以下、本発明の実施例を図面を参照して説� ��する。
 図3~図8は本発明の実施例であって、P型熱電 半導体素子25とN型熱電半導体素子26とを交互� ��並設した熱電素子27を、電極28及び絶縁体29� ��介して挟持するよう伝熱プレート30内に封� �することにより、プレート状熱電発電ユニ� �ト31を形成し、該プレート状熱電発電ユニッ ト31を複数枚積層し、該各プレート状熱電発� ��ユニット31間に、高温流体Wが流通する第一� ��間32と、低温流体Cが流通する第二空間33と� �、該高温流体Wと低温流体Cとが混合しないよ う前記各プレート状熱電発電ユニット31を境� ��して交互に形成し、前記各プレート状熱電� ��電ユニット31に形成された開口を連ねるこ� �により、前記第一空間32に対し高温流体Wを� �入出させる第一流入路34と第一流出路35とを� ��成すると共に、前記第二空間33に対し低温� �体Cを流入出させる第二流入路36と第二流出� �37とを形成し、熱電発電装置38を構成したも� ��である。

 本実施例の場合、前記第一流入路34は、� �7に示す如く、前記各プレート状熱電発電ユ� ��ット31の右上隅に、又、前記第一流出路35は 前記各プレート状熱電発電ユニット31の右下� ��にそれぞれ形成し、前記第一流入路34から� �入する高温流体Wが前記第一空間32内で上方� �ら下方へ向かい略台形形状をなして流通し� �前記第一流出路35へ流出するようにし、一方 、前記第二流入路36は、図8に示す如く、前記 各プレート状熱電発電ユニット31の左下隅に� ��又、前記第二流出路37は前記各プレート状� �電発電ユニット31の左上隅にそれぞれ形成し 、前記第二流入路36から流入する低温流体Cが 前記第二空間33内で下方から上方へ向かい略� ��形形状をなして流通し、前記第二流出路37� �流出するようにしてある。但し、前記第一� �入路34及び第一流出路35、前記第二流入路36� �び第二流出路37を形成する位置や、前記高温 流体W及び低温流体Cが流通する方向は、図7及 び図8に示す例に限定されず、状況に応じて� �定し得ることは言うまでもない。

 又、前記P型熱電半導体素子25とN型熱電半導 体素子26とを用いる熱電素子27の性能は、熱� �性能指数Z[K ^-1 ]
  Z=α ² ・σ/λ
  但し、α:ゼーベック係数[V/K]
        σ:導電率[S/m]
        λ:熱伝導率[W/mK]
で決まるため、ゼーベック係数αと導電率σ� �大きく、熱伝導率λの小さい材質を選定する ことが有効となり、前記P型熱電半導体素子25 及びN型熱電半導体素子26としては、例えば、 Bi(ビスマス)-Te(テルル)系のものを使用するこ とが有効となる。

 次に、上記実施例の作用を説明する。

 前記熱電発電装置38においては、前記第� �流入路34から第一空間32に対し高温流体Wを流 入させて第一流出路35から流出させると共に� ��前記第二流入路36から第二空間33に対し低温 流体Cを流入させて第二流出路37から流出させ ると、プレート状熱電発電ユニット31の伝熱� ��レート30内に封入されたP型熱電半導体素子2 5とN型熱電半導体素子26とを交互に並設して� �る熱電素子27において、前記高温流体Wと低� �流体Cとの間の温度差により熱エネルギーが� ��気エネルギーに変換され起電力が発生し、� ��率良く発電が行われることとなる。

 尚、前記熱電発電装置38のプレート状熱� �発電ユニット31において発電された電力は、 電極28に接続された端子(図示せず)から外部� �取り出される。

 又、前記熱電発電装置38のプレート状熱� �発電ユニット31は分解できるため清掃が完全 にでき、メンテナンスが容易に行える上に、 プレート状熱電発電ユニット31の枚数を増減� ��ることで容量の調節も可能となる。

 こうして、温度差がある流体から効率良� ��熱電変換(発電)することができ、メンテナ� �スが容易で、必要スペースが小さく、従来� �置よりも安価で安定した電力供給を行い得� �。

 図9は本発明の実施例の熱電発電装置を海 洋温度差発電システムに用いた場合の構成図 であって、図中、図3~図8と同一の符号を付し た部分は同一物を表わしており、前記高温流 体Wとして海洋表面の温海水を、モータ39によ って駆動される温海水ポンプ40により前記熱� ��発電装置38の第一流入路34から第一空間32へ� ��くと共に、前記低温流体Cとして深海の冷海 水を、モータ41によって駆動される冷海水ポ� ��プ42により前記熱電発電装置38の第二流入路 36から第二空間33へ導くようにして発電シス� �ムを構成したものである。

 図9に示す例のように構成すると、図1に� �されるような従来の海洋温度差発電システ� �と異なり、蒸発器2、第一タービン4、第一発 電機5、加熱器6、第二タービン7、第二発電機 8、再生器9、凝縮器12、第一作動流体ポンプ16 、第二作動流体ポンプ18等の機器を一切設け� ��くて済み、全体として構造が大幅に簡略化� ��れ、コストアップが避けられ、しかも、稼� ��部がなくメンテナンスも面倒でなくなり、� ��洋温度差発電システムの実用化が可能とな� ��。

 図10は本発明の実施例の熱電発電装置を� �電プラントに用いた場合の構成図であって� �図中、図3~図8と同一の符号を付した部分は� �一物を表わしており、前記高温流体Wとして� ��電用の蒸気タービン20を駆動した後の蒸気� �、前記熱電発電装置38の第一流入路34から第� ��空間32へ導くと共に、前記低温流体Cとして� ��水を、モータ43によって駆動される海水ポ� �プ44により前記熱電発電装置38の第二流入路3 6から第二空間33へ導くようにして発電システ ムを構成したものである。

 図10に示す例のように構成すると、図2に� ��される従来の発電プラントのように、復水� ��24において蒸気から熱を奪って昇温した冷� �水としての海水をそのまま海へ排水するの� �は異なり、熱エネルギーを効率良く回収し� �発電することが可能となる。

 更に、前記熱電発電装置38を用い、前記� �温流体Wとして各種プラント(図示せず)から� �出される蒸気又は高温水を第一流入路34から 第一空間32へ導くと共に、前記低温流体Cとし て海水を第二流入路36から第二空間33へ導く� �うにして発電システムを構成することもで� �、このようにすると、各種プラントにおい� �、熱エネルギーを効率良く回収して発電す� �ことが可能となる。

 尚、本発明の熱電発電装置及び該熱電発� ��装置を用いた発電システムは、上述の実施� ��にのみ限定されるものではなく、本発明の� ��旨を逸脱しない範囲内において種々変更を� ��え得ることは勿論である。