この発明をより詳細に説明するため、添� ��の図面に従ってこれを説明する。なお、各� ��中、同一又は相当する部分には同一の符号� ��付しており、その重複説明は適宜に簡略化� ��いし省略する。

実施の形態1.
 図1はこの発明の実施の形態1におけるエレ� �ータ装置を示す側面図である。なお、図4は� ��来のエレベータ装置を示す側面図であり、� ��1との対比のために示している。

 図1において、1はエレベータの昇降路、2� ��昇降路1内を昇降するかご、3はかご2とは昇� ��路1内を逆方向に昇降する釣合い重り、4は� �降路1内に立設されたかご用ガイドレール、5 は昇降路1内に立設された釣合い重り用ガイ� �レール、6はかご2と釣合い重り3とを釣瓶式� �懸架する主ロープ、7は上記主ロープ6を介し てかご2を駆動するエレベータ用巻上機であ� �。なお、主ロープ6は、ベルト等の他の懸架� ��段であっても構わない。

 巻上機7は、昇降路1上方の機械室8に設け� ��れた機械台9に支持されており、例えば、駆 動綱車10、モータ(図示せず)、ブレーキ装置(� ��示せず)によって構成される。そして、主ロ ープ6が巻き掛けられた駆動綱車10の回動を上 記モータによって制御することにより、かご 2を走行(昇降)及び停止させる。また、巻上機 7のブレーキ装置は、通常運転時及び非常時� �各要時に、駆動綱車10の回動を阻止するよう に動作する。即ち、上記ブレーキ装置は、か ご2が乗場に停止し、利用者がかご2に乗り降� ��する間、駆動綱車10の回動を阻止する停止� �持力を発生させる。また、非常時には、上� �ブレーキ装置はかご2の昇降時にも動作し、� ��動綱車10の回動を制動する制動力を発生さ� �、かご2を非常停止させる。

 上記巻上機7は、かご2から駆動綱車10に至 る主ロープ6が鉛直方向に対して略平行とな� �ように、かご2の吊り位置(2:1ローピングの場 合には、かご2の返し車の位置)に合わせて配� ��されている。また、機械台9には、そらせ車 11が回動自在に設けられている。このそらせ� ��11は、釣合い重り3から上方に伸びた主ロー� ��6を鉛直方向に対して略平行に配置するため のものであり、釣合い重り3の吊り位置(2:1ロ� ��ピングの場合には、釣合い重り3の返し車の 位置)に合わせて配置されている。

 12は図示しない支持手段を介して機械台9� ��回動自在に設けられたそらせ車である。こ� ��そらせ車12は、巻上機7とそらせ車11との間� �配置されており、巻上機7の駆動綱車10から� �らせ車11に至る主ロープ6の一部が巻き掛け� �れている。ここで、駆動綱車10とそらせ車11� ��は、その上方を通過するように主ロープ6が 綱溝に巻き掛けられているのに対し、そらせ 車12は、その下方を通過するように主ロープ6 が綱溝に巻き掛けられている。即ち、そらせ 車12に対する主ロープ6の巻き付け方向は、駆 動綱車10及びそらせ車11に対する主ロープ6の� ��き付け方向と逆向きになっている。したが� ��て、図1に示す状態からかご2が上昇すると� �駆動綱車10及びそらせ車11が同じ時計回りに� ��転するのに対し、そらせ車12は、駆動綱車10 及びそらせ車11とは逆向き、即ち反時計回り� ��回転する。

 13はそらせ車12に設けられたブレーキ装置 である。ブレーキ装置13は、巻上機7に備えら れたブレーキ装置の補助ブレーキとしての機 能を有しており、巻上機7のブレーキ装置と� �別に動作制御される。このブレーキ装置13は 、通常運転時及び非常時の各要時に、そらせ 車12の回動を阻止するように動作する。即ち� ��上記ブレーキ装置13は、エレベータの通常� �転時、かご2の停止時に動作され、そらせ車1 2の回動を阻止するように停止保持力を発生� �せる。また、非常時には、かご2の昇降時に� ��動作し、そらせ車12の回動を制動するよう� �制動力を発生させる。なお、上記ブレーキ� �置13は、例えば、そらせ車12の回動軸と同軸� ��、ディスクブレーキ装置やドラムブレーキ� ��置を設置する方式、或いはそらせ車12の円� �端面にブレーキシューを押し付けて摩擦力� �発生させる方式等によって構成される。

 上記構成のエレベータ装置によれば、巻� ��機7に備えられたブレーキ装置の性能が、環 境要因等によって低下した場合であっても、 補助ブレーキとしての機能を有するブレーキ 装置13によって、通常運転時に必要なかご2の 停止保持力を確実に確保することができるよ うになる。

 また、非常時にも、巻上機7のブレーキ装 置に加え、そらせ車12のブレーキ装置13も動� �する。このため、仮に、主ロープ6が駆動綱� ��10上を滑る現象が発生しても、そらせ車12の 綱溝及び主ロープ6間の摩擦力によってかご2� ��減速させることができ、かご2の停止距離を 大幅に短縮させることが可能となる。特に、 巻上機7のブレーキ装置とそらせ車12のブレー キ装置13との動作タイミングをずらして制動� ��を発生させることにより、主ロープ6の滑り の発生を大幅に減少させて、かご2の停止距� �を確実に短縮させることができるようにな� �。なお、ブレーキ装置13は巻上機7のブレー� �装置の補助ブレーキとして機能するため、� �上機7のブレーキ装置は、かご2の制動時に必 要以上にブレーキトルクを増加させる必要は ない。したがって、かかる観点からも、主ロ ープ6の滑り自体を減少させることが可能と� �る。

 なお、ブレーキ装置13が設けられたそら� �車12は、駆動綱車10からそらせ車11に至る主� �ープ6の一部が巻き掛けられ、且つ主ロープ6 の巻き付け方向が駆動綱車10及びそらせ車11� �対する主ロープ6の巻き付け方向とは逆向き� ��なるように構成されている。このため、駆� ��綱車10並びにそらせ車11及び12に対する主ロ� ��プ6の各巻き付け角度を大きくすることがで き、十分な摩擦力を確保できる。

 一方、駆動綱車10の綱溝がトラクション� �保のために所定の形状を呈する場合には、� �手方向を回転軸とした主ロープ6の回転が阻� ��され易く、かご2が昇降しても主ロープ6が� �時同じ面で駆動綱車10に接触してしまう。か かる場合には、主ロープ6の損傷が、駆動綱� �10との接触面のみ進行する恐れがある。また 、主ロープ6として熱可塑性樹脂で外層被覆� �れたものを使用している場合には、急制動� �に発生した主ロープ6の滑りによって主ロー� ��6の表面が高温になり、駆動綱車10と接触す� ��外層被覆が溶融してしまう。かかる場合に� ��、主ロープ6の摩擦係数が大幅に低下し、か ご2の停止距離が伸びてしまう恐れがある。

 上記問題に対しても、上記構成のそらせ� ��12によって解決することができる。即ち、� �らせ車12は、主ロープ6の巻き付け方向が駆� �綱車10及びそらせ車11に対する主ロープ6の巻 き付け方向とは逆向きになるように、駆動綱 車10に近接して配置されている。このため、� ��ロープ6を、駆動綱車10の綱溝に接触する面� ��は異なる面でそらせ車11の綱溝に接触させ� �ことができ、主ロープ6の損傷及び制動時に� ��ける温度上昇を抑えることが可能となる。� ��たがって、トラクション能力向上のために� ��脂で外層被覆された主ロープ6を採用してい る場合には、特に有効な手段となる。

 なお、ブレーキ装置13は上述のように巻� �機7のブレーキ装置に対して補助的に使用さ� ��る。このため、ブレーキ装置13のみによっ� �、通常運転時に必要な停止保持力や非常時� �必要な制動力の全てを確保する必要はなく� �ブレーキ装置13を小型化できる。また、そら せ車12の綱溝に摩擦係数の高い高摩擦材を設� ��たり、そらせ車12の綱溝の表面を所定の形� �に加工(例えば、ローレット加工)したりする ことにより、そらせ車12のトラクション能力� ��向上させることができ、補助ブレーキとし� ��更に信頼性を向上させることができるよう� ��なる。

実施の形態2.
 図2はこの発明の実施の形態2におけるエレ� �ータ装置を示す側面図、図3はこの発明の実� ��の形態2におけるエレベータ装置の効果を説 明するための図である。図2において、ブレ� �キ装置13を有するそらせ車12は、かご2から上 方に伸びた主ロープ6が鉛直方向に対して略� �行となるように、かご2の吊り位置(2:1ローピ ングの場合は、かご2の返し車の位置)に合わ� ��て配置されている。

 そして、かご2を駆動する巻上機7が、そ� �せ車12から見てそらせ車11の設置側とは反対� ��に配置され、駆動綱車10に、そらせ車11から そらせ車12に至る主ロープ6の一部が巻き掛け られている。即ち、駆動綱車10、そらせ車12� �そらせ車11は、機械室8において、上記の順� �でほぼ一直線状に配置される。そして、主� �ープ6は、かご2側から、そらせ車12、駆動綱� ��10、そらせ車11に順次巻き掛けられている。 なお、駆動綱車10並びにそらせ車11及び12に対 する主ロープ6の巻き付け方向を含め、他の� �成は、実施の形態1と同様である。

 上記構成によっても、実施の形態1と同様 の効果を奏することができる。なお、図3は� �動綱車10並びにそらせ車11及び12に対する主� �ープ6の巻き付け方向が全て同じ場合を示し� ��いる。図3に示す状態では、そらせ車12に対� ��る主ロープ6の巻き付け角度を大きくするこ とができず、十分な停止保持力及び制動力を 確保できない場合が考えられる。したがって 、図2に示すように構成することにより、所� �の摩擦力を得ることができ、ブレーキ装置13 の機能を十分に発揮することができるように なる。