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Title:
COATING MATERIAL, METHOD FOR PRODUCTION THEREOF, COATING METHOD, ROTOR BLADE EQUIPPED WITH SHROUD
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2008/123418
Kind Code:
A1
Abstract:
Disclosed are: a coating material for producing a coating film having high abrasion resistance and improved oxidation resistance at higher temperatures; a method for producing the coating material; and a coating method and a rotor blade equipped with a shroud both using the coating material. Specifically, the coating material comprises 14 to 30 mass% of Mo, 13 to 20 mass% of Cr and 0.5 to 4 mass% of Si; and optionally 1.5 mass% or less of Ni, 1.5 mass% or less of Fe, and 0.08 mass% or less of C; with the remainder being Co and unavoidable impurities. The coating material further comprises at least one additive component selected from the group consisting of 0.01 to 3 mass% of Y, 0.01 to 10 mass% of Al, and 0.1 to 10 mass% of Fe.

Inventors:
TORIGOE TAIJI (JP)
YUNOMURA TOMOAKI (JP)
OKADA IKUO (JP)
YANG ZHI-GANG (CN)
Application Number:
PCT/JP2008/056097
Publication Date:
October 16, 2008
Filing Date:
March 28, 2008
Export Citation:
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Assignee:
MITSUBISHI HEAVY IND LTD (JP)
UNIV TSINGHUA (CN)
TORIGOE TAIJI (JP)
YUNOMURA TOMOAKI (JP)
OKADA IKUO (JP)
YANG ZHI-GANG (CN)
International Classes:
C23C4/06; C22C19/07; C23C4/12; C23C4/18; F01D5/22; F01D5/28; F01D25/00; F02C7/00
Foreign References:
JP2005533186A2005-11-04
JPH09316622A1997-12-09
JPH04503377A1992-06-18
JP2003183754A2003-07-03
JPH04254542A1992-09-09
JP2008088497A2008-04-17
JP2001152803A2001-06-05
Other References:
See also references of EP 2130933A4
Attorney, Agent or Firm:
FUJITA, Takaharu et al. (3-1 Minatomirai 3-chome, Nishi-k, Yokohama-shi Kanagawa 12, JP)
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Claims:
 14質量%以上30質量%以下のMoと、
 13質量%以上20質量%以下のCrと、
 0.5質量%以上4質量%以下のSiと
を含有し、
 1.5質量%以下のNiと、
 1.5質量%以下のFeと、
 0.08質量%以下のCと
を含有することを許容し、
 残部がCo及び不可避的不純物からなるコーティング材料であって、
 0.01質量%以上3質量%以下のYと、
 0.01質量%以上10質量%以下のAlと、
 0.1質量%以上10質量%以下のFeと
からなる群より選ばれる少なくとも一種の添加成分を含有する、コーティング材料。
 前記添加成分が、0.01質量%以上3質量%以下のYである、請求項1に記載のコーティング材料。
 前記添加成分が、0.01質量%以上10質量%以下のAlである、請求項1に記載のコーティング材料。
 前記添加成分が、0.1質量%以上10質量%以下のFeである、請求項1に記載のコーティング材料。
 前記添加成分が、
 0.01質量%以上10質量%以下のAlと、
 0.1質量%以上10質量%以下のFeと
からなる、請求項1に記載のコーティング材料。
 前記添加成分が、
 0.01質量%以上10質量%以下のAlと、
 0.01質量%以上3質量%以下のYと
からなる、請求項1に記載のコーティング材料。
 前記添加成分が、
 0.01質量%以上10質量%以下のAlと、
 0.1質量%以上10質量%以下のFeと、
 0.01質量%以上3質量%以下のYと
からなる、請求項1に記載のコーティング材料。
 請求項1から請求項7のいずれかに記載のコーティング材料からなる溶射粉末を用いて、高速フレーム溶射により基材表面にコーティング皮膜を形成するコーティング方法。
 請求項1から請求項7のいずれかに記載のコーティング材料からなる溶射粉末を用いて、減圧プラズマ溶射又は雰囲気プラズマ溶射により基材表面にコーティング皮膜を形成するコーティング方法。
 前記コーティング皮膜を形成した後、熱拡散処理を施す請求項8または請求項9に記載のコーティング方法。
 タービン動翼の先端にシュラウドが設けられたシュラウド付き動翼であって、
 前記シュラウドが、使用の際に隣接配置される他の動翼の先端に設けられた他のシュラウドと接触しうるコンタクト面を有し、
 該コンタクト面が、請求項8から請求項10のいずれかに記載のコーティング方法により形成されたコーティング皮膜を有してなる、シュラウド付き動翼。
Description:
コーティング材料及びその製造 法並びにコーティング方法並びにシュラウ 付き動翼

 本発明は、コーティング材料及びその製 方法並びにコーティング方法並びにシュラ ド付き動翼に関するものである。

 図1は、シュラウド付き動翼を示す一部斜 視図である。この動翼1の先端には、流体の れを防止すると共に動翼1のねじれを拘束す Z型シュラウド2が形成されており、さらに 隣接する動翼1のシュラウド2と接触する面で あるコンタクト面3を有している。また、動 1には、偏流や静翼ノズルパッシング、フラ タなどに起因した各種の振動が発生するた 、前記シュラウド2のコンタクト面3には、 磨耗処理が施されるのが通常である。従来 は、APS溶射(大気圧プラズマ溶射)によりトリ バロイ800(T-800:コバルト基耐磨耗材)のコーテ ング皮膜を施していた。

 しかし、上記APS溶射では、シュラウド2の コンタクト面3における母材との密着性が低 、剥離しやすいという問題点があった。そ で、タービン動翼1のシュラウドコンタクト 3に対して高速フレーム溶射(HVOF)、減圧プラ ズマ溶射(LPPS)あるいは雰囲気プラズマ溶射に よりトリバロイコーティング皮膜を形成し、 拡散熱処理を施すコーティング方法が特許文 献1に提案されている。

特開2001-152803号公報

 しかしながら、T-800コーティング皮膜は 延性に優れ、かつ、高い耐磨耗特性を有す ものの、近年の高温ガスタービンでは、3段 翼のチップ部のメタル温度が750℃以上とな 、著しい酸化減肉を生じ、耐磨耗コーティ グ皮膜としての機能を喪失している。

 本発明は、このような事情に鑑みてなさ たものであって、高い耐磨耗性を維持しつ 高温における耐酸化性を向上したコーティ グ皮膜を得るためのコーティング材料及び の製造方法並びに該コーティング材料を用 たコーティング方法及びシュラウド付き動 を提供することを目的とする。

 上記課題を解決するために、本発明は、以 の手段を採用する。
 すなわち、本発明に係るコーティング材料 、14質量%以上30質量%以下のモリブデン(Mo)と 、13質量%以上20質量%以下のクロム(Cr)と、0.5 量%以上4質量%以下のケイ素(Si)とを含有し、1 .5質量%以下のニッケル(Ni)と、1.5質量%以下の (Fe)と、0.08質量%以下の炭素(C)とを含有する とを許容し、残部がコバルト(Co)及び不可避 的不純物からなるコーティング材料であって 、0.01質量%以上3質量%以下のイットリウム(Y) 、0.01質量%以上10質量%以下のアルミニウム(Al )と、0.1質量%以上10質量%以下のFeとからなる より選ばれる少なくとも一種の添加成分を 有する。
 本発明のコーティング材料は、高い耐磨耗 と高い高温耐酸化性を両立したコーティン 皮膜を製膜するための材料となる。

 上記本発明のコーティング材料において、 記添加成分は、0.01質量%以上3質量%以下のY することができる。
 Yを添加することにより、後述のとおり、コ ーティング皮膜の耐酸化性を向上することが できる。

 上記本発明のコーティング材料において、 記添加成分は、0.01質量%以上10質量%以下のAl とすることができる。
 Alを添加することにより、後述のとおり、 温におけるコーティング皮膜の耐酸化性を 上することができる。

 上記本発明のコーティング材料において、 記添加成分は、0.1質量%以上10質量%以下のFe することができる。
 Feを添加することにより、後述のとおり、 温におけるコーティング皮膜の耐酸化性を 上することができる。

 上記本発明のコーティング材料において、 記添加成分は、0.01質量%以上10質量%以下のAl と、0.1質量%以上10質量%以下のFeであってもよ い。
 この場合、AlとFeの両方を所定量ずつ添加す ることにより、高温におけるコーティング皮 膜の耐酸化性をより向上することができる。

 上記本発明のコーティング材料において、 記添加成分は、0.01質量%以上10質量%以下のAl と、0.01質量%以上3質量%以下のYであってもよ 。
 この場合、AlとYの両方を所定量ずつ添加す ことにより、高温におけるコーティング皮 の耐酸化性をより向上することができる。

 上記本発明のコーティング材料において、 記添加成分は、0.01質量%以上10質量%以下のAl と、0.1質量%以上10質量%以下のFeと、0.01質量% 上3質量%以下のYであってもよい。
 この場合、Al、Fe及びYの3成分を所定量ずつ 加することにより、高温におけるコーティ グ皮膜の耐酸化性をさらに向上することが きる。

 本発明に係るコーティング方法は、前述し いずれかのコーティング材料からなる溶射 末を用いて、高速フレーム溶射により基材 面にコーティング皮膜を形成する方法であ 。
 本発明のコーティング方法によれば、高い 磨耗性と高い高温耐酸化性を両立した緻密 コーティング皮膜を製膜することができる

 また、本発明に係る別のコーティング方法 、前述したいずれかのコーティング材料か なる溶射粉末を用いて、減圧プラズマ溶射 は雰囲気プラズマ溶射により基材表面にコ ティング皮膜を形成する方法である。
 このコーティング方法によれば、高い耐磨 性と高い高温耐酸化性を両立した緻密なコ ティング皮膜を製膜することができる。

 上記いずれかのコーティング方法において 前記コーティング皮膜を形成した後、熱拡 処理を施すことが好ましい。
 この場合、コーティング皮膜の膜質が改善 、コーティング皮膜と母材との密着性がさ に向上する。

 本発明に係るシュラウド付き動翼は、ター ン動翼の先端にシュラウドが設けられたシ ラウド付き動翼であって、前記シュラウド 、使用の際に隣接配置される他の動翼の先 に設けられた他のシュラウドと接触しうる ンタクト面を有し、該コンタクト面が、前 いずれかのコーティング方法により形成さ たコーティング皮膜を有してなる。
 本発明のシュラウド付き動翼は、高い耐磨 性と高い高温耐酸化性を両立した緻密なコ ティング皮膜をコンタクト面に有している で、シュラウドのコンタクト面の酸化減肉 少なく、長寿命である。

 次に、本発明に係るコーティング材料の組 における各添加成分量の限定理由を述べる なお、以下において、特に断りのない限り 各成分量はその質量を、材料全体の質量を1 00として質量百分率で表したものである。
 Yは、本発明のコーティング材料を用いて形 成したコーティング皮膜において、生成する 酸化スケールの脱落を防止する、いわゆるペ グ効果があり、コーティング皮膜の耐酸化性 を向上する。Yの添加量が0.01質量%未満では前 記効果がなく、また、3%を超えるとコーティ グ皮膜中での偏析が著しく、コーティング 膜の延性などの機械的特性を阻害する。Yの 添加量は0.1%以上2%以下がより好ましく、0.3% 上1.0%以下が最も好ましい。

 Alは、本発明のコーティング材料を用いて 成したコーティング皮膜において、保護性 酸化皮膜であるCr 2 O 3 の安定化に寄与し、コーティング皮膜の耐酸 化性を向上する。Alの添加量が0.01%未満では ーティング皮膜の耐酸化性改善効果がなく また、10%を超えると、コーティング皮膜の 酸化性、耐磨耗性は良くなるが、コーティ グ皮膜が著しく硬くなり、割れを生じやす なる。Alの添加量は1%以上7%以下がより好ま く、3%以上5%以下が最も好ましい。

 Feは、実験から、本発明のコーティング 料を用いて形成したコーティング皮膜の耐 化性を向上することが分かった。CoとFeは固 化するので、耐酸化性に乏しいMoの割合が 少することが、コーティング皮膜の耐酸化 を向上する一因と考えられる。Feの添加量が 0.01%未満ではコーティング皮膜の耐酸化性改 効果がなく、また、10%を超えると、コーテ ング皮膜の耐酸化性は良くなるものの、耐 耗性が低下する。Feの添加量は1%以上7%以下 より好ましく、3%以上5%以下が最も好ましい 。

 本発明によれば、高い耐磨耗性を維持しつ 高温における耐酸化性を向上したコーティ グ皮膜を得るためのコーティング材料及び の製造方法並びに該コーティング材料を用 たコーティング方法及びシュラウド付き動 を提供することができる。
 本発明によって得られるコーティング皮膜 、例えば、850℃での連続使用にも耐えられ ので、特に高温ガスタービンにおける3段動 翼のシュラウドのコンタクト面に用いた場合 に、T-800により製膜したコーティング皮膜を 成した場合は2年程度だったコンタクト面の 寿命を、3年以上にまで著しく向上すること できる。

シュラウド付き動翼を示す一部斜視図 ある。 ガスアトマイズ法に用いる装置の模式 面図である。 実施例及び比較例によるコーティング 膜の酸化試験の結果を示すグラフである。 実施例及び比較例によるコーティング 膜のロックウェルCスケール硬さを示すグラ フである。

符号の説明

1 動翼
2 シュラウド
3 コンタクト面

 以下に、本発明の実施形態について、図 を参照して説明する。

第1実施形態
 以下、本発明の第1実施形態に係るコーティ ング材料及びその製造方法並びにコーティン グ方法並びにシュラウド付き動翼について、 図面を参照しつつ下記実施例により詳細に説 明する。なお、これら実施例によりこの発明 が限定されるものではない。

(実施例1~実施例7)
 表1に示した実施例1ないし実施例7の組成を する溶射用粉末を、図2に示す装置を用いて ガスアトマイズ法により作製した。ガスアト マイズ法は、次のように行われる。
 所定の合金成分をレビテーション炉12内で 熱して溶解後、タンデッシュの底部に設け 噴霧ノズル14のノズル穴からその溶湯を流し 、溶湯の細かい流れを作る。その溶湯の流れ に、周囲から不活性なジェット流体(一般に Heガス等)を吹き付けて、そのジェット流体 エネルギーで噴霧チャンバ16中に流下させる 。流下してくる溶湯流を順次、粉化、生成し た液滴を落下させながら凝固させて合金粉末 とする。下流側に設けられたサイクロン18に り合金粉末と排気が分離され、合金粉末は イクロンの下部に設けられた粉末回収容器2 0中に回収される。
 このように製造されたガスアトマイズ合金 末は、均一に溶融された合金の湯を瞬間的 液滴化と冷却を行うため、均一な微細組織 得られる。また、同じ溶湯から連続的に液 をつくるため、粒子間の組成差はきわめて さく、大きな粒子、小さな粒子とも組成差 小さいという特徴がある。ガスアトマイズ では、球状の粉末が得られる。
 溶射用粉末の粒度分布は、篩いを用いて53μ m以下とした。

 次に、図1を参照して説明すると、前記溶 射用粉末をコーティング材料として用いて、 IN738LCを母材とするシュラウド2のコンタクト 3となる側の面に対して、高速ガス炎溶射(HV OF:High Velocity Oxy-Fuel)を行い、コーティング 膜を施した。なお、以下の説明において、 明の便宜上、コーティング皮膜の形成の前 に関わらず、シュラウド2のコンタクト面3と なる側の面を「コンタクト面」という。

 上記溶射用粉末を、粉末状態のまま溶射 ンに供給し、酸素とケロシンを燃焼させ、 較的低温(1600℃以下)で溶射用粉末を加熱溶 して、コンタクト面3に対して高速(300m/s以 )で射出し、コンタクト面3にコーティング皮 膜を製膜した。HVOFのフレーム速度は遅くて 300m/sないし500m/sであり、これにより溶射材 をコンタクト面3に衝突させ、緻密なコーテ ング皮膜を製膜することができる。コーテ ング皮膜の膜厚は、0.2mm程度とした。

 本実施形態における具体的なHVOFの溶射条件 (Hobart-TAFA社 JP5000システム)は以下の通りであ る。
  燃焼圧力   :0.7MPa
  ケロシン流量 :20L/h
  酸素流量   :54m 3 /h
  溶射距離   :500mm
  ガン移動速度 :500mm/sec
  ガン移動ピッチ:6mm
  使用溶射装置 :Praxair社製JP5000

 HVOFは大気中で行われるので、低コストであ ること、大型部品に適用可能であること、等 において有利な製膜方法である。
 HVOFにより形成したコーティング皮膜は、気 孔が少ないこと、溶射温度が低いことにより 酸化され難いため皮膜の粒界に酸化物が少な いことなどから、膜質改善のため、製膜後に 真空炉にて拡散熱処理を施した。熱処理工程 は、例えば、溶体化熱処理として1121℃で2.5 間加熱後、窒素中で冷却し、次いで時効熱 理として850℃で24時間加熱後、窒素中で冷却 すればよい。なお、これら熱処理は、母材の 熱処理と兼ねても構わない。

 この拡散熱処理は、動翼1自体に対する熱 処理と一括して行うことができる。なお、以 上のように、HVOFを用いて溶射を行い、拡散 処理を施すことにより、母材及びコーティ グ被膜並びに溶射用粒子に由来する皮膜内 組織どうしを拡散、一体化させ、コンタク 面3の母材に対して密着性が優れ、剥離し難 コーティング皮膜を得ることができる。

 図3に、1000℃におけるコーティング皮膜の 温酸化試験の結果を示す。等温酸化試験は SETARAM社製TG96 High Temperature Thermogravimeterを いて、Arガス中(流量1L/hr)、5℃/minで昇温し、 目標温度に到達後、ガスを乾燥空気(流量は じ)に代えて、酸化による質量変化を連続的 測定した。いずれの実施例においても、コ ティング材料としてT-800を用いた後述の比 例1と比べて、耐酸化性が大幅に改善された 比較例1では1000℃での酸化時間50時間で14mg/c m 2 の質量増加であったので、いずれの実施例に おいても、およそ1/10以下のの酸化量に低減 れている。

 図4に、コーティング皮膜のロックウェルC ケール硬さを示す。いずれの実施例におい も、コーティング材料としてT-800を用いた後 述の比較例1と比べて、コーティング皮膜の さが維持されていることが分かる。
 図3及び図4に示した結果から、実施例1ない 実施例7のコーティング材料を用いることに より、従来よりも高温酸化雰囲気に耐え、よ り長時間使用可能なシュラウドコンタクト面 のコーティング皮膜を得ることができること が分かる。

(比較例1)
 表1に示した比較例1の組成を有する溶射用 末(T-800)を用いて、実施例1と同様の方法でシ ュラウド2のコンタクト面3にコーティング皮 を製膜した。

 図3に、1000℃におけるコーティング皮膜の 化試験の結果を示す。T-800の溶射用粉末を用 いて製膜されたコーティング皮膜は高温耐酸 化性に劣ることが分かる。
 図4に、コーティング皮膜のロックウェルC ケール硬さを示す。

第2の実施形態
 コーティング皮膜の製膜は、HVOFに代えて、 HVAF(High Velocity
Air Fuel)を用いて行ってもよい。この場合、 密で酸化物の少ないコーティング皮膜を得 ことができる。このためコンタクト面3のコ ティング皮膜と母材との密着性が向上する

第3の実施形態
 コーティング皮膜の製膜は、HVOFに代えて、 減圧プラズマ溶射(LPPS:Low
Pressure Plasma Spraying)を用いて行ってもよい。 プラズマの作動ガスには、アルゴン、アルゴ ンと窒素の混合ガスなどを用いることができ る。
 表2に、LPPSの溶射条件(スルザーメテコ社  圧溶射システム)の例を示す。なお、表2にお いて「Clearing」とは、逆極性アーク放電によ 対象物の表面の付着物を飛ばすことをいう

 減圧雰囲気中で溶射した皮膜には酸化物の 成がないため、緻密になり、母材との密着 に優れたものとなる。さらに、拡散熱処理 より膜質改善することにより、密着性がさ に向上する。LPPS用の溶射用粉末としては、 粒度分布が10μm以上44μm以下のものを用いる とができる。
 なお、減圧プラズマ溶射の他に雰囲気プラ マ溶射を用いることもできる。

第4の実施形態
 コーティング皮膜の製膜は、HVOFに代えて、 大気圧プラズマ溶射(APS:Atmospheric
Plasma Spraying)を用いて行ってもよい。APS用の 射用粉末としては、粒度分布が103μm以下の のを用いることができる。

 以上、本発明のコーティング材料を用い シュラウド付き動翼におけるシュラウドの ンタクト面にコーティング皮膜を形成する について説明したが、本発明はこれに限定 れず、上記コーティング皮膜は、高温ガス 曝露され摩擦部分を有するタービン部材に 適用することができる。本発明のコーティ グ材料は、例えば、シールピンなどのコー ィング皮膜形成にも有用である。