以下、添付図面を用いて本発明の複列ロ� ��ラ軸受を詳細に説明する。

 図1及び図2は本発明を適用した複列ロー� �軸受の一実施例を示す斜視図及び断面図で� �る。この複列ローラ軸受は、外輪1と、内輪2 と、これら外輪1と内輪2との間に配列された� ��数のローラ3とから構成されており、前記ロ ーラ3の転動によって外輪1と内輪2が相対的に 回転自在に組み合わされている。

 前記外輪1の内周面には軸方向に間隔を有 して断面略V字状の外側転走溝10が2列形成さ� �ている。各外側転走溝10は前記ローラ3の転� �面17とスキュー規制面14とが略90°の角度で交 わって構成されており、これら転走面17及び� ��キュー規制面14は外輪1の回転軸mに対して45� ��傾斜している。また、外輪1にはこれを回転 軸m方向へ貫通するようにして固定ボルト11の 取付孔12が形成されている。

 一方、前記内輪2の外周面にも軸方向に間 隔を有して断面略V字状の内側転走溝20が2列� �成されており、これらの内側転走溝20は外輪 1の外側転走溝10と夫々対向している。この内 輪2側の内側転走溝20も前記ローラ3の転走面17 とスキュー規制面14とが略90°の角度で交わっ て構成されており、これら転走面17及びスキ� ��ー規制面14は内輪2の回転軸mに対して45度傾� ��している。また、内輪2にはこれを回転軸m� �向へ貫通するようにして固定ボルト21の取付 孔22が形成されている。

 外輪1の外側転走溝10と内輪2の内側転走溝 20は互いに対向して一対の環状転走路を形成� ��ている。前記ローラ3はこれらの環状転走路 に配列されており、外輪1と内輪2とが相対的� ��回転すると、前記環状転走路内を自転しな� ��ら公転する。前記ローラ3は外側転走溝10の� ��走面と内側転走溝20の転走面との間で荷重� �負荷しながら転走するが、一方の転走路内� �配列されたローラ3aと他方の転走路内に配列 されたローラ3bはその自転軸方向を互いに直� ��させている。このため、ローラ3a及びロー� �3bに対する荷重作用方向は互いに直交してお り、また、各ローラ3a,3bに対する荷重作用方� ��は外輪1及び内輪2の回転軸mに対して45度ず� �傾斜している。従って、この複列ローラ軸� �では、外輪1及び内輪2の回転軸mに沿って作� �するアキシアル荷重や、かかる回転軸mと直� ��する方向から作用するラジアル荷重等、あ� ��ゆる方向から外輪1又は内輪2に作用する荷� �を負荷し得るように構成されている。

 尚、ローラ3を前記転走路に配列するにあ たっては、互いに隣接するローラ3とローラ3� ��の間にスペーサを介装し、ローラ同士の摺� ��を防止するようにしても良い。しかし、ス� ��ーサをローラ3の間に介装すると、その分だ け転走路内に配列し得るローラ3の数が減少� �、この複列ローラ軸受の荷重負荷能力が低� �するので、スペーサを用いることなく転走� �内にローラ3を配列することが好ましい。

 また、前記内輪2には半径方向に沿って潤 滑剤の供給通路23が開設されている。この供� ��通路23は内輪2に形成された一対の内側転走� ��20の中間に開口しており、外輪1の内周壁と� ��輪2の内周壁とが対向する空間にグリースや 潤滑油などの潤滑剤を注入し、かかる空間に 隣接する外輪1の外側転走溝10、内輪2の内側� �走溝20及びローラ3に対して潤滑剤を供給す� �ことができるようになっている。この供給� �路23は必要に応じ内輪2の円周上の複数箇所� �設けることができる。

 更に、外輪1には半径方向に沿って潤滑剤 の排出通路13が形成されている。これら排出� ��路13は外輪1の各外側転走溝10の最深部に開� �しており、外輪1の回転又はローラ3の公転に 起因した遠心力によって外側転走溝10に流動� ��てきた潤滑剤を、効率よく軸受外に排出す� ��ことかできるようになっている。

 図3は前記外輪1の外側転走溝10の詳細を示 す断面図である。かかる外側転走溝10を構成� ��るスキュー規制面14には、かかる外輪1の周� ��向(図3の紙面垂直方向)に沿って一対の環状� ��15a,15bが形成されている。これらの環状溝15a ,15bは突条16によって隔てられており、かかる 突条16は転走面17を転走するローラ3の自転軸� ��対向している。従って、ローラ3の自転軸方 向の端面は前記突条16とのみ油膜を介して接� ��しており、前記環状溝15a,15bの形成部位にお いてはローラ3の端面とスキュー規制面14との 間に比較的大きな隙間が形成されている。ま た、一対の環状溝15a,15bのうち、外側転走溝10 の最深部に位置する環状溝15aは前記排出通路 13と連通しており、かかる環状溝15aに流入し� ��潤滑剤が前記排出通路13に流動するように� �成されている。

 前記内輪2の内側転走溝20の詳細は外輪1の 外側転走溝10と同一である。但し、外側転走� ��10は外輪1の内周面に形成されていることか� ��、ローラ3の転走面及びスキュー規制面14は� ��曲面をなしているのに対し、内側転走溝20� �内輪2の外周面に形成されているので、ロー� ��3の転走面及びスキュー規制面が凸曲面をな しており、この点においてのみ両者は相違す る。

 図4は、外輪1のスキュー規制面14の略中央 に設けられた突条16とローラ3の自転軸方向の 端面との接触状態を説明する斜視図である。 前記突条16はローラ3の自転軸に対向する位置 に設けられているが、前述如く外輪1のスキ� �ー規制面14は凹曲面をなしており、しかもロ ーラ3の自転軸方向の端面は平坦面として形� �されているので、転走路内を公転するロー� �3が遠心力によって外側転走溝10に押し付け� �れた場合、各ローラ3の端面は直径の両端に� ��当する二箇所の部位(図4中に破線円で囲ま� �た部位A)でスキュー規制面14の突条16と接触� �ることになる。

 一方、図5は、内輪2のスキュー規制面14の 略中央に設けられた突条16とローラ3の自転軸 方向の端面との接触状態を説明する斜視図で ある。この内輪2側の突条16もローラ3の自転� �に対向する位置に設けられているが、前述� �く外輪1のスキュー規制面14は凸曲面をなし� �おり、しかもローラ3の自転軸方向の端面は� ��坦面として形成されているので、転走路内� ��公転するローラ3が内輪2側に押し付けられ� �場合、各ローラ3の端面は中央の部位(図5中� �破線円で囲まれた部位B)でのみスキュー規制 面14の突条16と接触することになる。尚、図4� ��び図5における符号Oは各ローラ3の自転軸が� ��差するローラ3の旋回中心であり、同一の転 走路内に配列された総てのローラ3の自転軸� �この旋回中心に向いている。

 すなわち、ローラ3は外側転走溝10のスキ� ��ー規制面14に対しては二箇所で、内側転走� �20のスキュー規制面14に対しては一箇所で接� ��しており、内輪2及び外輪1と三箇所で接触� �ることによって転走路内での姿勢が決定さ� �、スキューを生じることなく転走路内を転� �することができるものである。

 外側転走溝10及び内側転走溝20のスキュー 規制面14に対するこのようなローラ3の接触状 態は、スキュー規制面14が一対の環状溝15a,15b を具備せず、その結果としてスキュー規制面 14に前記突条16が具備されていない従来の場� �であっても、何ら変わるところがない。従� �て、スキュー規制面14に一対の環状溝16を設� ��た本発明の複列ローラ軸受においても、ス� ��ュー規制面14を有効に活用して転動中にお� �るローラ3のスキューを防止することが可能� ��ある。

 そればかりか、本発明の複列ローラ軸受� ��は、各スキュー規制面14に一対の環状溝15a,1 5bを設けたことにより、ローラ3の自転軸方向 の端面とスキュー規制面14との間には前記環� ��溝15a,15bに対応する潤滑油の収容空間が生じ る。このため、かかるローラ3の端面とスキ� �ー規制面14との間における潤滑剤の攪拌抵抗 を低減することができ、環状溝15a,15bを具備� �ない従来のローラ軸受と比較して内輪2又は� ��輪1の回転トルクを低減化することが可能と なる他、回転時の発熱量を低減化することが 可能となる。

 従って、本発明複列ローラ軸受では、ロ� ��ラ3のスキューを防止して外輪1又は内輪2の� ��滑な回転を確保しつつ、かかる回転の高速� ��を達成することができるものである。

 また、前述の如く、外輪1には潤滑油の排 出通路13が外側転走溝10の最深部から半径方� �に貫通して設けられ、外輪1の回転又はロー� ��3の公転に起因する遠心力を利用して、潤滑 剤を前記外側転走溝10から軸受外に効率良く� ��出することができるので、外側転走溝10の� �部に潤滑剤が過剰に溜まることがなく、こ� �点においても潤滑剤の攪拌抵抗を減少させ� �内輪2又は外輪1の回転トルクを低減化するこ とが可能となる。また、潤滑剤の軸受外への 排出が効果的に行われることから、潤滑剤に よるローラ3の冷却効果が高まり、高速回転� �における軸受の高温化を防止することも可� �となる。