以下、本発明の同軸ケーブルの実施形態� ��ついて詳細に説明するが、本発明は、以下� ��実施形態に何ら限定されるものではなく、� ��発明の目的の範囲内において、適宜変更を� ��えて実施することができる。なお、説明が� ��複する箇所については、適宜説明を省略す� ��場合があるが、発明の要旨を限定するもの� ��はない。

 <環状オレフィン系樹脂>
 以下、本発明の同軸ケーブルの必須成分と� ��る環状オレフィン系樹脂について説明する� ��環状オレフィン系樹脂は、低誘電正接、低� ��電率、発泡成形性、低吸水性、耐側圧性等� ��性質を有するため、同軸ケーブルに用いる� ��縁層に含む材料として好ましい。本発明に� ��いられる環状オレフィン系樹脂は、環状オ� ��フィン成分を共重合成分として含むもので� ��り、環状オレフィン成分を主鎖に含むポリ� ��レフィン系樹脂であれば、特に限定される� ��のではない。例えば、
 (a1)環状オレフィンの付加重合体又はその水 素添加物、
 (a2)環状オレフィンとα-オレフィンの付加共 重合体又はその水素添加物、
 (a3)環状オレフィンの開環(共)重合体又はそ� ��水素添加物、を挙げることができる。

 また、本発明に用いられる環状オレフィン� ��分を共重合成分として含む環状オレフィン� ��樹脂としては、
 (a4)上記(a1)~(a3)の樹脂に、極性基を有する不 飽和化合物をグラフト及び/又は共重合した� �の。

 極性基としては、例えば、カルボキシル� ��、酸無水物基、エポキシ基、アミド基、エ� ��テル基、ヒドロキシル基等を挙げることが� ��き、極性基を有する不飽和化合物としては� ��(メタ)アクリル酸、マレイン酸、無水マレ� �ン酸、無水イタコン酸、グリシジル(メタ)ア クリレート、(メタ)アクリル酸アルキル(炭素 数1~10)エステル、マレイン酸アルキル(炭素数 1~10)エステル、(メタ)アクリルアミド、(メタ) アクリル酸-2-ヒドロキシエチル等を挙げるこ とができる。

 本発明においては、上記の環状オレフィ� ��成分を共重合成分として含む環状オレフィ� ��系樹脂(a1)~(a4)は、1種単独であっても、二種 以上を混合使用してもよい。本発明において は、(a2)環状オレフィンとα-オレフィンの付� �共重合体又はその水素添加物を好ましく用� �ることができる。

 また、本発明に用いられる環状オレフィ� ��成分を共重合成分として含む環状オレフィ� ��系樹脂としては、市販の樹脂を用いること� ��可能である。市販されている環状オレフィ� ��系樹脂としては、例えば、TOPAS(登録商標)(TO PAS ADVANCED POLYMER社製)、アペル(登録商標)(三� ��化学社製)、ゼオネックス(登録商標)(日本ゼ オン社製)、ゼオノア(登録商標)(日本ゼオン� �製)、アートン(登録商標)(JSR社製)等を挙げる ことができる。

 本発明の組成物に好ましく用いられる(a2)環 状オレフィンとα-オレフィンの付加共重合体 としては、特に限定されるものではない。特 に好ましい例としては、〔1〕炭素数2~20のα-� ��レフィン成分と、〔2〕下記一般式(I)で示さ れる環状オレフィン成分と、を含む共重合体 を挙げることができる。
(式中、R ¹ ~R ¹² は、それぞれ同一でも異なっていてもよく、 水素原子、ハロゲン原子、及び、炭化水素基 からなる群より選ばれるものであり、R ⁹ とR ¹⁰ 、R ¹¹ とR ¹² は、一体化して2価の炭化水素基を形成して� �よく、R ⁹ 又はR ¹⁰ と、R ¹¹ 又はR ¹² とは、互いに環を形成していてもよい。また 、nは、0又は正の整数を示し、nが2以上の場� �には、R ⁵ ~R ⁸ は、それぞれの繰り返し単位の中で、それぞ れ同一でも異なっていてもよい。)

〔〔1〕炭素数2~20のα-オレフィン成分〕
 本発明に好ましく用いられる環状オレフィ� ��成分とエチレン等の他の共重合成分との付� ��重合体の共重合成分となる炭素数2~20のα-オ レフィンは、特に限定されるものではない。 例えば、エチレン、プロピレン、1-ブテン、1 -ペンテン、1-へキセン、3-メチル-1-ブテン、3 -メチル-1-ペンテン、3-エチル-1-ペンテン、4-� ��チル-1-ペンテン、4-メチル-1-へキセン、4,4-� ��メチル-1-ヘキセン、4,4-ジメチル-1-ペンテン 、4-エチル-1-へキセン、3-エチル-1-ヘキセン� �1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-テトラ デセン、1-ヘキサデセン、1-オクタデセン、1- エイコセン等を挙げることができる。また、 これらのα-オレフィン成分は、1種単独でも2� ��以上を同時に使用してもよい。これらの中� ��は、エチレンの単独使用が最も好ましい。

〔〔2〕一般式(I)で示される環状オレフィン� �分〕
 本発明に好ましく用いられる環状オレフィ� ��成分とエチレン等の他の共重合成分との付� ��重合体において、共重合成分となる一般式( I)で示される環状オレフィン成分について説� ��する。

 一般式(I)におけるR ¹ ~R ¹² は、それぞれ同一でも異なっていてもよく、 水素原子、ハロゲン原子、及び、炭化水素基 からなる群より選ばれるものである。

 R ¹ ~R ⁸ の具体例としては、例えば、水素原子;フッ� �、塩素、臭素等のハロゲン原子;メチル基、� ��チル基、プロピル基、ブチル基等の低級ア� ��キル基等を挙げることができ、これらはそ� ��ぞれ異なっていてもよく、部分的に異なっ� ��いてもよく、また、全部が同一であっても� ��い。

 また、R ⁹ ~R ¹² の具体例としては、例えば、水素原子;フッ� �、塩素、臭素等のハロゲン原子;メチル基、� ��チル基、プロピル基、イソプロピル基、ブ� ��ル基、イソブチル基、ヘキシル基、ステア� ��ル基等のアルキル基;シクロヘキシル基等の シクロアルキル基;フェニル基、トリル基、� �チルフェニル基、イソプロピルフェニル基� �ナフチル基、アントリル基等の置換又は無� �換の芳香族炭化水素基;ベンジル基、フェネ� ��ル基、その他アルキル基にアリール基が置� ��したアラルキル基等を挙げることができ、� ��れらはそれぞれ異なっていてもよく、部分� ��に異なっていてもよく、また、全部が同一� ��あってもよい。

 R ⁹ とR ¹⁰ 、又はR ¹¹ とR ¹² とが一体化して2価の炭化水素基を形成する� �合の具体例としては、例えば、エチリデン� �、プロピリデン基、イソプロピリデン基等� �アルキリデン基等を挙げることができる。

 R ⁹ 又はR ¹⁰ と、R ¹¹ 又はR ¹² とが、互いに環を形成する場合には、形成さ れる環は単環でも多環であってもよく、架橋 を有する多環であってもよく、二重結合を有 する環であってもよく、またこれらの環の組 み合わせからなる環であってもよい。また、 これらの環はメチル基等の置換基を有してい てもよい。

 一般式(I)で示される環状オレフィン成分� ��具体例としては、ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エ ン(慣用名:ノルボルネン)、5-メチル-ビシクロ [2.2.1]ヘプタ-2-エン、5,5-ジメチル-ビシクロ[2. 2.1]ヘプタ-2-エン、5-エチル-ビシクロ[2.2.1]ヘ� ��タ-2-エン、5-ブチル-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2- エン、5-エチリデン-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-� �ン、5-ヘキシル-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン� ��5-オクチル-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン、5-� ��クタデシル-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン、5- メチリデン-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン、5-� �ニル-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン、5-プロペ� ��ル-ビシクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン等の2環の環� ��オレフィン;

トリシクロ[4.3.0.1 ^2,5 ]デカ-3,7-ジエン(慣用名:ジシクロペンタジエ� ��)、トリシクロ[4.3.0.1 ^2,5 ]デカ-3-エン;トリシクロ[4.4.0.1 ^2,5 ]ウンデカ-3,7-ジエン若しくはトリシクロ[4.4.0 .1 ^2,5 ]ウンデカ-3,8-ジエン又はこれらの部分水素添 加物(又はシクロペンタジエンとシクロヘキ� �ンの付加物)であるトリシクロ[4.4.0.1 ^2,5 ]ウンデカ-3-エン;5-シクロペンチル-ビシクロ[ 2.2.1]ヘプタ-2-エン、5-シクロヘキシル-ビシク ロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン、5-シクロヘキセニルビ シクロ[2.2.1]ヘプタ-2-エン、5-フェニル-ビシ� �ロ[2.2.1]ヘプタ-2-エンといった3環の環状オレ フィン;

テトラシクロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン(単にテトラシクロドデセンと� ��いう)、8-メチルテトラシクロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-エチルテトラシクロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-メチリデンテトラシクロ[4. 4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-エチリデンテトラシクロ[4. 4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-ビニルテトラシクロ[4,4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-プロペニル-テトラシクロ[4 .4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エンといった4環の環状オレフィン;

8-シクロペンチル-テトラシクロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-シクロヘキシル-テトラシ� �ロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-シクロヘキセニル-テトラ� �クロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン、8-フェニル-シクロペンチル-� ��トラシクロ[4.4.0.1 ^2,5 .1 ^7,10 ]ドデカ-3-エン;テトラシクロ[7.4.1 ^3,6 .0 ^1,9 .0 ^2,7 ]テトラデカ-4,9,11,13-テトラエン(1,4-メタノ-1,4 ,4a,9a-テトラヒドロフルオレンともいう)、テ� ��ラシクロ[8.4.1 ^4,7 .0 ^1,10 .0 ^3,8 ]ペンタデカ-5,10,12,14-テトラエン(1,4-メタノ-1, 4,4a,5,10,10a-へキサヒドロアントラセンともい� ��);ペンタシクロ[6.6.1.1 ^3,6 .0 ^2,7 .0 ^9,14 ]-4-ヘキサデセン、ペンタシクロ[6.5.1.1 ^3,6 .0 ^2,7 .0 ^9,13 ]-4-ペンタデセン、ペンタシクロ[7.4.0.0 ^2,7 .1 ^3,6 .1 ^10,13 ]-4-ペンタデセン;ヘプタシクロ[8.7.0.1 ^2,9 .1 ^4,7 .1 ^11,17 .0 ^3,8 .0 ^12,16 ]-5-エイコセン、ヘプタシクロ[8.7.0.1 ^2,9 .0 ^3,8 .1 ^4,7 .0 ^12,17 .1 ^13,l6 ]-14-エイコセン;シクロペンタジエンの4量体� �の多環の環状オレフィンを挙げることがで� �る。

 これらの環状オレフィン成分は、1種単独 でも、また2種以上を組み合わせて使用して� �よい。これらの中では、ビシクロ[2.2.1]ヘプ� ��-2-エン(慣用名:ノルボルネン)、テトラシク� ��ドデセンが好ましく用いられる。

 〔1〕炭素数2~20のα-オレフィン成分と〔2� ��一般式(I)で表される環状オレフィン成分と� ��重合方法及び得られた重合体の水素添加方� ��は、特に限定されるものではなく、公知の� ��法に従って行うことができる。ランダム共� ��合であっても、ブロック共重合であっても� ��いが、ランダム共重合であることが好まし� ��。

 また、用いられる重合触媒についても特� ��限定されるものではなく、チーグラー・ナ� ��タ系、メタセシス系、メタロセン系触媒等� ��従来周知の触媒を用いて周知の方法により� ��ることができる。本発明に好ましく用いら� ��る環状オレフィンとα-オレフィンの付加共� ��合体又はその水素添加物は、メタロセン系� ��媒やチーグラー・ナッタ系触媒を用いて製� ��されることが好ましい。

 メタセシス触媒としては、シクロオレフ� ��ンの開環重合用触媒として公知のモリブデ� ��又はタングステン系メタセシス触媒(例えば 、特開昭58-127728号公報、同58-129013号公報等に 記載)が挙げられる。また、メタセシス触媒� �得られる重合体は無機担体担持遷移金属触� �等を用い、主鎖の二重結合を90%以上、側鎖� �芳香環中の炭素-炭素二重結合の98%以上を水� ��添加することが好ましい。

〔その他共重合成分〕
 本発明の組成物に特に好ましく用いられる( a2)環状オレフィンとα-オレフィンの付加共重 合体は、上記の〔1〕炭素数2~20のα-オレフィ� ��成分と、〔2〕一般式(I)で示される環状オレ フィン成分以外に、本発明の目的を損なわな い範囲で、必要に応じて他の共重合可能な不 飽和単量体成分を含有していてもよい。

 任意に共重合されていてもよい不飽和単� ��体としては、特に限定されるものではない� ��、例えば、炭素-炭素二重結合を1分子内に2� ��以上含む炭化水素系単量体等を挙げること� ��できる。炭素-炭素二重結合を1分子内に2個� ��上含む炭化水素系単量体の具体例としては� ��1,4-ヘキサジエン、1,6-オクタジエン、2-メチ ル-1,5-ヘキサジエン、4-メチル-1,5-ヘキサジエ ン、5-メチル-1,5-ヘキサジエン、6-メチル-1,5-� ��プタジエン、7-メチル-1,6-オクタジエン等の 鎖状非共役ジエン;シクロヘキサジエン、ジ� �クロペンタジエン、メチルテトラヒドロイ� �デン、5-ビニル-2-ノルボルネン、5-エチリデ� ��-2-ノルボルネン、5-メチレン-2-ノルボルネ� �、5-イソプロピリデン-2-ノルボンネン、6-ク� ��ロメチル-5-イソプロペニル-2-ノルボルネン� ��4,9,5,8-ジメタノ-3a,4,4a,5,8,8a,9,9a-オクタヒド� �-1H-ベンゾインデン等の環状非共役ジエン;2,3 -ジイソプロピリデン-5-ノルボルネン;2-エチ� �デン-3-イソプロピリデン-5-ノルボルネン;2-� �ロペニル-2,2-ノルボルナジエン等を挙げるこ とができる。これらのうちでは、1,4-ヘキサ� �エン、1,6-オクタジエン、及び環状非共役ジ� ��ン、とりわけ、ジシクロペンタジエン、5-� �チリデン-2-ノルボルネン、5-ビニル-2-ノルボ ルネン、5-メチレン-2-ノルボルネン、1,4-ヘキ サジエン、1,6-オクタジエンが好ましい。

 絶縁層における環状ポリオレフィン系樹� ��の含有量は、15質量%~30質量%であることが好 ましい。15質量%未満であると同軸ケーブルと しての信号伝達特性、圧縮強度、水分透過性 等に劣り、30質量%を超えると十分な可撓性が 得られない可能性がある。

 <ポリエチレン>
 本発明の同軸ケーブルの必須成分となる高� ��度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直� ��状低密度ポリエチレンについて説明する。� ��密度ポリエチレンは、誘電正接が小さいた� ��、同軸ケーブル内の絶縁層に用いる材料と� ��て好ましい。低密度ポリエチレン及び直鎖� ��低密度ポリエチレンは、可撓性を有するた� ��、同軸ケーブル内の絶縁層に用いる材料と� ��て好ましい。

 高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレ� ��、直鎖状低密度ポリエチレンはJIS K6922-1で� ��定されるMFRが1.0~10.0g/10minであることが好ま� ��く、より好ましくは2.0~8.0g/10minである。1.0g/ 10minより低い場合は可撓性を得る事ができる� ��、流動性が悪くなり良好な成形加工性が得� ��れない可能性があり、10.0g/10minを超えると� �形加工性は良好となるが、可撓性が得られ� �い可能性がある。

 同軸ケーブルの絶縁層における高密度ポ� ��エチレン、低密度ポリエチレン、及び直鎖� ��低密度ポリエチレンの合計の含有量が、70� �量%~85質量%であることが好ましい。

 特に、低密度ポリエチレンと直鎖状低密� ��ポリエチレンの合計の含有量が20質量%~40質� ��%であることが好ましい。20質量%未満だと、 十分な可撓性が得られない可能性があり、40� ��量%を超えると、絶縁層の誘電率を低く保て ない可能性がある。

 <その他成分>
 本発明の同軸ケーブル内の絶縁層には、そ� ��特性を損なわない範囲で、必要に応じて、� ��の他の熱可塑性樹脂、各種配合剤等を添加� ��ることができる。他の樹脂としては、例え� ��、他のポリオレフィン系樹脂、ポリスチレ� ��系樹脂、フッ素樹脂等が例示される。これ� ��の他の樹脂は単独で又は2種以上組み合わせ てもよい。更に、同軸ケーブルの可撓性が必 要とされる場合には、エラストマーを環状ポ リオレフィン系樹脂に添加すると好ましい。 添加されるエラストマーは同軸ケーブルの減 衰量等の特性を損なわないものであれば特に 限定されないが、例えば、ポリオレフィン系 エラストマーやスチレン系エラストマーが好 ましい。特に、ポリオレフィン系エラストマ ーは減衰量と可撓性のバランスを取る上で好 ましい。また、配合剤としては、安定剤(酸� �防止剤又は抗酸化剤、耐重金属安定剤、紫� �線吸収剤、熱安定剤等)、帯電防止剤、難燃� ��、難燃助剤、着色剤(染料や顔料等)、潤滑� �、可塑剤、滑剤、離型剤、結晶核剤、ドリ� �ピング防止剤、架橋剤等が例示される。同� �ケーブルの絶縁層は導体である銅等の金属� �接触するので、耐重金属安定剤を添加する� �とが好ましい。耐重金属安定剤としては、� �リチル酸誘導体(例えば、商品名ADKSTAB CDA6)� �ヒドラジド誘導体(例えば、商品名Irganox MD10 24)、シュウ酸アミド誘導体(例えば、商品名Na ugard XL-1)、イオウ含有ホスファイト化合物(� �えば、商品名Hostanox OSP-1)等が例示されるが� ��同軸ケーブルの特性を損なわないものであ� ��ば耐重金属安定剤の種類は特に限定されな� ��。耐重金属安定剤の添加量についても特に� ��定されないが、通常は、樹脂成分に対して0 .3質量%以下の添加量が好ましく用いられる。 添加方法については特に限定されないが、環 状ポリオレフィン系樹脂、ポリエチレン樹脂 、他の添加樹脂等に予め添加すると更に好ま しい。

 <同軸ケーブル>
 同軸ケーブルの構成は特に限定されないが� ��例えば、最も一般的な例として内部導体と� ��絶縁層と、外部導体と、シースと、からな� ��同軸ケーブルが挙げられる。本明細書中の� ��樹脂組成物を発泡成形させた層を絶縁層と� ��て備え」とは、内部導体上に被覆形成され� ��絶縁層である。一般的な同軸ケーブルでは� ��その絶縁層上に電磁シールド等のための外� ��導体を被覆形成し、さらにその上にシース� ��被覆形成する。

 内部導体とは、導電性を有するものであ� ��ば特に限定されないが、例えば銅又は銅合� ��等の導電性金属が挙げられる。なお、内部� ��体は複数本の導電性金属素線を撚り合わせ� ��撚り線を用いてもよい。

 外部導体は、例えば複数本の導体素線が� ��目状に編まれてなる導体編祖として構成さ� ��る。外部導体に用いられる導体素線として� ��、例えば銅線や銅合金が用いられる。なお� ��編祖として構成する以外には、テープ状の� ��体を螺旋巻き、二重巻き等する方法が挙げ� ��れる。

 本発明における樹脂組成物の発泡成形の� ��法は、所望の発泡度を実現できるものであ� ��ば特に限定されない。好ましい発泡成形の� ��法としてはガス発泡を挙げることができる� ��

 ガス発泡とは、発泡剤を溶融押出機内で� ��入し、絶縁材料を導体に被覆して押出と同� ��に発泡させる方法をいう。発泡剤としては� ��窒素、アルゴン、炭酸ガス等の不活性ガス; メタン、プロパン、ブタン、ペンタン、ヘキ サン、フルオロカーボン等の気体を挙げるこ とができる。さらに、発泡助剤を併用しても よい。例えば尿素、尿素系化合物、亜鉛華、 ステアリン酸亜鉛等の発泡助剤を挙げること ができる。発泡剤、発泡助剤はこれらに限定 されるものではない。また、これらの発泡剤 等は単独で使用しても2種類以上の組み合わ� �で使用してもよい。

 発泡剤は予め被発泡有機高分子と混合し� ��おいてもよく、あるいは押出機のバレルに� ��けた発泡剤供給口から押出機内に供給して� ��よい。

 発泡度は80%~90%であることが好ましい。発 泡度が80%未満であると、絶縁層の誘電率、誘 電正接が高くなり高周波同軸ケーブルとして の特性が不十分となる場合がある。発泡度が 90%を超えると絶縁層の十分な機械的強度が維 持できない可能性がある。

 <同軸ケーブルの製造方法>
 本発明の同軸ケーブルを製造する方法は特� ��限定されず一般的な方法を用いることがで� ��る。例えば、押出機による同軸ケーブルの� ��造が挙げられる。なお、押出機の種類は例� ��ば、二軸押出機、単軸押出機、あるいはこ� ��らを連結してガス注入と被覆の機能を付与� ��せることも可能である。

 同軸ケーブルの製造は、例えば、押出機� ��て発泡剤を使用して、内部導体上に押出発� ��成形し、内部導体の外周に発泡絶縁層を被� ��形成する。発泡絶縁層を内部導体に被覆す� ��際にクロスヘッドダイ等の被覆装置を通常� ��いている。内部導体の被覆装置への導入は� ��気中でも同軸ケーブルの特性を損なわない� ��通常は製造することができる。減衰量が非� ��に低い同軸ケーブルの製造の場合に、内部� ��体導入部を窒素等の不活性ガスを充満する� ��の被覆装置の工夫をすると空気による樹脂� ��分の酸化抑制が出来て、特性安定化の目的� ��好ましい場合がある。その発泡絶縁層上に� ��らに外部導体を通常の方法で被覆成形し、� ��後に外部導体上にシースを通常の方法で被� ��成形する。