本発明のタイヤ用ゴム組成物は、天然ゴ� ��(NR)、エポキシ化天然ゴム(ENR)および脱蛋白� ��然ゴム(DPNR)からなる群から選択されるいず� ��か1種以上を含むゴム成分と、シリカと、特 定のシラン化合物と、を含有する。本発明の タイヤ用ゴム組成物は、ビードエイペックス 用ゴム組成物およびベーストレッド用ゴム組 成物などとして好適に用いることができる。 以下、これらのゴム組成物について詳細に説 明する。

 <ビードエイペックス用ゴム組成物>
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��、石油外資源からなる材料の含有比率が高� ��、省資源および環境保護への配慮が十分な� ��れているとともに、低粘度化が図られてお� ��、押出し加工性が良好なゴム組成物である� ��また、得られるゴムのゴム硬度およびゴム� ��度もまた良好である。

 (ゴム成分)
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��は、天然ゴム(NR)、エポキシ化天然ゴム(ENR)� ��脱蛋白天然ゴム(DPNR)およびその他の天然系� ��ム、ならびにジエン系合成ゴム等から選択� ��れるいずれか1種以上のゴム成分が配合され る。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��は、ゴム成分として天然ゴム(NR)を含むこと が好ましい。該ゴム組成物が天然ゴム(NR)を� �む場合、ゴム成分中の天然ゴム(NR)の含有率� ��、10質量%以上であることが好ましく、30質� �%以上であることがより好ましい。NRの含有� �が10質量%未満の場合、加工性が悪化すると� �う傾向がある。ゴム成分中のNRの含有率を100 質量%とすることも好ましい。

 天然ゴム(NR)としては、ゴム工業において 従来用いられているものを使用することがで き、たとえば、KR7、TSR20などのグレードの天� ��ゴムを挙げることができる。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��は、ゴム成分としてエポキシ化天然ゴム(ENR )を含んでもよい。エポキシ化天然ゴム(ENR)は 、天然ゴムの不飽和二重結合がエポキシ化さ れたものであり、極性基であるエポキシ基に より分子凝集力が増大する。そのため、天然 ゴム(NR)よりもガラス転移温度(Tg)が高く、か� ��機械的強度や耐磨耗性、耐空気透過性に優� ��る。特に、ゴム組成物中にシリカを配合し� ��場合においては、シリカ表面のシラノール� ��とエポキシ化天然ゴムのエポキシ基との反� ��に起因して、カーボンブラックをゴム組成� ��中に配合する場合と同程度の機械的強度や� ��磨耗性を得ることができる。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)としては、市販� �ものを用いてもよいし、天然ゴム(NR)をエポ� ��シ化したものを用いてもよい。NRをエポキ� �化する方法としては、特に限定されるもの� �はなく、たとえばクロルヒドリン法、直接� �化法、過酸化水素法、アルキルヒドロペル� �キシド法、過酸法などを挙げることができ� �。過酸法としては、たとえば天然ゴムに過� �酸や過蟻酸などの有機過酸を反応させる方� �を挙げることができる。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率� �、特に制限されないが、5モル%以上が好まし く、10モル%以上がより好ましい。ENRのエポキ シ化率が5モル%未満の場合、ENRがNRと相溶す� �ため、ENRとNRとを併用するときには、得られ るビードエイペックスゴムについて、十分な ゴム強度が得られない傾向にある。また、エ ポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率は、60� �ル%以下が好ましく、55モル%以下がより好ま� ��い。ENRのエポキシ化率が60モル%を超える場� ��、得られるビードエイペックスゴムの強度� ��十分でなく、さらに汎用ゴムとの接着性が� ��くなる傾向がある。なお、本明細書中にお� ��て、エポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化� �とは、(エポキシ化された二重結合の数)/(エ� ��キシ化前の二重結合の数)を意味する。具体 的には、エポキシ化率25モル%のENR(ENR25)やエ� �キシ化率50モル%のENR(ENR50)などを好適に用い� ��ことができる。

 ENRは1種のみを用いてもよく、エポキシ化 率の異なる2種以上のENRを用いてもよい。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��がエポキシ化天然ゴム(ENR)を含む場合、ゴ� �成分中のエポキシ化天然ゴム(ENR)の含有率は 、機械的強度の観点からは、20質量%以上であ ることが好ましく、30質量%以上であることが より好ましい。また、ゴム成分中のエポキシ 化天然ゴム(ENR)の含有率は、80質量%以下であ� ��ことが好ましく、70質量%以下であることが� ��り好ましい。ENRの含有率が80質量%を超える� ��合、加工性が悪化するという傾向がある。� ��お、本発明のビードエイペックス用ゴム組� ��物は、ゴム成分としてエポキシ化天然ゴム( ENR)のみを含有していてもよいし、あるいはEN Rを全く含有していなくてもよい。

 また、本発明のビードエイペックス用ゴ� ��組成物は、ゴム成分として脱蛋白天然ゴム( DPNR)を含んでいてもよい。天然ゴム(NR)中には 、蛋白質や脂質等の非ゴム成分が5~10質量%程� ��存在しているのが通常である。これらの非� ��ム成分、特に蛋白質は、分子鎖の絡み合い� ��原因となるといわれており、ゲル化を引き� ��こす要因となる。このような問題を回避す� ��ために、天然ゴム中の非ゴム成分を除去し� ��脱蛋白天然ゴム(DPNR)をゴム組成物に配合す� ��ことは極めて有利である。

 ここで、脱蛋白天然ゴム(DPNR)の重量平均� ��子量(ゲル浸透クロマトグラフィ(GPC)、ポリ� ��チレン換算)は140万以上であることが好まし い。重量平均分子量が140万未満では、生ゴム 強度が低下する。また、脱蛋白天然ゴム(DPNR) の窒素含有率は0.1質量%以下であることが好� �しく、0.08質量%以下であることがより好まし く、0.05質量%以下であることがさらに好まし� ��。窒素含有率が0.1質量%を超えると、ゲル化 を引き起こす要因となる。なお、脱蛋白天然 ゴム(DPNR)の窒素含有率は、RRIM法(Rubber Research  Institute of Malaysia法)より測定されるもので� ��る。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��が脱蛋白天然ゴム(DPNR)を含む場合、ゴム成� ��中の脱蛋白天然ゴム(DPNR)の含有率は、加工� ��の観点からは、10質量%以上であることが好� ��しく、50質量%以上であることがより好まし� ��。また、ゴム成分中の脱蛋白天然ゴム(DPNR)� ��含有率は、80質量%以下であることが好まし� ��、70質量%以下であることがより好ましい。D PNRの含有率が80質量%を超える場合、コストが 高くなる。なお、本発明のビードエイペック ス用ゴム組成物は、ゴム成分として脱蛋白天 然ゴム(DPNR)のみを含有していてもよいし、あ るいはDPNRを全く含有していなくてもよい。

 脱蛋白天然ゴム(DPNR)は、天然ゴム(NR)を脱蛋 白処理することにより得ることができる。天 然ゴム(NR)の脱蛋白処理としては、たとえば� �次の方法を挙げることができる。
(a)天然ゴムラテックスに蛋白質分解酵素また はバクテリアを添加して蛋白質を分解させる 方法、
(b)天然ゴムラテックスにアルカリを加えて加 熱し、蛋白質を分解させる方法、
(c)界面活性剤により天然ゴムラテックスに吸 着されている蛋白質を遊離させる方法。

 脱蛋白処理に用いる天然ゴムラテックス� ��しては、特に限定はなく、フィールドラテ� ��クス、アンモニア処理ラテックスなどを用� ��ることができる。

 上記(a)の方法において用いられる蛋白質� ��解酵素としては、従来公知のものが使用可� ��であり、特に限定はされないが、たとえば� ��ロテアーゼ等が好適に用いられる。プロテ� ��ーゼの由来としては、細菌由来のもの、糸� ��菌由来のもの、酵母由来のもののいずれで� ��構わないが、これらの中では細菌由来のプ� ��テアーゼが好ましい。また、リパーゼ、エ� ��テラーゼ、アミラーゼ、ラッカーゼ、セル� ��ーゼ等の酵素を併用してもよい。

 蛋白質分解酵素としてアルカリプロテア� ��ゼを用いる場合、その活性は0.1~50APU/g、好� �しくは1~25APU/gの範囲であるのが好ましい。� �こで、蛋白質分解酵素の活性は、アンソン-� ��モグロビン法[Anson.M.L.,J.Gen.Physiol.,22,79(1938)]� ��改良法を用いて測定される。すなわち、基� ��として用いる尿素変性ヘモグロビンの終濃� ��が14.7mg/mlとなるように調整した溶液中で、� ��度25℃、pH10.5にて10分間反応させた後、反応 溶液にトリクロロ酢酸を終濃度が31.25mg/mlと� �るように添加する。ついで、トリクロロ酢� �の可溶分をフェノール試薬によって呈色さ� �、1モルのチロシンの呈色度を1APUとした検量 線により反応10分間当たりの活性を求め、こ� ��を1分間当たりに換算することによって測定 するものである。なお、1APUとは、1モルのチ� ��シンがフェノール試薬によって呈色するの� ��同じ呈色度のトリクロロ酢酸可溶分量を1分 間に与えるプロテアーゼの量のことを示す。

 蛋白質分解酵素の添加量は、酵素活性に� ��って適宜設定されるものであるが、通常天� ��ゴムラテックスの固形分100質量部に対して0 .0001~20質量部、好ましくは0.001~10質量部であ� �。蛋白質分解酵素の添加量が0.0001質量部よ� �少ないと天然ゴムラテックス中の蛋白質を� �分に分解することができなくなるおそれが� �り、20質量部を超えると、酵素の活性が低下 するとともに、コストが高くなる。

 蛋白質分解酵素による処理時間としては� ��に限定はなく、酵素活性に応じて適宜設定� ��ることができる。通常、数分から1週間程度 処理を行なうことが好ましい。蛋白質分解処 理中、天然ゴムラテックスは撹拌してもよい し、静置しておいても構わない。また、必要 に応じて温度調節を行なってもよく、適当な 温度としては、5~90℃、好ましくは20~60℃であ る。処理温度が90℃を超えると、酵素の失活� ��早く、5℃未満では酵素反応が進行しにくく なる。

 上記方法(c)において使用する界面活性剤� ��しては、たとえば陰イオン性界面活性剤、� ��イオン性界面活性剤、両性イオン界面活性� ��のいずれか1種または2種以上が使用可能で� �る。陰イオン性界面活性剤としては、たと� �ばカルボン酸系、スルホン酸系、硫酸エス� �ル系、リン酸エステル系等が挙げられる。� �イオン性界面活性剤としては、たとえばポ� �オキシアルキレンエーテル系、ポリオキシ� �ルキレンエステル系、多価アルコール脂肪� �エステル系、糖脂肪酸エステル系、アルキ� �ポリグリコシド系等が好適に使用される。� �性イオン界面活性剤としては、たとえばア� �ノ酸型、ベタイン型、アミンオキサイド型� �が挙げられる。

 上記方法(c)においては、界面活性剤を用� ��て、天然ゴムラテックスを洗浄して、該天� ��ゴムラテックスに吸着されている蛋白質を� ��離させる。界面活性剤による天然ゴムラテ� ��クス粒子の洗浄方法としては、酵素未処理� ��天然ゴムラテックスを洗浄する方法と酵素� ��理を完了した天然ゴムラテックスを洗浄す� ��方法のいずれでもよい。具体的な洗浄方法� ��しては、たとえば、酵素未処理の天然ゴム� ��テックスまたは酵素処理した天然ゴムラテ� ��クスに界面活性剤を添加し、遠心分離する� ��法および天然ゴムラテックス粒子を凝集さ� ��て分離する方法等が挙げることができる。� ��心分離して天然ゴムラテックスを洗浄する� ��合、遠心分離は1回ないし数回行なうことが できる。通常、1回の遠心分離によって蛋白� �が高度に除去された脱蛋白天然ゴムラテッ� �スを得ることができる。また、遠心分離処� �は、天然ゴムラテックスのゴム成分が5~40質� ��%、好ましくは10~30質量%となるように水で希 釈した上で行なってもよい。

 界面活性剤の添加量は、天然ゴムラテッ� ��スの固形分100質量部に対して0.001~20質量部� �好ましくは0.001~15質量部である。

 上記方法(a)および(c)において、蛋白質分� ��酵素や界面活性剤を用いるにあたっては、� ��の添加剤、たとえばpH調整剤、分散剤等を� �加してもよい。

 pH調整剤としては、たとえばリン酸二水� �カリウム、リン酸水素カリウム、リン酸二� �素ナトリウム、リン酸水素ナトリウム等の� �ン酸塩;酢酸カリウム、酢酸ナトリウム等の� ��酸塩;硫酸、酢酸、塩酸、硝酸、クエン酸、 コハク酸等の酸類またはその塩;アンモニア� �水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、炭酸� �トリウム、炭酸水素ナトリウム等を挙げる� �とができる。pH調整剤の添加量は、天然ゴム ラテックスのゴム固形分100質量部に対して、 通常、0.01~0.5質量部である。

 分散剤としては、スチレンスルホン酸共� ��合物、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮� ��物、リグニンスルホン酸、多環型芳香族ス� ��ホン酸共重合物、アクリル酸、無水マレイ� ��酸のホモポリマーおよび共重合物、イソブ� ��レン-アクリル酸とイソブチレン-無水マレ� �ン酸との共重合物等を挙げることができる� �

 上記のようにして得られた脱蛋白天然ゴ� ��ラテックスは、遠心分離等により非ゴム成� ��を除去した後凝固してもよいし、非ゴム成� ��を除去しないまま凝固させてもよい。凝固� ��法としては特に限定はなく、公知の方法で� ��なうことができる。通常、蟻酸、硫酸等の� ��や、塩化ナトリウム等の塩等の凝固剤を加� ��てラテックスゴム粒子を不安定化させて凝� ��する方法や、界面活性剤の曇点を利用して� ��テックスゴム粒子を不安定化させて凝固す� ��方法等が用いられる。

 なお、脱蛋白天然ゴムのゲル含有率は10� �量%以下であることが好ましい。ゲル含有率� ��10質量%を超えると、未加硫ゴムの粘度が上� ��し、加工性が低下する傾向がある。ゲル含� ��率は、トルエン不溶分として測定されるも� ��である。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��は、上記した以外の変性天然ゴムやジエン� ��合成ゴムなどを含んでもよい。ジエン系合� ��ゴムとしては、たとえば、スチレンブタジ� ��ンゴム(SBR)、ブタジエンゴム(BR)、スチレン� ��ソプレン共重合体ゴム、イソプレンゴム(IR) 、ブチルゴム(IIR)、クロロプレンゴム(CR)、ア クリロニトリルブタジエンゴム(NBR)、ハロゲ� ��化ブチルゴム(X-IIR)、イソブチレンとp-メチ� ��スチレンとの共重合体のハロゲン化物など� ��挙げることができる。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��がジエン系合成ゴムを含む場合、ゴム成分� ��のジエン系合成ゴムの含有量は、50質量%以� ��とすることが好ましい。省資源および環境� ��護を考慮し、石油外資源の含有率を高める� ��いう観点からは、ジエン系合成ゴムを含ま� ��いことがより好ましく、ゴム成分が、天然� ��ム(NR)、エポキシ化天然ゴム(ENR)および脱蛋� ��天然ゴム(DPNR)から選択されるいずれか1種以 上のみからなることがさらに好ましい。

 (シリカ)
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��、シリカを含有する。シリカは、補強用充� ��剤として機能するものであり、シリカを配� ��することにより、得られるビードエイペッ� ��スゴムの硬度を向上させることができる。

 シリカとしては、湿式法により調製され� ��ものであってもよく、乾式法により調製さ� ��たものであってもよい。

 シリカのBET比表面積は、70m ² /g以上が好ましく、80m ² /g以上がより好ましい。シリカのBET比表面積� ��70m ² /g未満では、得られるビードエイペックスゴ� ��について、十分な硬度が得られない傾向に� ��る。また、シリカのBET比表面積は、300m ² /g以下が好ましく、280m ² /g以下がより好ましい。シリカのBET比表面積� ��300m ² /gを超えると、ゴムの加工性が低下する傾向� ��ある。具体的には、デグッサ製のウルトラ� ��ルVN2(BET比表面積:125m ² /g)やウルトラジルVN3(BET比表面積:210m ² /g)などを好適に用いることができる。

 シリカの含有量は、ゴム成分100質量部に� ��して、60質量部以上である。シリカの含有� �が60質量部未満では、十分なゴム硬度が得ら れない傾向にある。シリカの含有量は、ゴム 成分100質量部に対して、65質量部以上がより� ��ましい。また、シリカの含有量は、ゴム成� ��100質量部に対して、100質量部以下が好まし� ��、90質量部以下がより好ましい。シリカの� �有量が100質量部を超えると、加工性が悪化� �る傾向にある。

 (シラン化合物)
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��、シラン化合物を含む。シラン化合物の添� ��により、優れたゴム硬度およびゴム強度を� ��持しつつ、低粘度化が図られ、押出し加工� ��が良好なゴム組成物を得ることができる。� ��かる効果は、当該シラン化合物が活性水素� ��と反応し、その結果、シラン化合物のゴム� ��への分散が良好となることに起因すると考� ��られる。

 ここで、本発明のビードエイペックス用ゴ� ��組成物に用いられるシラン化合物とは、下� ��一般式(1):
 (X) _n -Si-Y _(4-n)       (1)
(上記一般式(1)中、Xはメトキシ基またはエト� ��シ基を示し、Yはフェニル基または直鎖状あ るいは分岐状のアルキル基を示す。また、n� �1~3の整数を表す。)
で表されるシラン化合物である。

 上記一般式(1)中のXは、ゴム成分との相溶 性により優れているという理由から、エトキ シ基であることがより好ましい。同様の理由 から、上記一般式(1)中のYは、フェニル基で� �ることがより好ましい。また、上記一般式(1 )中のnは、1~3の整数である。nが0の場合、Xが� ��在しないこととなり、シラン化合物の反応� ��が増大しすぎる傾向がある。nが4の場合、Y� ��存在せず、シラン化合物の反応性が低下す� ��傾向にある。

 上記一般式(1)で表されるシラン化合物の� ��体例を挙げれば、たとえば、メチルトリメ� ��キシシラン、ジメチルジメトキシシラン、� ��ェニルトリメトキシシラン、ジフェニルジ� ��トキシシラン、メチルトリエトキシシラン� ��ジメチルジエトキシシラン、フェニルトリ� ��トキシシラン、ジフェニルジエトキシシラ� ��、ヘキシルトリメトキシシラン、ヘキシル� ��リエトキシシラン、デシルトリメトキシシ� ��ン、トリフルオロプロピルトリメトキシシ� ��ンなどである。これらのシラン化合物は単� ��で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用 いてもよい。ゴムとの相溶性およびコストを 低減できるという理由から、フェニルトリエ トキシシランが好ましい。

 シラン化合物の含有量は、ゴム成分100質� ��部に対して、4質量部以上であり、好ましく は5質量部以上である。シラン化合物の含有� �が4質量部未満では、良好な押出し加工性が� ��られない傾向にある。また、シラン化合物� ��含有量は、ゴム成分100質量部に対して、16� �量部以下であり、好ましくは15質量部以下で ある。シラン化合物の含有量が16質量部を超� ��ると、ゴム強度が低下する傾向にある。

 (シランカップリング剤)
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��は、シリカとともに、シランカップリング� ��を配合することが好ましい。シランカップ� ��ング剤としては、従来公知のシランカップ� ��ング剤を用いることができ、たとえば、ビ� ��(3-トリエトキシシリルプロピル)テトラスル フィド、ビス(2-トリエトキシシリルエチル)� �トラスルフィド、ビス(4-トリエトキシシリ� �ブチル)テトラスルフィド、ビス(3-トリメト� ��シシリルプロピル)テトラスルフィド、ビス (2-トリメトキシシリルエチル)テトラスルフ� �ド、ビス(4-トリメトキシシリルブチル)テト� ��スルフィド、ビス(3-トリエトキシシリルプ� ��ピル)トリスルフィド、ビス(2-トリエトキシ シリルエチル)トリスルフィド、ビス(4-トリ� �トキシシリルブチル)トリスルフィド、ビス( 3-トリメトキシシリルプロピル)トリスルフィ ド、ビス(2-トリメトキシシリルエチル)トリ� �ルフィド、ビス(4-トリメトキシシリルブチ� �)トリスルフィド、ビス(3-トリエトキシシリ� ��プロピル)ジスルフィド、ビス(2-トリエトキ シシリルエチル)ジスルフィド、ビス(4-トリ� �トキシシリルブチル)ジスルフィド、ビス(3-� ��リメトキシシリルプロピル)ジスルフィド、 ビス(2-トリメトキシシリルエチル)ジスルフ� �ド、ビス(4-トリメトキシシリルブチル)ジス� ��フィド、3-トリメトキシシリルプロピル-N,N- ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド 、3-トリエトキシシリルプロピル-N,N-ジメチ� �チオカルバモイルテトラスルフィド、2-トリ エトキシシリルエチル-N,N-ジメチルチオカル� ��モイルテトラスルフィド、2-トリメトキシ� �リルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテ トラスルフィド、3-トリメトキシシリルプロ� ��ルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、3-� �リエトキシシリルプロピルベンゾチアゾー� �テトラスルフィド、3-トリメトキシシリルプ ロピルメタクリレートモノスルフィドなどの スルフィド系;3-メルカプトプロピルトリメト キシシラン、3-メルカプトプロピルトリエト� ��シシラン、2-メルカプトエチルトリメトキ� �シラン、2-メルカプトエチルトリエトキシシ ランなどのメルカプト系;ビニルトリエトキ� �シラン、ビニルトリメトキシシランなどの� �ニル系;3-アミノプロピルトリエトキシシラ� �、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-( 2-アミノエチル)アミノプロピルトリエトキシ シラン、3-(2-アミノエチル)アミノプロピルト リメトキシシランなどのアミノ系;γ-グリシ� �キシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリ� �ドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グ� �シドキシプロピルメチルジエトキシシラン� �γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシ� �ランなどのグリシドキシ系;3-ニトロプロピ� �トリメトキシシラン、3-ニトロプロピルトリ エトキシシランなどのニトロ系;3-クロロプロ ピルトリメトキシシラン、3-クロロプロピル� ��リエトキシシラン、2-クロロエチルトリメ� �キシシラン、2-クロロエチルトリエトキシシ ランなどのクロロ系;などを挙げることがで� �る。これらのシランカップリング剤は、単� �で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用� ��てもよい。

 上記のなかでも、加工性が良好であると� ��う理由から、デグッサ社製Si69(ビス(3-トリ� �トキシシリルプロピル)テトラスルフィド)、 Si266(ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)ジ� �ルフィド)などが好ましく用いられる。

 シランカップリング剤の含有量は、シリ� ��100質量部に対して5質量部以上が好ましく、 8質量部以上がより好ましい。含有量が5質量� ��未満では、十分なゴム強度が得られない傾� ��にある。また、シランカップリング剤の含� ��量は、シリカ100質量部に対して15質量部以� �が好ましく、13質量部以下がより好ましい。 15質量部を超える量を添加しても、量に相応� ��るゴム強度の改善がみられず、コストが増� ��する傾向にある。

 (カーボンブラック)
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��、カーボンブラックを含んでもよい。カー� ��ンブラックのBET比表面積は、40m ² /g以上が好ましく、70m ² /g以上がより好ましい。シリカのBET比表面積� ��50m ² /g未満では、補強効果が小さい傾向にある。� ��た、シリカのBET比表面積は、250m ² /g以下が好ましく、200m ² /g以下がより好ましい。シリカのBET比表面積� ��250m ² /gを超える場合、加工性が低下する傾向にあ� ��。

 カーボンブラックのDBP(ジブチルフタレー ト)吸油量は、60~120ml/100gであることが好まし� ��、80~110ml/100gであることがより好ましい。DBP 吸油量が60ml/100g未満では、補強効果が小さい 傾向にあり、120ml/100gを超える場合、加工性� �低下する傾向にある。

 本発明のビードエイペックス用ゴム組成� ��がカーボンブラックを含有する場合、その� ��有量は、ゴム成分100質量部に対して5質量部 以下であることが好ましく、3質量部以下で� �ることがより好ましい。カーボンブラック� �添加により、ゴム強度およびゴム硬度のさ� �なる改善を図ることが可能である。ただし� �省資源および環境保護の観点からは、カー� �ンブラックを含有しないことが好ましい。

 (その他の配合剤)
 本発明のビードエイペックス用ゴム組成物� ��は、上記した成分以外にも、他の添加剤、� ��とえば加硫剤、加硫促進剤、ステアリン酸� ��オイル、ワックス、老化防止剤、亜鉛華、� ��どを含有してもよい。

 加硫剤としては、有機過酸化物もしくは� ��黄系加硫剤を使用することが可能であり、� ��機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイ� ��パーオキサイド、ジクミルパーオキサイド� ��ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミ� �パーオキサイド、メチルエチルケトンパー� �キサイド、クメンハイドロパーオキサイド� �2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパーオキシ)ヘキ� ��ン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(ベンゾイルパーオキ シ)ヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパ� �オキシ)ヘキシン-3あるいは1,3-ビス(t-ブチル� ��ーオキシプロピル)ベンゼン、ジ-t-ブチルパ ーオキシ-ジイソプロピルベンゼン、t-ブチル パーオキシベンゼン、2,4-ジクロロベンゾイ� �パーオキサイド、1,1-ジ-t-ブチルパーオキシ- 3,3,5-トリメチルシロキサン、n-ブチル-4,4-ジ-t -ブチルパーオキシバレレートなどを使用す� �ことができる。これらの中で、ジクミルパ� �オキサイド、t-ブチルパーオキシベンゼンお よびジ-t-ブチルパーオキシ-ジイソプロピル� �ンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤と� �ては、たとえば、硫黄、モルホリンジスル� �ィドなどを使用することができる。これら� �中では硫黄が好ましい。これらの加硫剤は� �単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせ� ��用いてもよい。

 加硫促進剤としては、スルフェンアミド� ��、チアゾール系、チウラム系、チオウレア� ��、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、� ��ルデヒド-アミン系またはアルデヒド-アン� �ニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサ� �テート系加硫促進剤のうち少なくとも一つ� �含有するものを使用することが可能である� �スルフェンアミド系としては、たとえばCBS(N -シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェ� �アミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアジル� ��ルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシル-2-� �ンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキシジ エチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド 、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾールス� �フェンアミドなどのスルフェンアミド系化� �物などを使用することができる。チアゾー� �系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベン� �チアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジスル� �ィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールのナ� �リウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシル� �ミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプト ベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モルホ� �ノチオ)ベンゾチアゾールなどのチアゾール� ��化合物などを使用することができる。チウ� ��ム系としては、たとえばTMTD(テトラメチル� �ウラムジスルフィド)、テトラエチルチウラ� ��ジスルフィド、テトラメチルチウラムモノ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムジス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムモノス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムテトラ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキ� ��スルフィド、テトラブチルチウラムジスル� ��ィド、ペンタメチレンチウラムテトラスル� ��ィドなどのチウラム系化合物を使用するこ� ��ができる。チオウレア系としては、たとえ� ��チアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブ� ��ルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオル� ��トリルチオ尿素などのチオ尿素化合物など� ��使用することができる。グアニジン系とし� ��は、たとえばジフェニルグアニジン、ジオ� ��トトリルグアニジン、トリフェニルグアニ� ��ン、オルトトリルビグアニド、ジフェニル� ��アニジンフタレートなどのグアニジン系化� ��物を使用することができる。ジチオカルバ� ��ン酸系としては、たとえばエチルフェニル� ��チオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカル� ��ミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバ� ��ン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜� ��、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジア� ��ルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチ� ��カルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘ� ��サデシル(またはオクタデシル)イソプロピ� �ジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチ� �カルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバ� �ン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカ� �バミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカル� �ミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン� �テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カド� �ウムなどのジチオカルバミン酸系化合物な� �を使用することができる。アルデヒド-アミ� ��系またはアルデヒド-アンモニア系としては 、たとえばアセトアルデヒド-アニリン反応� �、ブチルアルデヒド-アニリン縮合物、ヘキ� ��メチレンテトラミン、アセトアルデヒド-ア ンモニア反応物などのアルデヒド-アミン系� �たはアルデヒド-アンモニア系化合物などを� ��用することができる。イミダゾリン系とし� ��は、たとえば2-メルカプトイミダゾリンな� �のイミダゾリン系化合物などを使用するこ� �ができる。キサンテート系としては、たと� �ばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサ� �テート系化合物などを使用することができ� �。これらの加硫促進剤は、単独で用いても� �く、2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 老化防止剤としては、アミン系、フェノ� ��ル系、イミダゾール系、カルバミン酸金属� ��などを適宜選択して使用することができる� ��

 オイルとしては、たとえばプロセスオイ� ��、植物油脂、およびそれらの混合物などを� ��いることができる。プロセスオイルとして� ��、パラフィン系プロセスオイル、ナフテン� ��プロセスオイル、芳香族系プロセスオイル� ��どを挙げることができる。また、植物油脂� ��しては、ひまし油、綿実油、あまに油、な� ��ね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生� ��、ロジン、パインオイル、パインタール、� ��ール油、コーン油、こめ油、べに花油、ご� ��油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油� ��椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、サ� ��ラワー油、桐油などを挙げることができる� ��

 <ベーストレッド用ゴム組成物>
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、� ��油外資源からなる材料の含有比率が高く、� ��資源および環境保護への配慮が十分なされ� ��いるとともに、タイヤに、トレッド部が磨� ��した際の優れたグリップ性、転がり抵抗性� ��よび耐久性を付与する。

 (ゴム成分)
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、� ��然系ゴム成分を含有し、該天然系ゴム成分� ��、5~85質量%の天然ゴム(NR)と、95~15質量%のエ� ��キシ化天然ゴム(ENR)と、から構成される。� �然ゴム(NR)とエポキシ化天然ゴム(ENR)とをブ� �ンドすることにより、ウェット性能と転が� �抵抗性能とのバランスを図ることが可能と� �る。

 天然ゴム(NR)としては、ゴム工業において 従来用いられているものを使用することがで き、たとえば、KR7、TSR20などのグレードの天� ��ゴムを挙げることができる。

 天然系ゴム成分中の天然ゴム(NR)の含有率 は、5~85質量%である。天然系ゴム中の天然ゴ� ��(NR)の含有率が5質量%未満であると、得られ� ��ベーストレッドゴムのゴム強度が十分でな� ��傾向がある。また、当該含有率が85質量%を� ��えると、耐磨耗性が十分でない傾向がある� ��天然系ゴム中の天然ゴム(NR)の含有率は、好 ましくは10~50質量%であり、より好ましくは、 10~40質量%である。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率� �、特に制限されないが、5モル%以上が好まし く、10モル%以上がより好ましい。ENRのエポキ シ化率が5モル%未満の場合、ENRがNRと相溶す� �ため、十分なウェット性能および転がり抵� �性能が得られにくい傾向にある。また、エ� �キシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率は、60モ� ��%以下が好ましく、50モル%以下がより好まし い。ENRのエポキシ化率が60モル%を超える場合 、得られるベーストレッドゴムのゴム強度が 十分でない傾向がある。具体的には、エポキ シ化率25モル%のENR(ENR25)やエポキシ化率50モル %のENR(ENR50)などを好適に用いることができる� ��

 ENRは1種のみを用いてもよく、エポキシ化 率の異なる2種以上のENRを用いてもよい。

 天然系ゴム成分中におけるエポキシ化天� ��ゴム(ENR)の含有率は、15~95質量%である。ENR� �含有率が15質量%未満であると、耐磨耗性能� �十分でない傾向がある。また、ENRの含有率� �95質量%を超えると、得られるベーストレッ� �ゴムのゴム強度が十分でない傾向がある。

 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は� ��上記した天然系ゴム成分のほかにジエン系� ��成ゴムなどを含んでもよい。ジエン系合成� ��ムとしては、たとえば、スチレンブタジエ� ��ゴム(SBR)、ポリブタジエンゴム(BR)、スチレ� ��イソプレン共重合体ゴム、イソプレンゴム( IR)、ブチルゴム(IIR)、クロロプレンゴム(CR)、 アクリロニトリルブタジエンゴム(NBR)、ハロ� ��ン化ブチルゴム(X-IIR)、イソブチレンとp-メ� ��ルスチレンとの共重合体のハロゲン化物な� ��を挙げることができる。なかでも、ポリブ� ��ジエンゴム(BR)、スチレンブタジエンゴム(SB R)およびこれらの組み合わせは、転がり抵抗� ��能と耐久性との両立のため、好適に用いる� ��とができる。

 本発明のベーストレッド用ゴム組成物が� ��エン系合成ゴムを含む場合、ジエン系合成� ��ムの含有量は、天然系ゴム成分100質量部に� ��して、60質量%以下とすることが好ましい。� ��だし、省資源および環境保護を考慮し、石� ��外資源の含有率を高めるという観点からは� ��ジエン系合成ゴムを含まないことがより好� ��しい。

 (シリカ)
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物はシ� ��カを含有する。シリカは、補強用充填剤と� ��て機能するものであり、シリカを配合する� ��とにより、得られるベーストレッドゴムの� ��ェット性能を向上させることができ、また� ��耐摩耗性とウェット性能とのバランスを図� ��ことが可能となる。

 シリカとしては、湿式法により調製され� ��ものであってもよく、乾式法により調製さ� ��たものであってもよい。

 シリカのBET比表面積は、40m ² /g以上が好ましく、80m ² /g以上がより好ましい。シリカのBET比表面積� ��40m ² /g未満では、耐磨耗性能が低下する傾向にあ� ��。また、シリカのBET比表面積は、400m ² /g以下が好ましく、300m ² /g以下がより好ましい。シリカのBET比表面積� ��400m ² /gを超えると、ゴムの加工性が低下する傾向� ��ある。具体的には、デグッサ製のウルトラ� ��ルVN2(BET比表面積:125m ² /g)やウルトラジルVN3(BET比表面積:210m ² /g)などを好適に用いることができる。

 シリカの含有量は、天然系ゴム成分100質� ��部に対して、20質量部以上である。シリカ� �含有量が20質量部未満では、引き裂き強度が 不十分となる傾向にある。シリカの含有量は 、天然系ゴム成分100質量部に対して、25質量� ��以上がより好ましい。また、シリカの含有� ��は、天然系ゴム成分100質量部に対して、100� ��量部以下が好ましく、90質量部以下がより� �ましい。シリカの含有量が100質量部を超え� �と、耐屈曲亀裂性能に劣る傾向にある。

 (シラン化合物)
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、� ��ラン化合物を含む。エポキシ化天然ゴム(ENR )は、天然ゴムと比較して極性が高いため、� �ポキシ化天然ゴム(ENR)を含むゴム組成物にシ リカを配合すると、配合されたシリカは、ENR 層に局在化してしまい、ゴムの磨耗性が低下 する恐れがある。また、よりガラス転移点が 高いENR層にシリカが局在することにより、高 温領域における損失正接(tanδ)が上昇し、転� �り抵抗が低下してしまう恐れがある。シラ� �化合物を添加することにより、このような� �題を解決することができ、トレッド部が磨� �した際のグリップ性、転がり抵抗性および� �久性の両立が図られたゴム組成物を得るこ� �ができる。かかる効果は、当該シラン化合� �がシリカの極性を低下させることに起因す� �と考えられる。

 ここで、本発明のベーストレッド用ゴム組� ��物に用いられるシラン化合物とは、下記一� ��式(1):
 (X) _n -Si-Y _(4-n)       (1)
(上記一般式(1)中、Xはメトキシ基またはエト� ��シ基を示し、Yはフェニル基または直鎖状あ るいは分岐状のアルキル基を示す。また、n� �1~3の整数を表す。)
で表されるシラン化合物である。

 上記一般式(1)中のXは、天然系ゴム成分と の相溶性により優れているという理由から、 エトキシ基であることがより好ましい。同様 の理由から、上記一般式(1)中のYは、フェニ� �基であることがより好ましい。また、上記� �般式(1)中のnは、1~3の整数である。nが0の場� �、Xが存在しないこととなり、シラン化合物� ��反応性が増大しすぎる傾向がある。nが4の� �合、Yが存在せず、シラン化合物の反応性が� ��下する傾向にある。

 上記一般式(1)で表されるシラン化合物の� ��体例は上記したとおりである。なかでも、� ��ムとの相溶性およびコストを低減できると� ��う理由から、フェニルトリエトキシシラン� ��好ましい。シラン化合物は単独で用いても� ��く、2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 シラン化合物の含有量は、シリカ100質量� ��に対して、4質量部以上であり、好ましくは 5質量部以上である。シラン化合物の含有量� �4質量部未満では、耐屈曲亀裂性能が低下す� ��傾向にある。また、シラン化合物の含有量� ��、シリカ100質量部に対して、16質量部以下� �あり、好ましくは15質量部以下である。シラ ン化合物の含有量が16質量部を超えると、耐� ��耗性能が低下する傾向にある。

 (シランカップリング剤)
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物には� ��シリカとともに、シランカップリング剤を� ��合することが好ましい。シランカップリン� ��剤の具体例は上記したとおりである。

 上記のなかでも、加工性が良好であると� ��う理由から、デグッサ社製Si69(ビス(3-トリ� �トキシシリルプロピル)テトラスルフィド)、 Si266(ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)ジ� �ルフィド)などが好ましく用いられる。

 シランカップリング剤の含有量は、シリ� ��100質量部に対して4質量部以上が好ましく、 5質量部以上がより好ましい。含有量が4質量� ��未満では、耐屈曲亀裂性能の改善効果が得� ��れにくい傾向にある。また、シランカップ� ��ング剤の含有量は、シリカ100質量部に対し� ��、20質量部以下が好ましく、15質量部以下が より好ましい。20質量部を超える場合、耐屈� ��亀裂性能の改善効果が得られにくい傾向に� ��る。

 (カーボンブラック)
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、� ��ーボンブラックを含んでもよい。カーボン� ��ラックのBET比表面積は、60m ² /g以上が好ましく、80m ² /g以上がより好ましい。カーボンブラックのB ET比表面積が60m ² /g未満では、耐屈曲亀裂性能の改善効果が得� ��れにくい傾向にある。また、カーボンブラ� ��クのBET比表面積は、150m ² /g以下が好ましく、130m ² /g以下がより好ましい。カーボンブラックのB ET比表面積が150m ² /gを超える場合、加工性が悪化する傾向にあ� ��。

 本発明のベーストレッド用ゴム組成物が� ��ーボンブラックを含有する場合、その含有� ��は、天然系ゴム成分100質量部に対して20質� �部以下であることが好ましく、15質量部以下 であることがより好ましい。カーボンブラッ クの添加により、ゴム強度およびゴム硬度の さらなる改善を図ることが可能である。ただ し、省資源および環境保護の観点からは、カ ーボンブラックを含有しないことが好ましい 。

 (その他の配合剤)
 本発明のベーストレッド用ゴム組成物には� ��ビードエイペックス用ゴム組成物と同様に� ��たとえば加硫剤、加硫促進剤、ステアリン� ��、オイル、ワックス、老化防止剤、亜鉛華� ��どの他の添加剤を含有してもよい。

 次に、本発明の空気入りタイヤについて� ��明する。図1は、本発明の空気入りタイヤの 一例を示す概略断面図である。

 図1に示される空気入りタイヤ1は、キャ� �プトレッド部2aとベーストレッド部2bとを備� ��るトレッド部2と、そのトレッド部2の両端� �らタイヤ半径方向内方に延びる一対のサイ� �ウォール部3と、各サイドウォール部3の内方 端に位置するビード部4とを備える構造を有� �る。そして、それらのビード部4間にはカー� ��ス6が架け渡されるとともに、このカーカス 6の外側かつトレッド部2の内側にはタガ効果� ��有してトレッド部2を補強するベルト層7が� �される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライから形成さ� �、このカーカスプライは、上記トレッド部2� ��らサイドウォール部3を経てビード部4のビ� �ドコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から外� ��に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライからなり、各� �ルトコードがプライ間で交差するよう向き� �違えて重置している。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナーゴ ム9が隣設され、カーカス6の外側は、クリン� ��ゴム4Gおよびサイドウォールゴム3Gで保護さ れる。

 本発明の空気入りタイヤは、そのビード� ��イペックスゴム、ベーストレッド部のうち� ��ずれか1つまたはそれ以上が本発明のゴム組 成物を用いて形成されたものである。好まし くは、これらすべての部位が本発明のゴム組 成物から形成される。

 かかる本発明の空気入りタイヤは、石油� ��資源からなる材料の含有比率がより高く、� ��資源および環境保護への配慮が十分なされ� ��いるとともに、優れた性能を示す。したが� ��て、地球環境に優しい「エコタイヤ」とし� ��、たとえば乗用車などに好適に使用するこ� ��ができる。

 本発明の空気入りタイヤは、従来公知の� ��法により製造することができる。すなわち� ��たとえば本発明のビードエイペックス用ゴ� ��組成物を用いる場合、上記構成のビードエ� ��ペックス用ゴム組成物を混練りし、未加硫� ��段階でタイヤのビードエイペックス部の形� ��に合わせて押出し加工し、タイヤの他の部� ��とともに、タイヤ成形機上にて通常の方法� ��成形することにより、未加硫タイヤを形成� ��る。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加� ��することにより、本発明の空気入りタイヤ� ��得ることができる。本発明のベーストレッ� ��用ゴム組成物を用いる場合についても同様� ��ある。

 以下、実施例および比較例を挙げて本発� ��をより詳細に説明するが、本発明はこれら� ��限定されるものではない。

 <実施例1~3および比較例1~4>
 表1に示す配合処方に従い、神戸製鋼製バン バリーミキサーを用いて、硫黄および加硫促 進剤を除く配合成分を、回転数80rpm、150℃の� ��件で3分間混練りした。ついで、得られた混 練り物に硫黄および加硫促進剤を表1に示す� �合量で加えた後、オープンロールを用いて� �80℃で5分間混練りし、未加硫ゴム組成物(ビ� ��ドエイペックス用ゴム組成物)を得た。次に 、当該未加硫ゴム組成物を150℃で、30分間加� ��することにより、実施例1~3および比較例1~4� ��加硫ゴムシートを作製した。

 実施例1~3および比較例1~4で使用した各種配� ��成分の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):TSR20
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):クンプーランガス リー社製の「ENR25」(エポキシ化率25モル%)
(3)シラン化合物:信越化学(株)製の「KBE-103」(� ��ェニルトリエトキシシラン)
(4)カーボンブラック:昭和キャボット製の「� �ョウブラックN220」(BET:111m ² /g、DBP吸油量115ml/100g)
(5)シリカ:デグッサ社製の「ウルトラジルVN3� �(BET比表面積:210m ² /g)
(6)シランカップリング剤:デグッサ社製の「Si 69」(ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)テ� �ラスルフィド)
(7)ステアリン酸:日本油脂(株)製のステアリン 酸「椿」
(8)亜鉛華:三井金属鉱業(株)製の「亜鉛華1号� �
(9)硫黄:鶴見化学工業(株)製の粉末硫黄
(10)加硫促進剤:大内新興化学工業(株)製の「� �クセラーNS」(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリ� ��スルファンアミド)
 実施例1~3および比較例1~4の未加硫ゴム組成� ��および加硫ゴムシートについて、下記に示� ��試験を実施した。結果を表1に示す。

 (押出し加工性)
 ラボ押出し機を用い、未加硫ゴム組成物を� ��出して得られるゴムシートの生地の形状を� ��視にて確認した。耳切れなどの問題が生じ� ��いるものをBとし、形状に問題がないものを Aとした。

 (ゴム硬度)
 JIS-K6253に準拠して、室温で、タイプA硬さ計 を用いて硬度を測定した。表1の数値は、比� �例1の数値を100としたときの相対値である。� ��値が高いほど、ゴムの硬度が高いことを示� ��。

 (ゴム強度)
 加硫ゴムシートから3号ダンベル型試験片を 作製し、JIS-K6251「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム -引張特性の求め方」に準じて引張試験を実� �し、試験片の破断強度(TB)および破断時伸び( EB)をそれぞれ測定し、(TB×EB)値を算出した。� ��1の数値は、比較例1の(TB×EB)値を100としたと きの相対値である。数値が高いほど、ゴムの 強度が高いことを示す。

 表1の評価結果より、ゴム成分100質量部に 対し、シラン化合物を4~16質量部添加するこ� �により、押出し加工性が向上するとともに� �良好なゴム硬度およびゴム強度を示すこと� �わかる。一方、シラン化合物を添加しない� �合および添加量が少ない場合には、押出し� �工性が悪く、またシラン化合物の添加量を� �すぎると、ゴム強度が低下する傾向がみら� �た。

 <実施例4~6および比較例5~7>
 表2に示す配合処方に従い、神戸製鋼製1.7L� �ンバリーミキサーを用いて、硫黄および加� �促進剤を除く配合成分を、回転数80rpm、150℃ の条件で3分間混練りした。ついで、得られ� �混練り物に硫黄および加硫促進剤を表2に示� ��配合量で加えた後、オープンロールを用い� ��、80℃で5分間混練りし、未加硫ゴム組成物( ベーストレッド用ゴム組成物)を得た。次に� �当該未加硫ゴム組成物を150℃で、30分間加硫 することにより、実施例4~6および比較例5~7の 加硫ゴムシートを作製した。

 また、上記未加硫状態のベーストレッド用� ��ム組成物をベーストレッド部の形状に合わ� ��て押出し加工した後、他の部材と張り合わ� ��、160℃で20分間プレス加硫することにより� �実施例4~6および比較例5~7の空気入りタイヤ(� ��イズ:195/65R15)を作製した。このような空気� �りタイヤは、図1に示したような構造を有し� ��おり、その詳細は以下の通りである。
カーカス:材料 ポリエステル(1670dtex/2)
ベルト層:材料 スチールコード、構造 1×4、 角度 22°×22°
キャップトレッド部/ベーストレッド部の厚� �比:80/20

 実施例4~6および比較例5~7で使用した各種配� ��成分の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):TSR20
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):クンプーランガス リー社製の「ENR25」(エポキシ化率25モル%)
(3)シラン化合物:信越化学(株)製の「KBE-103」(� ��ェニルトリエトキシシラン)
(4)カーボンブラック:昭和キャボット製の「� �ョウブラックN351」
(5)シリカ:デグッサ社製の「ウルトラジルVN3� �(BET比表面積:210m ² /g)
(6)シランカップリング剤:デグッサ社製の「Si 266」(ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)ジ� ��ルフィド)
(7)オイル:日本オイリオ(株)製の大豆油
(8)ワックス:大内新興化学工業(株)製の「サン ノックワックス」
(9)老化防止剤:大内新興化学工業(株)製の「ノ クラック6C」(N-(1,3-ジメチルブチル)-N’-フェ� ��ル-p-フェニレンジアミン)
(10)ステアリン酸:日本油脂(株)製のステアリ� �酸「椿」
(11)亜鉛華:三井金属鉱業(株)製の「亜鉛華1号� ��
(12)硫黄:鶴見化学工業(株)製の粉末硫黄
(13)加硫促進剤:大内新興化学工業(株)製の「� �クセラーNS」(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリ� ��スルファンアミド)
 実施例4~6および比較例5~7の加硫ゴムシート� ��よび試験用空気入りタイヤについて、下記� ��示す試験を実施した。結果を表2に示す。

 (グリップ性能)
 製造した上記試験用空気入りタイヤのキャ� ��プトレッド部を除去した後、排気量1800cc級� ��ABSが装備された乗用車に装着し、スキッド� ��ンバーが約50の湿潤アスファルト路面上を� �速100km/hで走行中にロックブレーキを踏み、� ��用車が停止するまでの距離を測定し、ロッ� ��ブレーキ中の減速度を算出した。表2に示さ れる数値は、比較例1の減速度を100としたと� �の相対値である。当該数値が大きいほど、� �潤ABS制動性能に優れ、グリップ性能に優れ� �ことを示す。

 (転がり抵抗性能)
 粘弾性スペクトロメーターVES((株)岩本製作� ��製)を用いて、温度70℃、初期歪み10%、動歪� ��2%の条件下で、各加硫ゴムシートの損失正� �(tanδ)を測定した。表2の数値は、比較例1の� �値を100とし、下記計算式により指数表示し� �。当該指数が大きいほど、転がり抵抗性に� �れる。
転がり抵抗指数=(比較例1のtanδ)/(各実施例ま� ��は比較例のtanδ)×100
 (耐磨耗性能)
 ランボーン型磨耗試験機を用いて、室温、� ��荷荷重1.0kgf、スリップ率30%の条件下で、各� ��硫ゴムシートの磨耗量を測定した。表2の数 値は、磨耗量の逆数を、比較例1を100として� �数表示したものである。当該数値が大きい� �ど、耐磨耗性が高いことを示す。

 今回開示された実施の形態および実施例� ��すべての点で例示であって制限的なもので� ��ないと考えられるべきである。本発明の範� ��は上記した説明ではなくて請求の範囲によ� ��て示され、請求の範囲と均等の意味および� ��囲内でのすべての変更が含まれることが意� ��される。