すなわち、上記[1]に記載の発明は、o-ジ� �ェノールタイプのクロロゲン酸からなるク� �ロゲン酸類を含有し、実質的にフェルリル� �ナ酸を含有しないことを特徴とする植物抽� �物である。ここで、実質的にフェルリルキ� �酸を含有しないとは、現在の分析法ではフ� �ルリルキナ酸を検出することができないと� �う意味である。現在の分析法ではフェルリ� �キナ酸が植物抽出物中に0.3質量%含まれてい� ��ばフェルリルキナ酸を検出することができ� ��から、実質的にフェルリルキナ酸を含有し� ��いとは、フェルリルキナ酸の含量は0.3質量% 未満ということでもある。上記[1]に記載の発 明は、o-ジフェノールタイプのクロロゲン酸� ��ら実質的になるクロロゲン酸類を含有し、� ��質的にフェルリルキナ酸を含有しないこと� ��特徴とする植物抽出物でもある。ここで、o -ジフェノールタイプのクロロゲン酸から実� �的になるクロロゲン酸類とは、o-ジフェノー ルタイプのクロロゲン酸が大部分であるが、 フェルリルキナ酸以外の他のクロロゲン酸類 が少量含まれていてもよいクロロゲン酸類を 意味し、本発明の所期の目的を達成すること ができる限り前記他のクロロゲン酸類が少量 含まれていてもよいクロロゲン酸類を意味す る。

 上記[2]に記載の発明は、[1]に記載の発明� ��おいて、実質的にカフェインを含有しない� ��とを特徴とする。実質的にカフェインを含� ��しないとは、上記フェルリルキナ酸と同様� ��ある。実質的にカフェインを含有しないと� ��、現在の分析法ではカフェインを検出する� ��とができないという意味である。現在の分� ��法ではカフェインが植物抽出物中に0.1質量% 含まれていればカフェインを検出することが できるから、実質的にカフェインを含有しな いとは、カフェインの含量は0.1質量%未満と� �うことでもある。

 上記[3]に記載の発明は、上記[1]又は[2]に記� ��の発明において、o-ジフェノールタイプの� �ロロゲン酸含量が、植物抽出物全量に対し� �、30質量%以上であることを特徴とする。上� �[1]~[3]に記載の発明において、総ポリフェノ� ��ル類含量が、植物抽出物全量に対して、40� �量%以上であることを特徴とする発明が、上� ��[4]に記載の発明である。
 上記[5]に記載の発明は、上記[1]~[4]に記載の いずれかの植物抽出物が生コーヒー豆、L値26 以上の軽ローストコーヒー豆又は脱カフェイ ン処理したコーヒー豆から選ばれる一種又は 二種以上のコーヒー豆から抽出された抽出物 であることを特徴とする。

 上記[6]に記載の発明は、上記[1]~[5]に記載の いずれかの植物抽出物は消臭性又は抗酸化性 を有することを特徴とする。
 上記[7]に記載の発明は、上記[1]~[6]記載のい ずれかの植物抽出物を含有することを特徴と するフレグランス製品、トイレタリー製品、 飲食品、口腔用品、又は医薬品から選ばれた 製品についての発明である。
 上記[8]に記載の発明は、上記[1]~[6]に記載の いずれかの植物抽出物を含有することを特徴 とする消臭剤組成物又は抗酸化剤組成物につ いての発明である。
 上記[9]に記載の発明は、上記[8]に記載の消� ��剤組成物又は抗酸化剤組成物を含有するこ� ��を特徴とするフレグランス製品、トイレタ� ��ー製品、飲食品、口腔用品、又は医薬品か� ��選ばれた製品である。

 以下、本発明を詳細に説明する。
 本発明で規定するo-ジフェノールタイプの� �ロロゲン酸とは、o-ジフェノール構造を有す るクロロゲン酸を意味する。o-ジフェノール� ��造とはベンゼン環に直接水酸基が置換され� ��おり、しかもその水酸基が隣接していると� ��の構造を意味する。o-ジフェノールタイプ� �クロロゲン酸の具体例としては、3-カフェオ イルキナ酸(3-CQA)、4-カフェオイルキナ酸(4-CQA )及び5-カフェオイルキナ酸(5-CQA)等のモノカ� �ェオイルキナ酸;3,4-ジカフェオイルキナ酸(3, 4-CQA)、3,5-ジカフェオイルキナ酸(3,5-CQA)及び4, 5-ジカフェオイルキナ酸(4,5-CQA)等のジカフェ� ��イルキナ酸等が挙げられる。
 なお、コーヒー豆中には、上記o-ジフェノ� �ルタイプのクロロゲン酸が含まれているほ� �、フェルリルキナ酸も含まれる。モノフェ� �リルキナ酸には、3-フェルリルキナ酸(3-FQA)� �4-フェルリルキナ酸(4-FQA)及び5-フェルリルキ ナ酸(5-FQA)等が知られている。本発明はこれ� �フェルリルキナ酸が実質的に排除されてい� �ことが一つの特徴である。 
 また、コーヒー豆中には、上記o-ジフェノ� �ルタイプのクロロゲン酸が含まれているほ� �、カフェインが含まれる。本発明はカフェ� �ンが実質的に排除されていることが一つの� �徴である。 
 なお、本発明では、植物の抽出操作に伴い� ��存する物質が存在してもよい。

 本発明の上記[3]で規定するo-ジフェノー� �タイプのクロロゲン酸類含量とは、上記モ� �カフェオイルキナ酸及びジカフェオイルキ� �酸の含量をいう。前記o-ジフェノール型のク ロロゲン酸類含量が植物抽出物全量に対して 、30質量%以上である植物抽出物はとくに消臭 性又は抗酸化性に優れている。また、o-ジフ� ��ノール型のクロロゲン酸類含量は植物抽出� ��全量に対して、30~50質量%であることがより� ��ましい。

 本発明の上記[4]で規定するポリフェノー� ��類とは、フェノール性水酸基を二つ又は二� ��以上有する化合物を意味する。前記ポリフ� ��ノールの配糖体も、本発明ではポリフェノ� ��ル類に含ませる。本発明のポリフェノール� ��としてはo-ジフェノール構造を有するポリ� �ェノール及びその配糖体が好ましい。植物� �出物中に存在する前記ポリフェノール類の� �べての含量(以下、総ポリフェノール類含量� ��いうことがある)が植物抽出物全量に対して 、40質量%以上である植物抽出物はとくに消臭 性又は抗酸化性に優れている。また、総ポリ フェノール類含量は植物抽出物全量に対して 、40~55質量%であることがより好ましい。

 本発明の植物抽出物を調製するための植物� ��料はクロロゲン酸を含む植物であれば、と� ��に制限されないが、クロロゲン酸を多量に� ��む植物の方が好ましい。クロロゲン酸を多� ��に含む植物としては、コーヒー豆、苦丁茶( 葉)、マテ茶(葉)、ヒマワリ種子、蓬類などを 例示できるが、それらに限定されない。本発 明では、原料入手のし易さ等からとくにコー ヒー豆が好ましく、その中でも生コーヒー豆 、L値26以上の軽ロースト豆又は脱カフェイン 処理したコーヒー豆が好ましい。
 前記植物をそのまま抽出処理してもよいが� ��抽出処理の前に、植物を乾燥したり、粉砕� ��るなどの前処理を施し、その後に抽出処理� ��てもよい。

 本発明で原料として用いるコーヒー豆は� ��の種類や産地に特に制限はなく、アラビカ� ��、ロブスタ種、リベリカ種等いずれのコー� ��ー豆でもよく、さらにブラジル産、コロン� ��ア産等いずれの産地のコーヒー豆も使用す� ��ことができ、一種類の豆のみを単独で使用� ��ても、ブレンドした二種以上の豆を使用し� ��も良い。また、通常、商品価値がないとし� ��廃棄処分されるような品質の悪いコーヒー� ��または小粒のコーヒー豆であっても使用す� ��ことができるので、コーヒー豆の有効利用� ��図ることができる。

 本発明で用いるL値はコーヒー の焙煎の� ��度を表す指標として知られており、コーヒ� �� 焙煎豆の粉砕物の明度を色差計で測定し� �値である。色素表示方法(JIS Z 8730)による「 L値」は明度であり、黒をL値0で、白をL値100� �表す。コーヒー焙煎豆をL値で示す場合、L価 の測定条件によりL価の値は多少変動するこ� �が知られている。通常の飲用に用いるコー� �ー焙煎豆のL値は、日本では通常、L値が26-30� ��焙煎豆を浅炒り焙煎豆、L値が18-26の焙煎豆� ��中炒り焙煎豆、L値が14-18の焙煎豆を深炒り� ��煎豆と呼ばれる。本発明では、軽ロースト� ��焙煎豆を用いると好ましい結果をもたすこ� ��ができる。これは、浅炒り焙煎豆を用いる� ��好ましい結果をもたすことができるという� ��味でもある。

 本発明において「脱カフェインしたコーヒ� ��豆」とは、一般的には、従来法により生コ� ��ヒー豆からカフェインを抽出除去する処理� ��施したコーヒー豆を意味する。コーヒー豆� ��ら脱カフェイン処理する方法として、水、� ��チレンクロライドまたは超臨界二酸化炭素� ��溶媒として生コーヒー豆からカフェインを� ��出する方法が挙げられる。本発明において� ��、上記「脱カフェインしたコーヒー豆」を� ��浅炒りに焙煎した豆も、「脱カフェインし� ��コーヒー豆」に含まれるものとする。なお� ��コーヒー豆の極浅炒りとは、当業者が通常� ��用する焙煎機を用いて、焙煎時間3分未満で 焙煎処理することを意味する。
 本発明の「脱カフェインしたコーヒー豆」� ��しては、カフェイン除去処理したコーヒー� ��であれば、特に限定されることなく使用す� ��ことができる。カフェインをより多く除去� ��たコーヒー豆を用いれば、それだけ本法に� ��るカフェイン除去の作業効率が高まり好ま� ��い。

 本発明の植物抽出物は、消臭性又は抗酸化� ��を有することが一つの特徴である。
 本発明の植物抽出物を調製するための好ま� ��い方法としては、例えば、前記植物原料を� ��水または含水水混和性有機溶媒を用いて抽� ��処理し、次いでその抽出液を合成樹脂系吸� ��剤で処理する方法が挙げられる。
 前記抽出溶媒としての水混和性有機溶媒は� ��メタノール、エタノール、2-プロパノール� �の低級アルコールやアセトン、メチルエチ� �ケトン等のケトン類が好ましいが、それら� �限定されない。前記抽出溶媒としての含水� �混和性有機溶媒は、水90%以下と前記水混和� �有機溶媒10%以上との混合物(容積比)を用いる ことが好ましい。本発明では特に10~80容量%の エタノール含有水溶液が好ましく、さらには 20~60容量%のエタノール含有水溶液が好ましい 。
 抽出時間等の抽出条件は、用いる植物原料� ��種類、性状、用いる抽出溶媒などにより大� ��く変動するので、それらの要因により最適� ��抽出条件とすればよいのであって、一概に� ��定することができない。なお、抽出時の温� ��は特に制限されないが、用いる溶媒の還流� ��度程度とすることが有利である。また、抽� ��時間も一概に規定することができないが、� ��えば1時間程度以上が好ましい。

 前記合成樹脂系吸着剤としては、芳香族� ��樹脂、メタクリル酸エステル系樹脂、アク� ��ロニトリル脂肪族系樹脂等の樹脂系吸着剤� ��使用できる。その中でもスチレン-ジビニル ベンゼン系合成樹脂等の芳香族系樹脂の吸着 剤が好ましく、特に無置換基型のスチレン-� �ビニルベンゼン系合成樹脂等の芳香族系樹� �が好ましい。好ましい合成樹脂系吸着剤は� �販されており、容易に入手することができ� �。例えばダイヤイオンHP-10、HP-20、HP-21、HP-30 、HP-40、SP-205、SP-206、SP-207、SP-800、SP-850、SP-8 75(商品名、三菱化学株式会社製)、アンバー� �イトXAD-2、XAD-4、XAD-16、XAD-2000(商品名、ロー� ��・アンド・ハース社製)を挙げることができ る。

 本発明では、前記溶媒抽出液を合成樹脂系� ��着剤と接触処理することが重要であり、前� ��溶媒抽出液から溶媒を大部分留去し、水で� ��釈した後、合成樹脂系吸着剤と接触処理す� ��ことが有利である。前記溶媒を大部分留去� ��るとは、溶媒抽出液から、その抽出液に含� ��れる溶媒のほとんどを留去することを示す� ��、溶媒を留去した後の液の比重が1.06以上で あるときを意味する。
 その溶媒をほとんど留去した後の水で希釈� ��る程度はBrix値が約3~50となる程度がよく、� �らには3~20程度となるとより好ましく、さら� ��は5~10程度となるとより良い結果が得られる 。なお、前記Brix値とは、糖度計(屈折計)を用 いて測定したときの測定表示値の目盛をいう 。糖度計は光の屈折現象を利用する分析機器 のひとつであり、光の屈折現象を応用して水 溶液中の可溶性固形分を示したものである。 従って、ある水溶液のBrix値が10であるとは、 その水溶液の水溶性固形分濃度は10%となる。
 接触処理方法としては、前記合成樹脂系吸� ��剤をカラムに詰め、前記溶媒抽出液を当該� ��ラムに注ぎこむカラム法を用いると好まし� ��結果が得られる。

 前記溶媒抽出液を合成樹脂系吸着剤と接� ��処理する条件は、用いる植物原料の種類、� ��状、用いる溶媒抽出液の種類、性状などに� ��り変動するので、それらの要因により最適� ��抽出条件とすればよいのであって、一概に� ��定することができないが、例えばカラム法� ��採用する場合には、次のような接触処理条� ��から選ぶことができる。接触処理温度は60� �以下、カラムに詰める吸着剤の量は溶媒抽� �液の固形分の3倍(質量)以上、溶媒抽出液の� �ラム内を通過する速度を意味する空間速度(S V値)は2以下とする接触処理条件が挙げられる 。さらに、本発明においては、採用する抽出 条件によっては、カラム処理の回数を2回以� �とすること、あるいは接触処理後の合成樹� �を水洗する(例えば樹脂量の1~3倍容量程度)こ と等も、例えばo-ジフェノールを効率よく回� ��できる等、品質的により優れたものを得る� ��とができ、有効である。

 本発明は上記植物抽出物を含有することを� ��徴とする消臭剤組成物又は抗酸化剤組成物� ��もある。また、本発明は上記クロロゲン酸� ��含む消臭剤組成物又は抗酸化剤組成物でも� ��る。その組成物において、o-ジフェノール� �イプのクロロゲン酸は消臭機能あるいは抗� �化機能を果たす有効成分として存在する。
 上記消臭剤組成物又は抗酸化剤組成物には� ��所期の目的を損なわない限り、公知の植物� ��出物を含んでいてもよい。 

 本発明が規定する植物抽出物、上記クロロ� ��ン酸あるいは植物抽出物を含有する消臭剤� ��成物又は抗酸化剤組成物にフレーバーある� ��はフレグランスを添加することができる。
 フレーバーとしては、エステル類、アルコ� ��ル類、アルデヒド類、ケトン類、アセター� ��類、フェノール類、エーテル類、ラクトン� ��、フラン類、炭化水素類、酸類などの合成� ��料、および、天然香料などが挙げられる。
 フレグランスとしては、炭化水素類、アル� ��ール類、フェノール類、アルデヒド類及び/ 又はアセタール類、ケトン類及び/又はケタ� �ル類、エーテル類、合成ムスク類、酸類、� �クトン類、エステル類、含ハロゲン化合物� �などの合成香料、および天然香料などが挙� �られる。
 さらに、上記フレーバーあるいはフレグラ� ��スの他に、「日本における食品香料化合物� ��使用実態調査」(平成12年度 厚生科学研究� �告書;日本香料工業会 平成13年3月発行)、「� ��成香料 化学と商品知識」(1996年3月6日発行� �印藤元一著 化学工業日報社)、「Perfume and  Flavor Chemicals(Aroma Chemicals)1,2」(Steffen Arctender (1969)などに記載の香料を使用することができ る。
 これらのフレーバーあるいはフレグランス� ��、1種および2種以上を混合して使用しても� �い。
 これらは市販のものを使用することもでき� ��。また単品は、合成品を使用してもよいし� ��植物などの天然起源から調製してもよい。� ��油、レジノイド、バルサム、アブソリュー� ��、コンクリート、チンキなどは、公知の方� ��で調製することもできる。
 香料の配合量は、上記植物抽出物全量ある� ��はクロロゲン酸組成物全量に対して10,000~0.0 001質量倍とすることが有利である。

 本発明にかかる植物抽出物又はクロロゲ� ��酸組成物は、そのまま用いることも出来る� ��、食品等にそのまま直接添加することもで� ��る。また適当な液体担体(例えば、エタノー ル、エタノール水溶液、ベンジルアルコール 、中鎖脂肪酸トリグリセリド(MCT)等)に溶解す るか、もしくは分散させ、あるいは適当な粉 体担体(例えば、多糖類、加工澱粉、活性炭� �シリカゲル等)と混合するかもしくはこれに� ��着させることも可能である。また場合によ� ��ては、乳化剤、分散剤、懸濁剤、展着剤、� ��透剤、湿潤剤、又は安定剤を添加し、乳剤� ��水和剤、粉剤、又は錠剤などに製剤化する� ��とも可能である。

 さらに、本発明の植物抽出物又は組成物に� ��種配合剤を添加してもよい。それら添加剤� ��しては、増量剤、抗酸化剤、色素、防腐剤� ��は抗菌剤、消臭剤、吸湿剤、界面活性剤、� ��形剤、pH調整剤、甘味料、乳成分、酸味料� �栄養強化剤などの配合剤を単独あるいは2種� ��上を組み合わせて配合することも可能であ� ��。
 上記配合剤の配合量は、本発明の目的を達� ��できる量であれば、とくに限定されない。

 増量剤としては、糖類、多糖類、加工澱粉� ��カゼイン、ゼラチン、カルボキシメチルセ� ��ロース(CMC)、レシチン等が使用できる。
 抗酸化剤としては、ブチルヒドロキシトル� ��ン、ブチルヒドロキシアニソール、クエン� ��、ビオフラボ酸、グルタチオン、セレン、� ��コペン、ビタミンA、ビタミンE、ビタミンC� ��の他、ピロロピロール誘導体や各種植物か� ��の抽出物から得られる遊離基スカベンジャ� ��(free radical scavengers)、スーパーオキサイド� ��ィスムターゼやグルタチオンペルオキシダ� ��ゼなどの抗酸化特性を有する酵素等が使用� ��きる。

 色素としては、染料、レーキ、有機顔料� ��どの有機合成色素(タール色素)、天然色素� �どが知られており、具体的には、ハイビス� �ス色素、ハクルベリー色素、プラム色素、� �リ色素、デュベリー色素、ブドウ果汁色素� �ブラックベリー色素、ブルーベリー色素、� �ルベリー色素、モレロチェリー色素、レッ� �カーラント色素、ローガンベリー色素、パ� �リカ粉末、麦芽エキス、ルチン、フラボノ� �ド、アカキャベツ色素、アカダイコン色素� �アズキ色素、ウコン色素、オリーブ茶、カ� �ベリー色素、クロレラ末、サフラン色素、� �ソ色素、ストロベリー色素、チコリ色素、� �カンナッツ色素、ベニコウジ色素、ベニバ� �色素、ムラサキイモ色素、ラック色素、ス� �ルリナ色素、タマネギ色素、タマリンド色� �、トウガラシ色素、クチナシ色素、シコン� �素、シタン色素、オキアミ色素、オレンジ� �素、ニンジンカロテン、カルメル、二酸化� �タン、鉄クロロフィリンナトリウム、リボ� �ラビン、ノルビキシンカリウム、ノルビキ� �ンナトリウム、アラマンス、エリスロシン� �ニューコクシン、フロキシンB、ローズベン� ��ル、アシッドレッド、クートラジン、サン� ��ットエロー、ファストグリーン、プリリア� ��トブルー、インジゴカルミン、レーキレッ� ��C、リソールレッド、ローダミン、フロキシ ン、インジゴ、ポンソー、オレンジI、スダ� �ブルー、マイカ、タルク、炭酸カルシウム� �カオリン、無水ケイ酸、酸化アルミニウム� �ベンガラ、酸化鉄、群青、カーボンブラッ� �、二酸化チタン、酸化亜鉛、雲母、オキシ� �化ビスマス、窒化ホウ素、フォトクロミッ� �顔料、微粒子複合粉体(ハイブリットファイ� ��パウダー)、合成マイカ等が使用できる。

 防腐剤又は抗菌剤としては、安息香酸、� ��息香酸ナトリウム、パラヒドロキシ安息香� ��イソプロピル、パラヒドロキシ安息香酸イ� ��ブチル、パラヒドロキシ安息香酸エチル、� ��ラヒドロキシ安息香酸メチル、パラヒドロ� ��シ安息香酸ブチル、パラヒドロキシ安息香� ��プロピル、亜硫酸ナトリウム、次亜硫酸ナ� ��リウム、ピロ亜硫酸カリウム、ソルビン酸� ��ソルビン酸カリウム、デヒドロ酢酸ナトリ� ��ム、ツヤプリシン、ウド抽出物、エゴノキ� ��出物、カワラヨモギ抽出物、ウーロン茶抽� ��物、しらこたん白抽出物、酵素分解ハトム� ��抽ペクチン分解物、キトサン、リゾチーム� ��ε-ポリリジン等が使用で出物、茶カテキン� ��、リンゴポリフェノール、等が使用できる� ��

 消臭剤としては、たとえば、化学反応作� ��による消臭剤(酸性剤、アルカリ性剤、酸化 剤、還元剤など)、付加・縮合作用による消� �剤(付加剤:(メタ)アクリル酸エステル、マレ� ��ン酸エステルなど、縮合剤:グリオキシザー ルなど)、吸着作用による消臭剤(中性活性炭� ��活性炭と化学反応剤との混合物、繊維化炭� ��吸着剤、ゼオライト、活性白土などの多孔� ��の吸着剤など)、酵素作用による消臭剤、ポ リフェノール系消臭剤(柿ポリフェノール、� �カテキン、ローズマリー抽出物、ウーロン� �抽出物、ヨモギ抽出物、ウラジロガシ葉抽� �物、米糠・大豆焙煎抽出物など)、サイクロ� ��キストリン、シャンピニオンエキス、ルイ� ��ス抽出物、鉄クロロフィンナトリウム等が� ��げられる。

 吸湿剤としては、塩化カルシウム、高吸� ��性高分子等が挙げられる。

 界面活性剤としては、ノニオンタイプ、� ��にポリオキシエチレンアルキルエーテルや� ��肪酸アルキロールアミド、又はアシルグル� ��ミン酸の界面活性剤を1種または2種以上組� �合わせて用いることが好ましい。ポリオキ� �エチレンアルキルエーテルの例としては、� �リオキシエチレンステアリル、ポリオキシ� �チレン硬化ひまし油などがあげられる。脂� �酸アルキロールアミドの例としては、ヤシ� �脂肪酸ジエタノールアミドがあげられる。� �シルグルタミン酸タイプとしては、炭素数12 ~18の飽和及び不飽和脂肪酸、これらの混合物 であるヤシ油脂肪酸、硬化ヤシ油脂肪酸、パ ーム油脂肪酸、硬化パーム油脂肪酸、牛脂脂 肪酸、硬化牛脂脂肪酸などのグルタミン酸エ ステルが挙げられ、具体的には、N-ヤシ油脂� ��酸アシル-L-グルタミン酸トリエタノールア� ��ン、ラウロイル-L-グルタミン酸トリエタノ� ��ルアミン、N-ヤシ油脂肪酸アシル-L-グルタ� �ン酸ナトリウム、N-ラウロイル-L-グルタミン 酸ナトリウム、N-ミリストイル-L-グルタミン� ��ナトリウム、N-ヤシ油脂肪酸・硬化牛脂脂� �酸アシル-L-グルタミン酸ナトリウム、N-ヤシ 油脂肪酸アシル-L-グルタミン酸カリウム等が 使用できる。

 賦形剤としては、アラビアガム、デキス� ��リン等が使用できる。

 pH調整剤としては、アジピン酸、クエン� �(無水)、グルコノデルタラクトン、グルコン 酸カリウム、コハク酸、コハク酸二ナトリウ ム、酢酸ナトリウム(無水)、L-酒石酸、L-酒石 酸水素カリウム、L-酒石酸ナトリウム、炭酸� ��素ナトリウム、炭酸ナトリウム(無水)、乳� �、氷酢酸、フマル酸、DL-リンゴ酸、リン酸� �リン酸水二素カリウム、リン酸水素二ナト� �ウム(無水)、リン酸二水素ナトリウム(無水)� ��クエン酸(結晶)、クエン酸三ナトリウム、� �ルコン酸、グルコン酸ナトリウム、コハク� �一ナトリウム、酢酸ナトリウム(結晶)、DL-酒 石酸、DL-酒石酸水素カリウム、DL-酒石酸ナト リウム、炭酸カリウム(無水)、炭酸ナトリウ� ��(結晶)、二酸化炭素、乳酸ナトリウム、ピ� �リン酸二水素二ナトリウム、フマル酸一ナ� �リウム、DL-リンゴ酸ナトリウム、リン酸水� �二カリウム、リン酸水素二ナトリウム(結晶) 、リン酸二水素ナトリウム(結晶)、イタコン� ��、α-ケトグルタル酸(抽出物)、フィチン酸� �が使用できる。

 甘味料としては、砂糖、果糖、乳糖、蔗� ��、ブドウ糖、パラチノース、麦芽糖、トレ� ��ロース、ソルビトール、エリスリトール、� ��ルチトール、還元パラチノース、キシリト� ��ル、ラクチトール、水飴、オリゴ糖、アス� ��ルテーム、スクラロース、アセチルファムK 、サッカリン、ステビア、ネオテーム、アリ テーム、ソーマチン、ネオヘスペリジンジヒ ドロカルコン、甘草等が使用できる。

 酸味料としては、酢酸、乳酸、クエン酸� ��が使用できる。

 乳成分としては、生乳、牛乳、全粉乳、� ��脂粉乳、生クリーム等が使用できる。

 栄養強化剤としては、ビタミン、各種ア� ��ノ酸、ミネラルカルシウム類、鉄類、亜鉛� ��、銅類等のミネラル等が使用できる。

 本発明の植物抽出物又は組成物を添加配� ��することができる対象としては、本発明の� ��物抽出物又は組成物の特性を発揮できるか� ��りどのようなものにも配合することが出来� ��。具体的に説明すると、例えばフレグラン� ��製品、トイレタリー製品、基礎化粧品、頭� ��化粧品、浴用剤、ボディケア製品、洗剤、� ��上げ剤、芳香消臭剤、飲食品、口腔用品、� ��薬品などが挙げられるが、これに限定され� ��ものではない。

 すなわち、本発明は上記に記載の植物抽� ��物、消臭剤組成物、または抗酸化剤組成物� ��含有するフレグランス製品、トイレタリー� ��品、飲食品、口腔用品、および医薬品にも� ��する。また、本発明は上記に記載の植物抽� ��物を、フレグランス製品、トイレタリー製� ��、飲食品、口腔用品、および医薬品から選� ��れた製品に添加することを特徴とする、消� ��方法または抗酸化方法にも関する。

 フレグランス製品としては、香水、オード� ��ワレ、オーデコロン、シャワーコロンなど� ��挙げることが出来る。
 基礎化粧品としては、スキンクリーム、ク� ��ンジングクリーム、化粧水、アフターシェ� ��ブローション、ファンデーション、口紅、� ��ルカムパウダーなどを挙げることが出来る� ��
 頭髪化粧品としては、シャンプー、リンス� ��コンディショナー、リンスインシャンプー� ��トリートメントなどの洗髪製剤、ポマード� ��ヘアトニック、ヘアリキッド、ヘアジェル� ��どの整髪剤、育毛剤、染髪剤、コールドウ� ��ーブ剤などを挙げることが出来る。

 トイレタリー製品としては化粧石鹸、浴用� ��鹸、透明石鹸などを挙げることが出来る。
 洗剤としては、衣類用粉末洗剤、衣類用液� ��洗剤、柔軟仕上げ剤、台所用洗剤、トイレ� ��洗剤、浴室用洗剤、ガラスクリーナー、カ� ��取剤などが挙げられる。
 浴用剤としては粉末入浴剤、固形入浴剤、� ��形発泡入浴剤、バスオイル、バブルバスな� ��を上げることができる。
 芳香消臭剤としては、ゲル状芳香消臭剤、� ��ストタイプ芳香消臭剤、含浸型エアゾール� ��香消臭剤等が挙げられる。

 飲食品としては、例えば果汁飲料、無果� ��飲料、茶系飲料、乳酸飲料、粉末飲料など� ��飲料、アイスクリーム、シャーベット、氷� ��等の冷菓類、プリン、ゼリー、ババロア、� ��ーグルトなどのデザート類、生乳、牛乳、� ��粉乳、脱脂粉乳、生クリーム、濃縮乳、脱� ��乳、部分脱脂乳、練乳等の乳製品、クッキ� ��、チョコレート、ガム、キャンデー等の製� ��、水産練り製品などが挙げられる。

 医薬品としては、錠剤、液状の薬、カプセ� ��タイプの薬、顆粒状の薬などがあげられる� ��
 口腔用品としては洗口剤、歯磨き粉、オー� ��ルケア用ガム、オーラルケア用キャンデー� ��が挙げられる。

 本発明の植物抽出物又はクロロゲン酸組� ��物の各種香粧品類、飲食品、口腔用品、医� ��品に添加配合する量は、対象物などにより� ��幅に異なるものであるが、通常対象物に対� ��て0.000001質量%~50質量%とすることが好ましく 、0.00001質量%~10質量%とすることがより好まし い。

 本発明は次のような発明でもある。
(1)クロロゲン酸を含む植物を水または含水水 混和性有機溶媒を用いて抽出処理する工程、 前記抽出処理物を合成樹脂系吸着剤と接触処 理する工程、及び前記接触処理する工程によ り得られた合成樹脂系吸着剤非吸着液を濃縮 する工程を少なくとも有することを特徴とす るo-ジフェノールタイプのクロロゲン酸から� ��るクロロゲン酸類を含有し、実質的にフェ� ��リルキナ酸及びカフェインを含有しない植� ��抽出物の製造方法。
(2)抽出処理物を合成樹脂系吸着剤と接触処理 する工程が、カラム法を用いて抽出処理物を 合成樹脂系吸着剤と接触処理する工程である 上記(1)の植物抽出物の製造方法。
(3)抽出処理する工程により得た抽出物から抽 出溶媒を除去する工程及び前記溶媒除去物を 再度溶媒で希釈する工程をさらに有すること を特徴とする上記(2)の植物抽出物の製造方法 。
(4)溶媒除去物の比重が1.06以上であり、その� �媒除去物をブリックス(Brix)値が3-50まで溶媒� ��希釈する上記(2)又は(3)の植物抽出物の製造� ��法。
(5)カラム法を用いて抽出処理物を合成樹脂系 吸着剤と接触処理する工程において、接触処 理温度は60℃以下、カラムに詰める吸着剤の� ��は溶媒抽出液の固形分の3倍(質量)以上、溶� ��抽出液のカラム内を通過する空間速度(SV値) は2以下である上記(2)~(4)記載のいずれかの植� ��抽出物の製造方法。