以下に、この発明の地中埋設用函体を多目� ��防災水槽1の函体4に適用する場合の好適な� �施の形態について図面を参照しながら説明� �る。
 図1は、多目的防災水槽1の一部を切り欠い� �全体構造の鳥瞰図であって、地中に埋設さ� �た函体4は、該函体4を構成する函体底壁面4A� ��、周壁となる函体側壁面4Bと、函体上壁面4C とを有する密封されたボックス状からなって いる。

[骨格部材]
 該函体4で形成された空間内には、多数の骨 格部材2を縦横且つ上下に積み重ねた積層構� �物20を保護シート3で覆って内蔵している。
 ここで骨格部材2は、多数を組み合わせて空 隙率の高い通水性を有する1つの骨格を形成� �るものであればよく、一例として、特公平4- 026648号や特許第3710192号で開示された合成樹� �製の容器状部材や骨格部材を用いた例を示� �たが、特許第2901959号のような骨格部材など� ��その他の公知の骨格部材を用いることがで� ��る。

 図示例で、模式的に示す骨格部材2は、合成 樹脂製で通水孔を有する籠のような容器状の 部材からなっている。
 また、この骨格部材2は合成樹脂であれば軽 量で可撓性を有するので好ましいが、金属製 、あるいは金属と合成樹脂とのハイブリット 構造のものなど、適宜用いることができる。

[底部鋼製枠]
 次ぎに、函体4の函体底壁面4Aは、多数の薄� ��鋼板からなる底部鋼製枠41を相互に連結手� �8で連結して形成される。
 底部鋼製枠41は、図4および図8(a)に一層明瞭 に示すように、幅狭で長尺に延びる扁平な底 片部41aと、その両端で上向きに直角に垂設さ れた一対の側片部41bと、該一対の側片部の上 端からそれぞれ内向きに直角に折れ曲がり水 平に中途位置まで延びる上部フランジ片41cと からなっており、対向する上部フランジ片41c 間には隙間Sが形成されて、内部空間と連通� �る開口となっている。

 底片部41aは、本実施例の場合、函体底壁面4 Aの縦横の一方の長さに設定している。
 また、上記一対の上部フランジ片41cは、実� ��的に1つの水平面を形成している。
 この底部鋼製枠41を組み立てる際には、図4� ��示すように、底部鋼製枠(説明の便宜上、一 方の符号に「’」を付する)41、41’相互の側� ��部41b、41b’を隙間無く重ね、隣接する上部� ��ランジ片41c、41c’が隙間無く接して同一面� ��なり、同様に、底片部41a、41a’も隙間無く� ��して同一面となるように配置する。

 そして、前記重ねた側片部41b、41b’には予� ��一定の間隔を隔ててボルト孔を穿設してお� ��、連結手段8の一例を示すボルトを通しナッ トで緊締することにより連結する。
 このようにして、底片部41aが水平な底面を� ��成し、上部フランジ片41cが、底面と平行に� ��方へ離間した実質的な水平面を形成する。

 また、前記底片部41には、アンカー用の孔7� ��一定間隔で複数穿設されている。
 本実施例では、アンカー用の孔7は円形から なっているが、孔の形状は矩形その他の任意 の形状であってもよい。
 また、アンカー用の孔7の位置と前記ボルト 孔の位置関係が、図示例では平面から見て略 等間隔にずれるように配置されているが、こ の両者の孔の配置関係や配置する数は特に限 定されるものではなく、用途や現場の地質な どの条件に合わせて適宜設計して変更するこ とができる。

[連結手段]
 連結手段8は、薄板鋼板からなる鋼製枠41~45� ��連結するもので、ほとんどを掛け止めや嵌� ��合わせ構造とすることで、圧縮時に連結部� ��の緩み代で局部変形の吸収に対応するよう� ��なっている。
 また、上記変形の吸収を損なわない範囲で� ��建方時の安定性と安全性を確保するため連� ��ボルトやフックなどの構造を一部に用いて� ��よい。
 なお引張力に対しては鋼製枠41~45の薄板鋼� �の弾性変形による。

[側部鋼製枠]
 次ぎに、函体4の函体側壁面4Bは、多数の薄� ��鋼板からなる側部鋼製枠42を相互に連結手� �8で連結して形成される。
 側部鋼製枠42は、図4および図8(b)に示すよう に、幅狭で長尺に延びる扁平な側片部42aと、 その一端で外向きに直角に垂設された第1縦� �片部42bと、他端で第1縦垂片部42bと対峙して� ��行に延びる第2縦垂片部42cと、該第2縦垂片� �42cの先端に形成されて上記第1縦垂片部42bの� ��端に嵌合係止する連結手段8の一例としての フック部42dと、上下両端において前記第1縦� �片部42bと第2縦垂片部42cの間に掛け渡される� ��1横垂片部42eと第2横垂片部42eとからなって� �る。
 側部鋼製枠42は、本実施例の場合、函体側� �面4Bの高さと同じ長さに設定されている。

 この側部鋼製枠42を組み立てる際には、図4� ��示すように、側部鋼製枠(説明の便宜上、一 方の符号に「’」を付する)42、42’の一方の� ��1縦垂片部42bと他方の第2縦垂片部42c’とを� �間無く重ね、側片部42a、42a’が隙間無く接� �て同一面なるように配置する。
 そして、前記第2縦垂片部42c’のフック部42d ’を前記第1縦垂片部42bに外嵌して側部鋼製� �42、42’相互を係止する。
 これにより、内壁面が平坦な面となり、外� ��面には第1縦垂片部42bと第2縦垂片部42cとが� �体に係合してフィン状に突出する突起46が一 定間隔に形成される。

[上部鋼製枠]
 次ぎに、函体4の函体上壁面4Cは、多数の薄� ��鋼板からなる上部鋼製枠43を相互に連結手� �8で連結して形成される。
 上部鋼製枠43は、本実施例の場合、函体4の� ��横の一方の長さよりやや長い長さに設定さ� ��、上記側部鋼製枠42と同様の構成からなっ� �いる。

 即ち、図8(c)に示すように、幅狭で長尺に 延びる扁平な上片部43aと、その一端で外向き に直角に垂設された第1縦垂片部43bと、他端� �第1縦垂片部43bと対峙して平行に延びる第2縦 垂片部43cと、該第2縦垂片部43cの先端に形成� �れて上記第1縦垂片部43bの先端に嵌合係止す� ��連結手段8としてのフック部43dとからなって いる。

 上片部43aは、本実施例では底片部41aと平行� ��同じ方向に並べて連結している。
 即ち、この上部鋼製枠43相互を1枚の略プレ� ��ト状に組み立てる際には、その上片部43aを� ��一水平面とし、一方の上部鋼製枠43の第1縦� ��片部43bと隣接する他方の上部鋼製枠43の第2� ��垂片部43cとをフック部43dで係止して連結し� ��前記と同様の突起46’が一定間隔に形成さ� �る。

 また、本実施例では、函体上壁面4Cの組立� �向の両端には、第1端部鋼製枠51と第2端部鋼� ��枠52とが設けられている。
 第1端部鋼製枠51は、前記上片部43aより幅広� ��設定されて取付時に函体4より外側に突出す る長さに設定された端部上片部51aと、該端部 上片部51aの一方の端部で直角に垂設された端 部第1縦垂片部51bとからなっている。

 また、第2端部上部鋼製枠52は、前記上片� ��43aより幅広く設定されて取付時に函体4より 外側に突出する長さに設定された端部上片部 52aと、該端部上片部52aの他方の端部で直角に 垂設された端部第2縦垂片部52bと、該端部第2� ��垂片部52bの先端に形成されて隣接する上部� ��製枠43の第1縦垂片部43bの先端に嵌合係止す� ��フック部52cとからなっている。

 そして、端部の上部鋼製枠43と第1端部鋼� ��枠51や第2端部鋼製枠52を連結するには、上� �鋼製枠43相互の連結と同様に、一方の端部の 上部鋼製枠43の第2縦垂片部43cのフック部43dに 第1端部鋼製枠51の第1縦垂片部51bを係止し、� �2端部上部鋼製枠52の第2縦垂片部52bのフック� ��52cに他方の端部の上部鋼製枠43の第1縦垂片� ��43bを係止して連結する。

 これにより函体上壁面4Cが形成される(図1参 照)。
 この函体上壁面4Cは、その外周に沿った縁� �が、側部鋼製枠42の第1横垂片部42eと重なっ� �接しており、その部分で連結手段8としての� ��ルトとナットによる締付により連結してい� ��(図示省略)。

[連結梁片]
 次ぎに、本実施例の場合、上記函体側壁面4 Bと函体底壁面4Aとを連結するために横に延び るコーナ部分に薄板鋼板からなる連結梁片45� ��内側から接触させて連結手段8で連結する。
 該連結梁片45は、断面が縦片45aと横片45bと� �より略L状に形成された所定の長尺のアング� ��材からなっている。

 そして、函体側壁面4Bと函体底壁面4Aを連 結する際に、側部鋼製枠42の内壁面下方と底� ��鋼製枠41の上部フランジ片43の上面とにより 形成される各コーナ部に沿って、それぞれの 辺の長さに設定された長尺で、L状の片のそ� �ぞれを隙間無く重ね、連結手段8としてボル� ��とナットを用いたボルト締めによって連結� ��ている(図4参照)。

 図示例では、連結梁片45を底部鋼製枠41と 交叉する方向に配置する場合には、横片45bと 底部鋼製枠41の上部フランジ片41cとの重なっ� ��部分を連結手段8としてのボルトを通してナ ットで緊締して連結しており、縦片45aと側部 鋼製枠42との重なった部分で、各側部鋼製枠4 2毎に、上下二段に連結手段8としてボルトと� ��ットを用いたボルト締めによって連結して� ��る。

 上記実施例では、函体側壁面4Bと函体底壁� �4Aを連結したが、更に、函体側壁面4Bと函体� ��壁面4Cとの横に延びるコーナ部分に連結梁� �45を内側から接触させて連結してもよい。
 更に、函体側壁面4Bと函体上壁面4Cとの横に 延びるコーナ部分にのみ連結梁片45を内側か� ��接触させて連結するものでもよい。

[コーナ柱片]
 また、コーナで隣接する函体側壁面4B、4Bの 間には、薄板鋼板からなって上下方向に延び るコーナ柱片44が介設されて函体側壁面4B、4B 相互を連結手段8で連結して函体4のコーナと� ��っている。

 このコーナ柱片44は、側部鋼製枠42と同じ 高さからなっており、図3に示すように、各� �が等しい幅に設定された断面アングル状の� �ーナ本体片44aと、その両端から直角に外向� �に折れ曲がる一対の突片44b、44cとからなっ� �いる。

 そして、図示例の場合、一方の突片44bは� ��方の函体側壁面4Bの基端に配置された側部� �製枠42の第1縦垂片部42bまたは第2縦垂片部42c� ��隙間無く接するが、第2縦垂片部42cと接する 場合には連結手段8としてのフック部42dにて� �合係止され、第1縦垂片部42bと接する場合は� ��なった部分をボルト締めなどの連結手段8に より連結している。

 このコーナ柱片44は、コーナで隣接する側� �鋼製枠42間の隙間の幅に応じてコーナ本体片 44aの長さを設定することができる。
 隙間が広い場合には、断面チャンネル状の� ��助片44’を側部鋼製枠42との間に挟んでコー ナ柱片44を設けてもよい(図3参照)。
 そして、このコーナ柱片44は、側部鋼製枠42 と共に前記連結梁片45によって連結手段8とし てのボルト止めにより連結する。

[施工方法]
 そこで、函体は、まず地面を掘って凹所を� ��け、底面に砕石5を敷設し、その上に調整砂 15を敷設して凹所の底面を平坦な設置面に整� ��する。
 その上に、函体底壁面4Aを組立てて載置し� �該函体底壁面4Aの上に袋状の保護シート3、� �実施例では貯留層であるためゴムシートな� �の耐水性を有する保護シート3を載置する。

 ここで、水を浸透させる場合は、用途に応� ��て保護シートの全部または一部を透水性の� ��る素材にすればよい。
 上記保護シート3内に骨格部材2を充填して� �層構造物20を組み立て、また函体底壁面4Aの� ��周に沿って函体側壁面4Bを組立てていく。
 そして、連結梁片45を用いて函体底壁面4Aと 函体側壁面4Bとを連結する。
する。

 保護シート3内に積層構造物20が組み立てら� ��ると、本実施例では保護シート3で積層構造 物20の上面を覆って密封する。
 そして、函体上壁面4Cを組立て、上記函体� �壁面4Bの上に重ねて両者を連結して函体4が� �み上がり、前記凹所を埋め戻し土6で埋め戻� ��ことで、積層構造物20を保護シート3に密封� ��た函体4を地中に埋設した多目的防災水槽が 完成する。
 この発明では、図7に示すように、砕石5の� �設後に直接、または調整砂15を介して底部鋼 製枠41を敷設することで、骨格部材2を積み重 ねる際の設置面となる上部フランジ片41c群の 平坦度16を可及的に水平面に近く調整するこ� ��ができるので、積層構造物20の組立精度を� �上させることができる。

 上記函体4の形状は、前記鋼製枠の組合せか らなるので、単なる箱形に限らず、上下方向 および外周方向の任意の個所にコーナ部を設 けて屈曲させて所望の形状に組み立てること ができ、建設敷地に対応した形状とすること ができる。
 図2の断面図と図3の平面図には、建設敷地� �形状的な制約条件が課せられた場合の実施� �を示している。

[免震および消波機能]
 函体4は上記のように構成されているので、 各壁面4A~4Cは分割された多数の鋼製枠41~43や� �44,45を連結手段8で連結したものであり、そ� �連結個所は局部変形を吸収できるようにな� �ているので、図5のイメージ図が示すように� ��函体4は、骨格部材2からなる積層構造物20の 可撓性、保護シート3の伸縮性も相俟って設� �震度以上の地震による慣性力11に対して柔軟 に変形することで、函体4が破壊することな� �貯留水を確保できる。
 また、中小規模の地震時に生ずる貯留水の� ��面波10も骨格部材群の緩衝によって消波す� �ことができる。

[浮き上がり防止機能]
 本実施例では、地下水や地盤の液状化現象� ��よる函体4の浮力に対して、アンカー部材12� ��より浮き上がりを防止する機能を有してい� ��。
 前述の通り、底部鋼製枠41には、浮き上が� �防止用アンカー部材12を設置するための孔7� �穿設されている(図4参照)。
 孔7は、円形の孔からなっており、図6に例� �するアンカー部材12が地中に打ち込まれるよ うになっている。

[アンカー部材]
 アンカー部材12は、前記底部鋼製枠41の孔7� �り小径に設定されて、先端に設けられる鋼� �の刃先12aと、該刃先12aの鋼棒と同径で刃先12 aの基端に連結される1または複数の樹脂製の� ��ッド12bと、該ロッド12bと同径で最上段のロ� ��ド12bと連結される鋼製の抜止めロッド12dと� ��刃先12aやロッド12b、12dを連結する連結パイ� ��12cとからなっている。

 前記抜止めロッド12dは上部にネジを刻設し� ��おり、前記孔7より下に挿入した部分で最上 段のロッド12bと連結パイプ12cを介して連結さ れ、孔7の上部では、孔7より大径に設定され� ��ナット状のストッパをネジ止めし、あるい� ��ストッパをナットで固定してアンカー部材1 2の抜け落ちを防いでいる。
 このアンカー部材12は、地質に応じて連結� �るロッド12bの数を決めて適宜長さに設定す� �ことができる。

 前記刃先12aやロッド12bには、それぞれ外周� ��スクリュー状の羽根が一体に形成されてい� ��。
 従って、図6の様に適宜に配置したアンカー 部材12のそれぞれが下部および周辺の土質に� ��して円錐形のせん断面13を形成することで� �用浮力に抵抗することができる。

 本実施例では、函体を形成する各鋼製枠41~4 3をそれぞれの壁面の分割構造とし、連結梁� �44やコーナ柱片45で相互に連結したが、その� ��状は上記実施例に限定されない。
 またアンカー部材を分割構造とし、連結用� ��ロッド12bや連結パイプは合成樹脂とするこ� ��で、より軽量化を図り、施工性をを向上す� ��ことができるが、この発明ではアンカー部� ��の素材は特に限定されず、全て金属であっ� ��もよい。

 また、アンカー用の孔7は、図示例の場合 、底部鋼製枠41の底片部41aに設けたが、この� ��明では、特に限定されるものではなく、上� ��底片部を外方へ延出した個所に孔を形成し� ��アンカー部材を装着するようにしてもよい� ��

 図9から図12には、積層構造物20を構成する� �位骨格部材の他の実施例としてテーブル形� �の骨格部材2’を示す。
 この骨格部材2’は、平板部21と、該平板部2 1の一側へ突出する筒部22とからなっている。

 前記平板部21は、図9に示すように、平面視� ��略正方形からなっており、一面(図示例では 底面)が開口された断面箱形からなっており� �その内部に前記筒部22の基端側が突出してい る。
 ここで、筒部22の基端(下端)は、平板部21の� ��端と同一面に設定されている。

 そして、前記平板部21の内部で、前記突部22 の基端側を囲むように補強用のリブ23が多数� ��一体に突設されている。
 このリブ23の下端も平板部21の下端と同一面 に設定されている。
 また、平板部21の前記一面(底面)21bは、リブ 23間が開口して孔部25を形成しており、対向� �る他面(上面)21aは平坦面によって塞がってい る。本実施例では、更に周壁21cも平坦面によ って塞がれている。

 前記筒部22は、突出した先端側が平坦面で� �がれて閉端面部22aとなっており、平板部21を 貫通した基端側は開口して開放端部22bとなっ ており内部中空とつながっている。
 また、筒部22は、開放端部22bから閉端面部22 aに向かって徐々に幅狭になるテーパ状に形� �されており、他の骨格部材2’の筒部に外嵌� ��てスタッキング可能となっている。

 図10は、骨格部材2’の他の例を示している� ��
 この骨格部材2’では平板部21が平面視で十� ��形となっている。
 その他の構成は図9の実施例と同様であるの で、同一構成には同一符号を付して説明を省 略する。
 図11は、骨格部材2’の更に別の例を示して� ��る。
 この骨格部材2’では、平板部21の上面21aが� ��中央から外側に向かって下降傾斜する傾斜� ��に設定されている。
 また、筒部22は複数設けることができ、図� �例では2つ設けている。
 その他の構成は図9の実施例と同様であるの で、同一構成には同一符号を付して説明を省 略する。

 図12および図13は、図9の骨格部材2’を例に� ��てその使用法を示すが、その他の骨格部材2 ’においても同様である。
 積層構造物20の最下段に配置する骨格部材2� ��は、筒部22を上向きにし、平板部21の塞がっ た上面21aが上となるように配置する。
 そして、その上には上下を逆向きにした骨� ��部材(説明の便宜上、2”とする)を積み重ね� ��。
 即ち、下段の骨格部材2’の筒部22と上段の� ��格部材2”の筒部22とが同軸線上に並ぶよう� ��、前記下段の骨格部材2’の筒部22の閉端面� ��22aと上段の骨格部材2”の筒部22とを突き合� ��せて積み重ねる。

 このようにして積層構造物20を形成する� �、対とした骨格部材2’の下に位置する平板� ��21は平坦面で塞がった上面21aが上となり、� �ブ23で囲まれた空間は開かないので、水中の 砂泥が堆積したり、平板部21内には水が溜ま� ��ず死に水が生じるおそれもない。

 上記実施例に示した骨格部材2’は図示例に 限定されず、平板部21の形状は平面視で多角� ��や円形、楕円形その他の任意の形状に設定� ��ることができ、また筒部22の形状も截頭多� �錐形状や、梅鉢状、平面視で十字状など、� �部の開放端より閉塞端に向かって狭くなる� �ーパを有し、互いに入れ子状に積み重ね可� �な形状であればよい。
 また、上記実施例で筒部22は平板部21を貫通 する構造を例示したが、平板部21の上面から� ��出する構造であってもよい。

 上記骨格部材2’は、前記骨格部材2と同様� �、上下左右に配列し、必要に応じて継ぎ手� �どを使用して互いに連結して積層構造物20が 組み立てられる。
 積層構造物20の周囲をその目的に応じたシ� �ト類で覆うことで雨水の流出抑制に使用す� �浸透槽、貯留槽あるいは浸透・貯留兼用の� �留浸透槽とすることができる。必要に応じ� �泥だめます、オリフィス、越流管その他の� �帯設備を設けることは従来どおりである。  地下水面より上に設置し、使用するシートが 浸透性のシートならば浸透槽、槽の底部が地 下水面より下にくる場合は遮水性のシートで 覆い地下水の浸入を防止する貯留槽とするこ とができる。
 地下水位より上方に遮水性のシートで覆っ� ��貯留槽を設置し、貯留した雨水の漏出を防� ��雨水の有効利用を図ることもできる。

 上記骨格部材2’の材質は、射出成形可能な ポリオレフィン類、例えばポリプロピレン、 ポリエチレン、あるいは熱可塑性のハイイン パクトポリスチレン、スチレン-アクリロニ� �リルなどの共重合体などを用いることがで� �、必要に応じてステンレススチールなどの� �属製であってもよい。
 その他、要するにこの発明の要旨を変更し� ��い範囲で種々設計変更しうること勿論であ� ��。