以下、本発明の一実施形態を図面に基づ� ��て詳細に説明する。

 図1は、本発明の一実施形態に係る移動通 信システム10の全体構成図である。同図に示� ��ように、移動通信システム10は、複数の移� �局12(ここでは移動局12-1~12-3のみを示す)と、� ��地局14(ここでは1つのみを示す)と、を含ん� �構成されている。

 基地局14は、OFDMA方式およびTDMA/TDD(Time Div ision Multiple Access/Time Division Duplex:時分割多� ��接続/時分割双方向通信)方式を採用してお� �、TDMAによるタイムスロットのいずれかとOFDM Aによるサブチャネルのいずれかとの組み合� �せからなる無線チャネルの少なくとも1つを� ��用して各移動局12と通信を行う。

 移動通信システム10は、伝送路環境に応� �て無線信号の変調方式を切り替える適応変� �方式を採用する。本適応変調方式では、基� �局14と通信する移動局12が、基地局14から送� �される通信信号の受信信号品質(たとえばAGC� ��より受信電力が制御された後のSINR)だけで� �く、基地局14から送信される信号の最大受信 電力(ここでは制御信号の受信電力とする)と� ��基地局14とは異なる装置から到来する信号� �最大受信電力(ここでは基地局14に近接する� �の基地局から周期的に送信される制御信号� �受信電力とする)と、の受信電力差にさらに� ��づいて、基地局14から送信される新たな通� �信号の変調方式を決定する。このため、移� �局12は、通信中の基地局14とは異なる装置か� ��間欠的に到来する信号に起因する通信信号� ��復調エラーを低減することができる。

 以下では、上記処理を実現するために移� ��局12が備える構成について説明する。

 図2は、移動局12の機能ブロック図である� ��同図に示すように、移動局12は、アンテナ20 、無線通信部22、AGC部24、復調部26、復号部28� ��受信電力差検出部30、強入力信号特性検出� �32、記憶部34、SINR演算部36、変調方式決定部3 8、物理フレーム形成部40、および変調部42を� ��んで構成される。これらのうち、復号部28� �受信電力差検出部30、強入力信号特性検出部 32、SINR演算部36、変調方式決定部38、物理フ� �ーム形成部40、および変調部42は、たとえばC PU(Central Processing Unit)またはDSP(Digital Signal P rocessor)で構成される。

 アンテナ20は、基地局14から送信される信 号(制御信号、通信信号など)を含む無線信号� ��受信し、受信された無線信号を無線通信部2 2に出力する。また、アンテナ20は、無線通信 部22から供給される無線信号を基地局14に対� �て送信する。無線信号の受信と送信は、無� �通信部22の指示に従って時分割で切り替えら れる。

 無線通信部22は、ローノイズアンプ、パ� �ーアンプ、局部発振器、ミキサ、およびフ� �ルタを含む。無線通信部22は、アンテナ20か� ��入力される無線信号をローノイズアンプで� ��幅し、中間周波数信号にダウンコンバート� ��てから、AGC部24に出力する。また、無線通� �部22は、変調部42から入力される変調信号を� ��線信号にアップコンバートし、パワーアン� ��で送信出力レベルまで増幅してから、アン� ��ナ20に供給する。

 AGC部24は、無線通信部22から入力される信 号の最大受信電力に応じて、その信号の受信 電力を制御する可変利得アンプである。具体 的には、AGC部24は、無線通信部22から入力さ� �る信号の最大受信電力がダイナミックレン� �の上限となるよう、受信帯域全域にわたり� �その信号の受信電力を増幅または減衰する� �

 移動通信システム10では、この受信帯域� �OFDMAによる複数のサブチャネルが規定されて いるため、これらサブチャネルの少なくとも 1つを介して基地局14から送信される通信信号 の受信電力は、受信帯域内のいずれかのサブ チャネルで受信される信号の最大受信電力に 応じて制御される。

 復調部26は、A/D変換器、直並列変換器、FF T(Fast Fourier Transform:高速フーリエ変換)演算� �、および並直列変換器を含んで構成される� �復調部26は、AGC部24から入力される受信電力� ��御後の信号に、GI(Guard Interval:ガードインタ ーバル)の除去、A/D変換、直並列変換、離散� �ーリエ変換、並直列変換などを施し、連続� �る複素シンボル列を取得する。こうして取� �された複素シンボル列は、復号部28に出力さ れる。また、離散フーリエ変換により得られ る各サブキャリアの複素シンボルをサブチャ ネルごとに区分し、区分された各サブチャネ ルの複素シンボルを受信電力差検出部30およ� ��SINR演算部36に供給される。

 復号部28は、復調部26から入力される複素 シンボル列からシンボルの変調方式に応じた 受信データを復号し、復号された受信データ を図示しない上位層に出力する。

 受信電力差検出部30は、復調部26から入力 される各サブチャネルの複素シンボルに基づ いて、基地局14から送信される制御信号の受� ��電力(基地局14から送信される信号の最大受� ��電力)と、基地局14に近接する他の基地局(以 下「近接基地局」という)から所定の間隔で� �期的に送信される制御信号の受信電力(基地� ��14とは異なる装置から到来する信号の最大� �信電力)と、の受信電力差を検出する。ここ� ��は、基地局14から送信される制御信号の受� �電力が近接基地局から送信される制御信号� �受信電力を上回る場合に、受信電力差が正� �なるものとする。検出された受信電力差は� �記憶部34に記憶される。

 強入力信号特性検出部32は、受信電力差� �出部30により検出される受信電力差に基づい て、近接基地局から所定の間隔で周期的に送 信される制御信号の受信電力が基地局14から� ��信される制御信号の受信電力を超える周期� ��すなわち受信電力差検出部30により検出さ� �る受信電力差が負になる周期を検出する。� �出された周期は、記憶部34に記憶される。

 記憶部34は、たとえば半導体メモリ素子� �構成され、受信電力差検出部30で検出された 受信電力差、強入力信号特性検出部32で検出� ��れた周期、図3に示す変調方式別の所要SINR(� ��要SINRテーブル)などを記憶する。なお、記� �部34に記憶される受信電力差および周期は、 受信電力差検出部30および強入力信号特性検� ��部32で順次検出される情報にそれぞれ更新� �れる。

 SINR演算部36は、復調部26から入力される� �サブチャネルの複素シンボルに基づいて、� �ブチャネルの少なくとも1つを介して基地局1 4から送信される通信信号のSINR(信号品質の1� �)を算出する。

 変調方式決定部38は、SINR演算部36により� �出される通信信号のSINRと、記憶部34に記憶� �れる受信電力差、周期、および所要SINRテー� ��ルと、基づいて、基地局14から送信される� �たな通信信号の変調方式を決定する。

 ここで、変調方式決定部38による変調方� �の決定方法を具体的に説明する。

 図4は、近接基地局から所定の間隔で周期 的に送信される制御信号(他セルCCH(Common Chann el)と表記)に起因するダイナミックレンジの� �動を示す図であり、同図(a)は近接基地局の� �御信号が到来する前のダイナミックレンジ� �、同図(b)は近接基地局の制御信号が到来し� �場合のダイナミックレンジを、それぞれ示� �ている。

 図4(a)に示すように、基地局14から送信さ� ��る制御信号(自セルCCHと表記)の受信電力よ� �も強い電力を有する制御信号が近接基地局� �ら到来する前は、基地局14の制御信号(自セ� �CCH)の受信電力がダイナミックレンジの上限� ��なるよう、AGC部24によって受信電力制御が� �われる。ここでは、基地局14から送信される 通信信号(EXCH(Extra Channel)と表記)のSINRが64QAM� �所要SINRよりも高いため(ただし256QAMの所要SIN Rよりは低いものとする)、変調方式決定部38� �、基地局14に要求する新たな通信信号の変調 方式(MCS)を64QAMに決定する。

 ここで、図4(b)に示すように、基地局14か� ��送信される制御信号(自セルCCH)の受信電力� �りも強い電力を有する制御信号が近接基地� �から到来すると、近接基地局から到来した� �御信号(他セルCCH)の受信電力がダイナミック レンジの上限となるよう、AGC部24によって受� ��電力制御が行われる。これにより、ダイナ� ��ックレンジの下限が、図4(a)に示す下限に比 べて、両制御信号間の受信電力差α(他セルCCH の受信電力-自セルCCHの受信電力)だけ上昇す� ��。しかしながら、この場合には、基地局14� �ら送信された通信信号(EXCH)のSINRが64QAMの所� �SINR未満となるため、64QAMで変調された通信� �号(EXCH)を復調する際にエラーが発生してし� �う。

 そこで、本実施形態では、図5に示すよう に、近接基地局から到来する制御信号(他セ� �CCH)によるダイナミックレンジの変動(下限の 上昇)を見込んで、ダイナミックレンジの下� �に上記受信電力差αだけ雑音電力を上乗せし た上で、基地局14に要求する新たな通信信号� ��変調方式(MCS)を16QAMに決定するようにしてい る。

 すなわち、変調方式決定部38は、記憶部34 に記憶される受信電力差が周期的に負になる 場合に(近接基地局から周期的に送信される� �御信号の受信電力が基地局14から送信される 制御信号の受信電力を超える場合に)、SINR演� ��部36により算出される通信信号(EXCH)のSINRに� ��憶部34に記憶される受信電力差(-α)を加えた 値を予測SINRとして算出し、この予測SINRで適� ��な可能な最良の変調方式を所要SINRテーブル から選出する。たとえば図5に示す場合では� �通信信号(EXCH)の予測SINRが16QAMの所要SINRより� ��いため(ただし64QAMの所要SINRよりは低いもの とする)、変調方式決定部38は、基地局14に要� ��する新たな通信信号の変調方式(MCS)を16QAMに 決定する。これにより、近接基地局から周期 的に送信される制御信号に起因する通信信号 の復調エラーを低減することができる。

 なお、変調方式決定部38は、記憶部34に記 憶される周期に基づいて、近接基地局から送 信される制御信号の受信電力が基地局14から� ��信される制御信号の受信電力を超えるタイ� ��ングを推定し、推定したタイミングに応じ� ��図5を用いて説明した上記方法で変調方式の 決定を行ってもよい。すなわち、変調方式決 定部38は、近接基地局の制御信号が到来する� ��イミングを推定し、ダイナミックレンジの� ��限の上昇を見込んだ予測SINRに基づく変調方 式が推定したタイミングに併せて適用される よう、変調方式の決定を行ってもよい。こう すれば、SINR演算部36で得られた実際のSINRよ� �所要SINRの低い変調方式が適用される期間が� ��小化されるため、スループットの低下を抑� ��しつつ、近接基地局から周期的に送信され� ��制御信号に起因する通信信号の復調エラー� ��低減することができる。

 物理フレーム形成部40は、図示しない上� �層から入力される送信データを、通信信号(� ��とえばEXCH)に対応する物理フレームに格納� �、その物理フレームを変調部42に出力する。 また、物理フレーム形成部40は、変調方式決� ��部38で決定された変調方式(MCS)を含む変調方 式要求(MR)を所定の上り通信信号(たとえばANCH (Anchor Channel))に対応する物理フレームのMRフ� ��ールドに指定し、その物理フレームを変調� ��42に出力する。

 変調部42は、直並列変換器、IFFT(Inverse Fas t Fourier Transform:逆高速フーリエ変換)演算部� ��並直列変換器、およびD/A変換器を含んで構� ��される。変調部42は、物理フレーム形成部40 から入力される物理フレームに対して、変調 方式決定部38で決定された変調方式に応じた� ��ンボルマッピング(振幅と位相の割り当て)� �行い、複素シンボル列を得る。そして、変� �部42は、得られた複素シンボル列の各キャリ ア成分に、直並列変換、逆離散フーリエ変換 、並直列変換、D/A変換などを施し、ベースバ ンドOFDM信号を取得する。こうして取得され� �ベースバンドOFDM信号は、GIが付加された後� �、無線通信部22に出力される。

 ここで、移動局12と基地局14との間で実行 される適応変調シーケンスの一例を図6に基� �いて説明する。ここでは、基地局14の制御信 号よりも強い電力を有する近接基地局の制御 信号が間欠的に移動局12に到来するものとす� ��。

 同図に示すように、基地局14が、制御信� �および通信信号を移動局12に対して送信する と(S100)、移動局12は、その制御信号および通� ��信号とともに受信された無線信号の受信信� ��の電力を、その信号の最大受信電力(近接基 地局から到来した制御信号の受信電力)がダ� �ナミックレンジの上限となるよう制御する(S 102)。

 次に、移動局12は、受信電力制御後の受� �信号に基づいて、基地局14の制御信号の受信 電力と近接基地局の制御信号の受信電力との 受信電力差を検出する(S104)。また、移動局12� ��、受信電力制御後の受信信号に基づいて、� ��信信号のSINRを算出し、このSINRにS104で検出� ��れた受信電力差(負の値)を加えた値を予測SI NRとして算出する(S106)。そして、移動局12は� �この予測SINRで適用可能な最良の変調方式を� ��要SINRテーブルから選出し、基地局14に通知� ��る変調方式(MCS)として決定する(S108)。こう� �て決定された変調方式は、変調方式要求(MR)� ��格納されて、基地局14に送信される(S110)。

 移動局12からの変調方式要求を受信した� �地局14は、移動局12宛ての送信データが格納� ��れた物理フレームを、変調方式要求に指定� ��れた変調方式またはその変調方式よりも所� ��SINRの低い変調方式で変調し、変調された物 理フレームとその物理フレームの変調に用い た変調方式を示す変調方式識別子(MI:MCR Indica tor)を含む通信信号を移動局12に送信する(S112) 。

 以上説明した実施形態によれば、移動局1 2は、基地局14から送信される通信信号のSINR� �けでなく、基地局14から送信される制御信号 の受信電力と基地局14の近接基地局から周期� ��に送信される制御信号の受信電力との受信� ��力差にさらに基づいて、基地局14から送信� �れる新たな通信信号の変調方式を決定する� �このため、近接基地局から周期的に送信さ� �る制御信号に起因する通信信号の復調エラ� �を低減することができる。

 なお、本発明は、上記実施形態に限定さ� ��るものではない。

 たとえば、以上の説明では、基地局14か� �送信される信号の最大受信電力は制御信号� �受信電力であるという前提を設けたが、基� �局14から送信される信号の最大受信電力は制 御信号以外の信号(たとえば通信信号)の受信� ��力であってもよい。

 また、上記実施形態では、基地局14から� �信される信号の最大受信電力を超えるよう� �強い電力を有する強入力信号として近接基� �局から周期的に送信される制御信号を例示� �たが、強入力信号は近接基地局以外の装置� �ら周期的または非周期的に到来する他の信� �であってもよい。

 この場合、強入力信号特性検出部32は、� �地局14とは異なる装置から到来する信号の最 大受信電力が基地局14から送信される信号の� ��大受信電力を超える頻度を検出し、変調方� ��決定部38は、強入力信号特性検出部32により 検出された頻度にさらに基づいて、新たな通 信信号の変調方式を決定してもよい。

 たとえば、変調方式決定部38は、強入力� �号特性検出部32により検出された頻度が所定 値以上であるか否かに基づいて、新たな通信 信号の変調方式を決定してもよい。こうすれ ば、基地局14とは異なる装置から一定以上の� ��度で到来する強入力信号に起因する通信信� ��の復調エラーを好適に低減することができ� ��。

 また、変調方式決定部38は、強入力信号� �性検出部32により検出された頻度で引き続き 強入力信号が到来するという条件のもと、受 信電力差検出部30で検出された受信電力差に� ��づくことなく決定される変調方式が適用さ� ��た場合の推定スループットと、その受信電� ��差に基づいて決定される変調方式が適用さ� ��た場合の推定スループットと、を比較し、� ��の比較結果に基づいて、スループットが高� ��なるよう変調方式の変更要否を判定しても� ��い。

 また、本発明は、移動局だけでなく、適� ��変調方式およびOFDMA方式を採用する無線通� �システムの受信装置に広く適用可能である� �