本発明の内燃機関用潤滑油組成物(以下、単 に、「潤滑油組成物」と略称することがある )に用いる基油は、100℃における動粘度が2~10m m ² /sであると共に、芳香族分(%C _A )が3以下、かつ硫黄分が300質量ppm以下である� ��とを要する。
 100℃における動粘度が2mm ² /s未満では充分な耐摩耗性を確保できない場� ��があり、10mm ² /sを超えると省燃費性能を阻害する恐れがあ� ��。100℃における動粘度は、2~8mm ² /sであることが好ましく、2~6mm ² /sであることがより好ましい。また、本願発� ��に用いる基油の芳香族分(%C _A )が3を越えると、省燃費性能の持続性が劣り� ��本発明の目的を達成できない。芳香族分(%C _A )は、2以下が好ましく、1以下がより好ましく 、特に0.5以下が好ましい。また本願発明に用 いる基油の硫黄分が300質量ppmを超える場合も 、省燃費性能の持続性が劣る。硫黄分100質量 ppm以下がより好ましい。
 本願発明に用いる基油は、さらに粘度指数� ��90以上であることが好ましく、100以上、さ� �には110以上であることがより好ましい。粘� �指数が90以上であれば、組成物の低温粘度を 低くすることにより省燃費を図り、同時に高 温粘度の低下を抑制できるため、高温での潤 滑性を確保することができる。

 本発明の潤滑油組成物における基油は、上� ��の条件を満たす限り、特に制限はなく、通� ��の潤滑油に使用される鉱油及び/又は合成油 が使用できる。
 鉱油基油としては、例えば原油を常圧蒸留� ��分、あるいは常圧蒸留して得られる常圧残� ��を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶� ��脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化脱� ��う、溶剤脱ろう、水素化精製などの処理を1 つ以上行って精製したもの、あるいは鉱油系 ワックスやフィッシャートロプシュプロセス などにより製造されるワックス(ガストゥリ� �ッドワックス)を異性化することによって製� ��される基油などが挙げられる。

 一方、合成油基油としては、例えばポリ� ��テン又はその水素化物、1-デセンオリゴマ� �などのポリα-オレフィン又はその水素化物� �ジ-2-エチルヘキシルアジペート、ジ-2-エチ� �ヘキシルセバケートなどのジエステル、ト� �メチロールプロパンカプリレート、ペンタ� �リスリトール-2-エチルヘキサノエートなど� �ポリオールエステル、アルキルベンゼン、� �ルキルナフタレンなどの芳香族系合成油、� �リアルキレングリコール又はその誘導体な� �が例示できる。

 本発明では、基油として、鉱油基油、合� ��油基油又はこれらの中から選ばれる2種以上 の任意混合物などが使用できる。例えば、1� �以上の鉱油基油、1種以上の合成油基油、1種 以上の鉱油基油と1種以上の合成油基油との� �合油などを挙げることができる。特に、水� �化分解処理を含む精製を行って得られた鉱� �基油や該基油と1-デセンオリゴマーなどのポ リα-オレフィンの水素化物との混合物を用い ることが好ましい。

 本発明の潤滑油組成物においては、(1)成分� ��して、アルカリ土類金属サリシレート系清� ��剤が用いられる。
 この清浄剤は、通常、アルキルサリシレー� ��をアルカリ土類金属水酸化物などで中和し� ��金属塩(中性アルカリ土類金属サリシレート )、及び炭酸カルシウムなどのアルカリ土類� �属炭酸塩によって中性アルカリ土類金属サ� �シレートを過塩基化することによって得ら� �るもの(過塩基性アルカリ土類金属サリシレ� ��ト)が挙げられる。前記アルカリ土類金属と しては、カルシウム、マグネシウム及びバリ ウムなどが挙げられ、中でも、カルシウム及 びマグネシウムが好ましく、特にカルシウム が好ましい。
 前記中性アルカリ土類金属サリシレートと� ��ては、例えば、一般式(I)で表されるものが� ��げられる。

式中、R ¹  は炭素数1~30、好ましくは12~18のアルキル基� ��どの炭化水素基を、mは1~4の整数、Mはカル� �ウム、マグネシウム、又はバリウムを示す� �
 また、過塩基性アルカリ土類金属サリシレ� ��トとは、上記中性アルカリ土類金属サリシ� ��ートを過塩基化することによって得られる� ��のである

 本発明の(1)成分として用いるアルカリ土類� ��属サリシレート系清浄剤は、塩基価(JISK2501� ��塩素酸法)が、およそ10~700mgKOH/gのものが好� �に使用できるが、省燃費性能向上の観点か� �、好ましくは100~500mgKOH/gのものが好ましく、 特に150~450mgKOH/gのものが望ましい。
 本発明の潤滑油組成物における(1)成分の含� ��量は、組成物全量基準で硫酸灰分として0.3~ 1.5質量%であり、好ましくは0.5~1.2質量%である 。(1)成分の含有量が硫酸灰分として0.3質量%� �満であれば、省燃費性能の持続性が不十分� �場合があり、1.5質量%を越えると省燃費性能� ��低下する恐れがあって好ましくない。

 本発明の潤滑油組成物においては、(2)成� ��として、ジハイドロカルビルジチオリン酸� ��鉛(ZnDTP)が用いられる。このジハイドロカル ビルジチオリン酸亜鉛としては、例えば一般 式(II)で表されるものが挙げられる。

式中、R ² 及びR ³ は、それぞれ独立に炭素数3~18のハイドロカ� �ビル基を示す。該ハイドロカルビル基とし� �は、第一級、第二級のアルキル基及び炭素� �3~12のアルキル基で置換されたアルキルアリ� ��ル基が好ましい。
 ここで、炭素数3~18の第1級若しくは第2級の� ��ルキル基としては、第1級若しくは第2級の� �ロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシ� �基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、� �トラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデ� �ル基などが挙げられる。また、炭素数3~12の� ��ルキル基で置換されたアルキルアリール基� ��しては、例えばプロピルフェニル基、ペン� ��ルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニ� ��フェニル基、ドデシルフェニル基などが挙� ��られる。
 本発明の潤滑油組成物においては、(2)成分� ��ジハイドロカルビルジチオリン酸亜鉛を単� ��で用いてもよく、二種以上組み合わせて用� ��てもよいが、第2級のアルキル基のジアルキ ルジチオリン酸亜鉛を主成分とするものが耐 摩耗性を高める点からも好ましい。

 本発明の潤滑油組成物においては、前記( 2)成分のジハイドロカルビルジチオリン酸亜� ��の含有量は、Pとして0.03~0.20質量%の範囲で� �る。P量が0.03質量%以上であれば良好な耐摩� �性が発揮されると共に、省燃費性能を持続� �る効果を高めることができる。一方、P量が0 .20質量%以下であれば、排気ガス触媒の触媒� �毒を抑制することができる。該ジハイドロ� �ルビルジチオリン酸亜鉛の好ましい含有量� �、Pとして0.05~0.15質量%であり、さらに好まし くは0.07~0.12質量%である。

 本発明の潤滑油組成物においては、(3)成� ��として、分子量600~4500のアルケニル又はア� �キル基を有するコハク酸イミド系無灰分散� �が用いられる。このようなコハク酸イミド� �無灰分散剤としては、例えば、一般式(III-a)� ��表されるモノタイプのアルケニル若しくは� ��ルキルコハク酸イミド及び一般式(III-b)で表 されるビスタイプのアルケニル若しくはアル キルコハク酸イミド、及び/又はそのホウ素� �導体、及び/又はこれらを有機酸で変性した� ��のなどが挙げられる。

式中、R ⁴ 、R ⁶ 及びR ⁷ は、それぞれ数平均分子量500~4,000、好ましく は800~3,000のアルケニル基若しくはアルキル基 で、R ⁶ 及びR ⁷ は同一でも異なっていてもよく、R ⁵ 、R ⁸ 及びR ⁹ は、それぞれ炭素数2~5のアルキレン基で、R ⁸ 及びR ⁹ は同一でも異なっていてもよく、rは1~10、好� ��しくは2~6の整数を示し、sは1~9、好ましく1~5 の整数を示す。
 上記R ⁴ 、R ⁶ 及びR ⁷ のアルケニル基としては、ポリブテニル基又 はポリイソブテニル基が、また、アルキル基 としてはそれらポリブテニル基又はポリイソ ブテニル基を水素添加(水添)が挙げられる。

 アルケニル又はアルキル基を有するコハク� ��イミドは、通常、ポリオレフィンと無水マ� ��イン酸との反応で得られるアルケニルコハ� ��酸無水物、又はそれを水添して得られるア� ��キルコハク酸無水物を、ポリアミンと反応� ��せることによって製造することができる。� ��ノタイプのコハク酸イミド及びビスタイプ� ��コハク酸イミドは、アルケニルコハク酸無� ��物若しくはアルキルコハク酸無水物とポリ� ��ミンとの反応比率を変えることによって製� ��することができる。
 ポリアミンとしては、エチレンジアミン,プ ロピレンジアミン,ブチレンジアミン,ペンチ� ��ンジアミンなどの単一ジアミン、ジエチレ� ��トリアミン,トリエチレンテトラミン,テト� �エチレンペンタミン,ペンタエチレンヘキサ� ��ン,ジ(メチルエチレン)トリアミン,ジブチレ ントリアミン,トリブチレンテトラミン,ペン� ��ペンチレンヘキサミンなどのポリアルキレ� ��ポリアミンを挙げることができる。

 本発明においては、(3)成分として、上記ア� ��ケニル若しくはアルキルコハク酸イミド化� ��物のホウ素誘導体を用いることもできる。� ��のホウ素誘導体は、例えば、上記のポリオ� ��フィンを無水マレイン酸と反応させてアル� ��ニルコハク酸無水物とした後、更に上記の� ��リアミンと酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素� ��ホウ酸、ホウ酸無水物、ホウ酸エステル、� ��ウ素酸のアンモニウム塩などのホウ素化合� ��を反応させて得られる中間体と反応させて� ��ミド化させることによって得られる。
 このホウ素誘導体中のホウ素含有量には通� ��0.05~5質量%である。

 本発明の潤滑油組成物においては、(3)成分� ��して、上記アルケニル若しくはアルキルコ� ��ク酸イミド化合物を一種以上、若しくは二� ��以上を混合して用いることができる。
 本発明の潤滑油組成物における(3)成分の含� ��量は、潤滑油組成物全量基準で、窒素濃度� ��算で0.05~0.20質量%である。(3)成分の含有量が 上記0.05質量%未満である場合は、十分な省燃� ��性能を持続する効果が得られないことがあ� ��、また、上記0.20質量%を超える場合は、ゴ� �シール剤に悪影響を与えるため望ましくな� �。

 本発明の潤滑油組成物においては、(4)成� ��として、フェノール系無灰酸化防止剤が用� ��られる。代表的なフェノール系酸化防止剤� ��しては、例えば、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチル フェノール;2,6-ジ-tert-ブチル-4-エチルフェノ� ��ル;2,4,6-トリ-tert-ブチルフェノール;2,6-ジ-ter t-ブチル-4-ヒドロキシメチルフェノール;2,6-� �-tert-ブチルフェノール;2,4-ジメチル-6-tert-ブ� ��ルフェノール;2,6-ジ-tert-ブチル-4-(N,N-ジメチ ルアミノメチル)フェノール;2,6-ジ-tert-アミル -4-メチルフェノール;4,4’-メチレンビス(2,6-� �-tert-ブチルフェノール)、4,4’-ビス(2,6-ジ-ter t-ブチルフェノール)、4,4’-ビス(2-メチル-6-te rt-ブチルフェノール)、2,2’-メチレンビス(4-� ��チル-6-tert-ブチルフェノール)、2,2’-メチレ ンビス(4-メチル-6-tert-ブチルフェノール)、4,4 ’-ブチリデンビス(3-メチル-6-tert-ブチルフェ ノール)、4,4’-イソプロピリデンビス(2,6-ジ-t ert-ブチルフェノール)、2,2’-メチレンビス(4- メチル-6-ノニルフェノール)、2,2’-イソブチ� ��デンビス(4,6-ジメチルフェノール)、2,2’-メ チレンビス(4-メチル-6-シクロヘキシルフェノ ール)、2,4-ジメチル-6-tert-ブチルフェノール� �4,4’-チオビス(2-メチル-6-tert-ブチルフェノ� �ル)、4,4’-チオビス(3-メチル-6-tert-ブチルフ� ��ノール)、2,2’-チオビス(4-メチル-6-tert-ブチ ルフェノール)、ビス(3-メチル-4-ヒドロキシ-5 -tert-ブチルベンジル)スルフィド、ビス(3,5-ジ -tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジル)スルフィ� �、2,2’-チオ-ジエチレンビス[3-(3,5-ジ-tert-ブ� ��ル-4-ヒドロキシフェニル)プロピオネート]� �トリデシル-3-(3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシ フェニル)プロピオネート、ペンタエリスリ� �ル-テトラキス[3-(3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロ� �シフェニル)プロピオネート]、オクチル-3-(3, 5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル)プロピ オネート、オクタデシル-3-(3,5-ジ-tert-ブチル- 4-ヒドロキシフェニル)プロピオネート、オク チル-3-(3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフ� ��ニル)プロピオネートなどを好ましい例とし て挙げることができる。これらの中で、ビス フェノール系酸化防止剤やエステル基含有フ ェノール系酸化防剤が効果の点から好ましい 。

 本発明においては、(4)成分として、前記� ��ェノール系酸化防止剤を一種用いてもよく� ��二種以上を組み合わせて用いてもよい。本� ��明においては、(4)成分の含有量は、潤滑油� ��成物全量に基づき、0.05~3.0質量%、好ましく� ��0.2~2.0質量%の範囲で選定される。(4)成分の� �有量が、0.05質量%未満では、省燃費性能の持 続性向上効果が不充分であることがあり、3.0 質量%を超えても著しい効果の増大が期待で� �ず、経済的に好ましくない。

 本発明の潤滑油組成物においては、(5)成分� ��して、アミン系無灰酸化防止剤が用いられ� ��。代表的アミン系酸化防止剤としては、例� ��ばジフェニルアミン系のもの、具体的には� ��フェニルアミンやモノオクチルジフェニル� ��ミン;モノノニルジフェニルアミン;4,4’-ジ� ��チルジフェニルアミン;4,4’-ジヘキシルジ� �ェニルアミン;4,4’-ジオクチルジフェニルア ミン;4,4’-ジノニルジフェニルアミン;テトラ ブチルジフェニルアミン;テトラヘキシルジ� �ェニルアミン;テトラオクチルジフェニルア� ��ン:テトラノニルジフェニルアミンなどの炭 素数3~20のアルキル基を有するアルキル化ジ� �ェニルアミンなど、及びナフチルアミン系� �もの、具体的にはα-ナフチルアミン;フェニ� ��-α-ナフチルアミン、さらにはブチルフェニ ル-α-ナフチルアミン;ヘキシルフェニル-α-ナ フチルアミン;オクチルフェニル-α-ナフチル� ��ミン;ノニルフェニル-α-ナフチルアミンな� �の炭素数3~20のアルキル置換フェニル-α-ナフ チルアミンなどが挙げられる。これらの中で 、ナフチルアミン系よりジフェニルアミン系 の方が、効果の点から好ましく、特に炭素数 3~20のアルキル基を有するアルキル化ジフェ� �ルアミン、とりわけ4,4’-ジ(C ₃ ~C ₂₀ アルキル)ジフェニルアミンが好適である。

 本発明においては、(5)成分として、前記� ��ミン系酸化防止剤を一種用いてもよく、二� ��以上を組み合わせて用いてもよい。本発明� ��おいては、(5)成分の含有量は、効果及び経� ��性のバランスなどの点から、潤滑油組成物� ��量に基づき、0.05~3.0質量%、好ましくは0.2~2.0 質量%の範囲で選定される。(5)成分の含有量� �、0.05質量%未満では、省燃費性能の継続性が 不充分であり、3.0質量%超えても、さらなる� �果の向上は期待できない。

 本発明においては、上記(4)成分のフェノー� ��系無灰酸化防止剤と(5)成分のアミン系酸化� ��止剤とを共に配合することが必要である。� ��成分を配合することによって、省燃費性能� ��持続性に関しそれぞれを単独で配合した場� ��より著しく優れた相乗効果を発現する。
 (4)成分と(5)成分の合計である総配合量は、0 .3~4.0質量%であることが好ましく、0.5~3.0質量% であることがより好ましい。

 本発明の潤滑油組成物においては、(6)成分� ��して、モリブデンジチオカーバメート系摩� ��調整剤が用いられる。
 モリブデンジチオカーバメイト(MoDTC)として は、例えば一般式(IV)で表される硫化オキシ� �リブデンジチオカーバメイトを挙げること� �できる。

式中、R ¹⁰ 及びR ¹¹ は、それぞれ炭素数4~24の炭化水素基、x及びy は、それぞれ1~3の整数を示し、xとyの和は4で ある。
 炭素数4~24の炭化水素基としては、例えば、 炭素数4~24のアルキル基、炭素数4~24のアルケ� ��ル基、炭素数6~24のアリール基、炭素数7~24� �アリールアルキル基などが挙げられる。
 上記炭素数4~24のアルキル基及び炭素数4~24� �アルケニル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環� �のいずれであってもよく、例えばn-ブチル基 、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基 、各種ヘキシル基、各種オクチル基、各種デ シル基、各種ドデシル基、各種テトラデシル 基、各種ヘキサデシル基、各種オクタデシル 基、各種イコシル基、シクロペンチル基、シ クロヘキシル基、オレイル基、リノレイル基 などが挙げられる。また、上記炭素数6~24の� �リール基及び炭素数7~24のアリールアルキル� ��は、その芳香環上にアルキル基などの置換� ��が1個以上導入されていてもよく、このよう なものとしては、例えばフェニル基、トリル 基、キシリル基、ナフチル基、ブチルフェニ ル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル 基、ベンジル基、メチルベンジル基、ブチル ベンジル基、フェネチル基、メチルフェネチ ル基、ブチルフェネチル基などが挙げられる 。

 (6)成分のモリブデンジチオカーバメート� ��摩擦低減剤の代表例としては、例えば、硫� ��モリブデンジエチルジチオカーバメート、� ��化モリブデンジプロピルジチオカーバメー� ��、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメ� ��ト、硫化モリブデンジペンチルジチオカー� ��メート、硫化モリブデンジヘキシルジチオ� ��ーバメート、硫化モリブデンジオクチルジ� ��オカーバメート、硫化モリブデンジデシル� ��チオカーバメート、硫化モリブデンジドデ� ��ルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ� ��リデシルジチオカーバメート、硫化モリブ� ��ンジ(ブチルフェニル)ジチオカーバメート� �硫化モリブデンジ(ノニルフェニル)ジチオカ ーバメート、硫化オキシモリブデンジエチル ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデン ジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシ モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫 化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバ メート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジ チオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ オクチルジチオカーバメート、硫化オキシモ リブデンジデシルジチオカーバメート、硫化 オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメ ート、硫化オキシモリブデンジトリデシルジ チオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ (ブチルフェニル)ジチオカーバメート、硫化� ��キシモリブデンジ(ノニルフェニル)ジチオ� �ーバメートなどを挙げることができる。

 本発明においては、(6)成分として、前記� ��リブデンジチオカーバメート系摩擦調整剤� ��一種用いてもよく、二種以上を組み合わせ� ��用いてもよい。本発明における(6)成分の含� ��量は、モリブデン濃度換算で0.01~0.15質量%、 好ましくは0.02~0.10質量%である。0.01質量%未満 では、十分な省燃費性能が得られないことが あり、また、0.15質量%を超えても、さらなる� ��果の向上が期待できない。

 本発明の潤滑油組成物においては、必要に� ��じて、(7)成分として、粘度指数向上剤が用� ��られる。
 粘度指数向上剤を配合することにより潤滑� ��の粘度指数を一層高めることによって、省� ��費性能をさらに高めるために低粘度基油を� ��いても、高温における粘度低下を抑制でき� ��耐摩耗性を確保できる効果がある。したが� ��て、動粘度がかなり低い基油を用いる場合� ��粘度指数が不充分な基油を用いる場合、粘� ��指数向上剤を配合することが好ましい。こ� ��で用いる粘度指数向上剤としては、特に制� ��はなく、例えば、ポリメタクリレート(PMA)� �オレフィン共重合体(OCP)、ポリアルキルスチ レン(PAS)、スチレン-ジエン共重合体(SCP)など� ��挙げられる。特に、重量平均分子量がいず� ��も10万~80万、好ましくは15万~60万のポリメタ アクリレート、スチレン-イソプレン共重合� �及びエチレン-αオレフィン共重合体から選� �れる少なくとも1種以上を配合することが好� ��しい。これら粘度指数向上剤は、通常100℃� ��動粘度を所望の範囲、例えば、およそ5~12mm ² /sや、4~9mm ² /sなどに調整するために配合する。したがっ� ��その配合量は、組成物基準で、樹脂量とし� ��0.01~8質量%、好ましくは0.02~6質量%である。

 本発明の潤滑油組成物においては、さらに� ��モリブデンアミン錯体((8)成分という)を配� �することができる。
 モリブデンアミン錯体としては、6価のモリ ブデン化合物、具体的には三酸化モリブデン 及び/又はモリブデン酸とアミン化合物とを� �応させてなるもの、例えば特開2003-252887号公 報に記載の製造方法で得られる化合物を用い ることができる。

 6価のモリブデン化合物と反応させるアミ ン化合物としては、例えばヘキシルアミン、 2級ヘキシルアミン、オクチルアミン、2級オ� ��チルアミン、2-エチルヘキシルアミン、デ� �ルアミン、2級デシルアミン、ドデシルアミ� ��、2級ドデシルアミン、テトラデシルアミン 、2級テトラデシルアミン、ヘキサデシルア� �ン、2級ヘキサデシルアミン、オクタデシル� ��ミン、2級オクタデシルアミン、オレイルア ミンなどのモノアルキル又はモノアルケニル アミン;N-ヘキシルメチルアミン、N-2級ヘキシ ルメチルアミン、N-シクロヘキシルメチルア� ��ン、N-2-エチルヘキシルメチルアミン、N-2級 オクチルメチルアミン、N-デシルメチルアミ� ��、N-2級デシルメチルアミン、N-ドデシルメ� �ルアミン、N-2級ドデシルメチルアミン、N-テ トラデシルメチルアミン、N-ヘキサデシルメ� ��ルアミン、N-ステアリルメチルアミン、N-オ レイルメチルアミン、ジブチルアミン、ジ2� �ブチルアミン、ジヘキシルアミン、ジ2級ヘ� ��シルアミン、ジベンジルアミン、ジオクチ� ��アミン、ビス(2-エチルヘキシル)アミン、ジ 2級オクチルアミン、ジデシルアミン、ジ2級� ��シルアミン、ジドデシルアミン、ジ2級ドデ シルアミン、ジテトラデシルアミン、ジヘキ サデシルアミン、ジステアリルアミン、ジオ レイルアミン、ビス(2-ヘキシルデシル)アミ� �、ビス(2-オクチルドデシル)アミン、ビス(2-� ��シルテトラデシル)アミンなどの2級アミン;

N-ブチルエチレンジアミン、N-オクチルエ� �レンジアミン、N-(2-エチルヘキシル)エチレ� �ジアミン、N-ドデシルエチレンジアミン、N-� ��クタデシルエチレンジアミン、N-ブチル-1,3- プロパンジアミン、N-オクチル-1,3-プロパン� �アミン、N-(2-エチルヘキシル)-1,3-プロパンジ アミン、N-デシル-1,3-プロパンジアミン、N-ド デシル-1,3-プロパンジアミン、N-テトラデシ� �-1,3-プロパンジアミン、N-ヘキサデシル-1,3-� �ロパンジアミン、N-オクタデシル-1,3-プロパ� ��ジアミン、N-オレイル-1,3-プロパンジアミン 、N-ブチル-1,6-ヘキシレンジアミン、N-オクチ ル-1,6-ヘキシレンジアミン、N-(2-エチルヘキ� �ル)-1,6-ヘキシレンジアミン、N-ドデシル-1,6-� ��キシレンジアミン、N-オクタデシル-1,6-ヘキ シレンジアミン、N-オレイル-1,6-ヘキシレン� �アミンなどのN-アルキル又はアルケニルジア ミン;

N-ヘキシルモノエタノールアミン、N-オク� �ルモノエタノールアミン、N-デシルモノエタ ノールアミン、N-ドデシルモノエタノールア� ��ン、N-テトラデシルモノエタノールアミン� �N-ヘキサデシルモノエタノールアミン、N-オ� ��タデシルモノエタノールアミン、N-オレイ� �モノエタノールアミンなどのN-アルキル又は アルケニルモノエタノールアミン;2-ヒドロキ シヘキシルアミン、2-ヒドロキシオクチルア� ��ン、2-ヒドロキシデシルアミン、2-ヒドロキ シドデシルアミン、2-ヒドロキシテトラデシ� ��アミン、2-ヒドロキシヘキサデシルアミン� �2-ヒドロキシオクタデシルアミンなどの2-ヒ� ��ロキシアルキル1級アミン;N-2-ヒドロキシヘ� ��シルメチルアミン、N-2-ヒドロキシオクチル メチルアミン、N-2-ヒドロキシデシルメチル� �ミン、N-2-ヒドロキシテトラデシルメチルア� ��ン、N-2-ヒドロキシヘキサデシルメチルアミ ン、N-2-ヒドロキシオクタデシルメチルアミ� �、N-2-ヒドロキシヘキシルエチルアミン、N-2- ヒドロキシオクチルエチルアミン、N-2-ヒド� �キシデシルエチルアミン、N-2-ヒドロキシテ� ��ラデシルエチルアミン、N-2-ヒドロキシヘキ サデシルエチルアミン、N-2-ヒドロキシオク� �デシルエチルアミン、N-2-ヒドロキシヘキシ� ��ブチルアミン、N-2-ヒドロキシオクチルブチ ルアミン、N-2-ヒドロキシデシルブチルアミ� �、N-2-ヒドロキシテトラデシルブチルアミン� ��N-2-ヒドロキシヘキサデシルブチルアミン、 N-2-ヒドロキシオクタデシルブチルアミン;

N-2-ヒドロキシヘキシルモノエタノールアミ� �、N-2-ヒドロキシオクチルモノエタノールア� ��ン、N-2-ヒドロキシデシルモノエタノールア ミン、N-2-ヒドロキシテトラデシルモノエタ� �ールアミン、N-2-ヒドロキシヘキサデシルモ� ��エタノールアミン、N-2-ヒドロキシオクタデ シルモノエタノールアミン、ビス(2-ヒドロキ シオクチル)アミン、ビス(2-ヒドロキシデシ� �)アミン、ビス(2-ヒドロキシドデシル)アミン 、ビス(2-ヒドロキシテトラデシル)アミン、� �ス(2-ヒドロキシヘキサデシル)アミン、ビス( 2-ヒドロキシオクタデシル)アミンなどのN-2-� �ドロキシアルキル2級アミンなどが挙げられ� ��。
 これらのアミン化合物は一種を単独で用い� ��もよく、2種以上を組み合わせて用いてもよ い。
 前記6価のモリブデン化合物とアミン化合物 との反応比は、アミン化合物1モルに対し、� �リブデン化合物のMo原子のモル比が、0.7~5で� ��ることが好ましく、0.8~4であることがより� �ましく、1~2.5であることがさらに好ましい。 反応方法については特に制限はなく、従来公 知の方法、例えば特開2003-252887号公報に記載� ��れている方法を採用することができる。

 本願発明においては、上記モリブデンア� ��ン錯体を、潤滑油全量基準で0.1~5質量%の範� ��で配合することが好ましい。配合量が0.1質� ��%以上であれば、省燃費性能の持続性をさら に高めることができ、5質量%以下であれば溶� ��性を悪化することもなく、安定な組成物を� ��ることができる。より好ましい配合量は、0 .1~1質量%である。

 本発明の潤滑油組成物においては、特定の� ��油とともに、(1)成分~(6)成分若しくは(1)成分 ~(7)成分、又はさらに(8)成分を配合した組成� �であるが、下記の(A)~(C)の中から選ばれる一� ��又は二種以上の硫黄含有化合物をさらに配� ��することができる。
 (A)ジスルフィド化合物
 (B)硫黄含有リン酸エステル誘導体と亜鉛化� ��物との反応生成物
 (C)メルカプトアルカンカルボン酸エステル� ��鉛塩

 前記(A)成分のジスルフィド化合物としては� ��
(a-1)
 一般式(V)
  R ¹² OOC-A ¹ -S-S-A ² -COOR ¹³   ・・・(V)
で表されるジスルフィド化合物、及び/又は(a -2)
一般式(VI)
 R ¹⁸ OOC-CR ²⁰ R ²¹ -CR ²² (COOR ¹⁹ )-S-S-CR ²⁷ (COOR ²⁴ )-CR ²⁵ R ²⁶ -COOR ²³         ・・・(VI)
で表されるジスルフィド化合物の中から選ば れる少なくとも1種が用いられる。

 前記一般式(V)において、R ¹² 及びR ¹³ はそれぞれ独立に炭素数1~30のヒドロカルビ� �基であり、好ましくは炭素数1~20、さらには� ��素数2~18、特には炭素数3~18のヒドロカルビ� �基が好ましい。該ヒドロカルビル基は直鎖� �、分岐状、環状のいずれであってもよく、� �た、酸素原子、硫黄原子、又は窒素原子を� �んでいてもよい。このR ¹² 及びR ¹³ は、たがいに同一であってもよく、異なって いてもよいが、製造上の理由から、同一であ ることが好ましい。
 次に、A ¹ 及びA ² は、それぞれ独立にCR ¹⁴ R ¹⁵ 又はCR ¹⁴ R ¹⁵ -CR ¹⁶ R ¹⁷ で表される基であって、R ¹⁴ ~R ¹⁷ はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数1~20の� �ドロカルビル基である。ヒドロカルビル基� �しては炭素数が1~12のもの、さらには炭素数1 ~8のものが好ましい。また、A ¹ 及びA ² はたがいに同一であってもよく、異なってい てもよいが、製造上の理由から、同一である ことが好ましい。

 前記一般式(V)で表されるジスルフィド化� ��物の製造方法としては、例えば、メルカプ� ��アルカンカルボン酸エステルを酸化カップ� ��ングする方法が挙げられる。この場合の酸� ��剤としては、酸素、過酸化水素、ジメチル� ��ルホキシドなどが用いられる。

 一方、前記一般式(VI)において、R ¹⁸ 、R ¹⁹ 、R ²³ 及びR ²⁴ はそれぞれ独立に炭素数1~30のヒドロカルビ� �基であり、好ましくは炭素数1~20、さらには� ��素数2~18、特には炭素数3~18のヒドロカルビ� �基が好ましい。該ヒドロカルビル基は直鎖� �、分岐状、環状のいずれであってもよく、� �た、酸素原子、硫黄原子、又は窒素原子を� �んでいてもよい。このR ¹⁸ 、R ¹⁹ 、R ²³ 及びR ²⁴ は、たがいに同一であってもよく、異なって いてもよいが、製造上の理由から、同一であ ることが好ましい。
 次に、R ²⁰ ~R ²² 及びR ²⁵ ~R ²⁷ はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数1~5のヒ ドロカルビル基である。原料の入手が容易な ことから、水素原子が好ましい。

 この一般式(VI)で表されるジスルフィド化 合物製造方法は、例えば、メルカプトアルカ ンジカルボン酸ジエステルを酸化カップリン グする方法や、メルカプトアルカンジカルボ ン酸を酸化カップリングし、ついで酸素原子 、硫黄原子、又は窒素原子を含んでいてもよ い炭素数1~30のヒドロカルビル基から成る1価� ��アルコールでエステル化する方法が挙げら� ��る。

 前記一般式(V)で表されるジスルフィド化� ��物の具体例としては、ビス(メトキシカルボ ニルメチル)ジスルフィド、ビス(エトキシカ� ��ボニルメチル)ジスルフィド、ビス(n-プロポ キシカルボニルメチル)ジスルフィド、ビス(� ��ソプロポキシカルボニルメチル)ジスルフィ ド、ビス(n-ブトキシカルボニルメチル)ジス� �フィド、ビス(n-オクトキシカルボニルメチ� �)ジスルフィド、ビス(n-ドデシルオキシカル� ��ニルメチル)ジスルフィド、ビス(シクロプ� �ポキシカルボニルメチル)ジスルフィド、1,1- ビス(1-メトキシカルボニルエチル)ジスルフ� �ド、1,1-ビス(1-メトキシカルボニル-n-プロピ� ��)ジスルフィド、1,1-ビス(1-メトキシカルボ� �ル-n-ブチル)ジスルフィド、1,1-ビス(1-メトキ シカルボニル-n-ヘキシル)ジスルフィド、1,1-� ��ス(1-メトキシカルボニル-n-オクチル)ジスル フィド、1,1-ビス(1-メトキシカルボニル-n-ド� �シル)ジスルフィド、2,2-ビス(2-メトキシカル ボニル-n-プロピル)ジスルフィド、α,α-ビス(� �-メトキシカルボニルベンジル)ジスルフィド 、1,1-ビス(2-メトキシカルボニルエチル)ジス� ��フィド、1,1-ビス(2-エトキシカルボニルエチ ル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-n-プロポキシカ� �ボニルエチル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-イソ プロポキシカルボニルエチル)ジスルフィド� �1,1-ビス(2-シクロプロポキシカルボニルエチ� ��)ジスルフィド、1,1-ビス(2-メトキシカルボ� �ル-n-プロピル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-メト キシカルボニル-n-ブチル)ジスルフィド、1,1-� ��ス(2-メトキシカルボニル-n-ヘキシル)ジスル フィド、1,1-ビス(2-メトキシカルボニル-n-プ� �ピル)ジスルフィド、2,2-ビス(3-メトキシカル ボニル-n-ペンチル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-� ��トキシカルボニル-1-フェニルエチル)ジスル フィドなどを挙げることができる。

 前記一般式(VI)で表されるジスルフィド化 合物の具体例としては、ジチオリンゴ酸テト ラメチル、ジチオリンゴ酸テトラエチル、ジ チオリンゴ酸テトラ-1-プロピル、ジチオリン ゴ酸テトラ-2-プロピル、ジチオリンゴ酸テト ラ-1-ブチル、ジチオリンゴ酸テトラ-2-ブチル 、ジチオリンゴ酸テトライソブチル、ジチオ リンゴ酸テトラ-1-ヘキシル、ジチオリンゴ酸 テトラ-1-オクチル、ジチオリンゴ酸テトラ-1- (2-エチル)ヘキシル、ジチオリンゴ酸テトラ-1 -(3,5,5-トリメチル)ヘキシル、ジチオリンゴ酸 テトラ-1-デシル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-ド デシル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-ヘキサデシ ル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-オクタデシル、 ジチオリンゴ酸テトラベンジル、ジチオリン ゴ酸テトラ-α-(メチル)ベンジル、ジチオリン ゴ酸テトラα,α-ジメチルベンジル、ジチオリ ンゴ酸テトラ-1-(2-メトキシ)エチル、ジチオ� �ンゴ酸テトラ-1-(2-エトキシ)エチル、ジチオ� ��ンゴ酸テトラ-1-(2-ブトキシ)エチル、ジチオ リンゴ酸テトラ-1-(2-エトキシ)エチル、ジチ� �リンゴ酸テトラ-1-(2-ブトキシ-ブトキシ)エチ ル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-(2-フェノキシ)� �チルなどを挙げることができる。

 前記(B)成分の化合物としては、硫黄含有リ� ��酸エステル誘導体と亜鉛化合物との反応物� ��ら選ばれる少なくとも1種が用いられる。
 前記硫黄含有リン酸エステル誘導体として� ��、例えば一般式(VII)の化合物が挙げられる� �

式中、YはS(硫黄)又はO(酸素)を示す。R ²⁸  は炭素数4から24の有機基、R ²⁹  は炭素数1から6の二価の有機基を示す。nは1 又は2の整数を示す。
 前記R ²⁸ の有機基としては、炭素数4~24の炭化水素基� �好ましく、アルキル基、シクロアルキル基� �アリール基、アリールアルキル基などが用� �られるが、特に炭素数8~16のアルキル基が好� ��しい。
 また、一般式(VII)において、R ²⁹  は炭素数1~6の炭化水素基が好ましく、特に炭 素数1~4のアルキレン基が好ましい。具体的に はメチレン基,エチレン基,1,2-プロピレン基;1, 3-プロピレン基,各種ブチレン基,各種ペンチ� �ン基,各種ヘキシレン基の二価の脂肪族基、� ��クロヘキサン,メチルシクロペンタンなどの 脂環式炭化水素に2個の結合部位を有する脂� �式基、各種フェニレン基などを挙げること� �できる。

また、YはS(硫黄)又はO(酸素)を示し、一般式(V II)として少なくとも1つ以上のSを含有するも� ��である。nは1又は2の整数を示す。
 上記一般式(VII)で表わされる硫黄含有リン� �エステル誘導体の具体例としては、ハイド� �ジェンジ(ヘキシルチオエチル)リン酸エステ ル、ハイドロジェンジ(オクチルチオエチル)� ��ン酸エステル、ハイドロジェンジ(ドデシル チオエチル)リン酸エステル、ハイドロジェ� �ジ(ヘキサデシルチオエチル)リン酸エステル 、ハイドロジェンモノ(ヘキシルチオエチル)� ��ン酸エステル、ハイドロジェンモノ(オクチ ルチオエチル)リン酸エステル、ハイドロジ� �ンモノ(ドデシルチオエチル)リン酸エステル 、ハイドロジェンモノ(ヘキサデシルチオエ� �ル)リン酸エステルなどが挙げられる。
 上記一般式(VII)で表される硫黄含有リン酸� �ステル誘導体の製造方法については、例え� �、アルキルチオアルキルアルコール、又は� �ルキルチオアルコキシドと、オキシ塩化リ� �(POCl ₃ )とを、無触媒又は塩基の存在下で反応させ� �ことにより得ることができる。

 前記硫黄含有リン酸エステル誘導体と亜鉛� ��合物との反応物における亜鉛化合物として� ��、金属亜鉛、亜鉛酸化物、有機亜鉛化合物� ��亜鉛酸素酸塩、ハロゲン化亜鉛、亜鉛錯体� ��どが好ましく、具体的には亜鉛、酸化亜鉛� ��水酸化亜鉛、塩化亜鉛、炭酸亜鉛、カルボ� ��酸亜鉛、亜鉛錯体などが挙げられる。
 硫黄含有リン酸エステル誘導体と亜鉛化合� ��との反応は、無触媒又は触媒存在下で反応� ��せることにより得ることができる。この反� ��において、硫黄含有リン酸エステル誘導体� ��亜鉛化合物の使用割合は、通常は、モル比� ��亜鉛化合物1モルに対して、硫黄含有リン酸 エステル誘導体0.1~5.0モル、好ましくは1~3モ� �、さらに好ましくは1.5~2.5モルの範囲である� ��また、反応範囲は、通常室温~200℃、好まし くは40~150℃の範囲で選ばれる。
 このようにして得られた反応物は、硫黄含� ��リン酸エステル亜鉛塩を主成分とするもの� ��あり、通常不純物を常法により精製して、� ��黄含有リン酸エステル亜鉛塩として使用す� ��。

 前記(C)のメルカプトアルカンカルボン酸エ� ��テルの亜鉛塩としては、例えば、下記の一� ��式(VIII)で表される化合物が挙げられる。
 Zn(-Sx-A ³ -COOR ³⁰ ) ₂      ・・・(VIII)

式中、R ³⁰ は、酸素原子、硫黄原子、又は窒素原子を含 んでいてもよい炭素数1~30のヒドロキシカル� �ル基、A ³ は、CR ³¹ R ³² で表される基であり、R ³¹ 及びR ³² はそれぞれ独立に水素、酸素原子、硫黄原子 又は窒素原子を含んでいてもよい炭素数1~24� �ヒドロキシカルビル基であり、xは1又は2を� �す。式中2つのR ³⁰ 、A ³ 、及びSxは、同一でも異なってもよい。
 このようなメルカプトアルカンカルボン酸� ��ステル亜鉛塩の代表例としては、ビス(メル カプトメタンカルボン酸メチル)亜鉛塩、ビ� �(メルカプトメタンカルボン酸エチル)亜鉛塩 、ビス(メルカプトメタンカルボン酸n-プロピ ル)亜鉛塩、ビス(メルカプトメタンカルボン� ��イソプロピル)亜鉛塩、ビス(メルカプトメ� �ンカルボン酸n-ブチル)亜鉛塩、ビス(メルカ� ��トメタンカルボン酸n-オクチル)亜鉛塩、ビ� ��(メルカプトメタンカルボン酸2-エチルヘキ� ��ル)亜鉛塩、ビス(メルカプトメタンカルボ� �酸ドデシル)亜鉛塩、ビス(メルカプトメタン カルボン酸ヘキサデシル)亜鉛塩、ビス(メル� ��プトメタンカルボン酸オクタデシル)亜鉛塩 、ビス(メルカプトエタンカルボン酸メチル)� ��鉛塩、ビス(メルカプトエタンカルボン酸エ チル)亜鉛塩、ビス(メルカプトエタンカルボ� ��酸n-プロピル)亜鉛塩、ビス(メルカプトエタ ンカルボン酸イソプロピル)亜鉛塩、ビス(メ� ��カプトエタンカルボン酸n-ブチル)亜鉛塩、� ��ス(メルカプトエタンカルボン酸n-オクチル) 亜鉛塩、ビス(メルカプトエタンカルボン酸2- エチルヘキシル)亜鉛塩、ビス(メルカプトエ� ��ンカルボン酸ドデシル)亜鉛塩、ビス(メル� �プトエタンカルボン酸ヘキサデシル)亜鉛塩� ��ビス(メルカプトエタンカルボン酸オクタデ シル)亜鉛塩などを挙げることができる。
 また、前記A ³ におけるCR ³¹ R ³² において、R ³¹ を水素、酸素原子、硫黄原子又は窒素原子を 含んでいてもよい炭素数1~8のヒドロキシカル ビル基とし、R ³² を(CH ₂ COOR ³³ )とすることもできる。ここで、R ³³ は、酸素原子、硫黄原子、又は窒素原子を含 んでいてもよい炭素数1~30のヒドロキシカル� �ル基である。この場合のメルカプトアルカ� �カルボン酸エステル亜鉛塩の代表例として� �、メルカプトリンゴ酸ジメチル、メルカプ� �リンゴ酸ジエチル、メルカプトリンゴ酸ジn- プロピル、メルカプトリンゴ酸ジイソプロピ ル、メルカプトリンゴ酸ジn-ブチル、メルカ� ��トリンゴ酸ジn-オクチル、メルカプトリン� �酸2-エチルヘキシル、メルカプトリンゴ酸ジ ドデシル、メルカプトリンゴ酸ジヘキサデシ ル、メルカプトリンゴ酸ジオクタデシル、な どの亜鉛塩などを挙げることができる。

 本発明においては、(A)~(C)の中から選ばれ る一種又は二種以上の硫黄含有化合物をさら に配合することができる。その配合量は、通 常、0.005~5質量%が好ましく、好ましくは0.1~4� �量%がさらに好ましい。配合量が0.005質量%以� ��であれば、さらに省燃費性能の持続性を高� ��ることができ、5質量%以下であれば、腐食� �どが生ずる恐れがない。

 本発明の潤滑油組成物には、本発明の目的� ��損なわれない範囲で、必要に応じ、他の添� ��剤を配合することができる。
 他の添加剤としては、例えば前記(1)成分以� ��の金属系清浄剤;リン系などの酸化防止剤;� �記(2)成分,(6)成分及び(A)~(C)成分以外の耐摩耗 剤や極圧剤、具体的にはイオウ系(スルフィ� �類、スルフォキシド類、スルフォン類、チ� �ホスフィネート類など)、ハロゲン系(塩素化 炭化水素など)、有機金属系など;各種流動点� ��下剤;さらには防錆剤、腐食防止剤、消泡剤 などを挙げることができる。