以下、本発明の実施形態について図面を参� ��にして説明する。
 図1は本発明に係るクランプ機構の一実施形 態に係る構成の概略を示す図である。

(クランプ機構)
 本実施形態に係るクランプ機構1は、図1に� �されるように、ケース部2と、ケース部2に貫 通されるワイヤー3と、ケース部2内に昇降可� ��に設けられるピストン4と、このピストン4� �操作するためのレバー部5と、を備える。な� ��、本実施形態に係るクランプ機構1は、後述 する本発明のスライダ機構に適用される。

 上記ケース部2は例えば円筒形状に構成さ れている。ピストン4は円柱形状に構成され� �おり、略ケース部2の内面に沿って移動可能� ��なっている。なお、ピストン4の径はケース 部2の内径に比べて僅かに小さく、これによ� �、ピストン4とケース部2との間に生じるガタ つきを低減している。また、ケース部2には� �つの貫通孔2aが形成されており、この貫通孔 2a内に例えば金属材料から構成されたワイヤ� ��3が貫通している。これにより、ケース部2� �ワイヤー3に対して相対的に移動可能となっ� ��いる。なお、ワイヤー3は、ケース部2内に� �けられる上記ピストン4における上記レバー� ��5と反対側に位置している。

 ケース部2の一方の端部には、ボルト等に よって締結された支持軸6が設けられている� �また、この支持軸6にはレバー部5が回動可能 に支持されている。クランプ機構1では、こ� �レバー部5を用いることで(レバー操作を行う ことで)上記ピストン4が移動可能となってい� ��。すなわち、上記ピストン4は、レバー操作 に応じてケース部2内のピストン4をワイヤー3 側に移動させることで、ワイヤー3をケース� �2内に押し込んだ状態で保持する。

 ここで、レバー部5の構成について説明す る。図2に示されるように、レバー部5の一端� ��には、上記支持軸6に挿入される孔6aが形成� ��れている。すなわち、支持軸のレバー部5は 、他端側に力を加えると、上記孔6aを中心と� ��て回転可能となる。上記ピストン4は、レバ ー部5の側面部が当接することにより上記ケ� �ス部2内を昇降可能とされる。

 具体的に説明すると、レバー部5は、ピス トン4が当接することでピストン4をワイヤー3 のロック位置(クランプ位置)に保持する第一� ��面5Aと、ピストン4をワイヤー3のロック解除 位置(非クランプ位置)に保持する第二の面5B� �を含んでいる。説明を分かり易くするため� �図2中において、第一の面5Aから上記孔6aまで の距離をL1とし、第二の面5Bから上記孔6aまで の距離をL2とする。本実施形態では、レバー� ��5は、第一の面5Aから上記孔6aまでの距離L1が 第二の面5Bから上記孔6aまでの距離L2に対して 大きく設定されている。すなわち、レバー部 5は、L1>L2の関係を満たすように設計されて いる。

 この構成により、クランプ機構1では、第 一の面5A及び第二の面5Bがピストン4に当接す� ��ようにケース部2に対してレバー部5を回動� �せることで、ワイヤー3のロック状態(クラン プ状態)又はロック解除状態(非クランプ状態) を容易に実現可能となっている。その結果、 信頼性の高いクランプ動作を可能としている 。

 本実施形態では、レバー部5の操作時に、 ピストン4が第一の面5A及び第二の面5Bの間を� ��動するようになっており、第一の面5Aと第2� ��面5Bとの連続部が丸みを帯びた形状に形成� �れている。具体的には、図2に示されるよう� ��レバー部5の角部9がR面取り加工されている� ��この構成により、第一の面5Aと第二の面5Bと が滑らかに接続されるため、レバー部5のピ� �トン4に対する接触面(当接面)を第一の面5Aと 第二の面5Bとの間でスムーズに切り替えるこ� ��が可能となり、円滑な操作を可能としてい� ��。

 また、ケース部2の上記レバー部5と反対� �の端部は、例えば後述するようなスライダ� �の移動体Tに連結される(図1参照)。上述した� ��うにケース部2はワイヤー3に対して相対的� �移動可能となっているため、上記移動体Tは� ��イヤー3に対して相対的に移動可能となる。 さらに、本実施形態に係るクランプ機構1は� �上述したような従来のクランプ機構(図10参� �)と異なり、ワイヤー3が移動体Tに対してレ� �ー部5側に設けられている。

 上記ピストン4は、例えばステンレス等の金 属材料を主体として構成されており、上記ワ イヤー3に接した際に変形する弾性体を有し� �いる。具体的には、弾性体としてのゴム層4a をステンレス部材で挟んだ構成を採用してい る(図3参照)。
 この構成により、ピストン4がワイヤー3を� �ース部2内に押し込む際に、弾性体(ゴム層4a) が変形することでワイヤー3に与えるダメー� �を低減すると共に、ワイヤー3を確実に固定� ��能となっている。

 次に、本実施形態に係るクランプ機構1の 動作について説明する。図3A~Cはクランプ機� �の動作説明図である。なお、図3Aはクランプ 機構1における通常(ワイヤー3開放時)時の状� �を示し、図3Bはクランプ機構1におけるレバ� �部5の押し上げ時の状態を示し、図3Cはクラ� �プ機構1におけるロック時の状態を示す。な� ��、図3A~Cにおける左図はレバー部5の動きを� �し、右図は左図におけるY軸方向(図5参照)か� ��視た、レバー部5の動きに対応するピストン 4及びワイヤー3の動きを示す。

 まず、クランプ機構1における通常状態に ついて図3Aを参照して説明する。ここで、通� ��状態とは、ワイヤー3がピストン4によって� �定されず、ケース部2がワイヤー3に対して相 対移動可能な状態を意味する。このような通 常状態では、図3Aに示されるように、レバー� ��5は第一の面5Aで当接した状態となっている� ��この状態では、ワイヤー3はピストン4にお� �る上記レバー部5と反対側に配置されている� ��

 このとき、ワイヤー3はピストン4に対し� �、離れた状態に配置されている。よって、� �ース部2がワイヤー3に対して相対的に移動す る際に、ケース部2内に収容されているピス� �ン4とワイヤー3とが擦れることにより磨耗を 生じさせたり、移動時に摩擦抵抗を生じさせ るといった不具合を防止できる。

 続いて、レバー部5を押し上げる際の状態 について図3Bを参照して説明する。クランプ� ��構1の、ピストン4に対する接触面(当接面)は 、レバー部5が押し上がるにしたがって、第� �の面5Aから第二の面5Bに移動する。このとき� ��図2に示したように、レバー部5の角部9がR面 取り加工により丸みを帯びた形状となってい るので、レバー部5を、ピストン4に対する接� ��面を第一の面5Aと第二の面5Bとの間でスムー ズに切り替えできる。

 上述したように、レバー部5は、第一の面 5Aから上記孔6aまでの距離L1が第二の面5Bから� ��記孔6aまでの距離L2に対して大きく設定され ている(L1>L2)。この構成により、レバー部5� ��押し上げられることでピストン4に対する接 触面が第一の面5Aから第二の面5B側に移動し� �ピストン4がレバー部5によってケース部2内� �次第に押し込まれる。

 上述したように、ピストン4の下面側(レバ� �部5の反対側)には、ワイヤー3が配置されて� �る。したがって、ケース部2内に押し込まれ� ��ピストン4は、ワイヤー3に接触する。
 よって、ワイヤー3は、図3Bに示されるよう� ��、ピストン4によりケース部2内に押し込ま� �る。

 続いて、レバー部5をロックした際の状態に ついて図3Cを参照して説明する。図3Aに示し� �通常状態のレバー部5の位置から90度回転し� �位置において、レバー部5の第二の面5Bがピ� �トン4に対する接触面となる。このとき、ワ� ��ヤー3はケース部2内に押し込まれて固定さ� �る(ロック状態)。ここで、ロック状態とは、 ワイヤー3がケース部2に対して相対的に移動� ��ることが規制された状態を意味する。
 このようにレバー部5をロック状態まで操作 することで、ワイヤー3に対してケース部2及� ��このケース部2に連結される移動体Tが固定(� ��ランプ)される。

 以上述べたように、本実施形態に係るク� ��ンプ機構1によれば、レバー部5の操作によ� �ワイヤー3をケース部2内に押し込むことで、 ケース部2のワイヤー3に対する動きを規制す� ��ことができる。したがって、ケース部2とと もにワイヤー3に対して相対的に移動する移� �体Tの動きも、レバー部5の操作により簡便且 つ確実に固定することができる。

 また、本実施形態に係るクランプ機構1で は、上述したようにワイヤー3が移動体Tに対� ��てレバー部5側に設けられている(図1参照)。 したがって、例えば移動体Tが後述するよう� �レール上を摺動するスライダを有している� �合、スライダのレールと反対の面にワイヤ� �3が配置された構成となるので、ワイヤー3の 交換作業が簡便となり優れたメンテナンス性 を得ることができる。

 (スライダ機構)
  図4は本発明のスライダ機構の一実施形態� ��係る要部構成を示す図である。図5は本実施 形態に係るスライダ機構の全体構成を示す図 である。本実施形態に係るスライダ機構は、 後述する本発明のテーブルに適用される。
 スライダ機構10では、図5に示されるように� ��ライドレール11の軸上に一対の第一スライ� �12及び第二スライダ13が摺動可能に設けられ� ��いる。本実施形態では、これら第一スライ� ��12、及び第二スライダ13が上記クランプ機構 1を備えている。

 第一スライダ12、及び第二スライダ13は、 図4に示されるようにスライドレール11の軸上 を摺動するベース部16と、このベース部16上� �設けられるスライド板17と、を備えている。 スライド板17は、ベース部16にボルト等によ� �取り付けられるベース取付部17aと、このベ� �ス取付部17aから鉛直方向(図5中Z軸方向)に向� ��って延びる延出部17bと、を含む。この延出� ��17bには後述するようにテーブルに取り付け� ��際にボルト等を挿入するための孔16cが形成� ��れている。

 また、ベース部16とスライドレール11との 間にはスライドボールが設けられ、このスラ イドボールが移動体として機能することでベ ース部16がスライドレール11に対して滑らか� �移動できるようになっている。

 これら第一スライダ12、及び第二スライ� �13は、図5に示されるように、互いがワイヤ� �3により連結されており、同期した状態で互� ��の間隔を伸縮可能となっている。このワイ� ��ー3は、スライドレール11の両端部に設けら� ��るワイヤー支持軸の外周部の切欠部に摺動� ��能に設けられる。ここで、説明を分かり易� ��するため、第一スライダ12側を第一ワイヤ� �支持軸14と称し、第二スライダ13側を第二ワ� ��ヤー支持軸15と称する。

 本実施形態では、上記ワイヤー3は、第一 ワイヤー3aと第二ワイヤー3bとから構成され� �。第一ワイヤー3aは、第一スライダ12の第一� ��イヤー支持軸14側(図5中X軸方向左側)にボル� ��で締結され、第一ワイヤー支持軸14で半時� �回り方向に引き回され、第一スライダ12のベ ース取付部17a上を通過した後、第二スライダ 13の第一スライダ12側に例えばボルトで締結� �れている。

 一方、第二ワイヤー3bは、第二スライダ13 の第二ワイヤー支持軸15側(図5中X軸方向右側) にボルトで締結され、第二ワイヤー支持軸15� ��半時計回り方向に引き回されて、第二スラ� ��ダ13のベース取付部17a上を通過した後、第� �スライダ12の第二スライダ13側に例えばボル� ��で締結されている。

 すなわち、第一スライダ12、第二スライ� �13は、ワイヤー3(第一ワイヤー3a、第二ワイ� �ー3b)を介して円環状に接続されている。そ� �て、ワイヤー3が第一ワイヤー支持軸14、及� �第二ワイヤー支持軸15に支持された構成とす ることで、後述するように第一スライダ12と� ��二スライダ13とが同期した状態でスライド� �ール11の軸上を移動し、第一スライダ12及び� ��二スライダ13の間隔を伸縮させることが可� �となっている。

 上述したように、本実施形態に係るスラ� ��ダ機構10は、第一スライダ12、第二スライダ 13にそれぞれ上記クランプ機構1を備えている 。図4に示したように、上記クランプ機構1の� ��ース部2がベース部16のベース取付部17a上に� ��結されている。そして、ケース部2内にはピ ストン4がレバー部5により昇降可能に設けら� ��ている。ケース部2には上記ワイヤー3(第一� ��イヤー3a)が貫通されており、クランプ機構1 をクランプ状態にさせることで、ワイヤー3(� ��一ワイヤー3a)をケース部2内に引き込ませ、 固定できるようになっている。図5中では第� �スライダ12に設けられたクランプ機構1の構� �を示しているが、第二スライダ13についても 同様である。

 すなわち、本実施形態においては、ワイ� ��ー3が貫通されるケース部2がベース部16のベ ース取付部17aに連結されているので、ワイヤ ー3がベース取付部17aの上面側に位置してい� �。よって、第一スライダ12、及び第二スライ ダ13におけるスライドレール11側と反対の面� �ワイヤー3が配置された構成となっている。

 ここで、スライダ機構10の動作について� �明する。上述したように、第一スライダ12と 第二スライダ13とは、図5に示した構成により 、互いが同期した状態でスライドレール11の� ��上を摺動可能となっている。

 具体的に説明すると、例えば第一スライ� ��12を図5中X軸方向左側に移動させると、第一 スライダ12の移動方向に第二ワイヤー3bも移� �する。このとき、第二スライダ13は、第二ワ イヤー3bを介してX軸方向右側に移動する。こ れにより、第一スライダ12と第二スライダ13� �は互いが離間した状態(伸び状態)に移動され る。なお、第二スライダ13を図5中X軸方向右� �に移動させた場合についても同様となる。

 一方、第一スライダ12を図5中X軸方向右側 に移動させると、第二スライダ13は、第二ワ� ��ヤー3bを介してX軸方向左側に移動する。こ� ��により、第一スライダ12と第二スライダ13と は互いが近づいた状態(縮み状態)に移動され� ��。なお、第二スライダ13を図5中X軸方向左側 に移動させた場合についても同様となる。

 以上述べたように、本実施形態によれば� ��スライドレール11の軸上で一対のスライダ12 ,13が同期した状態で互いの間隔を伸縮可能と するスライダ機構10を提供できる。また、こ� ��スライダ機構10によれば、上述したように� �ライダ12,13のスライドレール11と反対の面(ベ ース取付部17a側)にワイヤー3が配置されてい� ��ので、ワイヤー3の交換が簡便である。その ため、スライダ機構10のメンテナンスを良好� ��行うことが可能であり、非常にメンテナン� ��性に優れたスライダ機構を提供できる。

(テーブル)
 図6は本発明のクランプ機構を応用したテー ブルに係る構成を示す図であり、図7はテー� �ルを下側から視た図である。
 テーブル100は、テーブル本体101と、テーブ� ��本体101を支えるための4本の脚102と、テーブ ル本体101上に設けられる天板部103と、を備え ている。天板部103は、テーブル本体101上に設 けられる第一の天板104及び第二の天板105と、 上記テーブル本体101の略中央部に形成された 凹部101a内に収容された第三の天板106と、を� �えている。第一の天板104及び第二の天板105� �略同等の大きさを有し、2つを合わせた面積� ��テーブル本体101上面の面積に一致する。

 また、テーブル本体101の長辺に沿う外周� ��部には、スリット状の溝101bが上記凹部101a� �挟むように2つ形成されている。テーブル本� ��101は、溝101b内に上述したスライダ機構10を� ��れぞれ備えている。

 図7に示されるように、このスライダ機構 10では、スライドレール11が溝101bの側面にボ� ��トで固定されており、スライドレール11の� �上を摺動する第一スライダ12、第二スライダ 13におけるスライド板17の延出部17bがテーブ� �本体101の上面側に配置されている。なお、� �7においては、クランプ機構1によりスライダ の動きが規制された状態となっている。

 そして、この延出部17bには、上記第一の� ��板104、又は第二の天板105が接続される。上� ��第一の天板104、及び第二の天板105の両端部� ��スライダ機構10にそれぞれ保持され、これ� �より第一の天板104及び第二の天板105はテー� �ル本体101上を互いが同期した状態で移動可� �となっている。

 また、テーブル本体101の凹部101a内には、 上記第三の天板106が、その上面が上記第一の 天板104及び第二の天板105に接触しないように 収容されている。また、第三の天板106には不 図示の回転機構及び昇降機構が設けられてお り、詳細について後述するように、第一の天 板104及び第二の天板105が所定の位置まで移動 した際に上昇するとともに、90度回転するこ� ��でテーブル本体101上に配置されるようにな� ��ている。なお、第三の天板106の長辺方向の� ��さが、テーブル本体101の短辺方向の長さに� ��応している。

 続いて、テーブル100の動作について図8,9を� ��照にして説明する。
 まず、図8Aに示されるように、初期状態に� �いては、テーブル本体101上には、第一の天� �104及び第二の天板105が閉じられた状態に配� �されている。そして、図8Bに示されるように 、第一の天板104及び第二の天板105のいずれか 一方を外側に引く。このとき、これら第一の 天板104及び第二の天板105には上記スライダ機 構10が設けられているので、第一の天板104及� ��第二の天板105は同期して移動することで互� ��の間隔が開き、凹部101a内に収容されている 第三の天板106が現れる。
 そして、第三の天板106を不図示の昇降機構� ��よって上昇させる。このとき、第三の天板1 06は、第一の天板104及び第二の天板105に接触� ��ない位置まで上昇させるのが望ましい。こ� ��により、第一の天板104及び第二の天板105の� ��動距離を最小限に抑えることができる。

 続いて、図9Aに示されるように、不図示� �回転機構によって第三の天板106を90度回転さ せる。そして、図9Bに示されるように、第三� ��天板106を、不図示の昇降機構によって下降� ��せることで、第一の天板104及び第二の天板1 05間に設置する。上述したように第三の天板1 06は、その長辺方向の長さがテーブル本体101� ��短辺方向の長さに一致しているため、テー� ��ル本体101上に良好に配置される。そして、� ��9Cに示されるように、第一の天板104及び第� �の天板105間の間隔をスライダ機構10によって 縮めることで、第三の天板106を第一の天板104 及び第二の天板105で挟む。

 以上の動作により、テーブル100の有効面� ��を第三の天板106の面積分だけ増加させるこ� ��ができる。したがって、デザイン性を損な� ��ことなく、必要に応じて有効面積を増加さ� ��ることのできる高性能なテーブル100を実現� ��きる。

 また、本実施形態に係るテーブル100は、� ��7に示したようなスライダ機構10を備えてい� ��。このスライダ機構10は、上述したように� �イヤー3の交換が簡便であって非常にメンテ� ��ンス性に優れたものであるから、テーブル1 00の付加価値を高めることができる。

 本発明は上述した実施形態に限定される� ��とはなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲� ��において種々の変更が可能である。例えば� ��ピストン4がゴム等の弾性体を有しない構成 であってもよい。また、上述した実施形態に 係るスライダ機構10では、第一スライダ12、� �び第二スライダ13のいずれにもクランプ機構 10を設けた構成としたが、少なくとも一方の� ��ライダ12,13に設ける構成とすることができ� �。

 また、上述した実施形態に係るテーブル1 00では、テーブル本体101に2つのスライダ機構 10を設けたが、本発明においては少なくとも� ��ライダ機構1を片方の溝101bに設けてもよい� �この場合、第一の天板104及び第二の天板105� �突起部を設け、この突起を上記スライダ機� �10が設けられない溝101bに摺動させればよい� �