が目標開度に達すること 、ターボ効率が最適化されたタイミングに ってくると、図11(B)に示すように、排気圧力 に対して吸気圧力が十分に高まってくる。そ の結果、排気上死点よりも遅角側においても 、ハッチングを付して示す上記領域が存在す るようになる。このようなタイミングになっ た場合には、本実施形態の手法によれば、そ のような上記領域の拡大を受けて、吸気弁64 開き時期の進角制御に加え、排気弁68の閉 時期の遅角制御が実行されるようになる。 に、このような図10および図11を参照して説 するケースの場合には、本実施形態の手法 よれば、バルブオーバーラップ期間の設定 行ううえで、排気弁68の閉じ時期の遅角量 担う比率よりも吸気弁64の開き時期の進角量 が担う比率の方が高くなるように、両者の制 御量が調整されることになる。

 図12は、本発明の実施の形態2における上 した特徴的な制御の実行タイミングを説明 るためのタイムチャートである。尚、図12 おいて、上述した実施の形態1における図6に 示すタイムチャートと同じ制御が行われる部 分については、その説明を簡略または省略す るものとする。また、この図12に示すタイム ャートにおいても、排気弁68の閉じ時期(EVC) の遅角制御よりも吸気弁64の開き時期(IVO)の 角制御を優先的に制御する場合を例に挙げ 説明するものとする。

 本実施形態では、時刻t1においてVN開度が ターボ効率の良い中間開度に向けて開き始め られた後においては、図12に示すように、そ 後の時間経過に伴ってターボ効率が向上し きたことで排気圧力に対して吸気圧力が高 なる条件に達したと判断できる時点t2に達 た時に、吸気弁64の開き時期の進角制御が先 行して開始される。

 その後、VN開度が所定の中間開度に達し 時点t3において、図11中にハッチングを付し 示す上記領域が十分に存在し始めたと判断 れ、排気弁68の閉じ時期の遅角制御も開始 れるようになる。また、上述したように、 12に示す制御例では、バルブオーバーラップ 期間の設定を行ううえで、排気弁68の閉じ時 の遅角量が担う比率よりも吸気弁64の開き 期の進角量が担う比率の方が高くなるよう 、両者の制御量が調整される。尚、両者の 御量の合計値自体は、今回のVN22cの制御開度 に応じて、所望のバルブオーバーラップ期間 が得られるように決定される。

[実施の形態2における具体的処理]
 図13は、上記の機能を実現するために、本 施の形態2においてECU50が実行するサブルー ンのフローチャートである。尚、本サブル チンの処理は、上述した実施の形態1におけ 図7に示すメインルーチン中のステップ120の 処理の代替案という位置付けである。

 図13に示すルーチンでは、先ず、クラン 角センサ62の出力に基づき、エンジン回転数 が取得される(ステップ200)。次いで、排気カ 角センサ74の出力に基づき、排気弁68の現在 の開き時期が取得される(ステップ202)。

 次に、エンジン回転数と排気弁68の開き 期とに基づいて、バルブオーバーラップ期 を設定するうえでの、吸気弁64の開き時期の 進角制御と排気弁68の閉じ時期の遅角制御の 御開始優先順序と、両者がそれぞれ担う制 量の比率が決定される(ステップ204)。既述 たように、排気圧力脈動が谷となるタイミ グは、エンジン回転数および排気弁68の閉じ 時期との関係で定める。ECU50は、エンジン回 数および排気弁68の閉じ時期との関係で、 該制御開始優先順序および当該制御量比率 定めたマップ(図示省略)をそれぞれ記憶して いる。本ステップ204では、それらのマップが 参照されて、吸気弁64の開き時期の進角制御 よび排気弁68の閉じ時期の遅角制御の何れ 先行して開始すべきか否か、および、両者 何れの制御量比率を高めるべきか否かが、 れぞれ決定される。

 次に、ステップ206において、今回のルー ン起動時の状況が吸気弁64の開き時期の進 制御を先行して開始すべき状況(排気圧力脈 の谷が排気上死点よりも進角側に位置する 況)であると判定された場合には、吸気弁64 開き時期の進角制御が先に開始される(ステ ップ208)。

 次に、VN開度が今回の加速時の目標中間 度に達したか否かが判別される(ステップ210) 。その結果、当該判定が成立した場合には、 排気圧力に対して吸気圧力が高くなる領域が 排気上死点よりも遅角側にまで及ぶ状況にな ってきたものと判断され、排気弁68の閉じ時 の遅角制御についても開始される(ステップ 212)。尚、VN開度は、可変ノズル22cを駆動する アクチュエータ(図示省略)の制御量を検知す ことにより取得可能である。

 一方、上記ステップ206において、今回の ーチン起動時の状況が排気弁68の閉じ時期 遅角制御を先行して開始すべき状況(排気圧 脈動の谷が排気上死点よりも遅角側に位置 る状況)であると判定された場合には、排気 弁68の閉じ時期の遅角制御が先に開始される( ステップ214)。

 次に、VN開度が今回の加速時の目標中間 度に達したか否かが判別される(ステップ216) 。その結果、当該判定が成立した場合には、 排気圧力に対して吸気圧力が高くなる領域が 排気上死点よりも進角側にまで及ぶ状況にな ってきたものと判断され、吸気弁64の開き時 の進角制御についても開始される(ステップ 218)。

 以上説明した図13に示すルーチンによれ 、排気圧力脈動の位相に応じて(より具体的 は、排気圧力脈動が谷となる位相に応じて) 、VN開度の調整に伴いバルブオーバーラップ 間を設定する際に、吸気弁64の開き時期の 角制御および排気弁68の閉じ時期の遅角制御 の何れを先行して開始すべきか否かが決定さ れる。このような処理によれば、VN開度が開 れていくことで排気圧力に対して吸気圧力 高くなる領域ができ始めた際に、最初に当 領域ができ始める部位に対してバルブオー ーラップ期間を速やかに重ねることができ ようになる。このため、効率的に掃気効果 得ることが可能となる。

 また、上記ルーチンによれば、排気圧力 動に応じて(より具体的には、排気圧力脈動 が谷となる位相に応じて)、VN開度の調整に伴 いバルブオーバーラップ期間を設定する際に 、吸気弁64の開き時期の進角制御および排気 68の閉じ時期の遅角制御の何れの制御量比 を高めるべきか否かが決定される。このよ な処理によれば、バルブオーバーラップ期 を拡大していく際に、吸気圧力に対して排 圧力が高くなる領域(吹き返しが懸念される 域)をバルブオーバーラップ期間中に含めな いようにすることができる。このため、効率 的に掃気効果を得ることが可能となる。

 また、上述した実施の形態1におけるVN22c 開き動作後のバルブオーバーラップ期間の 定手法(上記図7に示すルーチン中の上記ス ップ120参照)は、排気圧力と吸気圧力との交 P1、P2(図4参照)を実機上で取得可能となって いるシステムにおいて好適なものである。こ れに対し、本実施形態の手法は、そのような 交点P1、P2の取得が実機上において困難なシ テムに適用するのに好適なものである。

 尚、上述した実施の形態2においては、ECU50 上記ステップ200~204の処理を実行することに より前記第9の発明における「制御量比率設 手段」が実現されている。
 また、ECU50が上記ステップ200~204の処理を実 することにより前記第9の発明における「制 御開始順序設定手段」が実現されている。

 ところで、上述した実施の形態1および2 おいては、排気圧力脈動を高める要求の一 として、加速要求時を例に挙げて説明を行 たが、本発明における排気圧力脈動を高め 要求は、そのような加速要求時に限定され ものではない。

 また、上述した実施の形態1および2にお ては、加速初期段階では、VN開度を全閉に制 御するようにしているが、本発明において、 排気圧力脈動を高める要求を検知した検知時 点から排気圧力脈動が高められたと判断され る判断時点までの間に制御される可変ノズル の開度は、当該検知時点の可変ノズルの開度 よりも閉じ側の開度であれば、必ずしも全閉 でなくてもよい。また、加速初期段階では、 バルブオーバーラップ期間をゼロとしている が、本発明において、上記検知時点から上記 判断時点までの間に設定されるバルブオーバ ーラップ期間は、完全にゼロでなくても実質 的にゼロであればよく、更には、上記検知時 点のバルブオーバーラップ期間よりも短い期 間であってもよい。

実施の形態3.
 次に、図14乃至図18を参照して、本発明の実 施の形態3について説明する。
[実施の形態3のシステム構成]
 図14は、本発明の実施の形態3のシステム構 を説明するための図である。尚、図14にお て、上記図1に示す構成要素と同一の要素に いては、同一の符号を付してその説明を省 または簡略する。

 本実施形態のシステムは、図14に示すよ に、排気マニホールド18とEGR通路38との接続 位に、排気容積切替弁80を備えている。こ 排気容積切替弁80は、EGRクーラ40の上流側(排 気マニホールド18側)においてEGR通路38を遮断 能に構成されている。

 このような排気容積切替弁80によって排 マニホールド18とEGR通路38とを遮断した状態 は、EGR通路38やEGRクーラ40の容積が排気系容 積に加わらなくなるので、通常時(開弁時)と べ、EGR通路38とEGRクーラ40とを合わせた容積 の分だけ、排気系容積を小さくすることがで きる。このように、排気容積切替弁80によれ 、排気系容積を可変とすることができる。

 図15は、排気系容積が排気圧力脈動に与え 影響を説明するための図である。
 図15中に「排気系容積大」と付された波形 、排気容積切替弁80が開弁状態とされた場合 のものであり、図15中に「排気系容積小」と された波形は、排気容積切替弁80が閉弁状 とされた場合のものである。

 図15に示すように、排気容積切替弁80によ って排気系容積が小さくされた場合には、排 気系容積が大きくされた場合に比して、排気 圧力脈動の振幅が増加する。つまり、排気圧 力脈動が強くなる。従って、このような排気 容積切替弁80を用いて効果的に排気圧力脈動 強くするためには、図14に示す構成のよう 、できるだけ排気マニホールド18の直後に配 置することが、排気系容積をより有効に減ら せることができるので好ましい。

 また、図14に示すように、DPF24近傍の排気 通路20には、DPF24の前後差圧を検出するため 差圧センサ82が取り付けられている。本実施 形態のECU84には、実施の形態1において既述し たセンサやアクチュエータに加え、排気容積 切替弁80や差圧センサ82が接続されている。EC U84は、差圧センサ82の出力に基づいて、DPF24 のPM堆積量を推定することで、DPF24の目詰ま 度合いを判定することができる。

[実施の形態3の特徴部分]
 ところで、DPF24へのPM堆積量が増加すると、 DPF24の目詰まり度合いが高くなり、背圧(排気 圧力)が高くなる。その結果、バルブオーバ ラップ期間において吸気圧力が排気圧力よ も高くなる領域が小さくなるので、加速要 時等の排気圧力脈動を高める要求がある場 に、十分な掃気効果が得にくくなる。

 また、上記図15に示すように、排気系容 が大きいと、バルブオーバーラップ期間に いて吸気圧力が排気圧力よりも高くなる領 が小さくなるので、加速要求時等の排気圧 脈動を高める要求がある場合に、十分な掃 効果が得にくくなる。

 そこで、本実施形態では、DPF24の目詰ま の度合いに応じて、加速時における可変ノ ル22cの開度制御およびバルブオーバーラッ 期間の制御を変更するようにした。そして DPF24の目詰まり度合いが比較的低い場合には 掃気効果を高める目的で、また、DPF24の目詰 り度合いが比較的高い場合には過給圧を高 る目的で、何れの場合にも、排気容積切替 80によって排気系容積を縮小させるように た。

 より具体的には、DPF24の目詰まりの度合 が比較的低い場合には、掃気効果によるト クアップを図るべく、上述した実施の形態1 制御と同様に、加速初期段階において、吸 側への排気ガスの吹き返しを防止するため バルブオーバーラップ期間を小さく(例えば 、ゼロに)制御したうえで、排気圧力脈動を めるために、排気容積切替弁80を閉じた後に VN開度を全閉に制御するようにした。

 その後、排気圧力脈動が強くなったと判 できる時点において、ターボ効率の良い中 開度となるようにVN開度を開くようにした そして、そのようなVN22cの開き動作が行われ た後に、排気圧力脈動が谷となるタイミング と重なるように、VN開度に応じたバルブオー ーラップ期間を設定するようにした。

 一方、DPF24の目詰まりの度合いが比較的 い場合には、有効な掃気効果が得られない で、過給圧アップによるトルクアップを図 べく、加速初期段階において、吸気側への 気ガスの吹き返しを防止するためにバルブ ーバーラップ期間を小さく制御したうえで 過給圧を高めるために、排気容積切替弁80を 閉じた後にVN開度を全閉に制御するようにし 。また、この場合には、その後の加速中に いても、加速初期段階におけるVN開度およ バルブオーバーラップ期間の上記制御が維 されるようにした。

 図16は、上記の機能を実現するために、本 施の形態3においてECU84が実行するルーチン フローチャートである。
 図16に示すルーチンでは、先ず、ステップ10 0において、運転者からの車両の加速要求が ると判定された場合には、次いで、差圧セ サ82により検出されるDPF24前後の差圧に基づ て、DPF24の目詰まり度合いが検出(判定)され る(ステップ300)。

 その結果、DPF24の目詰まり度合いが比較 低いと判定された場合には、先ず、バルブ ーバーラップ期間(O/L量)が現時点の値よりも 短くなるように(例えば、ゼロに)制御される( ステップ302)。その後、排気容積切替弁80が閉 弁状態となるように制御される(ステップ304)

 更にその後、可変ノズル(VN)22cの開度が現 時点の値よりも閉じるように(例えば、全閉 度に)制御される(ステップ306)。次いで、排 圧力脈動が十分に強くなったか否かが判断 れる(ステップ308)。具体的には、排気圧力脈 動の強さは、例えば、排気圧センサ48による 定値や、ECU84内に構築された燃焼モデルに る燃焼状態の推定結果などに基づいて判断 能である。

 上記ステップ308において、排気圧力脈動 十分に強くなったと判断できる場合には、 いで、ターボ効率の優れる中間開度となる うに、VN開度が開かれる(ステップ310)。

 次に、十分な掃気効果を得られる条件に ったか否かが判断される(ステップ312)。具 的には、例えば、排気圧力と吸気圧力との 圧が所定の判定値以下となったか否かを判 することで、当該判断を行うことができる

 上記ステップ312において、十分な掃気効 が得られる条件になったと判断された場合 は、排気圧力脈動が谷となるタイミングと なるような態様で、正のバルブオーバーラ プ期間が設定される(ステップ314)。

 一方、上記ステップ300において、DPF24の 詰まり度合いが比較的高いと判定された場 には、先ず、バルブオーバーラップ期間(O/L )が現時点の値よりも短くなるように(例え 、ゼロに)制御される(ステップ316)。その後 排気容積切替弁80が閉弁状態となるように制 御される(ステップ318)。

 更にその後、可変ノズル(VN)22cの開度が現 時点の値よりも閉じるように(例えば、全閉 度に)制御される(ステップ320)。

 図17および図18は、上記図16に示すルーチ の処理により実現される加速時の動作の一 を示すタイムチャートである。より具体的 は、図17(A)乃至図17(D)および図18(A)乃至図18(D )は、上段から順に、排気容積切替弁80の開度 設定、VN開度、バルブオーバーラップ期間(O/L 量)、および、トルクの各時間変化を示して る。また、図17はDPF24の目詰まり度合いが比 的低い場合の動作に、図18はDPF24の目詰まり 度合いが比較的高い場合の動作に、それぞれ 対応している。

 DPF24の目詰まり度合いが比較的低い場合に 、加速要求が検知されると、図17(C)に示すよ うに、先ず、バルブオーバーラップ期間がゼ ロとなるように制御される。加速初期段階に おいては、排気圧力と吸気圧力との差圧が大 きいため、バルブオーバーラップ期間を長く 設定しても、掃気効果を有効に利用できず、 また、吸気側への排気ガスの吹き返しによっ て、体積効率η V が悪化してしまう。これに対し、図17(C)に示 バルブオーバーラップ期間の制御によれば そのような体積効率η V の悪化を良好に防止することができる。

 また、バルブオーバーラップ期間がゼロ 制御されたことが確認された後に、図17(A) 示すように、排気容積切替弁80が閉じられる とともに、排気容積切替弁80の当該閉弁後に 図17(B)に示すように、VN開度が全閉開度に制 御される。このように、排気容積切替弁80を じるようにすれば、排気系容積が小さくな ので、排気圧力脈動を強くすることができ 。また、VN開度を全閉にすることで、排気 力脈動を強くすることができる。これらに り、後の段階において、掃気効果をより有 に利用できるようになる。

 また、DPF24の目詰まり度合いが比較的低 場合には、排気圧力脈動が十分に強くなっ と判断された時点で、図17(B)に示すように、 ターボ効率の優れる中間開度となるようにVN 度が制御される。これにより、排気圧力と 気圧力との差圧を十分に小さくして、掃気 果をより大きくすることができる。

 そして、VN開度が上記中間開度に制御さ た後に、つまり、VN開度が掃気効果を得るう えで最適な開度に調整された後に、図17(C)に すように、排気圧力脈動が谷となるタイミ グと重なるような態様で、正のバルブオー ーラップ期間が設定される。これにより、 気効果を有効に利用して、図17(D)に示すよ に、ディーゼル機関10のトルクを効果的に高 めることができる。以上のような順序で、バ ルブオーバーラップ期間、VN開度、および排 系容積を制御することで、加速時にディー ル機関10のトルクの立ち上がりに要する時 を良好に短くすることができる。

 一方、DPF24の目詰まりが比較的高い場合に いても、加速要求が検知されると、図18(C)に 示すように、先ず、バルブオーバーラップ期 間がゼロとなるように制御される。これによ り、体積効率η V の悪化を良好に防止することができる。

 また、バルブオーバーラップ期間がゼロ 制御されたことが確認された後に、図18(A) 示すように、排気容積切替弁80が閉じられる とともに、排気容積切替弁80の閉弁後に、図1 8(B)に示すように、VN開度が全閉開度に制御さ れる。このように、排気容積切替弁80を閉じ ようにすれば、排気系容積が小さくなるこ で排気圧力(背圧)が上がるので、ターボ回 数が上がり、過給圧を高めることができる また、VN開度を全閉とすることで、ターボ効 率が悪化しても過給圧を高めることができ、 吸入空気量を増やすことができる。

 ここで、DPF24の目詰まり度合いが比較的 い場合には、DPF24の目詰まり度合いが比較的 低い場合とは異なり、加速時のVN開度が全閉 度に維持されるとともに、バルブオーバー ップ期間がゼロに維持される。このような 御によれば、吹き返しの抑制と過給圧アッ を図ることにより、DPF24の目詰まり度合い 高いことで有効な掃気効果が期待できない 況下において、図18(D)に示すように、ディー ゼル機関10のトルクを効果的に高めることが きる。

 以上説明したように、上記図16に示すル チンによれば、DPF24の目詰まり度合いに応じ て、加速時における(排気圧力脈動が高めら たと判断される時点の経過後における)、VN 度およびバルブオーバーラップ期間の制御 変更される。

 より具体的には、DPF24の目詰まり度合い 比較的低い場合には、排気圧力脈動が高め れたと判断された後に、VN開度の制御とバル ブオーバーラップ期間の制御とによって、掃 気効果によるトルクアップが行われる。その 一方で、DPF24の目詰まり度合いが比較的高い 合には、掃気効果が得られないので、VN開 が全閉に維持されるとともにバルブオーバ ラップ期間がゼロに維持されることによっ 、過給圧アップによるトルクアップが行わ ることになる。これにより、DPF24の目詰まり 状態に応じて、排気圧力脈動を有効に利用で きるようにVN開度およびバルブオーバーラッ 期間の制御を決定することができる。

 ところで、上述した実施の形態3において は、本発明における排気通路に配置される排 気浄化装置の一例として、PMを捕集するため DPF24について説明を行った。しかしながら 本発明の対象となる排気浄化装置は、DPF24に 限らず、他の排気浄化触媒であってもよい。

 尚、上述した実施の形態3においては、ECU84 、上記ステップ300の処理を実行することに り前記第12の発明における「詰まり判定手 」が、上記図16に示すルーチンの一連の処理 を実行することにより前記第12の発明におけ 「制御変更手段」が、それぞれ実現されて る。
 また、ECU84が、上記ステップ310の処理を実 することにより前記第13の発明における「低 目詰まり時ノズル開き制御実行手段」が、上 記ステップ314の処理を実行することにより前 記第13の発明における「低目詰まり時オーバ ラップ期間設定手段」が、それぞれ実現さ ている。
 また、ECU84が上記ステップ304または318の処 を実行することにより前記第14または第16の 明における「排気系容積可変手段」が実現 れている。
 また、ECU84が上記ステップ316および320の処 を実行することにより前記第15の発明におけ る「高目詰まり時制御手段」が実現されてい る。