以下、本発明を詳細に説明する。
<光触媒に関して>
 本発明の説明に先立ち、光触媒について、� ��単に述べる。
 光触媒は、そのバンドギャップより大きい� ��ネルギーを持つ光で照射されれば、電子が� ��電子バンドから伝導バンドへ励起され、正� ��は価電子バンドに残る。そして、価電子バ� ��ド内に光生成された正孔は様々な有機汚染� ��の酸化に寄与し、最終生成物として二酸化� ��素を出す。この正孔による有機物の分解を� ��進させるためには伝導バンド内に光生成さ� ��た電子の円滑な消費が同時に成り立たなけ� ��ばならない。

 光生成された電子は、主に酸素還元反応( ORR)で消費すると考えられ、このORRは、酸素� �子の強い二重結合のため非常に遅い反応で� �る。したがって、ORRを促進させれば光触媒� �活性が向上することができると考えられる� �

 光触媒において、ORRは一般に、次のような� ��電子反応によって消費すると考えられる。
 O ₂ +H ⁺ +e ^- =HO ₂  E ⁰ =-0.046V(vs.NHE,at pH=0)。

 したがって、伝導バンドのエネルギー準� ��が酸素の一電子還元反応の標準還元電位よ� ��低いタングステン酸化物、酸化亜鉛などの� ��属酸化物半導体はORRが効果的に成り立たな� ��ため光触媒活性が低いと考えられる。一方� ��伝導バンドのエネルギー準位が酸素の一電� ��還元反応の標準還元電位より若干高い二酸� ��チタンは光触媒として最適の物質として知� ��れている。

 一方、酸素の多電子還元反応の標準還元� ��位は、次に示すように、酸素の一電子還元� ��応の標準還元電位より低いエネルギー準位� ��有する。

O ₂ +2H ⁺ +2e ^- =H ₂ O ₂  E ⁰ =0.695V(vs.NHE,at pH=0)。
又は
O ₂ +4H ⁺ +4e ^- =2H ₂ O E ⁰ =1.229V(vs.NHE,at pH=0)。

 したがって、酸素の多電子還元反応を活� ��化させることができたら、伝導バンドのエ� ��ルギー準位が一電子還元反応の標準還元電� ��より低い金属酸化物半導体も光触媒として� ��用することができるようになる、と考えら� ��る。

 本発明者らは、これらの知見を基に、可視� ��吸収に適当なバンドギャップ、適当な伝導� ��ンドのエネルギー準位、そして無毒性と安� ��性を有するタングステン酸化物を金属酸化� ��半導体として選択した。
 また、本発明者らは、ORR触媒として、触媒� ��毒に対する抵抗性、及び高いORR触媒活性を� ��するタングステンカーバイドを選択した。
 即ち、本発明は、タングステン酸化物及び� ��ングステンカーバイドを有する光触媒材料� ��提供する。

 特に、本発明の材料において、タングステ� ��酸化物がタングステンカーバイドと接触し� ��なるのがよい。
 また、タングステン酸化物上でのなされる� ��触媒反応と、タングステンカーバイド上で� ��されるORR反応とは、共に、表面反応である� ��め、両物質が同時に表面に露出されるのが� ��い。
 したがって、本発明の光触媒材料において� ��高い光触媒活性を示すためには、該材料の� ��面に、タングステン酸化物及びタングステ� ��カーバイドが存在するのがよい。

 例えば、本発明の光触媒材料は、タングス� ��ン酸化物の表面の少なくとも一部分がタン� ��ステンカーバイドで覆われてなるのがよい� ��または、タングステンカーバイド表面の少� ��くとも一部分がタングステン酸化物で覆わ� ��てなるのがよい。
 また、本発明の材料において、タングステ� ��酸化物がWO ₃ であるのがよい。

 本発明の光触媒材料は、光触媒作用を示す� ��であれば、いかなる形態であってもよく、� ��えば、粒子、薄膜、または薄片の形態であ� ��のがよい。
 また、本発明の光触媒材料は、光触媒作用� ��示すのであれば、いかなる効果を伴うもの� ��もよく、例えば、空気浄化作用、殺菌及び� ��毒処理作用、水浄化作用からなる群から選� ��れるいずれか1種の効果を奏するように用い られるのがよい。
 さらに、本発明の光触媒材料は、どのよう� ��用いても良いが、例えば光触媒材料を支持� ��の表面にコーティングされてなるのがよい� ��支持体として、例えば、プラスチック、粒� ��、薄膜、シーツ、網、薄片、棒、及び纎維� ��挙げることができるがこれに限定されない� ��

 本発明の光触媒材料は、より効率の良い� ��触媒作用を奏するために、二酸化チタンな� ��の他の光触媒物質を有してもよい。また、� ��の他バインダーなどを有してもよい。

 本発明の光触媒材料は、例えば、次のよう� ��調製することができる。
 即ち、タングステン酸化物を準備する工程;
 タングステンカーバイドが前記タングステ� ��酸化物に接触するように、前記タングステ� ��カーバイドを前記タングステン酸化物の表� ��に配置する工程;
を有して、前記光触媒材料を得る、上記方法 。

 製法の第1の工程は、タングステン酸化物を 準備する工程である。タングステン酸化物は 、その後の応用を考慮すると、粒状物である のが好ましい。
 製法の第2の工程は、タングステンカーバイ ドがタングステン酸化物に接触するように、 タングステンカーバイドをタングステン酸化 物の表面に配置する工程である。
 この工程は、例えば、タングステン酸化物� ��粒状物と、タングステンカーバイドの粒状� ��とをボールミル等の従来公知の物理的な混� ��法により混合することにより行うことがで� ��る。
 また、タングステン酸化物の表面の一部を� ��元・炭化してタングステンカーバイドとす� ��ことにより行うこともできる。

 本発明の光触媒材料は、具体的には、次の� ��うな方法により得ることができる。
 即ち、粒状タングステン酸化物を準備する� ��程;
 粒状タングステンカーバイドを準備する工� ��;及び
 粒状タングステン酸化物と粒状タングステ� ��カーバイドとを混合する工程;
を有することにより、得ることができる。
 なお、粒状物の粒径は、タングステン酸化� ��及びタングステンカーバイドの双方が均一� ��分散できる程度の粒径であるのがよい。ま� ��、タングステン酸化物の粒径がタングステ� ��カーバイドよりも大きいのが好ましい。さ� ��に、光触媒活性を高めるため、粒状物の表� ��積が大きいことが好ましい。タングステン� ��化物は、例えば粒径10~500nmであり、タング� �テンカーバイドは、例えば粒径10~500nmである のがよい。

 なお、上述の方法とは全く異なる手法によ� ��ても、本発明の光触媒材料を得ることもで� ��る。
 例えば、タングステンカーバイドを準備す� ��工程;
 タングステン酸化物がタングステンカーバ� ��ドに接触するように、タングステン酸化物� ��タングステンカーバイドの表面に配置する� ��程;
を有することにより、本発明の光触媒材料を 得ることもできる。
 なお、タングステン酸化物がタングステン� ��ーバイドに接触するように、タングステン� ��化物をタングステンカーバイドの表面に配� ��する工程として、タングステンカーバイド� ��表面の一部を酸化して、酸化タングステン� ��することを挙げることができる。

 本発明の光触媒材料は、紫外光のみならず� ��可視光にも応答可能な光触媒能を有する。
 したがって、本発明の光触媒材料は、種々� ��汚染物質を分解する用途として用いること� ��できる。
 なお、汚染物質として、特に限定されず、� ��々の汚染物質を挙げることができる。
 種々の汚染物質として、例えば、土壌の汚� ��物質;ゴミ処理場における汚染水及び/又は� �汚染水による土壌の汚染物質;鉄鉱石採掘場� ��どのいわゆるヤード近隣の汚染水及び/又は 該汚染水による土壌の汚染物質;及び自然発� �的に存在する汚染物質等を挙げることがで� �るが、これらに限定されない。

 具体的には、有機リン、シアン系化合物� ��PCB、ジクロロメタン、4塩化炭素、1,2-ジク� �ロエタン、1,1-ジクロロエチレン、シス-1,2-� �クロロエチレン、1,1,1-トリクロロエタン、1, 1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン� �テトラクロロエチレン、1,3-ジクロロプロペ� ��、チウラム、シマジン、チオベンカルブ、� ��ンゼン、トルエン、ダイオキシン又はトリ� ��ロロフェノールのような揮発性有機化合物� ��NOx、SOxなど、臭素酸イオン、次亜塩素酸イ� ��ン、次亜臭素酸イオン、トリハロメタンな� ��水中に存在するハロゲン化合物やカビ臭の� ��因物質である2-メチルイソボルネオールや� �ェオスミンなど、一般に土壌汚染物質、大� �汚染物質と呼ばれるものを全て挙げること� �できる。また、上記以外の有機物質も、本� �明の方法の対象となる汚染物質に該当する� �

 上記のうち、有機物質、並びにNOx及びSOxな� ��、光触媒材料によって分解可能な物質は、� ��に本発明の分解される汚染物質として好ま� ��い。
 さらに、本発明の方法の対象となる汚染物� ��としては、有機物を挙げることができる。� ��えば、シックハウス症候群の原因となるホ� ��ムアルデヒドやトルエンなど揮発性有機化� ��物(VOC)を挙げることができる。また、1,1,1-� �リクロロエタン、トリクロロエチレン、テ� �ラクロロエチレン、クロロホルム、四塩化� �素、及び二塩化エタンなどの常圧沸点が約60 ~120℃の揮発性塩素化炭化水素系物質なども� �げることができるが、これらに限定される� �のではない。

 以下、実施例に基づいて、本発明をさら� ��詳細に説明するが、本発明は本実施例に限� ��されるものではない。