本発明の摺動材組成物は、樹脂材料に、多� ��質シリカおよび潤滑剤を少なくとも配合し� ��なる摺動材組成物であり、上記多孔質シリ� ��および上記潤滑剤の合計配合量が 30~60 容� ��%である。特に所定の計算方法により求める 含油多孔質シリカの連通率が 20 %以上とな� �ように、上記配合割合を決定することが好� �しい。
 本発明における上記計算方法は、モンテカ� ��ロ法の原理を利用するものであり、摺動材� ��成物において表面から相互に連続している� ��油多孔質シリカの総体積が、配合した含油� ��孔質シリカ総体積に占める割合、すなわち� ��通率を算定するものである。なお、モンテ� ��ルロ法とは、乱数を用いて多数の資料を作� ��し、これらの資料から求めようとする解ま� ��は法則を近似的に求めようとする方法であ� ��。

 本発明における連通率の計算方法は、以下� ��各ステップから構成されている。
(1)モデル化ステップ
 含油多孔質シリカと、母材である樹脂材料� ��からなるバルク体を仮定し、図2に示すよう に、立方体セルを面方向であるX軸方向、Y軸� ��向、および深さ方向であるZ軸方向にそれぞ れ任意個数積み重ねたモデルとして表現する 。また、図2は参考図でありZ軸方向は3セルで あるが、実際のモデル化時には少なくとも 2 5 セルとする。なお、立方体セルの一辺の長 さは、含油多孔質シリカの平均粒子径とする 。

(2)ランダム配置ステップ
 バルク体における含油多孔質シリカの配合� ��合分の個数のセルを、含油多孔質シリカセ� ��としてモデル内のランダムな位置に配置す� ��。ここでいう「配置する」とは、上記モデ� ��において、ランダムで選定されたセルを含� ��多孔質シリカセルであるとして定義付ける� ��作である。

(3)連通セル数カウントステップ
 モデルでは、立方体セルが図2に示すように 配置されている。本発明では、セル同士が相 互に連続するのはセルが面接触する場合のみ と仮定し、表層面、最下層面を構成するセル を除き、図3に示すように1つの任意セル(中心 のセル)に対して連続するセルは、上下・左� �・前後の6個のセルであるとした。なお、X軸 方向、Y軸方向には周期境界条件を設定する� �
 また、バルク体表面まで連通している含油� ��孔質シリカセルの部分が潤滑剤の移動可能� ��連通路となる。よって、図2に示すモデルに おいて、最上面のセルで構成されたXY面をバ� ��ク体(成形体)の表面層とし、該表面層の含� �多孔質シリカセルから連続している、表面� �から 25 セルの深さまでの含油多孔質シリ� �セルを連通セルとしてカウントする。
 連通セルの個数は、表面層の含油多孔質シ� ��カセル数と、表面層下であって表面層の含� ��多孔質シリカセルから途切れることなく連� ��している含油多孔質シリカセルの数とを合� ��したものである。

(4)連通率の計算
 連通セルの個数およびモデルを構成する 25  セルの深さまでに存在する含油多孔質シリ� ��セル(非連通セルも含む)の個数から、連通� �(%)は以下の式(1)により算定される。

 モデル化ステップにおいて、パラメータと� ��て含油多孔質シリカの平均粒子径および成� ��物の厚みを与えることにより、Z軸方向に配 置するセルの個数が決定する。例えば、成形 物厚みが 3 mm であり含油多孔質シリカの平 均粒子径が 100μm である場合は、Z軸方向の� ��ル数は 30 個となる。
 また、X軸方向、Y軸方向に配置するセルの� �数は、任意個数とすることができる。セル� �配置数が少な過ぎる場合では、精度のよい� �似ができないため、X軸方向に 30 個程度以� ��、Y軸方向に 30 個程度以上配置し、一層の セル数を 1000 個以上にすることが好ましい� ��一層のセル数を 1000 個以上とすることに� �り、含油多孔質シリカの連通率を 0.1 %以上 の精度で評価できる。

 ランダム配置ステップでは、任意量の含油� ��孔質シリカ粒子をバルク体に配合すると想� ��し、モデル内において含油多孔質シリカの� ��合割合分の個数のセルを、含油多孔質シリ� ��セルとしてランダムな位置に配置する。
 例えば、含油多孔質シリカの配合割合を、� ��脂材料、含油多孔質シリカ、およびその他� ��材料を含めた全量に対して 40 容量%とする 場合であって、モデルを構成する全セル個数 が 1000 個である場合には、1000 個内の 400  個のセルをランダムに選定し、含油多孔質シ リカセルとする。なお、それ以外の 600 個� �セルは樹脂等を表すセルとなる。含油多孔� �シリカセルのランダム選定は、X軸方向、Y軸 方向およびZ軸方向の全方向でランダムに選� �する。

 連通セル数カウントステップは、1セル深 さ毎に表面層(XY面)から連続している含油多� �質シリカセルをカウントし、表面層から 25� �セルの深さ(Z軸方向のセル数)までにおける� �連続している含油多孔質シリカセルの総数� �連通セルの個数とする。表面層からの連続� �途切れた含油多孔質シリカセルはカウント� �ない。なお、Z軸方向に 25 セルをこえてセ� ��を配置した場合であっても、25 セル深さま でを考慮する。

 X軸方向の両端の層において、X軸方向への� �続が途切れることを防止するため、周期境� �条件を適用する。具体的には、X軸方向の一� ��の層が、X軸方向の他端の層の1セル分外側� �存在していると仮定し、その逆にX軸方向の� ��記他端の層が、X軸方向の上記一端の層の1� �ル分外側に存在していると仮定する。これ� �仮定したセルは、端層のセルの連続性を判� �するためだけのものであり、セルの個数と� �ては含まれない。なお、Y軸方向においても� ��様の周期境界条件を適用する。
 X軸方向およびY軸方向に上記周期境界条件� �適用することにより、X軸、Y軸それぞれの両 端の層において、セルの連続の途切れを防止 でき、より実際に近いシミュレートが可能と なる。
 カウントされた連通セル数から、上記式(1)� ��基づき連通率(%)が計算される。

 パラメータの付与後における、上記一連の� ��作による連通率の計算は、コンピュータ上� ��おいてC ⁺⁺  言語等のプログラミング言語により作成さ� ��た計算プログラムにより行なう。
 すなわち、コンピュータへの入力端末から� ��含油多孔質シリカの平均粒子径、成形物の� ��み、含油多孔質シリカの配合割合、XY方向� �セル数等の連通率の計算に必要なパラメー� �をコンピュータに入力することにより、コ� �ピュータがプログラムに基づき、上記モデ� �化ステップ、ランダム配置ステップ、連通� �ル数カウントステップを実行するとともに� �カウントされた連通セル数から連通率(%)を� �算する。

 含油多孔質シリカの配合割合を数パターン� ��えて、連通率を求めることにより、含油多� ��質シリカの配合割合と連通率との関係が導� ��できる。該関係より所定の連通率確保のた� ��に必要な含油多孔質シリカの配合割合を概� ��で求めることができる。
 また、上記モンテカルロ法を利用した連通� ��の算定は、乱数に依存する計算工程を含む� ��め、同じ配合割合等であっても計算毎に結� ��が若干異なる。よって各配合割合における� ��通率は、精度を向上させるため、同じパラ� ��ータを用いて数百~数千回程度計算を行ない 、それらの平均値とすることが好ましい。

 本発明の摺動材組成物の母材は樹脂材料で� ��り、樹脂単体またはこれに補強材などが配� ��されている場合を含む。また、塗膜を形成� ��きる樹脂材料も含む。
 樹脂材料としては、熱可塑性樹脂、熱硬化� ��樹脂等、摺動材として使用できる形態を形� ��できる合成樹脂であれば特に限定されない� ��例えば、低密度ポリエチレン、高密度ポリ� ��チレン、超高分子量ポリエチレン等のポリ� ��チレン樹脂、変性ポリエチレン樹脂、水架� ��ポリオレフィン樹脂、ポリアミド樹脂、芳� ��族ポリアミド樹脂、ポリスチレン樹脂、ポ� ��プロピレン樹脂、シリコーン樹脂、ウレタ� ��樹脂、ポリテトラフルオロエチレン樹脂、� ��ロロトリフルオロエチレン樹脂、テトラフ� ��オロエチレン・ヘキサフルオロプロピレン� ��重合体樹脂、テトラフルオロエチレン・パ� ��フルオロアルキルビニルエーテル共重合体� ��脂、フッ化ビニリデン樹脂、エチレン・テ� ��ラフルオロエチレン共重合体樹脂、ポリア� ��タール樹脂、ポリエチレンテレフタレート� ��脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂、ポ� ��フェニレンエーテル樹脂、ポリカーボネー� ��樹脂、脂肪族ポリケトン樹脂、ポリビニル� ��ロリドン樹脂、ポリオキサゾリン樹脂、ポ� ��フェニレンサルファイド樹脂、ポリエーテ� ��サルフォン樹脂、ポリエーテルイミド樹脂� ��ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルエー� ��ルケトン樹脂、熱可塑性ポリイミド樹脂、� ��硬化性ポリイミド樹脂、エポキシ樹脂、フ� ��ノール樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、ビ� ��ルエステル樹脂等を例示できる。また、上� ��合成樹脂から選ばれた2種以上の材料の混合 物、すなわちポリマーアロイなどを例示でき る。
 これらの中で低摩擦性に優れるポリエチレ� ��樹脂を用いることが好ましい。

 塗膜を形成できる材料としては、上記合� ��樹脂であって、有機溶媒に溶解あるいは分� ��できる樹脂成分であれば使用できる。また� ��塗膜形成時の硬化反応で高分子量化する初� ��縮合物であっても使用できる。

 本発明に使用できる多孔質シリカとは、� ��続孔を有し、潤滑剤を含浸・保持できる多� ��質シリカであれば使用できる。好ましい多� ��質シリカは非晶質の二酸化ケイ素を主成分� ��する粉末である。例えば、一次粒子径が 15  nm 以上の微粒子の集合体である沈降性シリ カ、あるいはアルカリ金属塩またはアルカリ 土類金属塩を含有したケイ酸アルカリ水溶液 を有機溶媒中で乳化し、炭酸ガスでゲル化さ せることにより得られる粒子径が 3~8 nm の� ��次微粒子の集合体である真球状多孔質シリ� ��(特開2000-143228号公報等参照)等が挙げられる 。

 本発明においては、粒子径が 3~8 nm 程� �の一次微粒子が集合して真球状シリカ粒子� �形成した多孔質シリカが、連続孔を有して� �り、摺動界面のせん断力で破壊する性質が� �るため、特に好ましい。真球状シリカ粒子� �しては、平均粒子径が 0.5~100μm である。こ のような真球状シリカ粒子は、その内部に潤 滑剤を保持することが可能であり、かつ摺動 界面において内部に含浸した潤滑剤を少量ず つ供給することが可能である。平均粒子径が  0.5μm 未満では、ハンドリング性が悪い。� �た、潤滑剤の含浸量が十分でない。平均粒� �径が 100μm をこえると、溶融樹脂中での分� ��性が悪い。また、溶融樹脂の混練時にかか� ��せん断力により、集合体が破壊し、球状を� ��持できない可能性がある。取り扱い易さや� ��動特性の付与を考慮した場合、平均粒子径� �� 1~20μm が特に好ましい。このような真球� �多孔質シリカとしては、旭硝子社製:サンス� ��ェア、鈴木油脂工業社製:ゴットボール等が 例示できる。

 一次微粒子が集合した真球状シリカ粒子は� ��比表面積が 200~900 m ² /g、好ましくは 300~800 m ² /g、細孔容積が 1~3.5 ml/g 、細孔径が 5~30 nm 、好ましくは 20~30 nm、吸油量が 150~400 ml/10 0g、好ましくは 300~400 ml/100g の特性を有す� �ことが好ましい。また、水に浸漬したのち� �度乾燥しても、上記細孔容積および吸油量� �浸漬前の 90 容量%以上を保つことが好まし� ��。ここで、比表面積および細孔容積は窒素� ��着法により、吸油量はJIS K5101に準じて測定 した値である。また、上記真球状シリカ粒子 の内部と外表面はシラノール基(Si-OH)で覆わ� �ていることが、潤滑剤を内部に保持しやす� �なるため好ましい。さらに、多孔質シリカ� �、母材に適した有機系、無機系などの表面� �理を行なうことができる。

 なお、本発明においては、樹脂材料との� ��み合わせ、配合程度によっては、多孔質シ� ��カとして、平均粒子径が 1000μm 程度まで� �使用可能である。また、粒子の形状は特に� �定されない。例えば、平均粒子径、比表面� �、吸油量等が上記真球状シリカ粒子の範囲� �であれば、非球状多孔質シリカであっても� �用できる。なお、摺動相手材への攻撃性や� �練性の観点から、球状、真球状の粒子が好� �しい。ここで、球状とは長径に対する短径� �比が 0.8~1.0 の球をいい、真球状とは球状よ りもより真球に近い球をいう。

 本発明に使用できる潤滑剤とは、常温で� ��体の潤滑油、各種薬液やイオン性液体、常� ��で固体のワックス、あるいは潤滑油に増ち� ��う剤を含んだグリース状物質等、潤滑効果� ��有する物質であれば特に限定されない。

 潤滑油としては、スピンドル油、冷凍機� ��、タービン油、マシン油、ダイナモ油等の� ��油、ポリブテン、ポリ-α-オレフィン、アル キルナフタレン、脂環式化合物等の炭化水素 系合成油、または、天然油脂とポリオールと のエステル油、リン酸エステル、ジエステル 油、ポリグリコール油、シリコーン油、ポリ フェニルエーテル油、アルキルジフェニルエ ーテル油、アルキルベンゼン、フッ素化油等 の非炭化水素系合成油等、潤滑油として汎用 されているものであれば使用できる。潤滑油 は、本発明の摺動材組成物が使用される条件 、目標性能に合わせて選択できる。また、樹 脂の混練、成形温度に合わせた耐熱性を有す る潤滑油を選ぶこともできる。特に低摩擦が 求められる場合には、シリコーン油などを用 いることで好ましい結果が得られる。シリコ ーン油は上記真球状多孔質シリカ表面に残存 するシラノール基と親和性があるため特に好 ましい。シリコーン油としては、官能基を有 さないシリコーン油、官能基を有するシリコ ーン油のいずれも使用できる。

 ワックスとしては、炭素数が 24 以上の� ��ラフィン系ワックス、炭素数が 26 以上の� ��レフィン系ワックス、炭素数が 28 以上の� ��ルキルベンゼン、あるいは結晶性のマイク� ��クリスタリンワックス等の炭化水素系ワッ� ��ス、またはミリスチン酸、パルチミン酸、� ��テアリン酸、アラキン酸、モンタン酸、炭� ��数が 18 以上の不飽和脂肪酸(例えばオクタ デセン酸、パリナリン酸等)等の高級脂肪酸� �導体ワックスが挙げられる。高級脂肪酸誘� �体ワックスとしては、1)ベヘン酸エチル、ト リコ酸エチルなどの炭素数が 22 以上の高級 脂肪酸メチルおよびエチルエステル、炭素数 が略 16 以上の高級脂肪酸と炭素数が 15 以 上の高級1価アルコールとのエステル、ステ� �リン酸オクタデシルエステル、炭素数が 14� �以上の高級脂肪酸トリグリセライド等の高� �脂肪酸エステル類、2)パルチミン酸アミド、 ステアリン酸アミド、オレイン酸アミド等の 高級脂肪酸アミド類、3)ステアリン酸リチウ� ��、ステアリン酸カルシウム等の高級脂肪酸� ��アルカリ金属およびアルカリ土類金属との� ��類等が挙げられる。

 グリース状物質は、基油となる上述の潤� ��油に増ちょう剤が添加されている。増ちょ� ��剤を例示すれば、1)石けん系として、カル� �ウム系石けん、ナトリウム系石けん、リチ� �ム系石けん、バリウム系石けん、アルミニ� �ム系石けん、亜鉛系石けん等、2)コンプレッ クス石けん系として、カルシウム系コンプレ ックス石けん、ナトリウム系コンプレックス 石けん、リチウム系コンプレックス石けん、 バリウム系コンプレックス石けん、アルミニ ウム系コンプレックス石けん、亜鉛系コンプ レックス石けん等、3)非石けん系として、ナ� ��リウムテレフタメート、ジウレア化合物、� ��リウレア化合物、テトラウレア化合物、ポ� ��ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、� ��ウレタン化合物、シリカエアロゲル、モン� ��リロナイト、ベントン、ポリテトラフルオ� ��エチレン、フルオリネートエチレンプロピ� ��ンコポリマー、窒化ホウ素等がある。

 摺動材組成物における各材料の配合割合は� ��多孔質シリカと潤滑剤の合計配合量が摺動� ��組成物全体に対して 30~60 容量%、残部が樹 脂材料等である。より好ましくは、多孔質シ リカと潤滑剤の合計配合量が摺動材組成物全 体に対して 30~50 容量%である。
 多孔質シリカと潤滑剤の合計配合量が 30 � ��量%未満では厳しい摩擦条件下で優れた特性 を維持することができない。また、合計配合 量が 60 容量%をこえるとベース樹脂の量が� �なくなり強度が大幅に低下するおそれがあ� �ので好ましくない。
 多孔質シリカと潤滑剤の合計配合量を 30~60  容量%とすることで、多孔質シリカに潤滑剤 が保持された含油多孔質シリカが樹脂内部で 連結し、摺動界面に継続して潤滑剤を供給で きるので、優れた摩擦・摩耗特性を持続でき る。

 また、摺動材組成物中において、多孔質シ� ��カに潤滑剤が保持された含油多孔質シリカ� ��連通率は 20 %以上であることが好ましい。 20 %未満では含油多孔質シリカを連通路とし� ��成形体内部からの潤滑剤の移動量が十分で� ��く、厳しい摩擦条件下で優れた特性を維持� ��ることができない。なお、この連通率は、� ��記計算方法により求められるものである。
 摺動材組成物において、多孔質シリカと潤� ��剤の合計配合量を 30~60 容量%とすれば、多 孔質シリカに潤滑剤が保持された含油多孔質 シリカの連通率を 20 %以上とできる(図4参照 )。

 多孔質シリカと潤滑剤の合計配合量 30~60  容量%の内訳は、多孔質シリカが 5~10 容量% 、潤滑油が 25~50 容量%である。多孔質シリ� �:潤滑剤の比率は 1:4~6 とし、多孔質シリカ� ��内部空孔を潤滑剤で充満させるように比率� ��決定すれば良好な摩擦摩耗特性を得ること� ��できる。なお、各配合物の容量%の値にその 密度を乗じることにより配合重量を算出でき る。ここで、多孔質シリカの容量%は、多孔� �でない固体のシリカを配合したと仮定して� �めた割合である。すなわち、多孔質シリカ� �嵩比重でなく、真比重を用いて算出したも� �である。このため、内部に連通した空孔を� �する状態での実際の容量割合は、より大き� �値となる。

 さらに摩擦・摩耗特性を改善して各種機� ��物性を向上させるために適当な充填材を添� ��することができる。例えば、ガラス繊維、� ��ッチ系炭素繊維、PAN系炭素繊維、アラミド� ��維、アルミナ繊維、ボロン繊維、炭化ケイ� ��繊維、窒化ケイ素繊維、窒化硼素繊維、ア� ��ベスト、石英ウール、金属繊維等の繊維類� ��たはこれらを布状に編んだもの、炭酸カル� ��ウム、リン酸リチウム、炭酸リチウム、硫� ��カルシウム、硫酸リチウム、タルク、シリ� ��、クレー、マイカ等の鉱物類、酸化チタン� ��ィスカ、チタン酸カリウムウィスカ、ホウ� ��アルミニウムウィスカ、硫酸カルシウムウ� ��スカなどの無機ウィスカ類、カーボンブラ� ��ク、黒鉛、ポリエステル繊維、ポリイミド� ��脂やポリベンゾイミダゾール樹脂等の各種� ��硬化性樹脂が挙げられる。

 また、摺動性を向上させる目的で、アミ� ��酸化合物やポリオキシベンゾイルポリエス� ��ル樹脂、ポリベンゾイミダゾール樹脂、液� ��樹脂、アラミド樹脂のパルプ、ポリテトラ� ��ルオロエチレンや窒化硼素、二硫化モリブ� ��ン、二硫化タングステン等を配合できる。

 また、摺動材組成物の熱伝導性を向上さ� ��る目的で、カーボン繊維、金属繊維、黒鉛� ��末、酸化亜鉛等を配合してもよい。および� ��記充填材を複数組み合わせて使用すること� ��もちろん可能である。なお、この発明の効� ��を阻害しない配合量で一般合成樹脂に広く� ��用しえる添加剤を併用してもよい。例えば� ��型剤、難燃剤、帯電防止剤、耐候性改良剤� ��酸化防止剤、着色剤、導電性付与剤等の工� ��用添加剤を適宜添加してもよく、これらを� ��加する方法も特に限定されるものではない� ��

 本発明の摺動材組成物を製造する方法は、� ��通率確保のために必要な含油多孔質シリカ� ��配合割合を求める配合割合算定工程と、樹� ��に含油多孔質シリカを上記配合割合算定工� ��で得られた割合で配合して混練する工程と� ��上記含油多孔質シリカを含む樹脂材料を成� ��して成形体とする工程もしくは塗膜とする� ��程を備えてなる。
 該製造方法では、上記の連通率の計算方法� ��利用するので、所望の含油多孔質シリカの� ��通率を有する摺動材組成物を製造すること� ��できる。

 本発明における摺動材組成物において、� ��脂材料と多孔質シリカ等の混練方法は、従� ��からよく知られた方法を利用できる。例え� ��ヘンシェルミキサー、ボールミル、タンブ� ��ーミキサー等の混合機によって混合した後� ��溶融混合性のよい射出成形機もしくは溶融� ��出し機(例えば2軸押出し機)に供給するか、� ��たは予め熱ローラ、ニーダ、バンバリーミ� ��サー、溶融押出し機などを利用して溶融混� ��してもよく、あるいは真空成形、吹き込み� ��形、発泡成形、多層成形、加熱圧縮成型等� ��行なってもよい。

 なお、樹脂と多孔質シリカと潤滑剤との混� ��に際しては、混練順序は特に限定しないが� ��好ましくは多孔質シリカと潤滑剤とを予め� ��練し、多孔質シリカに油を含有させた後で� ��ース樹脂と混練するのがよい。勿論、樹脂� ��多孔質シリカを混練し成形体とした後、潤� ��剤を含浸する方法も可能である。
 また、多孔質シリカは吸湿や吸水しやすい� ��で、混練前に乾燥することが好ましい。乾� ��手段としては特に制限なく、電気炉での乾� ��、真空乾燥などを採用できる。

 摺動材組成物を塗膜とする場合、潤滑剤� ��含浸した多孔質シリカを樹脂成分に配合し� ��一般的なコーティング液と混合する。コー� ��ィング処理は、通常のコーティング処理を� ��なうことも可能である。コーティング処理� ��行なう場合、スプレー法や静電塗装法、流� ��浸漬法等特に限定されるものではない。

 多孔質シリカと潤滑剤とを予め混合する場� ��、潤滑剤の粘度が高いと球状多孔質シリカ� ��内部に油が浸透し難い。その際は、油が溶� ��する適当な溶媒で希釈し、その希釈液を多� ��質シリカに浸透させ、徐々に乾燥させて溶� ��を揮発させることで多孔質シリカの内部に� ��滑剤を含浸させる方法もある。
 あるいは多孔質シリカを潤滑剤中に浸し、� ��空引きを行なって強制的に多孔質シリカの� ��部に潤滑剤を浸透させる方法、常温で固体� ��潤滑剤の場合、適当な温度に加熱し、潤滑� ��を溶融させて含浸させる方法、常温で液体� ��潤滑剤でも、粘度が高い場合、適当な温度� ��加熱し、潤滑剤の粘度を低下させて含浸さ� ��る方法等が有効な手法である。また、不飽� ��ポリエステル樹脂などの液状樹脂に球状多� ��質シリカの油含有物を混合した上で各種織� ��に含浸させ、それを積層して樹脂摺動材と� ��て使用することも可能である。

 さらに、本発明の摺動材組成物の潤滑性� ��損なわない限り、中間製品または最終製品� ��形態において、別途、例えばアニール処理� ��の化学的または物理的な処理によって特性� ��善のための変性が可能である。

 本発明の摺動材組成物の使用例としては� ��摺動部分であれば特に限定されない。例え� ��、すべり軸受や歯車、すべりシート、シー� ��リング、ローラ、各種キャリッジ等の摺動� ��品、転がり軸受の保持器、固形潤滑剤、転� ��り軸受のシール、直動軸受のシール、ボー� ��ねじのボールとボールの間に入れるスペー� ��、転がり軸受のレース等の摺動材がある。