以下に、この発明の実施の形態を図面に� ��づき説明する。ここに図1は、リムに適用さ れたこの発明の一実施形態の空気入りタイヤ (以下「タイヤ」という)のビード部のタイヤ� ��方向断面を示す断面図である。図2は、図1� �ビードコアを拡大して示す拡大断面図であ� �。

 この実施形態のタイヤは、図1に示すよう に、慣例に従いビード部1と、カーカス4と、� ��示しないトレッド部の補強に供される、カ� ��カス4のクラウン部外周を取り囲んで積層し た、図示しないゴム被覆スチールコードの複 数層からなる図示しないベルト層とを具える 。カーカス4は、ラジアルカーカス又はバイ� �スカーカスの何れでも良い。また、カーカ� �4は、例えばスチールコードをラジアル配列� ��はバイアス配列してなるプライを、一対の� ��ードコア2間に亘ってトロイド状に跨って配 置し、ビードコア2の周りにタイヤの内から� �へ巻き返すことによって、ビードコア2にそ� ��両端が固定されている。

 ここでは、ビードコア2は、タイヤ幅方向 に複数列(例えば、8列)に並列する環状のビー ドワイヤ3を複数段(例えば、6段)の積層状に� �み重ねてなるものである。そして、図2に示� ��ように、各ビードワイヤ3(ここでは、説明� �便宜上、図2の紙面向かって左側からビード� ��イヤ3a、ビードワイヤ3b及びビードワイヤ3c� ��する)は、タイヤ幅方向断面において、タイ ヤ径方向に対して傾斜して直線状に延びる直 線部7と、相互に隣接するビードワイヤ3a,3b,3c 間で形状的に相互に補完し合う相補的形状部 9とを具えてなる。直線部7は、タイヤ径方向� ��上側(紙面向かって上側)と下側(紙面向かっ� ��下側)に相互に平行して延びる上側直線部7a� ��び下側直線部7bを有する。相補的形状部9は� ��ビードワイヤ3の二つの直線部7a、7b間に配� �され、隣接する他のビードワイヤ3を補完す� ��部分である補完形状部9aと、隣接する他の� �ードワイヤ3の補完形状部9aに補完される被� �完形状部9bとで構成される。例えば、ビード ワイヤ3bは、凸状をなすその補完形状部9aに� �隣接するビードワイヤ3aの凹状の被補完形状 部9bを補完し、その一方で反対側に隣接する� ��ードワイヤ3cの補完形状部9aによって補完さ れている。なお、これらタイヤ幅方向に相互 に隣接するビードワイヤ間の相互補完的な係 合は、それらビードワイヤ間において完結す るものである。つまり、図2に示すように、� �れぞれの補完形状部9a及び被補完形状部9bに� ��り、ビードワイヤ3aとビードワイヤ3bとが、 及びビードワイヤ3bとビードワイヤ3cとが係� �される。

 かかる実施形態の空気入りタイヤにあっ� ��は、隣接するビードワイヤ3は補完形状部9a� ��び被補完形状部9bを介して互いに係合して� �るので、相互に応力を伝達し易い。よって� �空気充填時や経時変化時等にビードコア2に� ��転応力が付加されても、かかる回転応力は� ��ビードワイヤ3間に効果的に分散され、ビー ドコア2全体として回転変形は小さくなり、� �い換えれば回転剛性は大きくなる。また、� �ードコア2に回転応力が付加された場合に、� ��記相補的形状部9は隣接するビードワイヤ3� �移動を制限するよう作用するため、ビード� �イヤ3のタイヤ径方向への移動は抑制される� ��この結果、ビードコア2に回転応力が付加さ れた際の各ビードワイヤ3の、タイヤ幅方向� �面における張力分布は均一化される。

 このようにこの発明の空気入りタイヤに� ��れば、互いに隣接するビードワイヤ3間に相 補的形状部9を形成することにより、ビード� �ア全体としての回転剛性を大きくしてカー� �ス4の引き抜けを抑制することができ、従っ� ��、ビード部1の耐久性は顕著に向上する。

 次に、この発明に好適に利用可能な種々� ��ビードワイヤ3について図3~6に基づいて説明 する。

 上述したように、補完形状部9a及び被補完� �状部9bの形状は、隣接するビードワイヤ3同� �を形状的に相互に補完し得るものであれば� �いので、それらは、図1及び2に限定されるも のではない。例えば、図3(a)~(u)に示すように� ��凸部及び凹部が複数であったり、曲線状で� ��ったり、キー及びキー溝型であったりして� ��良い。図3(a)~(d)、(i)~(l)及び(m)~(q)では、相補 的形状部9は、二つの直線部7a、7b間に全体に� ��って延在している。これによれば、各ビー� ��ワイヤ3の相補的形状部9は、二つの直線部7a 、7b間に全体に亘って延在しているので、空� ��充填時や経時変化時等に起因した回転応力� ��ビードワイヤ3に付加されても、相補的形状 部9に局所的に力が加わることがなく、すな� �ち相補的形状部9に加わる力は効果的に分散� ��れる。その結果、ビードワイヤ3の変形量は 少なくなり、回転剛性はさらに高まる。図3(e )~(h)に示すビードワイヤ3は、タイヤ幅方向断 面にて、同一形状の二つの方形S ₁ 、S ₂ をずらして重ねてなる輪郭形状を有するもの である。また、ビードワイヤ3は、図3(a)及び( b)に示すように、タイヤ径方向に上下に隣接� ��るビードワイヤ3は左右に揃えて配置しても 良く、又は図3(c)及び(d)に示すように左右に� �らして配置しても良い。

 また、図3に示す例では、タイヤ幅方向断 面にて、ビードコア2のタイヤ径方向上側及� �下側の輪郭線8a、8bは直線状に延びている。� ��れによれば、ビードコア2のタイヤ径方向下 側及び上面に凹凸が生じることがなく、ビー ドワイヤ3を束ねて使用する場合に形状くず� �し難いので、すなわちビードコアの断面形� �の安定性が高まるので、加硫時のビードコ� �2の崩れが抑制される。しかも、リムからの� ��圧力がビードワイヤ3の特定の箇所に集中す ることがないため、ビードワイヤ全体に均等 に力がかかり、これらによって構成されるビ ードコア全体にも均等に力がかかることにな るので、回転剛性としては高いものになる。 加えて、下側の輪郭線8bとタイヤ径方向との� ��す角度は、75度以上90度以下の範囲にあるこ とが好ましい(特に、図3(a)参照)。このように すれば、ビードワイヤ3を巻回してビードコ� �2を形成した際にビードコア2に所定のテーパ 角度与え、ひいてはリムと当接するビード部 1の下部に適正なテーパ角度を与えることが� �きる。

 図4(a)~(e)に示す例は、タイヤ幅方向断面� �て、隣接するビードワイヤ3間での相補的な� ��合が、タイヤ径方向に隣接するビードワイ� ��3間で行われるものである。

 図5(a)~(e)に示す例では、少なくとも、ビ� �ドコアの直線状の輪郭線を構成するビード� �イヤの直線部7a、7bから該ビードワイヤの相� ��的形状部への遷移領域に形成される角部10� �、面取りされている。このようにすれば、� �ードコアに回転応力が生じた際の当該角部10 に加わる応力を効果的に分散させることがで きるので、ビードコアの耐久性をさらに向上 させることができる。なお、このような観点 からビードワイヤ3の全ての角部を面取りす� �ことがより好ましい。

 図6(a)に示す例では、ビードワイヤ3は、� �イヤ幅方向断面における該ビードワイヤ3の� ��心Pに関して点対称をなすものである。この ようにすれば、ビードワイヤ3に回転応力が� �わった際に、かかる重心Pを基点に引張力と� ��縮力とを均等に分配することができるので� ��ビードワイヤ3の回転時におけるビードワイ ヤ3の変形を抑制することができ、その結果� �ビードコアの回転剛性を一層高めることが� �きる。

 図6(b)に示す例では、タイヤ幅方向断面に て、ビードワイヤ3の横幅Wはその縦幅Hよりも 大きい。これによれば、タイヤ径方向への巻 きつけ回数を多くすることができるので、ビ ードワイヤ3の端部における応力集中の影響� �効果的に低減してビード部1の耐久性を向上� ��せることができる。

 加えて、図2及び図6(c)に示す例では、ビー� �ワイヤの相補的形状部のタイヤ幅方向の長� �、すなわち隣接するビードワイヤがタイヤ� �方向で係合している長さの総和(ここでは、� ��完形状部9aのタイヤ幅方向の長さX ₁ と被補完形状部9bのタイヤ幅方向の長さX ₂ とを足したもの)は、該ビードワイヤのタイ� �幅方向の長さXの20%以上である。このように� ��れば、十分な係合力が得られるので、ビー� ��コアの回転剛性をさらに効果的に高めるこ� ��ができる。

 ところで、上記の実施形態では、隣接す� ��ビードワイヤ3は互いに直接的に接触してい るが、隣接するビードワイヤ間に被覆ゴム等 を介在させることもできる(図示せず)。しか� ��ならが、被覆ゴムの経時的なクリープ変形� ��起因するビードコア2の形状くずれを防止す るという観点からは、隣接するビードワイヤ 3を互いに直接接触させることが好ましい(図1 ~4参照)。このように、隣接するビードワイヤ 3を相互に直接接触させることで、被覆ゴム� �介在させた場合に比べてビードコア2の全体� ��しての経時的変化を小さくすることができ� ��ので、さらにカーカス4の引き抜けを抑制す ることができるとともにカーカス4の端部の� �みを小さくすることができる。

 また、図7(a),(b)に示すように、ビードコ� �2は、金属帯11により集束固定されているこ� �が好ましい。このようにすれば、加硫時及� �走行時のビードコア2の形状崩れを抑制する� ��とができる。なお、金属体11には例えば、� �チールやアルミニウム合金製のものが好適� �採用できる。またこれに代えて、例えば、� �イロン、レーヨン、ポリエステル等のテキ� �タイルを用いることもできる。

 さらに、図7(a)に示すように、ビードコア 2は、複数本のビードワイヤ3をタイヤ径方向� ��積層状に複数回巻回したものをタイヤ幅方� ��に並列に配置した上で、同一ビードワイヤ3 の巻き始め端15と、巻き終わり端17とのタイ� �周方向位置を相互に異ならせることが好ま� �い。このように複数本のビードワイヤ3で構� ��されるビードコア2は、1本のビードワイヤ3� ��タイヤ径方向に順次巻回して構成されたビ� ��ドコア2に比べ、ビードコア2の生産に要す� �時間が大幅に短縮できる。しかしながら、� �ードワイヤ3の巻き始め端15や巻き終わり端17 がビードコア2周上の一箇所に集中すると、� �の段差に応力集中しやすく破壊強度の低下� �招き、特に巻き始め端15が曲げ応力の支点と なりビード部1の損傷を起こすことがある。� �こで、同一ビードワイヤ3の巻き始め端15と� �き終わり端17とをタイヤ周方向位置で異なら せることにより、ビードコア2の生産効率を� �上させつつ、応力集中を低減させることが� �きる。この場合、図7(a)に示すように、巻き� ��め端15及び巻き終わり端17とビードコア2の� �心点Cとをそれぞれ結んでなる線分が相互に� ��わってなる角度θを、40度以上80度以下の範� ��内にすることが好ましく、特には60度とす� �ことが好ましい。なぜなら、この角度θが40� ��未満の場合は、応力集中の低減の効果が十� ��でなく、80度を超えるとビードコア2の周上� ��重量バランスを低下させタイヤのユニフォ� ��ティーが悪化するからである。

 さらに、ビードコア2は、図8(a)、(b)に示� �ように複数本のビードワイヤ3をタイヤ径方� ��に積層状に複数回巻回したものをタイヤ幅� ��向に並列に配置した上で、各ビードワイヤ3 の巻き始め端15及び巻き終わり端17のタイヤ� �方向位置をそれぞれ相互に異ならせること� �好ましい。ビードコア2を複数本のビードワ� ��ヤ3で構成すると生産効率の面から有利であ ることは、上述の通りである。しかしながら 、各ビードワイヤ3の巻き始め端15及び巻き終 わり端17のタイヤ周方向位置がそれぞれ相互� ��同一の場合、すなわちこれら端15及び17がタ イヤ幅方向に揃っている場合、これら段差に 応力集中しやすく破壊強度の低下を招くとと もに応力の支点となりビード部1の損傷を起� �すことがある。そこで、各ビードワイヤ3の� ��15及び17を、周方向位置でそれぞれに異なら せることで、ビードコア2の生産効率を向上� �せつつ、応力集中を低減させることができ� �。

 さらに、ビードコア全体の、タイヤ幅方� ��における断面形状は、図3(a)及び(b)に示すよ うな長方形又は図3(c)及び(d)に例示すような� �行四辺形であることが好ましい。このよう� �すれば、ビードコア全体の断面形状として� �型し易い形状となる。

 さらに、図9に示すように、ビードコア2� �カーカス4との間、及びビードコア2のタイヤ 径方向上側の少なくとも一方に、85Hs以上の� �ム硬度を有する高硬度ゴム19を配置すること が好ましい。一般に、ゴム硬度の高いゴムは 、低いゴムに比べて加硫時の流動が小さいこ とから、このように、ビードコア2とカーカ� �4との間に高硬度ゴム19を配置すれば、加硫� �のビードコア周辺のゴムの流動を小さくす� �ことができ、ビードコア2の崩れを抑制する� ��とができる。また、ビードコア2のタイヤ径 方向上側に高硬度ゴム19を配置することで、� ��重負荷時のビード部1の倒れ込みを抑制し、 ビード部1内に発生するせん断歪みを小さく� �ることができるので、ビード部1の耐久性を� ��上させることができる。

 なお、上述したところは、この発明の実� ��形態の一部を示したに過ぎず、この発明の� ��旨を逸脱しない限り、これらの構成を相互� ��組み合わせたり、種々の変更を加えたりす� ��ことができる。例えば、ビードコア2の周り にタイヤの内から外へ巻き返して配置された カーカス4を、図10に示すようにさらにビード コア2の周りを包囲するように配置させても� �く、このようにすればカーカス4をさらに引� ��抜かれ難くし、ビード部1の耐久性を一層高 めることができる。また、ビードワイヤ3の� �イヤ幅方向断面における断面形状も、この� �細書に例示的に示したものには限られるも� �ではない。