添付の図面を参照して、不織布の厚さを� ��加させる方法と装置とに係るこの発明の詳� ��を説明すると、以下のとおりである。

 図1は、この発明に係る方法と装置とを含 む不織布1の熱処理工程の一例を示す図であ� �。図1の左方には不織布1が巻き取られた状態 のロール2があり、そのロール2から繰り出さ� ��た不織布1が第1,第2ニップロール6,7や第1,第2 送りロール8,9およびこれらとともに適宜使用 されるその他の送りロールによって機械方向 MDへ運ばれている。不織布1は、第1ニップロ� �ル6を通過すると、部分的に破断して示され� ��いる熱処理室11に進入する。熱処理室11は、 不織布1に対しての入口11aと出口11bとを有し� �熱処理室11の内部には、不織布1の上面1aに向 かって熱風12を吹き付ける熱風吹き出し口13(� ��2参照)を備えた熱風吹き出しユニット14が設 置され、そのユニット14は熱処理室11の外側� �設置される熱風供給源(図示せず)につながっ ている。ユニット14の下方には熱処理室1の床 11cに固定された反射プレート15があり、反射� ��レート15には不織布1が載せられる。不織布1 は、その下面1bが反射プレート15の上をスラ� �ドする。また、反射プレート15に載せられた 不織布1には熱風12が吹き付けられる。不織布 1は、熱風12で加熱され、機械方向MDへ進むに� ��れて厚さtが次第に増し、熱処理室11を出る� ��きには厚さtの厚い熱処理済みの不織布10と� ��る。熱処理室11は、熱風12を室外へ排出する ためのダクト16を有する。

 熱処理室11の出口11bを出た不織布10は、冷 風吹き出しユニット17の下にまで進む。ユニ� ��ト17は、不織布10を室温にまで冷却するため の冷風18を吹き出すことのできる吹き出し口1 9と冷風供給源(図示せず)につながるダクト21� ��を有する。不織布10は、ユニット17の下を通 過すると、第2ニップロール7によって引き取� ��れて次の工程、例えば生理用ナプキンの製� ��工程(図示せず)へと進む。不織布10は、その 用途を特に限定するものではないが、例えば その生理用ナプキンの製造工程では、生理用 ナプキンの透液性表面シート等として使用で きるように加工される。

 このような図1の工程は、不織布1が熱可� �性合成繊維20(図2参照)を含むものであって、 それが例えばロール状に巻き取られることに よって厚さ方向へ圧縮された状態が長時間続 き、不織布1の厚さtが不織布1の製造時の厚さ よりも薄くなるように変化しているものに対 して使用されると、その不織布1が厚さtの厚� ��ものに変化することを促進したり、元の厚� ��にまで回復することを促進したりすること� ��できる。すなわち、図1の工程では、ロール 2から繰り出されたときに厚さtが元の厚さよ� ��も薄くなっている不織布1は、それが反射プ レート15に載せられて熱風12を吹き付けられ� �と、不織布1を形成している熱可塑性合成繊� ��20の温度が上昇し、不織布1が圧縮されるこ� ��によって変形していたその熱可塑性合成繊� ��20は、圧縮される前の形状に復帰しようと� �る。その結果として、熱処理室11を出た不織 布1、すなわち図示の不織布10は熱処理室11に� ��入する前の不織布1よりも厚いものになる。 吹き出し口19からの冷風18は、加熱状態にあ� �て変形しやすい熱可塑性合成繊維20を冷却し て変形しにくいものに変えることができる。 不織布1は、互いに直交する横方向と縦方向� �厚さ方向とを有し、図1ではその縦方向が機� ��方向MDに一致し、横方向が機械方向MDに直交 する交差方向CD(図11参照)に一致している。不 織布1の上面1aと下面1bとは、厚さ方向の上下� ��あって、横方向と縦方向とに広がっている� ��

 図2は、図1における熱処理室11の部分拡大 図であって、熱風12が不織布1に吹き付けられ る状態を例示している。熱処理室11において� ��ユニット14の吹き出し口13から出た熱風12は� ��不織布1を形成している熱可塑性合成繊維20� ��衝突して進路が変えられるものの他に、不� ��布1において繊維どうしが形成している繊維 間隙(図示せず)を通り抜けて反射プレート15� �衝突するものがある。反射プレート15は、金 属プレートや耐熱ゴムシート等で形成されて いて非通気性のものであり、反射プレート15� ��衝突した熱風12は、そこで進路が変換され� �不織布1の下面1bから上面1aへ向かう方向へ進 む反射熱風32となる。これら熱風12と反射熱� �32とによって、不織布1を加熱する熱処理室11 では、不織布に対して熱風を一方向から吹き 付けて通過させるエアースルー方式の加熱方 法と比べると、熱風12の持つ熱の利用効率を� ��上させることができるばかりでなく、不織� ��1の厚さtを速やかに増加または回復させる� �とができる。吹き出し口13と不織布1の上面1a との間の距離は、極力小さくして、例えば上 面1aに接する程度にして、上面1aで反射され� �熱風の量を少なくすることが好ましい。そ� �ために、吹き出し口13と熱風12の進行方向を� ��換させる手段である反射プレート15との間� �距離を機械方向MDの下流に向かって、例えば 徐々に、大きくすることができる。

 図1,2の工程で処理することのできる不織� ��1は、その組成を特に限定するものではない が、熱可塑性合成繊維20を60重量%以上含有し� ��いるものであることが好ましい。また、そ� ��熱可塑性合成繊維20は、互いに機械的に交� �しているか、互いに溶着することによって� �絡しているものであることが好ましい。そ� �ような熱可塑性合成繊維20を含む不織布1に� �、スパンレース不織布、スパンボンド不織� �、メルトボンド不織布等がある。また、熱� �塑性合成繊維20が捲縮を有するものであると きの不織布1は、それを図1の工程で処理した� ��きの厚さtの増加、回復の効果が顕著である 。捲縮を有する熱可塑性合成繊維20には、機� ��的な処理によって捲縮が形成されているも� ��と、偏芯型の芯鞘複合繊維やサイド・バイ� ��サイド型の複合繊維を熱処理することによ� ��てコイル状の捲縮が形成されているものと� ��ある。図1の工程における不織布1の厚さtの� ��加は、熱風12の温度と熱風12による加熱時間 の長さとに依存しているから、不織布1を短� �間で熱処理したいときの熱風12の温度は、熱 可塑性合成繊維20の表面を形成している樹脂� ��分を溶融させることのない範囲において極� ��高い温度に設定することが好ましい。例え� ��、熱風12の温度は、樹脂成分の溶融温度と� �の溶融温度よりも50℃低い温度との間、より 好ましくはその溶融温度とその溶融温度より も30℃低い温度との間に設定することもでき� ��。不織布1は、熱可塑性合成繊維20の他に、� ��ルプ繊維等の天然繊維やレーヨン繊維等の� ��合成繊維を含むことができる。

 熱風12には、0.1~0.5MPaの乾燥空気による熱� ��を使用することができる。また、乾燥空気� ��よる熱風の他に、スチームによる熱風を使� ��することもできる。スチームを使用するこ� ��によって、不織布1を熱処理するときに、静 電気の発生を防ぐことができる。また、乾燥 空気の熱風に比べて熱量の大きいスチームで は、熱風12の吹き付け時間を短くしたり、熱� ��理室11においての不織布1の走行距離を短く� ��たりすることができることもある。ただし� ��スチームによる熱風を使用するときには、� ��射プレート15を加熱しておいて、反射プレ� �ト15の上でのスチームの結露を防止すること が望ましい。

 図3は、(a),(b),(c),(d)によって熱風吹き出しユ ニット14の底面部14bに形成される複数の吹き� ��し口13の形状とレイアウトとを例示する図� �ある。そのレイアウトは、熱風12が不織布1� �上面1aに対して一様に吹き付けられるもので あることが好ましく、また、熱風12によって� ��織布1を徒に圧縮することのないものである ことが好ましい。そのような条件を満たすた めに、(a)の例では、複数の円形の吹き出し口 13が機械方向MDとそれに直交する交差方向CDと において整列している。吹き出し口13の直径� ��0.03~5mmの範囲にあり、隣り合う吹き出し口13 の中心間距離D ₁ ,D ₂ は機械方向MDと交差方向CDとにおいて0.5~100mm� �範囲にあることが好ましい。(b)の例では、� �械方向MDにおいて整列している第1列L ₁ の吹き出し口13に対して、第1列L ₁ に隣る第2列L ₂ の吹き出し口13は、機械方向MDに偏倚してい� �。(c)の例では、吹き出し口13が互いに平行し て機械方向MDへ延びる長尺の開口である。ま� ��、(d)の例の吹き出し口13は、互いに平行し� �交差方向CDへ延びる長尺の開口である。吹き 出し口13が(c),(d)に例示の長尺のものである場 合、吹き出し口13の幅Wは0.03~5mm程度であり、� ��り合う吹き出し口13の中心間距離D ₁ ,D ₂ は、0.5~100mm程度であることが好ましい。熱風 12は、不織布1を反射プレート15に向かって押� ��付けて不織布1をその厚さ方向において圧縮 する傾向を有する反面、反射熱風32は不織布1 の下面1bから上面1aに向かって進むときに熱� �塑性合成繊維20を上方へ押し上げるように作 用して不織布1の嵩を上方に向かって大きく� �る傾向を有する。不織布1に対する反射熱風3 2のこのような作用は、不織布1のうちでも隣� ��合う吹き出し口13どうしの間に位置する部� �において顕著であるから、この作用を活用� �たいときの吹き出し口32は、機械方向MDにも� ��差方向CDにも間欠的に配置されている(a)や(b )のレイアウトのものであることが好ましい� �(a)~(d)に例示のレイアウトは、後記図4~図10の 態様においても適宜採用することができる。

 図4は、この発明において使用される熱処 理室11の一例を示す図である。図4の熱処理室 11では、図1における固定型の反射プレート15� ��代えて、機械方向MDへ走行する無端ベルト35 が使用されている。無端ベルト35は、金属や� ��熱ゴム等で形成された非通気性のものであ� ��て、不織布1に吹き付けられた熱風12は、反� ��プレート15の場合と同様に無端ベルト35に衝 突して、その進行方向が変換される。無端ベ ルト35が使用される工程では、熱風12で処理� �れた不織布1を機械方向MDへ走行させるとき� �、不織布1や不織布10に作用する機械方向MDの 張力を抑えることができ、熱処理後の不織布 10がそれに作用する張力の影響で薄くなると� ��うことを防ぐことができる。

 図5,6は、熱処理室11の一例を示す図4と同� ��な図と、図5の部分拡大図である。図5の熱� �理室11における反射プレート15は、図1の反射 プレート15に代えて使用される固定型のもの� ��ある。その反射プレート15は、図示されて� �るように機械方向MDの断面においてジグザグ 状の線46を画く上面15aを有する。ジグザグ状� ��線46では、機械方向MDにおいて、上り勾配と なる第1斜面47と、下り勾配となる第2斜面48と が交互に現れている。熱風12の吹き出し口13� �、第1斜面47の上方に位置するように形成さ� �ている。吹き出し口13からの熱風12は、第1斜 面47で反射して反射熱風32となり、その反射� �風32の少なくとも一部分は機械方向MDの上流� ��へ進み、熱処理室11へ進入して間もない不� �布1を加熱するように作用する。第1斜面47と� ��2斜面48とは、反射プレート45において交差� �向CDへ延びている。

 図7,8は、図1の熱処理室11に代えて使用す� ��ことのできる熱処理室11の部分破断図と、� �7の部分拡大図である。図7の熱処理室11には� ��機械方向MDへ回転するドラム51と、そのドラ ムの上半分を囲むように円弧状に形成された 熱風吹き出しユニット14とが設けられている� ��ドラム51は、金属プレートや耐熱ゴムシー� �で形成された非通気性の周面52を有しており 、ユニット14の吹き出し口13から出た熱風12は 、不織布1を貫通して周面52に衝突して反射熱 風32になる。図8は、周面52に向かって熱風12� �吹き付けるときの吹き付け角度の一例を示� �ている。熱風12が吹き出し口13から直進して� ��面52に衝突するときの点53において、熱風12� ��点53における周面52の接線54との交角のうち� ��機械方向MDの下流側に位置する交角αが鋭角 となるように熱風12を吹き付けると、反射熱� ��32が機械方向MDの上流側へ進むものとなる。 そのように進む反射熱風32は、熱処理室11へ� �入して間もない不織布1を加熱し、不織布1の 温度上昇を促進することに役立つ。

 図9もまた、図1の熱処理室11に代えて使用 することができる熱処理室11の一例を示す図� ��ある。図9の熱処理室11は、図1の熱風吹き出 しユニット14を有するものではあるが、反射� ��レート15を有しておらず、反射プレート15に 代わる下部熱風吹き出しユニット55が第1ニッ プロール6と第2ニップロール7との間に設けら れている。ユニット55は、熱風57の吹き出し� �56を有し、その吹き出し口56はユニット14に� �ける吹き出し口13と向かい合う位置にある。 熱風57は、不織布1の下面1bに垂直方向から吹� ��付けられて不織布1を加熱することのできる ものであるが、不織布1の内部において吹き� �し口13からの熱風12と衝突する。その衝突に� ��って、熱風12と57とは、それぞれの進行方向 が変換されて、反射熱風32と58とになり、不� �布1をさらに加熱するように作用する。この� ��うに、ユニット55からの熱風57は、それに衝 突する熱風12の進行方向を変換させる手段に� ��る。熱風12と熱風57とは、温度や風速に差異 のあるものであってもよいが、そのような差 異のないものを使用することもできる。なお 、この発明において、不織布1を熱処理する� �めの熱風は、不織布1の上面1aに代えて不織� �1の下面1bに吹き付けることもできる。それ� �え、図9の熱処理室11においては、熱風57を不 織布1の熱処理のためのものとして使用し、� �風12を熱風57の進行方向を変換させる手段と� ��て使用することができる。すなわち、熱風1 2を第1の熱風とし、吹き出し口13を第1の吹き� ��し口とする一方、熱風57を第2の熱風とし、� ��き出し口56を第2の吹き出し口としたときに� ��第1、第2の熱風12,57のうちの一方を熱処理の ために使用し、残りのもう一方を進行方向を 変換させる手段のために使用することができ る。図9において、図1に例示の第2ニップロー ル7は機械方向MDの上流側へ移動している。か ような図9の工程には、ニップロールや送り� �ールを適宜追加することができる。

 図10もまた、熱処理室の一例を示す図9と� ��様な図である。図10において、熱風吹き出� �ユニット14における吹き出し口13と、下部熱� ��吹き出しユニット55における吹き出し口56と は、垂直方向において互いに向かい合う位置 にあるが、それぞれの吹き出し口13,56からの� ��風12と57とは機械方向MDの上流に向かって不� ��布1の上面1aと下面1bに対して斜めに吹き出� �れて不織布1の内部で衝突し、反射熱風32と58 とになる。反射熱風32と58との多くは機械方� �MDの上流へ向かうように進行方向が変換され て、熱処理室11へ進入して間もない不織布1の 加熱を促進することに役立つ。

 図11は、図1の工程においてのこの発明の効� ��を確認するために、一例として使用した不� ��布1の斜視図である。不織布1は、互いに直� �する横方向と縦方向と厚さ方向とを有し、� �11では、これの方向のうちの横方向が交差方 向CDに一致し、縦方向が機械方向MDに一致し� �いる。不織布1はまた、横方向と縦方向、す� ��わち交差方向CDと機械方向MDとに広がる上面 1aと下面1bとを有する。不織布1はさらにまた� ��上面1aを含み上層71を形成しているウエブと 下面1bを含み下層72を形成しているウエブと� �積層体であって、互いに平行して機械方向MD へ延びる山部73と谷部74とが機械方向MDに直交 する交差方向CDにおいて交互に現れている。� ��層71のウエブは、鞘部が高密度ポリエチレ� �(融点135℃)であり芯部がポリエチレンテレフ タレートであって3.3dtexの繊度と38mmの繊維長� ��を有する同芯型の芯鞘型複合繊維と、鞘部� ��高密度ポリエチレン(融点135℃)であり芯部� �ポリエチレンテレフタレートであって2.6dtex� ��繊度と38mmの繊維長とを有する偏芯型の芯鞘 型複合繊維とが85:15の重量比で混合されてい� ��、20g/m ² の坪量と約75mmの幅とを有するカードウエブ� �ら形成されたものである。下層72のウエブは 、鞘部が高密度ポリエチレン(融点135℃)であ� ��芯部がポリエチレンテレフタレートであっ� ��3.3dtexの繊度と51mmの繊維長とを有する同芯� �の芯鞘型複合繊維と、鞘部が高密度ポリエ� �レン(融点135℃)であり芯部がポリエチレンテ レフタレートであって2.6dtexの繊度と38mmの繊� ��長とを有する偏芯型の芯鞘型複合繊維とが8 5:15の重量比で混合されていて、15g/m ² の坪量と約75mmの幅とを有するカードウエブ� �ら形成されたものである。上層71と下層72と� ��積層体は、それを機械方向MDへ走行させ、� �行させる過程において交差方向に並ぶ複数� �ノズル(図示せず)から上層71に向かってジェ� ��トエアを吹き付けることによって図示の山� ��73と谷部74とを形成した。その後に、積層体 を135℃に設定した加熱室に入れて、偏芯型の 芯鞘型複合繊維を捲縮させ、高密度ポリエチ レンを溶融させることによって複合繊維どう しを互いに接する部位において溶着させ、し かる後に冷却してからロール状に巻き取って 室温に30日間放置し、その後に不織布1のロー ル2として使用した。

 図1の工程において、ロール2から繰り出� �れる図11の不織布1を熱処理するための熱処� �室11では、不織布1を機械方向MDへ100m/minまた� ��200m/minの速度で走行させた。熱風吹き出し� �ニット14には、径が0.5mmの熱風吹き出し口13� �機械方向MDへ20mmのピッチで19個並び、交差方 向CDへ5mmのピッチで17個並ぶように、合計で32 3個の熱風吹き出し口13を形成した。ユニット 14の下面14bは、下面14bから不織布1の上面1aま� ��の距離がユニット14における機械方向MDの上 流側で5mmとなるようにセットした。

 表1は、図11の不織布1の熱処理前後におけ る厚さtの変化を示している。ロール2から繰� ��出されたときの不織布1の厚さtと、冷風吹� �出しユニット17を通過した後の不織布10の厚� ��tとを測定するときには、長さ200mm、幅70mmの 大きさの不織布片を20枚重ねて水平なテーブ� ��に置き、重ねた不織布片の上に長さ240mm、� �80mmの平らな板を載せ、その板の上にはおも� ��を載せた。おもりと板とは、合計荷重が76.8 gとなるように調整した。荷重を加えてから1� ��後における重ねた不織布片の厚さをノギス� ��測定して、その値を実施例の「不織布の厚� ��」として表1に記載した。

 また、比較例として、不織布1を熱処理室 11において反射プレート15を使用することな� �熱処理して不織布片を得た。その不織布片� �ついても20枚分の厚さを測定して、比較例の 不織布の厚さとして表1に記載した。