まず、本発明の多層絶縁電線の好ましい一� ��施形態(以下、第1の実施の形態ともいう。)� ��ついて、各層を構成する樹脂について説明� ��る。
 絶縁電線の最外層(A)には、耐溶剤性に優れ� ��ほか、伸び特性にも優れ、皮膜強度が強い� ��脂を必要とするので、熱可塑性ポリエステ� ��樹脂を採用する。さらに耐熱性を有する樹� ��、好ましくは液晶ポリエステルを含むポリ� ��ステル樹脂が用いられる。液晶ポリエステ� ��樹脂を使用した場合、耐熱性が飛躍的に向� ��する。本発明においては、絶縁層(A)は、液� ��ポリエステル以外のポリエステル樹脂と液� ��ポリエステルを配合されたポリエステル系� ��脂(例えば、「帝人PET」(商品名:帝人社製)又 は「ユニチカロッドラン」(商品名:ユニチカ� ��製))からなる押出被覆層である。

 最外層(A)に用いる液晶ポリエステルにつ� ��て、その分子構造、密度、分子量等は特に� ��定されるものではなく、溶融したときに液� ��を形成する融点250℃以上、好ましくは融点2 80℃以上で、高くても350℃程度の溶融液晶性� ��リエステル(サーモトロピック液晶ポリエス テル)が好ましく、液晶性を示す上限温度は38 0℃である。その溶融液晶性ポリエステルと� �ては、溶融液晶性ポリエステル共重合体が� �ましい。上記の液晶性ポリエステルの融点� �低すぎると電線として所望の耐熱効果が得� �れないので好ましくない。

 このような溶融液晶性ポリエステルとし� ��は、(I)長さの異なる剛直な直線性のポリエ� ��テル2種がブロック共重合した剛直鎖成分同 士の共重合型のポリエステル、(II)剛直な直� �性のポリエステルと剛直な非直線性のポリ� �ステルがブロック共重合した非直線性構造� �入型のポリエステル、(III)剛直な直線性のポ リエステルと屈曲性のあるポリエステルが共 重合した屈曲鎖導入型のポリエステル、(IV)� �直鎖で直線性のポリエステルの芳香族環上� �置換基を導入した核置換芳香族導入型ポリ� �ステルがある。

 このようなポリエステルの繰り返し単位� ��しては、次のa.芳香族ジカルボン酸に由来� �るものおよびb.芳香族ジオールに由来するも のを有するものであるが、さらに、c.芳香族� ��ドロキシカルボン酸に由来するものを挙げ� ��ことができるが、これらに限定されるもの� ��はない。

a.芳香族ジカルボン酸に由来する繰り返し� ��位:

b.芳香族ジオールに由来する繰り返し単位:

c.芳香族ヒドロキシカルボン酸に由来する� ��り返し単位:

 被覆層の皮膜成形工程での操業性、耐熱� ��、絶縁皮膜の力学的特性等のバランスから� ��本発明で採用する液晶ポリエステルは下記� ��繰り返し単位を含むものが好ましく、さら� ��好ましくはこの繰り返し単位を全繰り返し� ��位の少なくとも30モル%以上含むものである� ��

 好ましい繰り返し単位の組み合わせは下� ��(I)~(VI)に記載する繰り返し単位の組み合わ� �が挙げられる。

 このような液晶ポリエステルの製造方法に� ��いては、例えば、特開平2-51523号公報、特公 昭63-3888号公報、特公昭63-3891号公報等に記載� ��れている。
 これらの中で、前記(I)、(II)、(V)に示す組み 合わせのものが好ましく、さらに好ましくは 前記(V)に示す組み合わせのものが挙げられる 。

 本発明に用いられる液晶ポリエステルは� ��動化温度が300℃以上であり、また溶融時の� ��度も従来使用されているポリエチレンテレ� ��タレートや6,6ナイロンの粘度以下である。� ��のため、高速での押出し被覆処理が可能と� ��り、低コストで皮膜状の絶縁層の形成がで� ��る。

 一方、液晶ポリエステル皮膜は、逆に伸� ��が数%と極めて低い特徴があり、屈曲性に問 題がある。そこで、本発明では、ポリブチレ ンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレ ート、ポリエチレンナフタレートなどのポリ エステル樹脂を液晶ポリエステルに配合する ことで皮膜の伸びを改善し、可とう性を良好 にすることが可能になる。

 本発明においては、絶縁層(A)を形成する液� ��ポリエステル含有樹脂は、液晶ポリエステ� ��以外のポリエステル樹脂75~95質量部(好まし� ��は80~90質量部)および液晶ポリエステルを5~25 質量部(好ましくは10~20質量部)を含有するも� �が用いられる。液晶ポリエステルの含有量� �少なすぎると所望の耐熱効果が得られず、� �すぎると伸び特性が低下し、電線として可� �う性(屈曲性)が維持できない。
 また、液晶ポリエステル以外のポリエステ� ��樹脂と液晶ポリエステルの混合方法は任意� ��方法を用いることができる。

 本発明において、上記液晶ポリエステル及� ��液晶ポリエステル以外のポリエステル樹脂� ��有の熱可塑性ポリエステル系樹脂組成物に� ��、電線の可とう性向上のため、反応性改質� ��脂を含んでもよい。例えば、ポリエステル� ��樹脂を連続層とし、反応性改質樹脂を分散� ��とする樹脂分散体であってもよい。本発明� ��おける反応性改質樹脂の含有量は、ポリエ� ��テル系樹脂100質量部に対し、1~20質量部であ ることが好ましく、4~13質量部であることが� �らに好ましい。
 反応性改質樹脂が多すぎると耐熱性がやや� ��くなり、少なすぎると可とう性向上の効果� ��不十分となることがある。これは液晶ポリ� ��ステルや液晶ポリエステル以外のポリエス� ��ル樹脂に比べてこの反応性改質樹脂の耐熱� ��が低いためと推定される。

 この反応性改質樹脂については後で述べ� ��好ましい実施の形態において最内層(B)およ� ��絶縁層(C)用いられるものと同様であるので� ��詳しくは後述する。

 次に、本発明の第2の好ましい実施の形態は 、多層絶縁電線の最外層(A)に耐溶剤性に優れ 、伸び特性にも優れ、耐熱性を有する樹脂で ある、ポリブチレンテレフタレート樹脂(PBT)� ��ハードセグメントに用いたポリエステルエ� ��ストマーを含むものである。
 このポリブチレンテレフタレート樹脂(PBT)� �ハードセグメントに用いたポリエステルエ� �ストマーにおけるソフトセグメントとして� �特に限定されるものではなく、任意のソフ� �セグメントを用いることができる。例えば� �ソフトセグメントとしては、脂肪族ポリエ� �テル樹脂や脂肪族ポリエステル樹脂を用い� �ことができる。このようなハードセグメン� �にポリブチレンテレフタレート樹脂(PBT)を、 ソフトセグメントに脂肪族ポリエーテル樹脂 を用いたポリエステルエラストマーとしては 、例えば「ペルプレンP-90B」(商品名、東洋紡 製)が挙げられる。また、ハードセグメント� �ポリブチレンテレフタレート樹脂(PBT)を、ソ フトセグメントに脂肪族ポリエステル樹脂を 用いたポリエステルエラストマーとしては、 例えば、「ペルプレンS-9001」(商品名、東洋� �製)が挙げられる。

 本発明の多層絶縁電線の被覆層の最内層(B)� ��、被覆材料として伸び特性に優れるほか、� ��体との密着性に優れる樹脂が必要であり、� ��の全部または一部は好ましくは熱可塑性ポ� ��エステル樹脂が用いられる。
 本発明に用いられる熱可塑性ポリエステル� ��脂としては、芳香族ジカルボン酸またはそ� ��一部が脂肪族ジカルボン酸で置換されてい� ��ジカルボン酸と脂肪族ジオールとのエステ� ��反応(重縮合反応)で得られたものが好まし� �用いられ、その脂肪族アルコール成分の炭� �原子数が2~5である。例えば、ポリエチレン� �レフタレート樹脂(PET)、ポリブチレンテレフ タレート樹脂(PBT)、ポリエチレンナフレート� ��脂(PEN)、ポリシクロヘキサンジメチレンテ� �フタレート(PCT)樹脂などを代表例としてあげ ることができる。

 この熱可塑性ポリエステル樹脂の合成時� ��用いる酸成分としては芳香族ジカルボン酸� ��好ましく、例えば、テレフタル酸、イソフ� ��ル酸、テレフタルジカルボン酸、ジフェニ� ��スルホンジカルボン酸、ジフェノキシエタ� ��ジカルボン酸、ジフェニルエーテルカルボ� ��酸、メチルテレフタル酸、メチルイソフタ� ��酸などをあげることができる。これらのう� ��、特にテレフタル酸が好ましい。

 前記のように芳香族ジカルボン酸の一部は� ��肪族ジカルボン酸で置換されていてもよく� ��その例としては、コハク酸、アジピン酸、� ��バシン酸などをあげることができる。これ� ��の脂肪族ジカルボン酸の置換割合は、芳香� ��ジカルボン酸に対し30モル%未満であること� ��好ましく、特に20モル%未満であることが好� ��しい。
 一方、エステル反応に用いる脂肪族アルコ- ル成分としては、その脂肪族アルコール成分 の炭素原子数が2~5である脂肪族ジオールが好 ましく、例えば、エチレングリコール、トリ メチレングリコール、テトラメチレングリコ ール、ペンタンジオールなどをあげることが できる。これらのうち、エチレングリコール ,テトラメチルグリコールが好適である。

 本発明において、上記いずれかの実施形� ��において、最内層(B)として好ましく用いる� ��とができる樹脂としては、市販のものを採� ��できる。例えば、ポリエチレンテレフタレ� ��ト(PET)としては、「バイロペット」(商品名: 東洋紡社製)、「ベルペット」(商品名:鐘紡社 製)、「帝人PET」(商品名:帝人社製)、ポリブ� �レンテレテレフタレート(PBT)樹脂としては、 「ノバデュラン」(商品名:三菱エンジニアリ� ��グ社製)、「ウルトラデュラー」(商品名:BASF ジャパン社製)等がある。ポリエチレンナフ� �レート(PEN)樹脂としては、「帝人PEN」(商品� �:帝人社製)等が挙げられ、ポリシクロヘキサ ンジメチレンテレフタレート(PCT)樹脂は「エ� ��ター」(商品名:東レ社製)等が挙げられる。

 絶縁電線の最外層と最内層の間の少なくと� ��1層の絶縁層(C)(以下、単に絶縁層(C)ともい� �。)は、最外層(A)及び最内層(B)と密着性に優� ��ることが好ましく、その全部または一部は� ��可塑性ポリエステル樹脂を採用するのが好� ��しい。
 本発明に用いられる熱可塑性ポリエステル� ��脂としては、芳香族ジカルボン酸またはそ� ��一部が脂肪族ジカルボン酸で置換されてい� ��ジカルボン酸と脂肪族ジオールとのエステ� ��反応で得られたものが好ましく用いられ、� ��の脂肪族アルコール成分の炭素原子数が2~5� ��ある。例えば、ポリエチレンテレフタレー� ��樹脂(PET)、ポリブチレンテレフタレート樹� �(PBT)、ポリエチレンナフレート樹脂(PEN)、ポ� ��シクロヘキサンジメチレンテレフタレート( PCT)樹脂などを代表例としてあげることがで� �る。

 この熱可塑性ポリエステル樹脂の合成時� ��用いる酸成分としては芳香族ジカルボン酸� ��好ましく、例えば、テレフタル酸、イソフ� ��ル酸、テレフタルジカルボン酸、ジフェニ� ��スルホンジカルボン酸、ジフェノキシエタ� ��ジカルボン酸、ジフェニルエーテルカルボ� ��酸、メチルテレフタル酸、メチルイソフタ� ��酸などをあげることができる。これらのう� ��、特にテレフタル酸が好ましい。

 芳香族ジカルボン酸の一部は脂肪族ジカル� ��ン酸で置換されていてもよく、その例とし� ��は、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸な� ��をあげることができる。これらの脂肪族ジ� ��ルボン酸の置換量は、芳香族ジカルボン酸� ��30モル%未満であることが好ましく、特に20� �ル%未満であることが好ましい。
 一方、エステル反応に用いる脂肪族アルコ- ル成分としてはその脂肪族アルコール成分の 炭素原子数が2~5である脂肪族ジオールが好ま しく、例えば、エチレングリコール、トリメ チレングリコール、テトラメチレングリコー ル、ペンタンジオールなどをあげることがで きる。これらのうち、エチレングリコール、 テトラメチルグリコールが好適である。

 本発明において、絶縁層(C)として好まし� ��用いることができる樹脂としては、市販の� ��のを採用できる。例えば、ポリエチレンテ� ��フタレート(PET)樹脂としては、「バイロペ� �ト」(商品名:東洋紡社製)、「ベルペット」(� ��品名:鐘紡社製)、「帝人PET」(商品名:帝人社 製)、ポリブチレンテレテレフタレート(PBT)樹 脂としては、「ノバデュラン」(商品名:三菱� ��ンジニアリング社製)、「ウルトラデュラー 」(商品名:BASFジャパン社製)等がある。ポリ� �チレンナフタレート(PEN)樹脂としては、「帝 人PEN」(商品名:帝人社製)等が挙げられ、ポリ シクロヘキサンジメチレンテレフタレート(PC T)樹脂は「エクター」(商品名:東レ社製)等が� ��げられる。

 本発明においては、最内層(B)及び絶縁層(C)� ��用いられる熱可塑性ポリエステル樹脂はそ� ��単独でもよいが、第2の実施の態様として、 熱可塑性ポリエステル樹脂の他に、エポキシ 基を有する反応性改質樹脂を含有させること も電線の可とう性向上のために好ましい。こ こで、反応性改質樹脂とは、前記エポキシ基 を有する樹脂をいう。つまり、反応性改質樹 脂とは、エポキシ基を有するように樹脂が改 質されてなり、ポリエステル樹脂との反応性 が高められた樹脂である。
 上記エポキシ基は、ポリエステル樹脂と反� ��性を有する官能基であり、ポリエステル樹� ��に配合し混和することにより両者は反応し� ��脂混和物となる。エポキシ基が開環するこ� ��でポリエステル樹脂と化学結合し反応が進� ��する。上記のエポキシ基を有する樹脂は、� ��エポキシ基含有単量体成分を20質量%以下有� ��ることが好ましく、15質量%以下有すること� ��より好ましい。このような樹脂としては、� ��ポキシ基含有化合物成分を含む共重合体で� ��ることが好ましい。反応性を有する重合体� ��与えるエポキシ基含有化合物としては、例� ��ば、下記一般式(1)に示される不飽和カルボ� ��酸のグリシジルエステル化合物が挙げられ� ��。

[式中、Rは炭素数2~18のアルケニル基を、X� �カルボニルオキシ基を表す。]

 不飽和カルボン酸グリシジルエステルの� ��体的な例としては、グリシジルアクリレー� ��、グリシジルメタクリレート、イタコン酸� ��リシジルエステル等が挙げられ、中でもグ� ��シジルメタクリレートが好ましい。

 上記のポリエステル樹脂と反応性を有する� ��脂(反応性改質樹脂)の代表的な例としては� �エチレン/グリシジルメタクリレート、エチ� ��ン/グリシジルメタクリレート/酢酸ビニル� �エチレン/グリシジルメタクリレート/メチル アクリレートなどが挙げられる。反応性改質 樹脂の市販の樹脂では、例えば、「ボンドフ ァースト」(商品名:住友化学工業社製)、「ロ タダー」(商品名:アトフィナ社製)が挙げられ る。例えば、前記一般式(1)の化合物の場合、 エポキシ基が開環して、ポリエステル樹脂の 末端に存在する-OH基や-COOH基と化学結合して� ��=C(OH)-CH ₂ -O-結合や=C(OH)-CH ₂ -OCO-結合を生ずる。この反応が進行すること� ��ポリエステル樹脂単独の場合に比べて可と� ��性が向上する。本発明においては、絶縁電� ��作成前に、前もって、ポリエステル樹脂と� ��応性改質樹脂とを練り込んでおくことによ� ��、反応性改質樹脂がポリエステル樹脂中に� ��く分散されて、特に開始剤を用いなくても� ��押し出し被覆時の温度下で上述の反応が行� ��われる。

 好ましい実施態様においては、最内層(B)� ��たは絶縁層(C)を構成する脂肪族アルコール� ��分と酸成分とを重縮合して形成される熱可� ��性ポリエステル樹脂100質量部に対して、エ� ��キシ基を含有する樹脂1~20質量部を配合する 。上記エポキシ基を有する樹脂の配合量が多 すぎると、絶縁層の耐熱性が著しく低下して しまい、少なすぎると可とう性向上の効果が 発現しない。両者のより好ましい配合割合は 、前者100質量部に対し、後者は1~15質量部で� �る。

 本発明における各絶縁層を構成する樹脂に� ��、求められる特性を損なわない範囲で、他� ��耐熱性樹脂、通常使用される添加剤、無機� ��填剤、加工助剤、着色剤なども添加するこ� ��ができる。
 本発明の多層絶縁層は、上記した3層に限ら ず、前記絶縁層(C)の他に、中間層としてさら なる耐熱性向上のために液晶ポリエステル、 ポリフェニレンスルフィドやポリエーテルサ ルホン等からなる絶縁層を設けることができ る。

 本発明に用いられる導体としては、金属� ��線(単線)、または金属裸線にエナメル被覆� �や薄肉絶縁層を設けた絶縁電線、あるいは� �属裸線の複数本またはエナメル絶縁電線も� �くは薄肉絶縁電線の複数本を撚り合わせた� �心撚り線を用いることができる。これらの� �り線の撚り線数は、高周波用途により随意� �択できる。また、心線(素線)の数が多い場合 (例えば、19-素線、37-素線)は、撚り線ではな� ��てもよい。撚り線ではない場合、例えば複� ��の素線を略平行に単に束ねるだけでもよい� ��、または束ねたものを非常に大きなピッチ� ��撚っていてもよい。いずれの場合も断面が� ��円形となるようにすることが好ましい。

 本発明の多層絶縁電線は、常法により、� ��体の外周に所望の厚みの1層目の絶縁層を押 出し被覆し、次いで、この1層目の絶縁層の� �周に所望の厚みの2層目の絶縁層を押出し被� ��するという方法で、順次絶縁層を押出し被� ��することで製造される。このようにして形� ��される押出し絶縁層の全体の厚みは3層では 50~180μmの範囲内にあるようにすることが好ま しい。このことは、絶縁層の全体の厚みが薄 すぎると得られた耐熱多層絶縁電線の電気特 性の低下が大きく、実用に不向きな場合があ り、逆に厚すぎると小型化に不向きであり、 コイル加工が困難になるなどの場合があるこ とによる。さらに好ましい範囲は60~150μmであ る。また、上記の3層の各層の厚みは10~60μmに することが好ましい。

 上記の多層絶縁電線を用いた変圧器の実� ��態様としては、図1に示すようなフェライト コア1上のボビン2内に、絶縁バリヤや絶縁テ� ��プ層を組込まないで、1次巻線4及び2次巻線6 が形成されている構造ものが好ましい。また 、上記本発明の多層絶縁電線は他のタイプの 任意の変圧器にも適用できるものである。