以下、図面を参照して本発明の実施の形� ��を説明する。ただし、以下に説明する実施� ��態は、あくまでも例示であり、以下に明示� ��ない種々の変形や技術の適用を排除する意� ��はない。即ち、本発明は、その趣旨を逸脱� ��ない範囲で種々変形(各実施例を組み合わせ る等)して実施することができる。

 〔1〕概要
 無線通信システムの一つにOFDM(あるいはOFDMA )無線通信システムがある。OFDM無線通信シス� ��ムにおいて、送信機は、符号化データに、� ��信機での伝搬路(チャネル)推定に用いられ� �既知の信号であるパイロット信号を挿入し� �IFFT処理し、マルチパス等の伝搬遅延を吸収� ��るためのGI(ガードインターバル)を時間領域 において付加し、RF処理した後、受信機へ送� ��する。

 一方、受信機は、受信信号について、RF� �理、GI除去、FFT処理を施した後、パイロット 信号の変化を観測して、送信機との間の伝搬 路(チャネル)で発生するフェージング等の変� ��(伝搬路環境)を推定し、その推定結果(伝搬� ��推定値)から主信号の伝搬路補償を行なって 、フェージング等の伝搬路環境の変化の影響 を取り除くあるいは軽減した上で、復号処理 へ受信信号をわたす。

 ここで、OFDM無線通信システムにおいて、 通信データは、例えば図1に示すように、シ� �ボル(時間)とサブキャリア(周波数)との2次元 で規定される無線リソースに配置(マッピン� �)されるが、パイロット信号(以下、単に「パ イロット」ともいう)は、●印で示すように� �ンボルとサブキャリアとに対し、分散的に� �置される(スキャッタードパイロット方式と� ��呼ばれる)。

 そのため、受信機において、前記伝搬路� ��定値も、パイロットが配置された位置(時間 、周波数)について分散的に得られることに� �る。パイロットが配置されない位置につい� �の伝搬路推定値は、例えば図1中に○印で示� ��ように、周辺のパイロット配置位置(●印)� �得られた伝搬路推定値から補間することで� �めることができる。

 ここで、時間軸方向に着目すると、受信� ��が低速移動する場合、伝搬路環境もゆっく� ��と変化するため、パイロットによる伝搬路� ��定値の変化も小さく、補間した推定値の理� ��推定値に対する誤差も小さくなる。

 一方、受信機が高速移動する場合は、伝� ��路環境も高速に変化するため、パイロット� ��よる伝搬路推定値の変化も大きくなり、補� ��した推定値の理想推定値に対する誤差も大� ��くなりやすい。この場合、受信信号に対す� ��伝搬路環境の変化による影響を除去ないし� ��和しきれずに、受信品質が劣化しやすくな� ��。

 そこで、例えば、時間軸方向のパイロッ� ��をシンボル毎に配置すれば、時間方向の推� ��値補間を不要にできるが、パイロット数が� ��えると、伝送可能なデータ量が減ってしま� ��、スループットが低下する。なお、周波数� ��方向についても同様のことがいえる。

 また、受信機において、パイロットの検� ��をFFT処理後に行なうと、最速でもシンボル� ��ピードでしか伝搬路推定を行なえない。例� ��ば、FFT数が2048の場合、FFT処理前のスピード に対しFFT処理後のシンボルスピードは1/2048に なる。

 そこで、以下に説明する実施形態では、� ��搬路推定を高速に行なえるようにし、また� ��パイロット数を増やさなくても適切な伝搬� ��推定を行なえるようにする。即ち、OFDM(あ� �いはOFDMA)では、GIが用いられることに着目し 、このGIを利用して伝搬路推定を行なう。

 例えば図2に示すように、GIは、送信機で� ��信シンボル(有効シンボル長)の後半の一部(� ��尾からの所定サンプル数)を前部にコピーし たものである(つまり、送信機は、送信シン� �ルの一部を異なる時間に冗長に送信する)た� ��、受信機でのFFT処理前に、その一部どうし� ��つまりは、OFDMシンボルにおけるGIと、当該G Iのコピー元の部分とを比較することにより� �OFDMシンボルのシンボル期間前後での伝搬路� ��境の変化を、FFT処理前のサンプル時間単位� ��検出(推定)することが可能となる。したが� �て、その検出結果を基に伝搬路補償をサン� �ル時間単位で行なうことが可能となる。

 以下、詳細な一例について詳述する。
 〔2〕第1実施形態
 図3は、第1実施形態に係るOFDM無線通信シス� ��ムの構成を示すブロック図である。この図3 に示す無線通信システムは、少なくとも1台� �送信機10と、少なくとも1台の受信機20とをそ なえ、送信機10から無線リンク(伝搬路)を介� �て受信機20に信号(OFDMシンボル)が伝送される 。なお、送信機10は、例えば、無線基地局あ� ��いは無線端末の送信系に適用することがで� ��、受信機20は、無線端末あるいは無線基地� �の受信系に適用することができる。また、� �信機10は、受信機20の構成を受信系としてそ� ��えていてもよく、受信機20は、送信機10の構 成を送信系としてそなえていてもよい。

 送信機10は、例えば、符号化部11と、パイ ロット挿入部12と、IFFT(Inverse Fast Fourier Trans former)13と、GI付加部14と、RF処理部15と、送信� ��ンテナ16と、をそなえる。一方、受信機20は 、例えば、受信アンテナ21と、RF処理部22と、 GI伝搬路推定/補償部23と、GI除去部24と、FFT(Fa st Fourier Transformer)25と、パイロット伝搬路推 定部26と、伝搬路補償部27と、復号化部28と、 をそなえる。

 (送信機構成)
 送信機10において、符号化部11は、送信デー タを所定の符号化方式で符号化するものであ る。符号化方式としては、ターボ符号化等の 誤り訂正符号化方式が挙げられる。

 パイロット挿入部12は、受信機20との間で 既知の信号であるパイロットを生成し、符号 化部11により得られた符号化データに挿入(マ ッピング)するものである。そのマッピング� �、例えば図1により前述したように、時間と� ��波数に対して分散的に行なわれる。

 IFFT13は、前記パイロットが挿入された符� ��化データをIFFT処理して時間領域の送信デー タを得るものである。

 GI付加部14は、IFFT13により得られた送信デ ータについて有効シンボル長単位にGIを付加� ��ることでOFDMシンボルを生成するものである 。例えば図2に示したように、GI付加部14は、� ��効シンボルの末尾からその一部をコピーし� ��当該有効シンボルの先頭にGIとして付加す� �処理を行なう。

 RF処理部15は、GI付加部14により得られたOF DMシンボルについて、DA変換、直交変調(無線� ��波数へのアップコンバート)、電力増幅等の 送信処理を実施するものである。

 送信アンテナ16は、RF処理部15により得ら� ��た送信信号(無線信号)を受信機20に向けて放 射(送信)するものである。この送信アンテナ1 6は、送信系に個別であってもよいし、受信� �の受信アンテナとして共用であってもよい� �

 (受信機構成)
 一方、受信機20において、受信アンテナ21は 、送信機10が送信した無線信号を受信するも� ��である。

 RF処理部22は、受信アンテナ21で受信され� ��無線信号について、低雑音増幅、直交復調( ベースバンド信号へのダウンコンバート)、AD 変換等の受信処理を実施するものである。

 GI伝搬路推定/補償部23は、先に概説した� �うに、受信信号(OFDMシンボル)のGIと、そのGI� ��コピー元との比較により、伝搬路推定(第1� �伝搬路推定)を行ない、その推定結果を基に� ��信信号の伝搬路補償(第1の伝搬路補償)を行� ��うものである。

 そのため、本例のGI伝搬路推定/補償部23� �、図3に示すように、例えば、GI位置検出部23 -1、遅延回路23-2、複素乗算器23-3、平均化部23 -4、絶対値変化量検出部23-5、角度変化量検出 部23-6、有効シンボル内補間部(補間処理部)23- 7,23-8、複素化部23-9および複素乗算器23-10をそ なえる。

 ここで、GI位置検出部23-1は、受信信号(OFD Mシンボル)のGIを検出するものである。

 遅延回路23-2は、GI位置検出部23-1での検出 タイミングを基準として、GI位置検出部23-1の 出力である受信信号をOFDMシンボルの有効シ� �ボル長とGI長との差分(有効シンボル長-GI長)� ��相当する時間だけ遅延させるものである。

 複素乗算器(比較手段)23-3は、GI位置検出� �23-1の出力信号と、遅延回路23-2の出力信号と を比較対象の信号として複素乗算して、OFDM� �ンボルのGI部分と、そのコピー元部分とのサ ンプル単位の変化量(以下、GI変化量ともいう )を検出するものである。

 平均化部23-4は、複素乗算器23-3の出力信� �を複数サンプル分(あるいは、複数シンボル� ��)平均化してGI変化量を平均化するものであ� ��。この平均化により、検出されるGI変化量� �対する熱雑音等の影響を軽減することがで� �る。

 絶対値変化量検出部23-5は、前記平均化さ れたGI変化量(複素値)の絶対値(パワー変化量� �P)を求めるものである。

 角度変化量検出部23-6は、前記平均化され たGI変化量(複素値)の角度成分の変化量(角度� ��化量δθ)を求めるものである。

 有効シンボル内補間部23-7は、絶対値変化 量検出部23-5で得られた変化量δPを基に有効� �ンボル内の補間(変化量δPが得られない時間� ��関する補間)を行なうものであり、もう一つ の有効シンボル内補間部23-8は、角度変化量� �出部23-6で得られた変化量δθを基に有効シン ボル内の補間(変化量δθが得られない時間に� ��する補間)を行なうものである。

 例えば図4に示すように、3シンボル分のOF DMシンボルに着目した場合、各OFDMシンボルの GIのコピー元部分に相当するタイミングで、� ��れぞれ、前記変化量δP,δθが得られる(太実� ��参照)から、有効シンボル内補間部23-7,23-8は 、それぞれを基に、或る時点を基準にして、 得られない点線部分の絶対値(パワー)P,角度θ につき補間を行なう。補間方法には、直線補 間や、FIR(Finite Impulse Response:有限インパルス 応答)フィルタ等の種々の技術を適用するこ� �ができる。

 つまり、前記の平均化部23-4、各検出部23- 5、23-6および各補間部23-7,23-8は、前記比較手� ��としての複素乗算器23-3の乗算結果に基づい て受信信号の伝搬路推定(第1の伝搬路推定)を 行なう第1の伝搬路推定手段として機能する� �

 複素化部23-9は、このようにして得られた 絶対値P及び角度θ(つまりは伝搬路推定値)を� ��素値に変換するものであり、複素乗算器23-1 0は、この複素化部23-9により得られた複素値� ��、GI位置検出部23-1の出力とを複素乗算する� ��とにより、受信信号の伝搬路補償を行なう� ��のである。

 つまり、これらの複素化部23-9及び複素乗 算器23-10は、前記伝搬路推定手段による伝搬� ��推定の結果に基づいて、受信信号について� ��伝搬路補償(第1の伝搬路補償)を行なう第1の 伝搬路補償手段として機能する。

 GI除去部24は、このようにGIを基に伝搬路� ��償された受信信号のGIを除去するものであ� �、FFT25は、GI除去後の受信信号をFFT処理して� ��波数領域の信号に変換するものである。

 パイロット伝搬路推定部(第2の伝搬路推� �手段)26は、前記FFT処理された受信信号のパ� �ロットを基に伝搬路推定(第2の伝搬路推定)� �行なうものであり、伝搬路補償部(第2の伝搬 路補償手段)27は、このパイロット伝搬路推定 部26により得られた伝搬路推定値を基に、主� ��号の伝搬路補償(第2の伝搬路補償)を行なう� ��のである。

 復号化部28は、伝搬路補償部27により伝搬 路補償された受信信号を復号するものである 。

 上述のごとく構成されたOFDM無線通信シス テムでは、送信機10において、送信データが� ��符号化部11にて符号化され、その符号化デ� �タに、パイロット信号がパイロット挿入部12 により挿入された上で、IFFT13にてIFFT処理さ� �て時間領域の信号に変換される。そして、� �の信号にGIがGI付加部14にて付加され、RF処理 部15にてRF処理された後、送信アンテナ16を通 じて受信機20に向けて送信される。

 一方、受信機20では、受信アンテナ21にて 送信機10が送信した無線信号が受信され、そ� ��受信信号がRF処理部22にてRF処理された後、G I伝搬路推定/補償部23にてGIに基づく伝搬路推 定及び補償が行なわれる。

 即ち、前記RF処理後のベースバンド信号� �対しGIの位置(タイミング)がGI位置検出部23-1� ��て検出され、その検出信号と、その検出タ� ��ミングを基準にGI位置検出部23-1の出力信号� ��(有効シンボル長-GI長)に相当する時間だけ� �延させた信号とが複素乗算器23-3にて複素乗� ��されて、OFDMシンボル前後でのサンプル単位 の変化量が検出される。

 その検出結果(複素値)は、平均化部23-4に� ��複数サンプル分平均化されて、熱雑音の影� ��が軽減される。そして、平均化結果は、絶� ��値変化量検出部23-5と、角度変化量検出部23- 6とにそれぞれ入力され、絶対値変化量δPと� �度変化量δθとが求められる。

 得られた絶対値変化量δP及び角度変化量� �θは、それぞれ、有効シンボル内補間部23-7,2 3-8に入力されて、それぞれについて既述のよ うに有効シンボル内の補間が行なわれる。こ れにより得られた絶対値Pと角度θとは、複素 化部23-9にて複素値に変換され、この複素値� �GI位置検出部23-1の出力である受信信号と複� �乗算されることで、伝搬路補償が行なわれ� �。

 この補償後の受信信号は、さらに、GI除� �部24に入力されてGIが除去された後、FFT25に� �FFT処理されて周波数領域の信号に変換され� �、パイロット伝搬路推定部26と伝搬路補償部 27とに入力される。

 パイロット伝搬路推定部26では、パイロ� �トを基に伝搬路推定を行ない、伝播路補償� �27では、その推定結果を基に受信信号の伝搬 路補償を行なう。そして、その補償後の受信 信号は、復号化部28にて復号される。

 以上のように、本例によれば、受信OFDMシ ンボルのGIと、そのGIのコピー元部分とを比� �して、その変動を検出し、その検出結果か� �伝搬路推定及び補償を時間領域にて行なう� �で、パイロットが受信されない時間につい� �も、FFT25によるFFT処理前のサンプル時間単位 で、高速に伝搬路推定及び補償を行なうこと ができる。

 例えば、FFT25でのFFT数が2048で、GI長が有� �シンボル長の1/8である場合、FFT処理前のサ� �プル時間は、FFT後のシンボル時間に対して23 04倍高速であるから、伝搬路の変化も既存の� ��ンボル単位でのパイロットを用いた伝搬路� ��定と比較して、2304倍もの高速で検出できる ことになる。そのため、より高速な伝搬路環 境の変化にも対応でき、受信品質の劣化を防 ぐことが可能となる。

 また、GIを基にした伝搬路補償と、パイ� �ットを基にした伝搬路補償との双方を行な� �ので、パイロット数を増やすことなく、受� �品質の改善を図ることができる。さらに、� �イロット数を増やす必要がないから、スル� �プットの低下を招くこともない。

 換言すれば、パイロットのみに基づく伝� ��路補償を行なう場合と同じ受信品質を得る� ��に、より少ないパイロットで済む。したが� ��て、パイロット数を減らして、送信データ� ��割当を増やすことで、データのスループッ� ��を向上させることが可能である。なお、そ� ��例については、第5実施形態にて後述する。

 また、GI伝搬路推定/補償部23で行なうGI位 置検出、遅延、絶対値算出、角度算出、複素 乗算等の処理には、GI除去部24に用いられる� �路を使用することができるから、その実現� �あたっては、低コストで回路規模の増加も� �小限に抑えることが可能である。

 〔3〕第2実施形態
 図5は、第2実施形態に係るOFDM無線通信シス� ��ムの構成を示すブロック図である。この図5 に示す無線通信システムは、図1により前述� �たものと同一若しくは同様の送信機10と、図 3により前述したGI伝搬路推定/補償部23におい て推定有効GI長制御部23-11を付加的に具備す� �受信機20とをそなえる。なお、この図5にお� �て、その他の既述の符号と同一符号を付し� �部分は、特に断らない限り、図3にて説明し� ��部分と同一若しくは同様の部分である。

 ここで、推定有効GI長制御部(比較対象制� ��手段)23-11は、伝搬路環境の変化に応じて伝� ��路推定に用いるGI長(つまりは、OFDMシンボル における前記比較対象とするサイズ(サンプ� �数))を制御するものである。送信機10が送信� ��た信号に遅延波が存在する場合、GIに時間� �に前のOFDMシンボルの情報が重なり符号間干� ��が生じる。符号間干渉が生じた部分は、GI� �よる伝搬路推定精度が劣化するため、遅延� �の遅延量と大きさと(伝搬路環境の変化)に応 じて伝搬路推定に用いるGI長(サンプル数)を� �化させるのが好ましい。そこで、本例では� �推定有効GI長制御部23-11により、伝搬路推定� ��用いるGIとして有効と推定されるGI長(推定� �効GI長)を制御する。

 有効なGI長を推定する方法について、図6� ��用いて説明すると、GI位置検出部23-1は、遅� ��波検出手段として機能し、直接波、遅延波� ��相関値、遅延量を検出し、推定有効GI長制� �部23-11は、これらの検出情報に基づいて、相 関閾値以上の遅延波で最も遅延量の大きい遅 延波以降のGI長を有効なGI長と推定する。

 その推定結果は、平均化部23-4及び有効シ ンボル内補間部23-7,23-8へそれぞれ出力され、 平均化部23-4では、有効推定GI長部分に相当す るサンプルだけで平均化を行なう。また、有 効シンボル内補間部23-7,23-8では、それぞれ、 有効シンボル内だけでなく、有効なGI長と推� ��されなかったGI長(推定非有効GI長)に相当す� ��部分の補間も行なう。

 なお、推定有効GI長制御部23-11は、相関閾 値以上の遅延波で最も遅延量の大きい遅延波 が推定有効GI長閾値を超えた場合(比較の対象 とするGI長が所定の閾値よりも少ない場合)は 、そのGIでの推定が適当でないと判断し、そ� ��GIの推定値は前記第1の伝搬路推定には用い� ��、時間的に前に受信したGIについて得られ� �推定値からの補間を行なうように、平均化� �23-4及び有効シンボル内補間部23-7,23-8を制御� ��る。

 このように、本例によれば、第1実施形態 と同様の効果ないし利点が得られるほか、伝 搬路環境の変化(遅延波の遅延量、大きさ)に� ��じて伝搬路推定に用いるGI長を制御するの� �、符号間干渉の影響を受けていないか影響� �少ないGI部分を選択的、適応的に用いて伝搬 路推定を行なうことができる。したがって、 伝搬路環境の変化に伴うGIによる伝搬路推定� ��度の劣化を最小限に抑制することが可能と� ��る。

 〔4〕第3実施形態
 図7は、第3実施形態に係るOFDM無線通信シス� ��ムの構成を示すブロック図である。この図7 に示す無線通信システムは、第1実施形態の� �3に示した構成に比して、受信機20のGI伝搬路 推定/補償部23に、重み付け制御部23-12がそな� ��られている点が異なる。なお、この図7にお いて、その他の既述の符号と同一符号を付し た部分は、特に断らない限り、図3にて説明� �た部分と同一若しくは同様の部分である。

 ここで、重み付け制御部23-12は、複素化� �23-9によりFFT25でのFFT処理前に得られた、絶� �値Pと角度θの複素値(第1の伝搬路推定の結果 )と、FFT25でのFFT処理後にパイロット伝搬路推 定部26でパイロットを基に得られた伝搬路推� ��値(第2の伝搬路推定の結果)と、にそれぞれ� ��み付け係数を乗じて、両者の重み付けを制� ��するものである。

 これにより、FFT処理前にGIを基に得られ� �伝搬路推定値と、FFT処理後にパイロットを� �に得られた伝搬路推定値との、伝搬路補償(� ��2の伝搬路補償)への適用割合を制御するこ� �が可能となる。つまり、重み付け制御部23-12 は、第1の伝搬路推定の結果に基づいて、第2� ��伝搬路補償を制御する制御手段として機能� ��る。

 したがって、伝搬路環境によっては、いず� ��か一方の伝搬路推定値の信頼度が低いと推� ��されるような場合には、その伝搬路推定値� ��適用割合が低くなるように重み付け制御を� ��ることができる。場合によっては、GIを基� �した伝搬路推定値の適用割合を0としてパイ� ��ットを基に得られた伝搬路推定値のみで伝� ��路補償を行なうことも可能となる。
 なお、前記重み付け制御部23-12は、既述の� �2実施形態に適用することも可能である。

 〔5〕第4実施形態
 図8は、第4実施形態に係るOFDM無線通信シス� ��ムの構成を示すブロック図である。この図8 に示す無線通信システムは、図3に示した構� �に比して、RF処理部22に、直交復調部22-1と、 AFC(Automatic frequency controller)22-2と、ローカル� ��振器である電圧制御発振器(VCO)22-3と、周波� ��シンセサイザ22-4とがそなえられることを明 示するとともに、GI伝搬路推定/補償部23の角� ��変化量検出部23-6で得られた検出結果(角度� �化量δθ)がAFC22-2に入力されるように構成さ� �ている点が異なる。なお、この図8において� ��その他の既述の符号と同一符号を付した部� ��は、特に断らない限り、図3にて説明した部 分と同一若しくは同様の部分である。

 ここで、RF処理部22において、直交復調部 22-1は、受信アンテナ21で受信された受信信号 を、QPSKや16QAM、64QAM等の、送信機10のRF処理部 15で採用する多値変調方式に応じた復調方式� ��復調するもので、その復調信号が前記GI検� �部23-1に入力される。

 VCO22-3は、RF処理部22の動作の基準となる� �ロックを生成するものであり、周波数シン� �サイザ22-4は、このVCO22-3で生成されたクロッ クを基準クロックとするPLL(Phase Locked Loop)制 御を経て、直交復調部22-1での直交復調に用� �る無線周波数を生成するものである。

 AFC22-2は、送信機10と受信機20との間の周� �数誤差(送信周波数と受信周波数との誤差)が ゼロに収束するようにVCO22-3の入力電圧を制� �して前記クロックの周波数を調整するもの� �ある。前記周波数誤差は、FFT処理後の伝搬� �推定値を基に検出することができるが、本� �では、FFT処理前にGIを基に伝搬路推定値を得 ることができるから、その周波数成分(角度� �化量検出部23-6で得られる角度変化量δθ)を� �用してAFC22-2を制御することができる。

 したがって、FFT処理前のサンプル時間単位� ��高速に直交復調部22-1での復調処理に用いる 検波周波数を所定の周波数に安定化すること が可能となる。
 なお、かかる制御は、既述の第2及び第3実� �形態に適用することも勿論可能である。

 〔6〕第5実施形態
 図9は、第5実施形態に係るOFDM無線通信シス� ��ムの構成を示すブロック図である。この図9 に示す無線通信システムは、第1の無線機(送� ��信機)10Aと、第2の無線機(送受信機)20Aと、を そなえ、互いに無線リンクにより接続して双 方向の通信が可能である。

 そして、一方の無線機10Aは、例えば、送� ��系として、符号化部11、パイロット挿入部12 、IFFT13、GI付加部14、RF処理部15、送受信アン� ��ナ16a及びアンテナスイッチ(SW)17をそなえ、� ��信系として、RF処理部32、GI除去部34、FFT35、 パイロット伝搬路推定部36、伝搬路補償部37� �び復号化部38をそなえ、且つ、制御系として 、品質情報検出部39及びパイロット数/データ 数制御部18をそなえる。

 これに対し、他方の無線機20Aは、例えば� ��受信系として、送受信アンテナ21a、アンテ� ��スイッチ47、RF処理部22、GI伝搬路推定/補償� ��23、GI除去部24、FFT25、パイロット伝搬路推� �部26、伝搬路補償部27及び復号化部28をそな� �、送信系として、符号化部41、パイロット挿 入部42、IFFT43、GI付加部44及びRF処理部45をそ� �え、且つ、制御系として、品質情報生成部29 をそなえる。

 なお、本例において、無線機10Aは、例え� ��、無線基地局であり、無線機20Aは無線端末� ��あると仮定する。

 ここで、無線機10Aにおいて、符号化部11� �パイロット挿入部12、IFFT13、GI付加部14、RF処 理部15は、それぞれ、既述のものと同一若し� ��は同様のものである。

 アンテナスイッチ17は、RF処理部15からの� ��信無線信号(送信波)を送受信アンテナ16aへ� �力し、送受信アンテナ16aで受信された信号(� ��信波)をRF処理部32へ出力するものである。

 このアンテナスイッチ17は、TDD(Time Divisio n Duplex)システムの場合、時分割に送信波と� �信波の分波及び/又は合成を行なう。FDD(Freque ncy Division Duplex)システムの場合、このアン� �ナスイッチ17は、サーキュレータ部として機 能して送信波と受信波の分波及び/又は合成� �行なう。

 送受信アンテナ16aは、アンテナスイッチ1 7からの送信無線信号を無線機20Aへ送信する� �方、無線機20Aが送信した無線信号を受信す� �ものである。

 RF処理部32、GI除去部34、FFT35、パイロット 伝搬路推定部36、伝搬路補償部37及び復号化� �38は、それぞれ、既述のRF処理部22、GI除去部 24、FFT25、パイロット伝搬路推定部26、伝搬路 補償部27及び復号化部28と同様のものである� �

 例えば、RF処理部32は、送受信アンテナ16a で受信されアンテナスイッチ17を介して入力� ��れた無線信号について、低雑音増幅、直交� ��調(ベースバンド信号へのダウンコンバート )、AD変換等の受信処理を実施するものである 。

 GI除去部34は、RF処理部32からの受信信号(O FDMシンボル)のGIを除去するものであり、FFT35� ��、GI除去後の受信信号をFFT処理して周波数� �域の信号に変換するものである。

 パイロット伝搬路推定部36は、前記FFT処� �された受信信号のパイロットを基に伝搬路� �定を行なうものであり、伝搬路補償部37は、 このパイロット伝搬路推定部36により得られ� ��伝搬路推定値を基に、主信号の伝搬路補償� ��行なうものである。

 復号化部38は、伝搬路補償部37により伝搬 路補償された受信信号を復号するものである 。

 そして、品質情報検出部39は、復号化部38 による復号データから、無線機20Aからフィー ドバックされてくる、無線機20Aでの受信品質 (ダウンリンクの受信品質)を示す情報(以下、 受信品質情報ともいう)を検出するものであ� �。なお、受信品質情報の一つには、CQI(Channel  Quality Indicator)が挙げられる。

 パイロット数/データ数制御部18は、この� ��質情報検出部39で検出された情報を基に、� �号化部11及びパイロット挿入部12を制御して� ��ダウンリンクの受信品質に応じて符号化デ� ��タに挿入するパイロットの割合を制御する� ��のである。

 一方、無線機20Aにおいて、RF処理部22、GI� ��搬路推定/補償部23、GI除去部24、FFT25、パイ� ��ット伝搬路推定部26、伝搬路補償部27及び復 号化部28は、それぞれ、既述の実施形態(第1~� ��4実施形態で例示した構成のいずれでもよい し、それら2以上を組み合わせた構成でもよ� �)におけるものと同一若しくは同様のもので� ��る。なお、図9において、GI伝搬路推定/補償 部23の構成は図示を省略している。

 アンテナスイッチ47は、RF処理部45からの� ��信無線信号(送信波)を送受信アンテナ21aへ� �力し、送受信アンテナ21aで受信された信号(� ��信波)をRF処理部22へ出力するものである。

 このアンテナスイッチ47も、TDDシステム� �場合、時分割に送信波と受信波の分波及び/� ��は合成を行ない、FDDシステムの場合は、サ� ��キュレータ部として機能して送信波と受信� ��の分波及び/又は合成を行なう。

 送受信アンテナ21aは、アンテナスイッチ4 7経由でRF処理部45から送られてくるアップリ� ��クの無線信号を無線機10Aへ送信する一方、� ��線機10Aが送信したダウンリンクの無線信号� ��受信するものである。

 品質情報生成部29は、復号化部28の出力を 基にCQI等のダウンリンクの受信品質情報を生 成するものである。当該受信品質情報は、送 信系(符号化部41、IFFT43、GI付加部44、RF処理部 45)を通じて無線機10Aへ送信(フィードバック)� ��れる。このフィードバックには、制御情報� ��伝送に用いるアップリンクの制御チャネル� ��用いることができる。ただし、アップリン� ��のデータチャネルの一部を用いることとし� ��もよい。

 符号化部41、IFFT43、GI付加部44及びRF処理� �45は、それぞれ、無線機10Aにおける、符号化 部11、IFFT13、GI付加部14及びRF処理部15と同様� �ものである。

 例えば、符号化部41は、無線機10Aへ送信� �る送信データ及び前記受信品質情報を所定� �符号化方式で符号化するものである。符号� �方式としては、ターボ符号化等の誤り訂正� �号化方式が挙げられる。

 パイロット挿入部42は、無線機10Aとの間� �既知の信号であるパイロットを生成し、符� �化部41により得られた符号化データに挿入(� �ッピング)するものである。そのマッピング� ��、例えば図1により前述したように、時間と 周波数に対して分散的に行なわれる。

 IFFT43は、前記パイロットが挿入された符� ��化データをIFFT処理して時間領域の送信デー タを得るものである。

 GI付加部44は、IFFT43により得られた送信デ ータについて有効シンボル長単位にGIを付加� ��ることでOFDMシンボルを生成するものである 。例えば図2に示したように、GI付加部44は、� ��効シンボルの末尾からその一部をコピーし� ��当該有効シンボルの先頭にGIとして付加す� �処理を行なう。

 RF処理部45は、GI付加部44により得られたOF DMシンボルについて、DA変換、直交変調(無線� ��波数へのアップコンバート)、電力増幅等の 送信処理を実施するものである。

 以下、上述のごとく構成された本例の無� ��通信システムの動作について説明すると、� ��線機10Aでは、送信データが、符号化部11に� �符号化され、その符号化データに、パイロ� �ト信号がパイロット挿入部12により挿入され た上で、IFFT13にてIFFT処理されて時間領域の� �号に変換される。そして、その信号にGIがGI� ��加部14にてGIが付加され、RF処理部15にてRF処 理された後、送受信アンテナ16aを通じて無線 機20Aに向けて送信される。

 一方、無線機20Aでは、送受信アンテナ21a� ��て無線機10Aが送信した無線信号が受信され� ��その受信信号がRF処理部22にてRF処理された� ��、GI伝搬路推定/補償部23にて、既述のとお� �のGIに基づく伝搬路推定及び補償が行なわれ る。

 この補償後の受信信号は、さらに、GI除� �部24に入力されてGIが除去された後、FFT25に� �FFT処理されて周波数領域の信号に変換され� �、パイロット伝搬路推定部26と伝搬路補償部 27とに入力される。

 パイロット伝搬路推定部26では、パイロ� �トを基に伝搬路推定を行ない、伝播路補償� �27では、その推定結果を基に受信信号の伝搬 路補償を行なう。そして、その補償後の受信 信号は、復号化部28にて復号される。

 その復号結果を基に品質情報生成部29が� �ウンリンクの受信品質情報を生成し、これ� �送信系に渡す。送信系では、当該受信品質� �報を符号化部41にて符号化し、その符号化デ ータに、パイロット信号をパイロット挿入部 42により挿入した上で、IFFT43にてIFFT処理して 時間領域の信号に変換する。そして、その信 号にGIがGI付加部44にてGIが付加され、RF処理� �45にてRF処理された後、送受信アンテナ21aを� ��じて無線機10Aに向けて送信される。

 無線機10Aでは、無線機20Aが送信した無線� ��号を送受信アンテナ16aで受信し、その受信� ��号がRF処理部32にてRF処理された後、GI除去� �34にてGIが除去され、FFT35にてFFT処理されて� �パイロット伝搬路推定部36と伝搬路補償部37� ��に入力される。

 パイロット伝搬路推定部36では、パイロ� �トを基に伝搬路推定を行ない、伝播路補償� �37では、その推定結果を基に受信信号の伝搬 路補償を行なう。そして、その補償後の受信 信号は、復号化部38にて復号される。

 その復号結果から品質情報検出部39が無� �機20Aからフィードバックされた前記CQI等の� �信品質情報を検出し、その検出結果を基に� �イロット数/データ数制御部18が符号化部11及 びパイロット挿入部12を制御して、符号化デ� ��タに挿入するパイロットの割合を制御する� ��

 例えば、パイロット数/データ数制御部18� ��、前記受信品質情報が良い通信品質を示す� ��合、パイロット挿入部12に対してパイロッ� �数の減少を指示するとともに、パイロット� �を減少した分のデータ数の増加(あるいは維� ��でもよい)を符号化部11に指示する。これに� ��り、ダウンリンクのスループットが向上す� ��。

 ここで、無線機20Aには、GI伝搬路推定/補� ��部23がそなえられているから、このように� �イロット数を減少させても、パイロットの� �に基づいてシンボル単位で伝搬路推定及び� �償を行なう場合よりも受信品質の低下は抑� �される。換言すれば、受信側にGI伝搬路推定 /補償部23がそなえられているから、同じ受信 品質を得るのに必要なパイロット数が少なく て済み、送信側はパイロット数を減少させて 受信側へのスループットを向上させる制御が 可能となる。

 逆に、前記受信品質情報が悪い通信品質� ��示す場合には、パイロット数/データ数制御 部18は、パイロット挿入部12に対してパイロ� �ト数の増加を指示するとともに、パイロッ� �数を増加した分のデータ数の減少を符号化� �11に対して指示する。

 この場合も、無線機20Aには、GI伝搬路推� �/補償部23がそなえられているから、少ない� �イロット数の増加で、パイロットのみに基� �いてシンボル単位で伝搬路推定及び補償を� �なう場合と同等の受信品質を得ることが可� �となる。

 なお、TDDシステムの場合、無線機10Aから� ��線機20Aへの方向の通信とその逆方向の通信� ��で伝搬路環境が同じとなるため、無線機20A� ��の前記受信品質情報の生成及び無線機10Aへ� ��フィードバックは行なわずに、無線機10Aが� ��信した信号(例えば、復号化部38での復号結� ��)を基に同等の品質情報を生成し、これに基 づいて前記パイロット数/データ数の制御を� �施することとしてもよい。

 また、図9に示す例では、パイロット/デ� �タ数制御部18及びGI伝搬路推定/補償部23を、� ��線機10Aから無線機20Aへの方向(ダウンリンク )について適用しているが、逆方向(アップリ� ��ク)についても同様に適用することが可能で ある。

 なお、上述実施形態では、いずれも、GI� �基にした伝搬路推定/補償と、パイロットを� ��にした伝搬路推定/補償とを併用する例につ いて説明したが、パイロットを基にした伝搬 路推定/補償は不要として、GIを基にした伝搬 路推定/補償のみを行なうようにしてもよい� �