以下、本発明の実施の形態について、図� ��を参照して詳細に説明する。ただし、実施� ��形態において、同一機能を有する構成には� ��一符号を付し、重複する説明は省略する。� ��た、以下では、高い相関値の発生する領域( 1つまたは複数の高い相関値)を「相関値ピー� ��」と定義して説明する。

 (実施の形態1)
 本発明の実施の形態1に係る移動局100の構成 について、図9を用いて説明する。受信RF102部 は、アンテナ101を介して受信した信号にダウ ンコンバート、A/D変換等の受信処理を施し、 受信処理を施した信号を復調部103に出力する 。復調部103は、受信処理が施された信号に等 化処理、復調処理を施し、これらの処理を施 した信号を復号部104に出力する。復号部104は 、復調処理が施された信号に復号処理を施し 、データ信号及び制御情報を抽出する。また 、抽出された制御情報のうち、RB(Resource Block )割当情報がRS生成部108の配列生成部109に出力 される。

 符号化部105は、送信データを符号化し、� ��号化データを変調部106に出力する。変調部1 06は、符号化データを変調し、変調信号をRB� �当部107に出力する。RB割当部107は、変調信号 をRBに割り当て、RBに割り当てた変調信号を� �重化部113に出力する。

 RS生成部108は、配列生成部109、マッピン� �部110、IFFT部111、巡回シフト部112を備えてお� ��、RSテーブルと復号部104から出力されたRB割 当情報とに基づいて、ZC系列からRS(Reference Si gnal)を生成し、生成したRSを多重化部113に出� �する。以下、RS生成部113内の各部の構成につ いて説明する。

 配列生成部109は、RSテーブルを備え、復� �部104から出力されたRB割当情報に対応する帯 域のZC系列をRSテーブルから抽出し、抽出し� �ZC系列をマッピング部110に出力する。ここで 、RSテーブルとは、システム帯域内で便宜的� ��定めた周波数を基準点としたとき、この基� ��点から周波数の高い方(又は、低い方)に順� �にZC系列のスペクトラム番号を割り振り、系 列長以内の番号で繰り返しスペクトラムを配 列したものである。なお、RSテーブルの具体� ��は後述する。

 マッピング部110は、配列生成部109から出� ��されたZC系列を移動局100の送信帯域に対応� �た帯域にマッピングし、マッピングしたZC系 列をIFFT部111に出力する。IFFT部111は、マッピ� ��グ部110から出力されたZC系列にIFFT(Inverse Fas t Fourier Transform)処理を施し、IFFT処理を施し� ��ZC系列を巡回シフト部112に出力する。

 巡回シフト部112は、IFFT部111から出力され たZC系列を所定のシフト量分巡回シフトし、� ��回シフトしたZC系列をRSとして多重化部113に 出力する。ここで、巡回シフト部112で行う巡 回シフトのシフト量はセル毎あるいは移動局 毎に個別に割り当てられた値であり、移動局 は基地局から通知される情報に基づいてシフ ト量を決定する。この時通知される情報の通 知形態としては、シフト量そのものが通知さ れてもよいし、その他のどのような通知形態 でもよい。同一基地局に属する複数のセルに 巡回シフト系列が割り当てられる場合には、 各セルに割り当てられるシフト量は、各々の セルに属する移動局が同一送信帯域で前記シ フト量に基づいて巡回シフト系列を送信した 場合に、基地局で相関結果を分離できる程度 の値に設定される。なお、巡回シフトはIFFT� �の前で行ってもよい。この場合は周波数領� �で処理するため、巡回シフトはサブキャリ� �毎の位相回転により実現される。

 多重化部113は、RB割当部107から出力され� �送信データ(変調信号)と巡回シフト部112から 出力されたZC系列(参照信号)とを時間多重し� �多重信号を送信RF部114に出力する。なお、多 重化部113における多重化方法は、時間多重に 限らず、周波数多重、符号多重、複素空間上 のIQ多重であってもよい。

 送信RF部114は、多重化部113から出力され� �多重信号にD/A変換、アップコンバート、増� �等の送信処理を施し、送信処理を施した信� �をアンテナ101から無線送信する。

 本発明の実施の形態1に係る基地局150の構 成について、図10を用いて説明する。符号化� ��151は、送信データ及び制御信号を符号化し� ��符号化データを変調部152に出力する。変調� ��152は、符号化データを変調し、変調信号を� ��信RF部153に出力する。送信RF部153は、変調信 号にD/A変換、アップコンバート、増幅等の送 信処理を施し、送信処理を施した信号をアン テナ154から無線送信する。

 受信RF部155は、アンテナ154を介して受信� �た信号にダウンコンバート、A/D変換等の受� �処理を施し、受信処理を施した信号を分離� �156に出力する。

 分離部156は、受信RF部155から出力された� �号をRSと、データ信号及び制御信号とに分離 し、分離したRSをDFT部157に、データ信号及び� ��御信号をDFT部164にそれぞれ出力する。

 DFT部157は、分離部156から出力されたRSにDF T処理を施し、時間領域から周波数領域の信� �に変換し、周波数領域に変換したRSを伝搬路 推定部158のデマッピング部159に出力する。

 伝搬路推定部158は、デマッピング部159、� ��算部160、IFFT部161、マスク処理部162、DFT部163 を備え、DFT部157から出力されたRSに基づいて� ��伝搬路を推定する。

 デマッピング部159は、DFT部157から出力さ� ��た信号から各移動局の送信帯域に対応した� ��分が抽出され、抽出された各信号を除算部1 60に出力する。

 除算部160は、図9に示した移動局100の配列 生成部109が備えるRSテーブルと同一のRSテー� �ルを備え、デマッピング部159から出力され� �信号をRSテーブルに対応するZC系列で除算し� ��除算結果をIFFT部161に出力する。IFFT部161は� �除算部160から出力された信号にIFFT処理を施� ��、IFFT処理を施した信号をマスク処理部162に 出力する。

 マスク処理部162は、IFFT部161から出力され た信号にマスク処理を施すことにより、所望 の巡回シフト系列の相関値が存在する区間(� �ィンドウ部分)の相関値を抽出し、抽出した� ��関値をDFT部163に出力する。

 DFT部163は、マスク処理部162から出力され� ��相関値にDFT処理を施し、DFT処理を施した相� ��値を周波数領域等化部166に出力する。なお� ��DFT部163から出力された信号は、伝搬路の周� ��数応答を表すものである。

 DFT部164は、分離部156から出力されたデー� ��信号及び制御信号にDFT処理を施し、時間領� ��から周波数領域の信号に変換し、周波数領� ��に変換したデータ信号及び制御信号をデマ� ��ピング部165に出力する。

 デマッピング部165は、DFT部164から出力さ� ��た信号から各移動局の送信帯域に対応した� ��分のデータ信号及び制御信号が抽出され、� ��出された各信号を周波数領域等化部166に出� ��する。

 周波数領域等化部166は、伝搬路推定部158� ��のDFT部163から出力された信号(伝搬路の周波 数応答)を用いて、デマッピング部165から出� �されたデータ信号及び制御信号に等化処理� �施し、等化処理を施した信号をIFFT部167に出� ��する。

 IFFT部167は、周波数領域等化部166から出力 されたデータ信号及び制御信号にIFFT処理を� �し、IFFT処理を施した信号を復調部168に出力� ��る。復調部168は、IFFT処理が施された信号に 復調処理を施し、復調処理を施した信号を復 号部169に出力する。復号部169は、復調処理が 施された信号に復号処理を施し、受信データ を抽出する。

 なお、除算部160では、RSテーブルに対応� �るZC系列で除算し、マスク処理部162でマスク 処理を施すことにより、所望の巡回シフト系 列の相関値が存在する区間(ウィンドウ部分)� ��相関値を抽出するとしたが、これと等価な� ��信処理であれば別の方法でもよい。例えば� ��除算部160でRSテーブルに対応しない一般的� �ZC系列で除算し、マスク処理部162でRSテーブ� ��に対応したマスク処理を施すことにより、� ��望の巡回シフト系列の相関値が存在する区� ��(ウィンドウ部分)の相関値を抽出してもよ� �。

 次に、上述した配列生成部109の動作につ� ��て図11を用いて説明する。ここでは、セル#2 において、系列長N=24、系列番号r=1の巡回シ� �ト系列m=2であるZC系列を利用し、シフト量δ= 12とする。また、配列生成部109が備えるRSテ� �ブルは、図11に示すように、基準点からF(1)~F (24)のスペクトラム番号を割り振り、繰り返� �配列したものとなっている。ここで、F(x)は� ��ZC系列を周波数変換することにより得られ� �x番目のZC系列の周波数スペクトルを表す。� �るいは、ZC系列を周波数領域で生成した場合 のx番目のシンボルを表す。

 配列生成部109は、例えば、図11に示すよ� �に、RB割当情報として基準点から12サブキャ� ��ア分(180kHz)離れた帯域から送信帯域幅分(例� ��ば、RB2及びRB3)が指示された場合、このRB割� ��情報に対応するZC系列をRSテーブルから抽出 すると、F(13)~F(24),F(1)~F(12)の配列を抽出する� �このとき、配列の先頭、すなわち、基準点� �最も近いスペクトル番号(以下、「スタート� ��号」という)は13となる。ちなみに、基準点� ��ら0kHz離れた帯域(例えば、RB1及びRB2)におけ� ��スペクトラムはスタート番号が1である。

 なお、他セル(例えば、セル#1)においても 、基準点から180kHz離れた位置におけるスペク トラムのスタート番号は13であり、基準点か� ��0kHz離れた位置におけるスペクトラムのスタ ート番号は1である。また、参考までに、図11 には、従来方法により生成される配列は送信 するサブキャリア位置(RBの位置)にかかわら� �、常にスタート番号が1から始まることを示� ��ている。

 このように、相関演算を行う帯域に対し� ��、自セルのZC系列の要素と、隣接セルのZC系 列の要素とを、送信される帯域にかかわらず 同じ関係を保つようにする(つまり、相対関� �を維持する)ことで、図12に示すように、時� �領域で設定したシフト量に応じた位置に相� �値ピークを発生させることができる。同じ� �係を保つ方法としては、RS送信帯域とZC系列� ��スペクトラムのスタート番号とを対応付け� ��、すなわち、各送信帯域の基準点から異な� ��周波数帯域幅とZC系列のスペクトラムのス� �ート番号とを系列長に応じた特定の関係を� �たすように対応付けることなどが挙げられ� �。そして、この方法によって、巡回シフト� �列の送信帯域と相関を計算する帯域が異な� �場合でも、従来では設定したウィンドウと� �なるウィンドウ内に現れていた相関値ピー� �が、設定したウィンドウ内に現れるように� �る。よって、シフト量に対応したウィンド� �以外への干渉を軽減することができ、チャ� �ル推定精度を改善することができる。また� �系列番号にかかわらず、同一処理で相関値� �ークの位置を一定にできる。

 ここで、帯域幅24サブキャリア(360kHz)で相 関を計算する場合において、周波数領域で12� ��ブキャリア(180kHz)異なる帯域で送信される� �回シフト系列に対する相関結果を図13に示す 。なお、系列長N=24、系列番号r=13であるZC系� �を利用し、シフト量δ=12と設定した。また、 巡回シフト系列の送信帯域と相関値を計算す る帯域が異なる場合を点線、これらが一致し ている場合を実線で示した。この図より、実 線でも点線でもシフト量δ=12の相関値ピーク� ��正確に後半部分に生じることがわかる。

 このように実施の形態1によれば、RS送信� ��域とZC系列のスペクトラムのスタート番号� �を対応付けることにより、時間領域で設定� �たシフト量に応じた位置に相関値ピークを� �生させることができ、シフト量に対応した� �ィンドウ以外への干渉を軽減することがで� �、チャネル推定精度を改善することができ� �。

 なお、本実施の形態では、図11に示すRSテ ーブルを例に説明したが、本発明はこれに限 らず、特定の関係を満たし、送受信側双方で 共有しているRSテーブルであればよい。また� ��上記のRSテーブルを必ずしも備える必要は� �く、これと等価な処理が行えればRSテーブル を備えていなくてもよい。

 また、本実施の形態では、移動局100にお� ��るRS生成部108を図9に示すものとして説明し� ��が、図14A及び図14Bに示すような構成でもよ� ��。図14Aは周波数軸領域でZC系列を生成する� �合の構成であり、図14Bは時間軸領域でZC系列 を生成する場合の構成である。なお、図14Aに 示す構成では、位相回転部において時間領域 の巡回シフトに対応するように、周波数領域 の各サブキャリアに対して位相回転が加えら れる。

 なお、本実施の形態では、1RBを12サブキ� �リア(180kHz)として説明したが、RBあたりのサ� ��キャリア数、サブキャリア間隔、帯域幅は� ��れに限定しない。

 また、本実施の形態では、参照信号とし� ��DM-RSを例に説明したが、これに限定される� �のではなく、CAZAC系列を用いるその他の参照 信号でもよい。

 なお、配列生成部109で算出する送信帯域� ��応じたZC系列のスタート番号は、基地局側� �算出し、スタート番号を通知する構成であ� �てもよい。

 (実施の形態2)
 実施の形態1では、ZC系列長が1RBのサブキャ� ��ア数の倍数である場合について説明したが� ��本発明の実施の形態2では、ZC系列長が素数� ��ある場合について説明する。

 ただし、実施の形態2に係る移動局及び基 地局の構成は、実施の形態1の図9及び図10に� �した構成と同様であるので、図9及び図10を� �用する。

 一般に、系列長が素数であるZC系列をRS送 信帯域のサブキャリア数に合わせるため、巡 回拡張(Cyclic extension)によるRS生成及びトラン ケーション(Truncation)によるRS生成が検討され� ��いる。以下、それぞれのRSについて説明す� �。

 ZC系列の巡回拡張によるRSは、一般に、RS� ��信帯域におけるサブキャリア数よりも小さ� ��、かつ、最も近い素数を系列長とするZC系� �を利用し、このZC系列の一部をサブキャリア 数に合わせて繰り返す。例えば、RS送信帯域� ��24サブキャリアである場合、23系列長のZC系� ��が選択される。そして、このZC系列をサブ� �ャリア数に合わせるために、選択されたZC系 列の最初の1シンボルが末尾に付加される。

 次に、巡回拡張によるRS構成を用いると� �の配列生成部109の動作について図15を用いて 説明する。ここでは、セル#2において、系列� ��N=23、系列番号r=1の巡回シフト系列m=2である ZC系列を利用し、シフト量δ=12とする。また� �配列生成部109が備えるRSテーブルは、図15に� ��すように、基準点からF(1)~F(23)のスペクトラ ム番号を割り振り、繰り返し配列したものと なっている。

 配列生成部109は、例えば、図15に示すよ� �に、RB割当情報として基準点から12サブキャ� ��ア(180kHz)離れた帯域から送信帯域幅分(例え� ��、RB2及びRB3)が指示された場合、このRB割当� ��報に対応するZC系列をRSテーブルから抽出す ると、F(13)~F(23),F(1)~F(13)の配列を抽出する。� �た、基準点から24サブキャリア(360kHz)離れた� ��域から送信帯域幅分(例えば、RB3及びRB4)が� �示された場合、このRB割当情報に対応するZC� ��列をRSテーブルから抽出すると、F(2)~F(23),F(1 )及びF(2)の配列を抽出する。

 次に、ZC系列のトランケーションによるRS 生成は、一般にRS送信帯域におけるサブキャ� ��ア数よりも大きく、かつ、最も近い素数を� ��列長とするZC系列を利用し、このZC系列の一 部をサブキャリア数に合わせてトランケート する(切り詰める)。例えば、RS送信帯域が24サ ブキャリアである場合、29系列長のZC系列が� �択される。そして、このZC系列がサブキャリ ア数に合わせて5シンボルだけ切り詰められ� �。

 次に、トランケーションにより生成され� ��RSを用いるときの配列生成部109の動作につ� �て図16を用いて説明する。ここでは、セル#2� ��おいて、系列長N=29、系列番号r=1の巡回シフ ト系列m=2であるZC系列を利用し、シフト量δ=1 2とする。また、配列生成部109が備えるRSテー ブルは、図16に示すように、基準点からF(1)~F( 29)のスペクトラム番号を割り振り、繰り返し 配列したものとなっている。

 配列生成部109は、例えば、図16に示すよ� �に、RB割当情報として基準点から12サブキャ� ��ア(180kHz)離れた帯域から送信帯域幅分(例え� ��、RB2及びRB3)が指示された場合、このRB割当� ��報に対応するZC系列をRSテーブルから抽出す ると、F(13)~F(29),F(1)~F(7)の配列を抽出すること になる。また、基準点から24サブキャリア(360 kHz)離れた帯域から送信帯域幅分(例えば、RB3� ��びRB4)が指示された場合、このRB割当情報に� ��応するZC系列をRSテーブルから抽出すると、 F(25)~F(29),F(1)~F(19)の配列を抽出することにな� �。

 なお、ZC系列の巡回拡張及びトランケー� �ョンは、周波数領域ではなく、時間領域で� �ってもよい。この場合、生成されるZC系列の スペクトラム数はサブキャリア数と同じであ るため、実施の形態1と同じ方法で、サブキ� �リアに対して、スペクトラム成分を一意に� �り当てる。

 このように実施の形態2によれば、ZC系列� ��が素数であり、ZC系列長とサブキャリア数� �異なる場合でも、実施の形態1と同様、時間� ��域で設定したシフト量に応じた位置に相関� ��ピークを発生させることができ、シフト量� ��対応したウィンドウ以外への干渉を軽減す� ��ことができ、チャネル推定精度を改善する� ��とができる。

 なお、巡回拡張、トランケーションを用� ��ずに、素数のままRSを構成する場合は、配� �生成部109は巡回拡張を行う場合と同一の構� �をとる。RSのサブキャリア数が24の場合、系� ��長N=23のZC系列の巡回拡張と同様にRSの配列� �成を行い、そのうち1シンボルをNull(信号な� �、あるいはゼロ)に置き換え、マッピング部1 10に出力する。ここで、Nullにするシンボルは 、送信RBに該当するサブキャリアのうちいず� ��のサブキャリアでもよいが、周波数の最も� ��いあるいは最も高いサブキャリアにするこ� ��がZC系列の直交性を維持できるため好まし� �。

 (実施の形態3)
 本発明の実施の形態3に係る移動局200の構成 について、図17を用いて説明する。図17が図9� ��異なる点は、RS生成部108をRS生成部201に変更 した点である。

 RS生成部201は、第1巡回シフト部202、第2巡 回シフト部203、DFT部204、マッピング部205、IFF T部206を備えており、ZC系列からRSを生成し、� ��成したRSを多重化部113に出力する。以下、RS 生成部201内の各部の構成について説明する。

 第1巡回シフト部202は、ZC系列を所定のシ� ��ト量(送信帯域にかかわらず、セル毎あるい は移動局毎に割り当てられるシフト量)分巡� �シフトし、巡回シフトしたZC系列を第2巡回� �フト部203に出力する。

 第2巡回シフト部203は、第1巡回シフト部20 2から出力されたZC系列を送信帯域に応じたシ フト量でさらに巡回シフトし、巡回シフトさ れたZC系列をDFT部204に出力する。このとき、� ��信帯域に応じたシフト量とは、系列長、系� ��番号、サブキャリア間隔及び、基準点(基準 サブキャリア)と送信を行う周波数帯域との� �対値に対応し、これらと特定の関係を満た� �ように対応付けられる。

 なお、この送信帯域に応じたシフト量は� ��基地局より通知あるいは予め定められるこ� ��で送受信側双方が共有しているものとする� ��

 DFT部204は、第2巡回シフト部203から出力さ れたZC系列にDFT処理を施し、DFT処理を施したZ C系列をマッピング部205に出力する。マッピ� �グ部205は、DFT部204から出力されたZC系列を移 動局の送信帯域に対応した帯域にマッピング し、マッピングしたZC系列をIFFT部206に出力す る。IFFT部206は、マッピング部205から出力さ� �たZC系列にIFFT処理を施し、IFFT処理を施したZ C系列をRSとして多重化部113に出力する。

 本発明の実施の形態3に係る基地局の構成 は、実施の形態1の図10に示した構成と同様で あり、除算部160の機能が異なるのみなので、 除算部160について図10を援用して説明する。

 除算部160は、デマッピング部159から出力� ��れた信号をDFT処理されたZC系列で除算し、� �算結果をIFFT部に出力する。なお、DFT処理さ� ��たZC系列は、時間領域でZC系列(m=0)に第2巡回 シフト部203で送信帯域に応じて加えたシフト 量を加え、DFT処理を行ったものである。また 、ZC系列は基準点から0kHZ離れた帯域(例えば� �RB1とRB2)でも、基準点から12サブキャリア(180k Hz)離れた帯域(例えば、RB2とRB3)でもZC系列の� �ペクトラムのスタート番号を1とする。

 なお、除算部160では、ZC系列(m=0)に時間領 域で送信帯域に応じたシフト量を加えたZC系� ��(m=0)で除算処理するとしたが、これに等価� �方法であれば別の方法でもよい。例えば、ZC 系列(m=0)に時間領域でZC系列(m=0)に所定のシフ ト量(送信帯域にかかわらず、セル毎あるい� �移動局毎に割り当てられるシフト量)および� ��信帯域に応じたシフト量を加えたZC系列(m=0) で除算処理し、マスク処理部162で所望のウィ ンドウにマスク処理を施すことにより、所望 の巡回シフト系列の相関値が存在する区間(� �ィンドウ部分)の相関値を抽出してもよい。

 次に、上述した第2巡回シフト部203の動作 について図18を用いて説明する。ここでは、� ��ル#2において、系列長N=24、系列番号r=2の巡� ��シフト系列m=2であるZC系列を利用する。

 第2巡回シフト部203は、時間領域で設定した 第1巡回シフト部202のシフト量に加えて、図18 に示すように、巡回シフト系列の送信帯域に 応じて時間領域でシフト量を変更する。なお 、このシフト量は任意の帯域で相関値を計算 しても第1巡回シフト部202で設定した巡回シ� �ト量として検出されるように送信RS信号に追 加的にシフト量を与えるものであり、このシ フト量は系列長、系列番号、サブキャリア間 隔及び、基準点(基準サブキャリア)と送信を� ��う周波数帯域との相対値によっても異なる� ��例えば、サブキャリア間隔が15kHzにおける� �定の関係を満たすシフト量(補正シフト量)の 一例を表に示す。ここでは、系列長23のZC系� �が基準点から12サブキャリア(1RB)異なる帯域� ��割当てられた場合の巡回シフト量のずれ、� ��よび巡回シフト量から求めた補正シフト量� ��示す。

 この巡回シフト量を式で表すと以下になる� ��1サブキャリア間隔(15kHz)の周波数オフセッ� �を加えると、式(2)のc _shift で示すシンボル数分、ZC系列を巡回シフトさ� ��ることに相当する。
    c _Shift  = (N*s-1)/r・・・(2)

 ここで、N:系列長、r:系列番号(rはNと互いに 素)、sはc _Shift が整数となるための最小の自然数である。よ って、Xサブキャリア分の異なる周波数帯域� �割り当てられると、ZC系列a _r (k)を式(3)のように巡回シフトさせた系列にな る。
    a _r (k+X・c _Shift  mod N)・・・(3)

 よって、Xサブキャリア分の異なる周波数帯 域に割り当てる場合、ZC系列に式(4)の巡回シ� ��トを加えることで式(3)の巡回シフト量を打� ��消せるため、所望のタイミングに相関値ピ� ��ク位置を現すことができる。
    -X・c _Shift mod N・・・(4)

 例えば、系列番号r=1、第1巡回シフト量δ= 12(スタート番号が13となる)の系列が入力され たと想定する。このとき、上記式に従って第 2巡回シフト部203のシフト量を計算すると、� �準点から0サブキャリア(0kHz)離れた帯域(例え ば、RB1とRB2)では巡回シフト量0、基準点から1 2サブキャリア(180kHz)離れた帯域(例えば、RB2� �RB3)ではシフト量11となる。つまり、基準点� �ら0kHz離れた帯域の送信では巡回シフトを行� ��ず(シフト量0)、スタート番号が13(T(13)と表� �)の巡回シフト系列を出力する。一方、基準� ��から12サブキャリア(180kHz)離れた帯域での送 信では、巡回シフト量12を施して巡回シフト� ��列のスタート番号を3(T(3))とする。

 このとき、送信帯域に応じた上記テーブ� ��を双方が記憶していてもよい。また、RB割� �情報を上記式(2)~(4)に当てはめて移動局、基� ��局がそれぞれ計算して求めてもよい。

 なお、従来の方法では、送信する帯域、� ��えば、基準点から0サブキャリア(0kHz)及び12� ��ブキャリア(180kHz)離れた帯域のいずれにも� �かわらず、第1巡回シフト部202での巡回シフ� ��系列番号に応じたスタート番号13で送信す� �。

 ここでは、セル#2について説明したが、� �セル(例えばセル#1)でも同様に第1巡回シフト 部202での巡回シフト系列番号に、第2巡回シ� �ト部203での送信帯域に応じたシフト量を加� �たスタート番号で送信する。

 具体的には、図19に示すように、基準点� �ら0kHz離れた帯域でRSを送信する場合、従来� �法と本実施の形態のスタート番号は同一で� �り、第1巡回シフト部202で設定されたシフト� ��であるT(13)となる。

 また、基準点から12サブキャリア(180kHz)離 れた帯域でRSを送信する場合、従来方法のス� ��ート番号は、基準点から0kHz離れた帯域での 送信と同様に、セル#2はT(13)となる。一方、� �実施の形態でのスタート番号は、送信帯域� �基準点からの相対位置に応じてシフト量を� �更してT(3)となる。

 このように、従来方法のスタート番号で� ��るT(13)に加えて、送信帯域の基準点からの� �対位置に応じたシフト量が加えられる。な� �、ここでは第2巡回シフト部203でのシフト量� ��して12を加えたが、これは系列長、系列番� �、サブキャリア間隔、及び、基準点(基準サ� ��キャリア)と送信を行う周波数帯域との相対 値によって異なるものである。

 なお、上記は巡回シフト系列間の相対関� ��を保つ方法の一例であり、この方法または� ��記の表1に限定せず、基準点と送信帯域の位 置関係に応じて、第2の巡回シフトを変更す� �ことで巡回シフト間の相対関係を維持でき� �方法であれば別の方法でもよい。

 このように実施の形態3によれば、第1巡� �シフト部の時間領域で設定したシフト量に� �えて、第2巡回シフト部の巡回シフト系列の� ��信帯域に応じてシフト量を変更することに� ��り、第1巡回シフト部で設定したシフト量に 対応した位置に相関値を発生させることがで きる。したがって、第1巡回シフト部で設定� �たシフト量に対応したウィンドウ以外への� �渉を軽減することができ、チャネル推定精� �を改善することができる。

 なお、本実施の形態では、時間領域で設� ��したシフト量に加えて、巡回シフト系列の� ��列長、系列番号、サブキャリア間隔、及び� ��基準点(基準サブキャリア)と送信を行う周� �数帯域との相対値に応じて、時間領域でシ� �ト量を変更する場合について説明したが、� �発明はこれに限らず、巡回シフト系列の系� �長、系列番号、サブキャリア間隔、及び、� �準点(基準サブキャリア)と送信を行う周波数 帯域との相対値に基づいて、同一基地局に属 する各セルに割り当てる巡回シフト系列番号 を決定するようにしてもよい。以下、具体的 に説明する。

 従来方法では、RSの系列長、系列番号、� �ブキャリア間隔、及び、送信帯域(RB位置)に� ��かわらず、各セルに割り当てる巡回シフト� ��列番号(つまり巡回シフト量)を同じにする� �例えば、セル#1では巡回シフト系列番号#1、� ��ル#2では巡回シフト系列番号#2とする(図20A� �照)。

 一方、本実施の形態では、RSの系列長、� �列番号、サブキャリア間隔、及び、送信帯� �(RB位置)によって、各セルに割り当てる巡回� ��フト系列番号を異ならせる。例えば、セル# 1において、RB1とRB2で送信する場合は巡回シ� �ト系列番号#1、RB2とRB3で送信する場合は巡回 シフト系列番号#2とする。また、セル#2にお� �て、RB1とRB2で送信する場合は巡回シフト系� �番号#2、RB2とRB3で送信する場合は巡回シフト 系列番号#1とする(図20B参照)。

 なお、このとき、RS生成部201の構成は、� �17に示した第1巡回シフト部202及び第2巡回シ� ��ト部203を図21に示すように、巡回シフト部� �してまとめて、シフト量の割当テーブルに� �応してシフト量を割り当ててもよい。

 また、本実施の形態では、第2巡回シフト 部203を第1巡回シフト部202とDFT部204の間に設� �る構成を例に説明したが、第1巡回シフト部2 02の前段、あるいは、IFFT部206の後段に設ける 構成であってもよい。

 また、上記実施の形態では、自セルと隣� ��セルとにおけるRS送信帯域が異なる場合の� �ち、送信帯域幅は同一の場合を中心に説明� �たが、自セルと隣接セルでそれぞれ送信さ� �るRSの送信帯域幅が異なることによってRS送� ��帯域が異なる場合も考えられる。例えば、� ��セルではRB1とRB2の2RB分を自セル内のある移� ��局に割り当てるのに対し、隣接セルではRB1� ��RB2をそれぞれ隣接セル内の異なる2移動局に 割り当てる場合などが考えられる。このよう な場合にも、隣接セルの移動局から到来した RSに対する自セルでの除算処理では異なる系� ��長のZC系列を除算することになるため、隣� �セルの移動局から到来したRSの相関値ピーク がウィンドウ内に生じることがあり、自セル と隣接セルの遅延プロファイルを分離するこ とができず、結果として干渉となる問題が発 生する。

 このような場合に対しても、RS送信帯域� �ZC系列のスペクトラムのスタート番号とを対 応付ける。すなわち、各送信帯域の基準点か ら異なる周波数帯域幅とZC系列のスペクトラ� ��のスタート番号とを系列長に応じた特定の� ��係を満たすように対応付けることにより干� ��を軽減することができる。換言すれば、RS� �送信する際に、RSの送信帯域に応じて、送信 帯域及び送信帯域幅によって定まる所定のシ フト量分を周波数領域において位相シフトを 施す、もしくは時間領域で巡回シフトを施す ことにより、干渉を軽減することができる。

 また、上記各実施の形態では、巡回シフ� ��系列に限定するものではなく、全ての系列� ��適用してもよい。例えば、同一基地局に属� ��る複数のセルに異なるZC系列が割り当てら� �る場合でも、移動局、基地局は、送信帯域� �応じて時間領域若しくは周波数領域で巡回� �フトを行なった系列を用いて、それぞれ送� �及び除算してもよい。このように送受信処� �を統一することで、システム全体として同� �規則に従うことになるため、送受信処理が� �易になる。

 また、上記各実施の形態では、巡回シフ� ��系列番号#1、#2のみを利用したが、本発明は これに限定するものではなく、巡回シフト系 列が#1~#6など多数の場合であってもよい。

 また、上記各実施の形態では、RS送信帯� �幅が2RBである場合について説明したが、本� �明はこれに限るものではなく、2以上のRBを� �用してもよい。この場合、図22に示すように 、各送信帯域で使用される巡回シフト系列の スタート番号はそれぞれ1,13,25,1,13,…となる� �ここでは系列長N=36とした。

 また、上記実施の形態1及び2では、図23Aに� �すように、基準点をシステム送信帯域の一� �端のサブキャリアとしてもよいし、図23Bに� �すように、システム送信帯域の中心のサブ� �ャリアとしてもよい。ここで、図23Aにおい� �、送信ZC系列の係数とサブキャリアの関係は 図24に示すようになる。つまり、f ₀ を基準点とし、f _a をサブキャリア番号とすると、そのサブキャ リアf _a のZC系列係数C _a はC _a =C _a mod(23)の関係となる(ただし、系列長r=23の場合 )。なお、C _a =Ca mod(X)はC _a をXで除算した余りである。配列生成部109で� �、この関係を用いて割り当てられた送信RBの サブキャリア毎のZC系列係数を得ることがで� ��る。なお、基準点は巡回シフト系列間の相� ��関係を保つ必要があるセル間で共通とする� ��

 なお、上記の実施の形態は、巡回シフト� ��相対関係を維持する方法の一例であり、巡� ��シフトの相対関係を維持する方法であれば� ��れらに限定するものではない。すなわち、� ��数のセル間で共通の基準点(周波数、サブキ ャリア)を用いて、干渉波成分の相関結果が� �め設定した巡回シフトの相関値が存在する� �間(ウィンドウ部分)に含むことができる方法 なら何でもよい。

 また、上記各実施の形態では、移動局か� ��基地局に対してデータおよび参照信号を送� ��する例を挙げたが、基地局から移動局への� ��信の場合でも同様に適用できる。

 また、上記各実施の形態では、CAZAC系列� �びその巡回シフト系列を参照信号として利� �する場合について説明したが、これに限定� �れるものではない。例えば、上り回線のチ� �ネル品質推定用参照信号、ランダムアクセ� �用プリアンブル系列、下り回線の同期チャ� �ル用参照信号など、巡回シフトを用い、セ� �間で異なる送信帯域で送信される場合に対� �ても同様に適用可能である。また、GCL(General ized Chirp Like)系列、Frank系列、M系列及びゴー ルド系列などのPN系列、CAZAC-basedの系列をCycli c Extension/Truncationした系列、ZC系列をパンク� �ャリングした系列、Random CAZAC, OLZC, RAZACな� ��の各種系列、その他のCAZAC系列(計算機によ� ��生成した系列を含む)にも適用が可能である 。また、参照信号はパイロット信号、リファ レンス信号、基準信号などと呼ばれることが ある。

 さらに、CAZAC系列を符号分割多重(CDM)ある いは符号分割多元接続(CDMA)の拡散符号として 用いる場合にも同様に適用可能であり、RB送� ��帯域が異なる場合の相関演算時に系列間の� ��対的な関係が崩れ、干渉波の相関値ピーク� ��希望波の相関値ピークの検出窓で検出され� ��こことを回避することができる。

 また、上記各実施の形態では、上りリン� ��を例に説明したが、下りリンクに適用して� ��よい。また、本実施の形態は3GPP LTEのシス� ��ムに限定するものでもない。

 また、説明で利用したRBあたりのサブキ� �リア数や帯域幅はあくまでも一例であり、� �れらの値に限定されない。

 また、上記各実施の形態では、本発明を� ��ードウェアで構成する場合を例にとって説� ��したが、本発明はソフトウェアで実現する� ��とも可能である。

 また、上記各実施の形態の説明に用いた� ��機能ブロックは、典型的には集積回路であ� ��LSIとして実現される。これらは個別に1チッ プ化されてもよいし、一部または全てを含む ように1チップ化されてもよい。ここでは、LS Iとしたが、集積度の違いにより、IC、システ ムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称される こともある。

 また、集積回路化の手法はLSIに限るもの� ��はなく、専用回路または汎用プロセッサで� ��現してもよい。LSI製造後に、プログラムす� ��ことが可能なFPGA(Field Programmable Gate Array)� �、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成� �能なリコンフィギュラブル・プロセッサー� �利用してもよい。

 さらには、半導体技術の進歩または派生� ��る別技術によりLSIに置き換わる集積回路化� ��技術が登場すれば、当然、その技術を用い� ��機能ブロックの集積化を行ってもよい。バ� ��オ技術の適応等が可能性としてありえる。

 2007年1月31日出願の特願2007-022072の日本出� ��に含まれる明細書、図面及び要約書の開示� ��容は、すべて本願に援用される。