以下、図面を参照して本発明の実施形態を� ��明する。ただし、本発明は以下の各実施形� ��に限定されるものではなく、例えばこれら� ��施形態の構成要素同士を適宜組み合わせて� ��よい。
 図1は、本発明の電子機器の第1実施形態を� �す斜視図である。また図2A~Cは、この電子機� ��11に用いられる電子機器配線用ハーネス(以� ��、ハーネスと略記する)の一例を示す図であ り、図2Aはハーネス17の正面図、図2Bは側面図 、図2Cは斜視図である。これらの図中、符号1 0は筐体移動方向、11はスライドタイプの電子 機器、12は第1の筐体、13は第2の筐体、14はハ� ��ネス配線位置、15Aは筐体側の第1の接続部、 15Bはハーネス側の第1の接続部、16Aは筐体側� �第2の接続部、16Bはハーネス側の第2の接続部 、17はハーネス、18は極細同軸ケーブルであ� �。

 本実施形態の電子機器11は、回路を有す� �2つの筐体12,13がスライド可能に取り付けら� �、これらの筐体12,13内の回路同士をハーネス 17によって電気的に接続してなり、前記ハー� ��ス17は、多数本の極細同軸ケーブル18の両端 に接続部15B,16Bを有し、前記筐体のハーネス� �の接続部15A,16Aが、これらの接続部15A,16Aを結 ぶ線と筐体移動方向10とが平行にならない位� ��に配置されたことを特徴としている。

 本実施形態において、ハーネス17として� �、図2A~Cに示すように、多数本の極細同軸ケ� ��ブル18とその両端の接続部15B,16Bとからなり� ��多数本の極細同軸ケーブル18は、結束具や� �束テープで束ねていない。なお、本実施形� �では、ハーネス17として、多数本の極細同軸 ケーブル18を有する構成としたが、本発明の� ��ーネスは本例に限定されるものではなく、� ��電用電線などの同軸ケーブルでない電線と� ��細同軸ケーブルとを組み合わせてハーネス� ��構成してもよい。また、使用する極細同軸� ��ーブル18の種類、外部導体の巻き方向の組� �合わせ等は限定されない。

 本実施形態の電子機器11において、第1の� ��体12と第2の筐体13とのスライド構造や搭載� �れる回路の種類は特に限定されず、従来周� �の携帯電話や携帯用パーソナルコンピュー� �、携帯用ゲーム機、電子辞書などの各種電� �機器に用いられているスライド構造、筐体� �造及び回路の中から適宜選択することがで� �る。なお、本発明の電子機器は、スライド� �イプの電子機器11に限定されず、回路を有す る複数の筐体が相対移動可能に取り付けられ 、これらの筐体内の回路同士を電線によって 電気的に接続して構成された電子機器に適用 することが可能であり、例えば、図7A~Dに示� �それぞれのタイプの携帯電話等に適用する� �とができる。

 本実施形態の電子機器11は、各筐体12,13のハ ーネスとの接続部15A,16Aを、これらの接続部15 A,16Aを結ぶ線と筐体移動方向10とが平行にな� �ない位置に配置したことによって、これら� �接続部15A,16Aに図2A~Cに示すハーネス17の各接� ��部15B,16Bを接続してハーネス17を図1に示すハ ーネス配線位置14に配置して筐体間を電気的� ��接続し、筐体13をスライドさせた場合に、� �ーネス17の極細同軸ケーブル18を、図9の配線 パターンの場合よりも大きな曲率半径で屈曲 させることができる。
 図9に示す配線パターンは、筐体移動方向10� ��各接続部8,9を結ぶ線とが平行であるので、� ��ーネスを配線して筐体をスライドさせた場� ��に、筐体間のスペースでケーブルの曲率半� ��が制限されてしまうため、このスペースが� ��さくなると、ハーネスが屈曲できなくなる� ��この為、従来スライド型の筐体に使用され� ��いない。
 一方、図1に示す本実施形態の電子機器11で� ��、ハーネス17を図1に示すハーネス配線位置1 4に配置することで、ハーネス17の極細同軸ケ ーブル18がスライド面上にU字形に配置され、 筐体のスライドに際して大きな曲率半径で屈 曲する。

 その結果、本実施形態のスライドタイプの� ��子機器11は、高さ3mm以下のスペースで極細� �軸ケーブルハーネスを使用することができ� �。
 このように、本実施形態の電子機器11は、� �細同軸ケーブルアセンブリが可能となるの� �、従来のFPCを筐体間配線材として用いたも� �と比べ、伝送特性や耐ノイズ特性を向上さ� �ることができる。

 図3及び図4は、本発明の第2実施形態を示す� ��であり、図3はハーネスの要部正面図、図4� �斜視図である。
 本実施形態は、多数本の極細同軸ケーブル1 8のそれぞれの線長を変えたハーネス19を用い ていることを特徴とし、その他の構成要素は 前記第1実施形態と同じとすることができる� �

 本実施形態では、前述した第1実施形態と 同様の効果を得ることができ、さらに、多数 本の極細同軸ケーブル18のそれぞれの線長を� ��えたハーネス19を用いたことによって、ケ� �ブル同士の重なり部をずらすことができ、� �の結果、ケーブル同士の摩擦による断線を� �くすことが可能となる。

 図5及び図6は、本発明の第3実施形態を示す� ��であり、図5は極細同軸ケーブル18の外部導� ��の巻き方向を示す拡大図、図6はハーネス20� ��正面図である。
 本実施形態は、ハーネス20を構成する極細� �軸ケーブル18の外部導体をすべて同一方向の 横巻きに揃えたことを特徴としている。

 本実施形態では、前述した第1実施形態と 同様の効果を得ることができ、さらに、ハー ネス20を構成する極細同軸ケーブル18の外部� �体をすべて同一方向の横巻きに揃えたこと� �よって、ケーブル自体に捻りが加わり、図6� ��示すように、自然にテープ形状を保持する� ��とができ、屈曲時のストレスを緩和できる� ��