本発明の実施形態1を図1ないし図9によっ� ��説明する。本実施形態のコネクタは、共に� ��成樹脂材にて一体に形成された略円筒状に� ��成されたコネクタ本体1とリテーナ2とから� �っている。

 コネクタ本体1は、コネクタ本体1の軸心� �沿った流体通路3をその内部に有しており、� ��ューブ接続部4とこのチューブ接続部4から� �ぼ直角に屈曲して連続するパイプ収容部6と� ��らなっている。チューブ接続部4には図示し ない燃料チューブが接続可能であり、チュー ブ接続部4の外周面にはチューブの抜け止め� �ための環状の凸部5が複数形成されている。� ��こで、コネクタ本体において、チューブ接� ��部4を備えた側が前方、リテーナを備えた側 が後方とする。

 図8に示すように、パイプ収容部6内の長� �方向のほぼ中央部には段差面7が形成されて� ��る。パイプ10に対してシールするためのOリ� ��グ8は、この段差面7に突き当てられてOリン� ��押さえ9によって抜け止めがなされている。 なお、パイプ10は金属製(例えば、アルミニウ ム製のものが使用可能である。合成樹脂製で あってもよい。)であり、先端寄りの位置に� �半径方向に張り出したバルジ部11が全周に沿 って形成されている。コネクタ本体1の内部� �おいて、Oリング押さえ9よりもパイプ10の入� ��口に近い側には当接縁12が周方向に沿って� �成されている。バルジ部11の前面が上記当接 縁12にほぼ当接して、パイプがそれ以上侵入� ��きない位置が正規挿入深さとなる(図9参照)� ��

 パイプ収容部6の端部近くの外面には、リ テーナ2が装着されるようになっている。パ� �プ収容部6の後端縁とここから前方へ離れた� ��置とにそれぞれ後側フランジ14と前側フラ� �ジ15とが前後に並列して設けられている。図 1に示すように、両フランジ14,15はコネクタ本 体1の外面において半径方向外側へ張り出し� �周に亘って形成されている。そして、両フ� �ンジ14,15によって挟まれたパイプ収容部6の� �面はリテーナ2が取り付けられるリテーナ装� ��面16となる。両フランジ14,15の間の間隔は、 リテーナ2の幅寸法とほぼ等しいかやや広め� �形成されていることから、リテーナ2は両フ� ��ンジ14,15によって回動中のねじれ等を生じ� �ことなく、動作の案内がなされる。

 また、パイプ10が正規深さに挿入された� �態では、両フランジ14,15間にバルジ部11が位� ��するようになっている(図9参照)。図3に示す ように、リテーナ装着面16には後側フランジ1 4の前面に沿うようにして第1・第2の開口部17� ��18が、所定角度範囲にわたって開口してい� �。リテーナ2が本係止位置(図7および図9状態) に位置するときに、これら両開口部17,18は後� ��する抜け止め部24をコネクタ本体1内に突出� ��せる。それによってリテーナ2はパイプの抜 け止めを可能にする。なお、本実施形態では 第1・第2の開口部17,18は仕切り片19によって区 画されるようにしてある。仕切り片19を介在� ��せることなく両開口部17,18を連続させてし� �うと、開口面積が大きくなりすぎてパイプ� �容部6の強度が低下する。仕切り片19を介在� �せる理由は、この強度の低下を防止するた� �である。

 図5に示すように、回動軸20が第1開口部17� ��周方向における一端寄りの位置に配置され� ��おり、該回動軸20はリテーナ2を支持するこ� ��ができる。また、前記回動軸20は両フラン� �14,15間をコネクタ本体1の軸方向に沿って連� �することで形成されている。リテーナ装着� �16において回動軸20と対向する面は、平坦な� ��て面21が形成されている。

 また、第2開口部18の外方には保持片22が� �方向に沿って配されており、該保持片はリ� �ーナ2を本係止位置に保持することができる� ��この保持片22は両フランジ14,15において局部 的に外方へ膨出させた箇所の外縁同士を連結 することによって形成されている。

 次に、リテーナ2について説明すると、リ テーナ2はパイプ10の抜け止めとパイプ10の半� ��入検知の二つの役割を果たすものである。� ��テーナ2は、パイプ収容部6の両フランジ14,15 間に適合する幅でかつ全体が略C字形状をな� �て形成されている。そのため、リテーナ2が� ��係止位置にあるときには両フランジ14,15間� �外周面に沿った状態で装着可能である。

 リテーナ2は、図4に示すように、リテー� �装着面16に適合可能に形成された周面部23と� ��の後縁に沿って内方へ張り出すようにして� ��成された抜け止め部24とから一体に形成さ� �ている。リテーナ2を本係止位置に装着した� ��きに、抜け止め部24はバルジ部11の後面側に 位置しかつその先端縁がパイプ10の外周面に� ��ぼ達するように形成されている。しかし、� ��テーナ2が仮係止位置にあるときには、抜け 止め部24の一部は第1、第2の両開口部17,18内に 入り込んではいるものの、流体通路3には入� �込まず、その外側に退避してパイプ10の挿抜 を許容する。なお、抜け止め部24における周� ��向の中央部には凹部13が形成されている。� �テーナ2が本係止位置へ移動するときには、� ��記凹所13によってリテーナ2と仕切り片19と� �接触が回避される(図5及び7参照)。

 リテーナ2の周方向の一端側には、回動軸 20へ嵌め入れ可能な軸受部25が設けられてい� �。この軸受部25はリテーナ2の全幅にわたっ� �形成された断面略C字状をなしており、その� ��口が回動軸20に対する差込口26とされている 。そして、軸受部25が回動軸20に嵌め込まれ� �と、リテーナ2は回動軸20を中心にコネクタ� �体1の軸方向に直交する方向に回動可能とな� ��。

 リテーナ2の周面部23の外周面であって、� ��方向中央部には平坦な押圧面27が形成され� �いる。押圧面27はリテーナ2を回動軸20に対し て押し嵌めするときの操作力を作用させるた めの面である。この操作力の作用方向である 押圧面27の法線方向(図4に示すL2方向)は、差� �口26の開口方向(図4に示すL1方向)とほぼ平行� ��なるように形成されている。したがって、� ��込口26を回動軸20に宛がいつつ押圧面27を押� ��すると、リテーナ2は後述するストッパ爪28� ��コネクタ本体1に干渉させることなく装着が なされ、図5に示す仮係止位置に保持される� �本実施形態では、リテーナ2はパイプ10の挿� �を許容する仮係止位置と、パイプ10を抜け止 めする本係止位置とにそれぞれ保持させるこ とができる。

 なお、リテーナ2の周面部23において軸受� ��25寄りにも平坦面が形成されている。前記� �坦面は、リテーナ2をパーツフィーダーによ� ��て移送する際に保持される保持面29である� �

 次に、リテーナ2の仮係止構造について説 明すると、リテーナ2に設けられた検知爪32と 、パイプ収容部6に設けられた検知孔30とが係 止し合うことによって、リテーナ2はパイプ� �容部6に保持される。

 第2開口部18は仕切り片19を境として第1開� ��部17より大きな角度範囲をもって形成され� �いる(図5参照)。また、検知孔30が第2開口部18 の周方向中央部が拡幅されることで形成され ている。検知孔30における仕切り片19寄りの� �口縁には図6に示すように誘い込み斜面31が� �成されていて、前記斜面31は検知爪32を検知� ��30への嵌め込みを円滑にする。検知孔30の開 口縁のうち誘い込み斜面31の反対側の縁部(本 係止位置側の縁部)には移動規制縁34が設けら れている。前記移動規制縁34は、検知爪32の� �面に形成された規制面33と当接することで、 リテーナ2が本係止位置へ不用意に回動しな� �ようにする。また、この移動規制縁34は図示 のものでは円弧状に面取りがされていて、検 知爪32が検知孔30から円滑に抜け出ることが� �きるようになっている。さらに、移動規制� �34から第2開口部18の終端に至るまでの周方向 に沿った範囲には、この移動規制縁34と同幅� ��おいて外面側が除肉された薄肉部35が形成� �れている。リテーナ2が仮係止位置から本係� ��位置へ至るまでの間、検知爪32はこの薄肉� �35上を摺動してゆくことができる。

 検知爪32はリテーナ2の軸受部25と反対側� �端部において周方向に沿って延出形成され� �いる。この検知爪32はリテーナ2のほぼ半分� �幅を有し、後側フランジ14寄りに形成されて いる。また、リテーナ2が仮係止位置(図5に示 す位置)に位置する場合、検知爪32は検知孔30� ��通して流体通路3内へと突出する。リテーナ 2が仮係止位置にあるときに、検知爪32は流体 通路3内へ正規深さまで挿入されたパイプ10の バルジ部11に当接する。また、検知爪32の後� �は、後方から前方へ向けて内向きテーパ状� �形成された押し出し面36となっている。押し 出し面36の勾配は、押し出し面36がバルジ部11 と当接したときに、検知爪32を検知孔30の外� �へ押しやる方向に分力を作用させることが� �きるように設定されている。したがって、� �イプ10が流体通路3内の正規深さまで挿入さ� �る過程で、バルジ部11が検知爪32の押し出し� ��36と当接する。さらにパイプ10が流体通路に 押し込まれると、検知爪32が検知孔30から押� �出されるようにリテーナ2全体が拡開変形し� ��規制面33と移動規制縁34との係止が解除され る。このときには、検知爪32は検知孔30から� �し出され、移動規制縁34上に僅かに引っ掛か る状態となっている。したがって、リテーナ 2が本係止位置の方向へ回動させられれば、� �テーナ2は僅かな引っ掛かり状態を脱して、� ��知爪32を薄肉部35上を摺接させながら本係止 位置へと至る。

 次に、リテーナ2の本係止構造について説 明する。リテーナ2の外側面で検知爪32寄りの 位置には引っ掛け爪37が張り出し状に設けら� ��ている(図4参照)。引っ掛け爪37はリテーナ2� ��周面部23から外方へ略L字状をなして張り出� ��、その先端にはフック状の掛け止め部38が� �成されている。リテーナ2が本係止位置に至� ��ば、掛け止め部38はコネクタ本体1側の保持� ��22と係止可能である。リテーナ2の仮係止位� ��への回動は掛け止め部38と保持片22との係止 によって規制される。

 図4に示すように、リテーナ2の軸受部25は 回動軸20を回動可能に嵌合する軸受け孔39が� �方向に沿って凹設されている。そして、そ� �一部は開口してパイプ10を径方向から嵌め入 れ可能な差込口26となっていることは前述し� ��通りである。この差込口26は軸受け孔39に対 して若干、開口幅が絞ってある。したがって 、回動軸20を嵌め入れる際には軸受部25の僅� �な拡開変形が必要となる。また、リテーナ2� ��コネクタ本体1に装着されたときに内側に位 置する差込口26の口縁は、外側の口縁より長� ��形成されていて、本願発明のストッパ機構� ��構成するストッパ爪28となっている。この� �トッパ爪28の内面側には回動軸20を差込口26� �誘い込むためのストレート面40が形成されて いる。このストッパ爪28は、リテーナ2が仮係 止位置から解離して僅かに離間方向へ回動し たときに、コネクタ本体1の当て面21に当接可 能である(図6参照)。この当接状態では、リテ ーナ2にさらにコネクタ本体1から離間させる� ��向へ力が加わっても、当接を解除すること� ��できないよう、十分な深さの掛かり合いが� ��定されている。さらに、このストッパ位置� ��はリテーナ2に離間方向への力が加わった場 合、ストッパ爪28に当て面21から差込口26を閉 じる方向の力が作用することで、回動軸20が� ��込口26から外れることを確実に回避する。

 なお、リテーナ2の取付けは仮係止位置を 超えて、コネクタ本体1からより離間した位� �でも行うことができる。したがって、本実� �形態においても、図19に示すようにリテーナ 2の端部を自由端とした状態で、リテーナ2の� ��周面がコネクタ本体1の側面に当接してこれ 以上にはリテーナが回動できない最大回動位 置を想定することはできる。しかしながら、 本実施形態においては、図6に示す位置(スト� ��パ位置)からリテーナ2をそれ以上には離間� �向へ回動させることはできないため、現実� �はリテーナ2は最大回動位置に至ることはな� ��。

 次に、上記のように構成された実施形態1 の作用効果を具体的に説明する。図5に示さ� �るようにコネクタはリテーナ2を仮係止位置� ��組み付けた状態でパイプ10の挿入現場へ持� �込まれる。

 リテーナ2を仮係止位置に組み付ける場合 には、リテーナ2の差込口26を回動軸20に宛が� ��と同時に検知爪32を検知孔30近くでリテーナ 装着面16に当てて、押圧面27を押圧すること� �、差込口26が拡開して回動軸20が軸受け孔39� �に嵌めいれられる。また、同時に検知爪32が リテーナ装着面16上を摺接しつつ検知孔30内� �嵌り込む。これにより、リテーナ2の規制面3 3とコネクタ本体1の移動規制縁34とが当接し� �リテーナ2が本係止位置へ移動するのを規制� ��ている。また、検知爪32が誘い込み斜面31に 圧接することで、リテーナ2が仮係止位置か� �離間方向へ回動するのを規制している。こ� �ように、本実施形態では押圧面27に対する押 し込み操作方向と差込口26の開口方向が平行� ��なっているため、回動軸20に対する嵌め入� �のための操作力を有効に作用させることが� �きる。また、リテーナ2の装着と同時にリテ� ��ナ2を仮係止状態に保持することができるた め、仮係止位置への移動作業を必要としない 分、組み付け性に優れたものとなる。

 上記の仮係止状態で、パイプ10をコネク� �本体1へ挿入すると、バルジ部11が検知爪32の 押し出し面36と当接する。さらにパイプ10が� �規深さまで挿入されると、バルジ部11と押し 出し面36との摺接によって検知爪32が半径方� �外側へ押しやられ、規制面33と移動規制縁34� ��の当接が解除される。しかし、パイプ10が� �規深さまで挿入されていない場合には、検� �爪32はバルジ部によって押しやられない。し たがって、規制面33は依然として移動規制縁3 4と当接したままであるため、リテーナ2を本� ��止位置へ移動させることはできない。

 パイプ10の正規深さへの挿入後に、リテ� �ナ2を本係止位置の方向へ回動させると、リ� ��ーナ2の検知爪32は移動規制縁34との僅かな� �っ掛かりを解除して薄肉部35上を摺接してゆ く。そして、リテーナ2は周面部23の内面がリ テーナ装着面16に沿って当たり合う位置に至� ��と、引っ掛け爪37の掛け止め部38が保持片22� ��対して弾性的に係止する。リテーナ2はこの 係止によって本係止位置に保持される。こう してリテーナ2が本係止位置に至ると、リテ� �ナ2の抜け止め部24が両開口部に進入し、バ� �ジ部11の後面側に係止することによって、パ イプ10が抜け止め状態に保持される。

 リテーナ2が仮係止位置を越えてさらに離 間方向へ回動する場合、リテーナ2の検知爪32 はコネクタ本体1から離れて自由状態になっ� �いるが、回動軸20側においてはストッパ爪28� ��先端部が当て面21に突き当たる。前述した� �うに、このときの引っ掛かりは十分に深く� �るように設定されているため、リテーナ2に� ��してねじりの力あるいは、コネクタ本体1か ら離間する方向へ強い力が作用したとしても 、引っ掛かりが解除されることはない。すな わち、ストッパ爪28と当て面21との係止がそ� �まま維持されるため、リテーナ2がこれ以上� ��コネクタ本体1から離間する方向へ回動する ことは阻止される。しかも、リテーナ2に上� �方向の力が作用すると、その力によってス� �ッパ爪28は差込口26を閉じる方向に変形する� ��とから、軸受部25が回動軸20から外れること は確実に規制される。

 さらに、実施形態1においては、ストッパ 爪が差込口を構成する開口縁のうち内側(コ� �クタ本体に近い側)に位置するものに突出形� ��したため、異物による損傷の虞も未然に回� ��される。

 次に、本発明の実施形態2を図10及び11に� �って説明する。実施形態1では、ストッパ機� ��を差込口26の内側開口縁に形成したが、実� �形態2では外側に形成したものを例示する。� ��なわち、軸受部25の長さ方向両端面に一対� �ストッパ片41が軸方向外方へ向けて突出形成 され、両フランジ14,15と対向する面は平坦面4 2となっている。また、両ストッパ片41は図10� ��示す仮係止位置においては、前後の両フラ� ��ジ14,15と離間している。しかしながら、リ� �ーナ2が仮係止位置からさらに離間方向へ回� ��すると、ストッパ片41の平坦面42が両フラン ジ14,15の外周縁に当接する(図11参照)。ストッ パ片41は両フランジ14,15に対して十分な掛か� �代をもって当接するような長さ寸法に形成� �れていることから、リテーナ2は図11の当接� �態を脱することはできず、それ以上に離間� �向へ回動することは阻止される。

 実施形態2の他の構成は実施形態1と同様� �あるため、実施形態2は実施形態1と同様の作 用効果を奏することができる。実施形態1の� �材と同様の機能を有する部材には同一符号� �付してあり、当該部材の説明は省略する。

 なお、ストッパ片41は必ずしも両方のフ� �ンジ14,15に対して引っ掛かるものである必要 はなく、片側のみに形成して一方のフランジ のみに引っ掛かるようにしてもよい。

 図12及び13は本発明の実施形態3を示す。� �施形態3では、弾性変形可能な鉤部43を軸受� �25の開口縁のうち内側に位置するものに形成 し、鉤部43の内面側に平坦な係止面44を形成� �ている。一方、回動軸20は長さ方向に沿って 約90度の角範囲をもって切り欠かれており、� ��の切り欠かれた部分をストッパ凹所45とし� �いる。鉤部43はストッパ凹所45に嵌め入れら� ��ており、ストッパ凹所45と鉤部とがストッ� �機構を構成する。図12はリテーナ2が本係止� �置にある状態を示している。この状態では� �止面44はストッパ凹所45内の一方の壁面(スト ッパ壁46)とは離間していることから、リテー ナ2は仮係止位置へ向けての回動は許容され� �いる。しかし、リテーナ2が仮係止位置を越� ��て離間方向へ回動すると、係止面44がスト� �パ壁46に面当たり状態で係止する。したがっ て、リテーナ2はこれ以上に回動するのが阻� �され、もってリテーナの外れの事態を回避� �ることができる。

 他の構成は実施形態1、2と同様であり、� �って同様の作用効果を発揮することができ� �。

 図14乃至16は本発明の実施形態4を示す。� �施形態4では前側フランジ15の内周面側にお� �て当て止め爪47が軸方向内方へ張り出し状に 形成されている。一方、リテーナ2の周面部23 には所定角度範囲に亘って切り欠き凹所48が� ��成されている。図14及び16はリテーナ2が本� �止位置にあるときの状態を示しており、こ� �ときには、当て止め爪47は切り欠き凹所48内� ��ストッパ端面49とは離間して他方の端面に� �合して位置している。一方、図15に示す位置 にリテーナが回動したときには、当て止め爪 47がストッパ端面49に係止するようになって� �る。ストッパ端面49と当て止め爪47は共に軸� ��向に沿った平面に形成されることで、リテ� ��ナ2の回動方向と直交する面同士で当たり合 うため、リテーナ2に強い力が加わっても係� �が解除されることはない。したがって、リ� �ーナ2はこれ以上に離間方向へ回動すること� ��なく、リテーナの外れの事態を回避するこ� ��ができる。

 他の構成は実施形態1乃至3と同様であり� �もって同様の作用効果を発揮することがで� �る。

 図17及び18は本発明の実施形態5を示す。� �図は簡略化されているが、本実施形態の構� �は実施形態1の構成に以下の構成を追加した� ��のである。

 リテーナ2における軸受部25と反対側の端� ��には検知爪に加えてフック部50が形成され� �いる。さらに、リテーナ装着面16における第 2開口部18の開口縁の内面側にストッパ段面51� ��形成されている。図17はリテーナ2が仮係止� ��置にあるときの状態を示しており、フック� ��50とストッパ段面51とは離間している。しか し、図示しないパイプの正規の挿入によって 検知爪が検知孔からほぼ押し出された状態で 、図15に示すようにリテーナ2が僅かに離間方 向へ回動すると、フック部50がストッパ段面5 1に面当たり状態で係止し、これ以上にリテ� �ナ2が回動するのが規制される。したがって� ��テーナ2が外れに至る事態を阻止することが できる。

 他の構成は実施形態1乃至4と同様であり� �もって同様の作用効果を発揮することがで� �る。

 本発明は上記記述及び図面によって説明� ��た実施形態に限定されるものではなく、例� ��ば次のような実施形態も本発明の技術的範� ��に含まれる。さらに、下記以外にも要旨を� ��脱しない範囲内で種々変更して実施するこ� ��ができる。

 (1)いずれの実施形態においても、ストッ� ��機構の数は限定されるべきものでない。

 (2)仮係止位置については必ずしも設ける必� ��はなく、少なくともリテーナの装着位置と� ��係止位置の二位置が存在すればよい。