本発明の実施形態について図に基づい� �説明する。図1は、第一の実施形態のストラ� ��トマウントを示す斜視図であり、図2は、そ の断面図である。ストラットマウント10は、� ��筒部材1と、この内筒部材1の周囲にこれと� �行に設けられた外筒部材2と、これらの部材1 、2の間に予圧縮された状態で配置されこれ� �の部材1、2同士を連結するゴム部材3とを具� �ている。

  そして、ストラットマウント10は、その 特徴として、内筒部材1の内周面に予圧縮部� �4が圧入された状態で取り付けられていて、� ��圧縮部材4の外径は、先端側の外径aが基端� �の外径bより小さく構成されていて、この実� ��形態においては、予圧縮部材4の外周面に周 方向に延在する段付部11を設け、段付部11以� �の部分では外径は変化しないよう構成され� �いる。なお、以下の説明においては、図2の� ��置に従って、予圧縮部材4の基端側を上側、 予圧縮部材4の先端側を下側ということとす� �。

  図3は、予圧縮用部材4を組み付ける直前 の状態におけるストラットマウントを示す断 面図であり、図3(a)は、予圧縮用部材4を、図3 (b)は残余の部分を示す。予圧縮用部材4は、� �性が高くかつ肉厚が厚く構成されていて、� �のため、これを内筒部材1に圧入する前後に� ��ける形状はほぼ変化なく、その胴部は、先� ��側の外径a、基端側の外径bを有する筒状を� �す。

  また、予圧縮用部材4を圧入する前の内� ��部材1の内径cは、予圧縮用部材4の胴部の先� ��側における外径aよりやや小さめにセットさ れ、具体的には、予圧縮用部材4を内筒部材1� ��内側に圧入したとき、内筒部材1の、予圧縮 用部材4の胴部の先端側に対応する部分1aの伸 び(a-c)/cが内筒部材1の弾性限界内に収まるよ� ��設定され、これに対して、内筒部材1の、予 圧縮用部材4の胴部の基端側に対応する部分1b の伸び(b-c)/cは内筒部材1の弾性限界内を越え� ��塑性変形領域にはいってもよく、ゴム部材3 の、予圧縮用部材4の胴部の基端側に対応す� �部分3bに十分な予圧縮を加えられるよう、内 筒部材1の上側の部分1bに大きな伸びを与える ことが必要である。

  このように、本発明のストラットマウ� �ト10は、内筒部材1の下側の部分1aでは、これ の変形を弾性限界内に収めることによって、 内筒部材1の、予圧縮用部材4に対する保持力� ��確保してこえらの部材1、4の結合を強くし� �内筒部材1の上側の部分1bでは、これに大き� �伸びを与えて外径を広げ、その外側に配置� �れたゴム部材3の上側部分3bに十分な予圧縮� �付与することができる。

  ここで、予圧縮の付与を、ゴム部材3の� ��側の部分3bに限定してもよい理由は、通常� �使用範囲においては、内筒部材1の上側への� ��位が下側への変位に対比して大きく、この� ��とによって、ゴム部材3には上側への力が下 側への力よりも大きく、その結果、ゴム部材 3の上側の部分3bに作用する引っ張り応力を優 先的に低減することが必要となるからである 。

  この引っ張り力を緩和する目的でゴム� �材の上下への変位を抑制するストッパを設� �ることが好ましく、この目的のため、予圧� �用部材4の基端に、予圧縮用部材4から半径方 向外側に突出するストッパ部材4fを一体的に� ��付け、これにゴム部材3の上側部分3bの端が� ��たるようにするとともに、図2に示すように 予圧縮用部材4の先端にストッパリング7を取� ��け、これにゴム部材3の下側部分3aの端が当� ��るようにするのが好ましい。

  ゴム部材3の、予圧縮用部材4の基端側に 対応する一端側、すなわち、上側部分には、 ゴム部材の弾性を調整し、耐久性を向上させ るためのすぐり部6を設けるのが好ましく、� �の場合、予圧縮用部材4に形成された段付部1 1はすぐり部6の底面より下側に配置されてい� ��ことが好ましく、これは、もし、この段付� ��11を、すぐり部6の底面より上側に位置させ� ��場合には、ゴム部材3に予圧縮を付与する十 分なゴムボリュームがなく予圧縮効果が発揮 できなくなるからである。

  また、ストラットマウント10を取り付け るため、環状の取付けフランジ5が、外筒部� �2の外周側に設けられており、この場合、外� ��部材2の、取付けフランジ5より上側に位置� �る部分2bの内径yを、取付けフランジ5より下� ��に位置する下側部分2aの内径xより大きくす� ��のが好ましく、このようにすることにより� ��ム部材3の上側部分3bのゴムボリュームを増� ��し予圧縮されるゴム部分の体積を増加させ� ��耐久性を一層向上させることができる。

  図4は、第二の実施形態のストラットマ� ��ントを示す断面図であり、この実施形態の� ��トラットマウント20の予圧縮用部材24は、先 端側の外径eが基端側の外径fより小さく、外� ��が、先端側から基端側に向かって減少する� ��とがないよう構成され点については、第一� ��実施形態のものと同じであるが、その周面� ��段付部に設けられておらず、代わりに、そ� ��周面が基端側から先端側に向かって先細り� ��るテーパ状に形成されていて、この場合に� ��、予圧縮用部材24の先端側に対応する内筒� �材21の下側部分21aを塑性変形させることなく 弾性変形内に収め予圧縮用部材24に対する保� ��力を確保するとともに、予圧縮用部材24の� �端側に対応するゴム部材23の上側部分23bに十 分な予圧縮を付与することができる。