以下、本発明の一実施形態に係るクラン� ��の係合構造を、図1乃至図3に基づいて詳細� �説明する。

 図1及び図2に示すように、本実施形態に� �るクランプの係合構造10において、被固定用 部材1には、弾性の係止羽根部21が形成された クランプ2が立設されている。また、固定用� �材3には貫通孔31が、穿設されている。更に� �クランプ2の係止羽根部21が、この係止羽根� �21の弾性に抗して固定用部材3の貫通孔31内へ 挿入されて、クランプ2は貫通孔31に係止され ている。これにより、被固定用部材1のクラ� �プ2は、固定用部材3の貫通孔31に対して係止� ��定されている。

 なお、被固定用部材1としては、例えば、 車輪の速度を検出する車輪速度センサ(スピ� �ドセンサ)のコネクタハウジングが適用され� ��いる。また、固定用部材3としては、例えば 、車両本体側に固定されるグロメットが適用 されている。更に、クランプ2は、例えば、� �成樹脂により形成され、被固定用部材1に一� ��で形成されている。

 固定用部材3には、略楕円形状(長穴形状)� ��貫通孔31が穿設されている。また、貫通孔31 内には、この貫通孔31の内側へ突出する一対� ��凸状部31aが形成されている。更に、一対の� ��状部31aは、貫通孔31内で相互に対向するよ� �に形成されており、各凸状部31aは、略三角� �状に形成されている。

 被固定用部材1には、上述の如く、クラン プ2が立設されている。このクランプ2は、略� ��状の基部22と、基部22から延在する支柱部23� ��、支柱部23の先端から延在する係止羽根部21 と、支柱部23に突設される一対の回り止めリ� ��部24と、を有している。

 基部22は、基部22の側方へ延び、略皿状か つ弾性に形成された一対の圧接片22aを有して いる。この圧接片22aは、係止羽根部21が貫通� ��31に挿入され、係止羽根部21と貫通孔31とが� ��合するときに、固定用部材3の下面に弾接す る。また、支柱部23は、略板状に形成されて� ��り、基部22に対して垂直方向へ延在してい� �。

 係止羽根部21は、支柱部23の先端から基部 22側へ折り返し、基部22側へ行くに従って広� �るように形成された一対の係合片21aを有し� �いる。各係合片21aは、その先端に略垂直に� �下する先端部21bを有している。

 各係合片21aの先端部21bは、係止羽根部21� �貫通孔31とが係合したときに、貫通孔31の内� ��面31bを押し広げる方向で、この内周面31bに� ��接している。すなわち、この係合片21aの先� ��部21bが貫通孔31の内周面31bに弾接し、更に� �上述の如く、基部22の圧接片22aが固定用部材 3の下面に弾接することで、クランプ2は、固� ��用部材3の貫通孔31に対して、確実に係止固� ��される。これにより、クランプ2が固定用部 材3の貫通孔31から抜け出すのを、確実に防止 することができる。

 一対の回り止めリブ部24は、支柱部23の両 側に夫々突設されている。また、一対の回り 止めリブ部24は、略対角となるような位置、� ��なわち、支柱部23の軸線を中心として、点� �称となる位置に、夫々突設されている。更� �、各回り止めリブ部24は、係止羽根部21の係� ��片21aと略平行で、支柱部23に沿って延在し� �いる。

 各回り止めリブ部24は、例えば、クラン� �2に対し反時計方向へ回転力が作用する場合� ��、貫通孔31の内周面31bに当接する(図3(b))。� �れにより、クランプ2が、固定用部材3の貫通 孔31に対して相対的に回動するのを防止でき� ��。

 次に、本実施形態に係るクランプの係合� ��造10の製造方法について、詳細に説明する� �

 先ず、固定用部材3を成型するための既存 の金型(所定形状の金型)の一部、すなわち、� ��通孔31の凸状部31aに対応する部分、を切削� �、既存の金型を修正する(金型修正工程)。そ して、この修正された金型を用いて、貫通孔 31に一対の凸状部31aが形成される固定用部材3 を成型する(成型工程)。

 このように、既存の金型を僅かに切削す� ��だけの簡易な金型の修正により、貫通孔31� �一対の凸状部31aが形成される固定用部材3を� ��型することができる。したがって、特別な� ��型設計が必要ないため、設計コストの低減� ��繋がる。特に、金型を切削する方向で修正� ��行われるため、金型加工がより容易となり� ��金型の製造コストの低減にも繋がる。

 一方、相手側のクランプ2には、既存のク ランプ2を用いることができるため、クラン� �2の設計変更を特別に行う必要がない。した� ��って、クランプ2の設計コスト及び製造コス トの低減に繋がり、しかも汎用性にも優れる 。

 次に、本実施形態に係るクランプの係合� ��造10における係合方法について、詳細に説� �する。

 例えば、固定用部材3の貫通孔31に、クラ� ��プ2の係止羽根部21が挿入される。このとき� ��係止羽根部21の各係合片21aは、その弾性に� �して、貫通孔31の口縁部により閉じる方向へ 押圧される。また、基部22の各圧接片22aは、� ��定用部材3の下面に弾接する。

 更に、クランプ2の係止羽根部21は、貫通� ��31内へ深く挿入されると、最終的に、係止� �根部21は開く方向へ弾性復帰し、係止羽根部 21の各係合片21aの先端部21bは、貫通孔31の内� �面31bに弾接する。

 これにより、クランプ2は、固定用部材3� �貫通孔31に係止固定され、貫通孔31に対して� ��実に抜け止めされる。なお、この係止固定� ��態において、例えば、車両の振動等に起因� ��て、クランプ2に回転力が作用することがあ る。

 例えば、クランプ2に対して時計方向の回 転力が作用する場合(図3(a))には、支柱部23の� ��面(回り止めリブ部24が形成されていない方� ��側面)23aと、貫通孔31の各凸状部31aとが直ち� ��当接する。

 すなわち、支柱部23の側面23aと貫通孔31の 内周面31bとの間の空間を埋めるように、一対 の凸状部31aが形成されている。これにより、 クランプ2の時計方向への回動後、直ちに、� �柱部23の側面23aと、貫通孔31の各凸状部31aと� ��当接させることができる。したがって、ク� ��ンプ2の時計方向への相対的回動を確実に防 止できる。

 一方、クランプ2に対して、反時計方向の 回転力が作用した場合(図3(b))には、支柱部23� ��各回り止めリブ部24と、貫通孔31の内周面31b とが直ちに当接するだけでなく、更に、係止 羽根部21の各係合片21aの先端部21bと、貫通孔3 1の各凸状部31aとが夫々当接する。これによ� �、本実施形態に係るクランプの係止構造10は 、従来の回り止めリブ部のみを有する構成と 比較して、クランプ2の反時計方向の相対的� �動をより確実に防止することができる。

 すなわち、クランプ2の固定用部材3の貫� �孔31に対する相対的回動が、時計方向及び反 時計方向の両方向に対して確実に防止され、 クランプ2は、固定用部材3の貫通孔31に対し� �より確実に抜け止めされる。

 なお、図4(b)に示す如く、従来、クランプ 101が固定用部材の貫通孔102に対して相対的に 回動することで、その略楕円形状に起因して 、係止羽根部が閉じる方向に作用し、クラン プ101が固定部材の貫通孔102から抜け易くなる という、貫通孔102の楕円形状に特有の問題が 生じている。

 一方で、本実施形態に係るクランプの係� ��構造10によれば、上述の如く、貫通孔31の凸 状部31a及び回り止めリブ部24による上記相対� ��な回動の防止効果と、貫通孔31を略楕円形� �形成することによる上記相対的な回動の防� �効果と、の相乗効果も期待できる。したが� �て、貫通孔31からのクランプ2の抜け出しを� �り確実に防止できる。

 また、被固定用部材1として、上述の如く 、車輪速度センサのコネクタハウジングが適 用されており、このコネクタハウジングは、 通常、車輪近傍に配設されている。このため 、車両走行時には、クランプ2に対して通常� �り大きな振動が伝達され、上記回転力の作� �がより頻繁に発生し得る。したがって、上� �の如く、クランプ2の固定用部材3に対する相 対的回動を確実に防止するという本実施形態 に係る効果が、車輪速度センサのコネクタを 安定的に固定する上で、より重要となる。更 に、車輪速センサの安定的に固定することで 、車両システム全体の信頼性を大きく向上さ せることにも繋がる。

 以上、本実施形態に係るクランプの係合� ��造10において、固定用部材3の貫通孔31には� �貫通孔31の内側へ突出する一対の凸状部31aが 形成されている。そして、クランプ2に回転� �が作用したときに、貫通孔31の各凸状部31aを クランプ2に係合させて、クランプ2の固定用� ��材3に対する相対的回動を防止する。このク ランプ2の相対的回動の防止により、被固定� �材1のクランプ2が、固定用部材3の貫通孔31か ら抜け出すのを確実に防止することができる 。したがって、被固定用部材1のクランプ2を� ��定用部材3の貫通孔31に対して、より確実に� ��止固定することができる。

 更に、クランプ2自体の設計変更を要する こと無く、既存のクランプ2を用いて、しか� �、貫通孔31に一対の凸状部31aを設けるだけの 簡易な構造のみで、上記相対的回動の防止を 実現できる。すなわち、簡易な構造により、 被固定用部材1のクランプ2を固定用部材3の貫 通孔31に対してより確実に係止固定すること� ��できる。

 なお、この確実な係止固定により、例え� ��、被固定用部材1(例えば、コネクタ等)が周� ��部材に干渉することがないため、その干渉� ��に発生する騒音をも防止できるという副次� ��な効果をも期待できる。

 以上、本発明を、例示の実施形態を参照� ��て説明したが、本発明の範囲から逸脱する� ��となく、様々な変更を行ってもよく、各要� ��を均等物と交換してもよいということは当� ��者には理解されよう。更に、本発明の要旨� ��ら逸脱することなく、多くの変更を行って� ��特定の状況又は材料を本発明の教示に対し� ��合させることができる。従って、本発明を� ��実施する上で考えられる最良の態様として� ��示した特定の実施形態に限定しようとする� ��のではなく、本発明は、特許請求の範囲の� ��疇における全ての実施形態を含むものとす� ��。

 例えば、上記一実施形態において、クラ� ��プ2は、被固定用部材1に一体で形成されて� �るが、クランプ2と被固定用部材1とは、別体 で形成されていてもよい。この場合、クラン プ2は、被固定用部材1に対して、ボルト及び� ��ット、接着剤、ベルト、テープ等の任意の� ��続部材により固定されていてもよい。また� ��クランプ2は、合成樹脂により形成されてい るが、これに限らず、例えば、金属等の任意 材料により形成可能である。

 上記一実施形態において、被固定用部材1 としては、車輪速度センサのコネクタハウジ ングが適用されているが、これに限らず、車 両本体に固定される任意の車両用部材にも適 用可能である。

 具体的には、リレーボックス、ジョイン� ��ボックス、ワイヤーハーネス等の電子機器� ��納箱にも適用可能である。更に、例えば、� ��空機、船舶、住宅等の車両以外の任意の部� ��にも適用可能である。なお、上記一実施形� ��の如く、振動が頻繁に伝達される部材間の� ��合に用いると、より大きな効果が期待でき� ��。

 上記一実施形態において、固定用部材3と しては、車両本体側に固定されるグロメット が適用されているが、これに限らず、車両構 造部材(フレーム)等の車両本体に配設される� ��意の車両部材、又は車両以外の部材にも適� ��可能である。

 上記一実施形態において、固定用部材3の 貫通孔31には、一対の凸状部31aが対向するよ� ��に形成されているが、クランプ2の固定用部 材3の貫通孔31に対する相対的回動が効果的に 防止されれば、形成される凸状部31aの数は任 意でよく、また凸状部31aの形成位置も任意で よい。

 より具体的に、固定用部材3の貫通孔31に� ��、1つ、3つ、4つ(二対)、又は5つ以上の凸状� ��31aが形成されていてもよい。なお、上述の� ��ランプ2の固定用部材3に対する相対的回動� �防止、組付け性、及び製造コストを考慮す� �と、上記一実施形態に記載の如く、貫通孔31 に一対の凸状部31aを形成するのが好ましい。

 上記一実施形態において、固定用部材3の 貫通孔31は、略楕円形状に形成されているが� ��これに限らず、例えば、略真円形状、略四� ��形状に形成されていてもよく、形成される� ��状は任意でよい。なお、クランプ2の固定用 部材3に対する相対的回動を効果的に防止す� �観点から、上記一実施形態に記載の如く、� �通孔31は略楕円形状に形成されているのが好 ましい。

 上記一実施形態において、固定用部材3の 貫通孔31の各凸状部31aは、略三角形状に形成� ��れているが、これに限らず、略台形状、矩� ��状、円形状等でもよい。すなわち、上述如� ��、クランプ2の固定用部材3に対する相対的� �動が防止されれば、任意の形状が適用可能� �ある。なお、上述のクランプ2の固定用部材3 に対する相対的回動の防止、及び組付け性を 考慮すると、上記一実施形態に記載の如く、 略三角形状に形成するのがより好ましい。

 上記一実施形態において、クランプ2の支 柱部23に回り止めリブ部24が形成されている� �、この回り止めリブ部24がない構成であって もよい。この場合、固定用部材3の貫通孔31に は、例えば、3つ以上の凸状部31aが形成され� �のが好ましい。すなわち、凸状部31aが、回� �止めリブ部24の代わりをなすように形成され るのが好ましい。

 上記一実施形態において、係合羽根部21� �、一対の係合片21aが支柱部23の先端から別々 に分かれて延びているように構成されている が、これに限らず、例えば、一対の係合片21a が一体で形成された略傘形状の係合羽根部で あってもよく、任意形状のクランプが適用可 能である。